著者

牧本 慎平

出版者

奈良先端科学技術大学院大学

巻号頁・発行日

2008-03-24

著者

角野 猛 遠藤 英子 影山 志保 千原 理沙 山田 幸二

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.157-163, 2003-05-20

被引用文献数

3

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中国産腐乳7検体についてNa量,K量,遊離アミノ酸組成,脂肪酸組成,微生物検査などを行い,以下の知見を得た。1)Na,K量,食塩濃度,pH及び水分活性はそれぞれ,平均3.75g/199g,72mg/100g,9,5%,6.32及び0.906であった。2)遊離アミノ酸総量は平均2.32g/100gであった。主なものはアラニン,ロイシン、グルタミン酸、リジンおよびγ-アミノ酪酸であった。3)主な脂肪酸はC_18:1,C_18:0及びC_16:0であり,これらで全体の87.6%を占めていた。脂肪量は平均7.9%であった。4)一般生菌数及び乳酸菌数は平均5.04(log/g)及び5.12(log/g)であり,大腸菌群は検出されなかった。5)検出された主なBacillus属細菌はB.pumilus,B.megaterium,B.stearothermophilus,B.hfilmus等,また,同,Staohylococcus属細菌はSt.hominisであった。

著者

Yasuda Yusuke

出版者

Chemical Society of Japan

雑誌

Bulletin of the Chemical Society of Japan (ISSN:00092673)

巻号頁・発行日

vol.80, no.11, pp.2137-2144, 2007-11-15

著者

Yasuda Yusuke Matsumoto Akira Oda Ryo

出版者

Chemical Society of Japan

雑誌

Bulletin of the Chemical Society of Japan (ISSN:00092673)

巻号頁・発行日

vol.77, no.11, pp.1973-1986, 2004-11-15

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.928-929, 2009 (Released:2009-03-01)

著者

太田 暉人

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.924-927, 2009 (Released:2009-03-01)

参考文献数

5

著者

細川 聖二 平田 義郎 齊藤 泰雄 内藤 裕美子

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.442-447, 2008-09-01

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国立情報学研究所では,目録所在情報サービス(NACSIS-CAT/ILL)の今後の在り方について,中長期的な視点で検討することを使命として,「学術コンテンツ運営・連携本部図書館連携作業部会」の下に「次世代目録ワーキンググループ」を設置した。ワーキンググループでの検討結果を「次世代目録所在情報サービスの在り方について(中間報告)」として取りまとめ,2008年3月末に公開した。本稿では,「中間報告」に至る検討の経緯および「中間報告」についてその概要を紹介する。

著者

平畑 奈美

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田大学日本語教育研究= Waseda journal of Japanese applied linguistics (ISSN:13471147)

巻号頁・発行日

no.10, pp.31-44, 2007-03-15

著者

齊藤 邦浩

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.26-31, 2007-02

被引用文献数

3

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IT業界では,コスト削減を求め,中国でのオフショア開発が増加傾向にあるが,様々な問題を耳にする事が多い.当論文では,筆者の実体験およびオフショア開発に関する文献を基に課題点を列挙する.次に,考察として,課題点の一つであるコミュニケーションに関し,PMBOKのコミュニケーション・マネジメントを参考にしながら,コミュニケーション構造の分析や,中国と日本の相違点について比較を行う.最後に,オフショア開発を成功させるための具体的対応策を提案し,その効果について述べる.

著者

原野 広太郎

出版者

筑波大学

雑誌

筑波大学学校教育部紀要 (ISSN:03877655)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.195-223, 1983-03

著者

土井 喜一 関口 弘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.17, no.10, pp.934-939, 1976-10-15

著者

安藤 昌也 黒須 正明

出版者

ヒュ-マンインタフェ-ス学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.443-454, 2007-11-25

被引用文献数

5

著者

下村 脩 SHIMOMURA Osamu

巻号頁・発行日

1960-04-15 (Released:2009-01-29)

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名古屋大学博士学位論文 学位の種類:理学博士 (旧制) 学位授与年月日:昭和35年4月15日

著者

筧 捷彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.21, no.9, pp.p975-979, 1980-09-15

著者

石黒 勝彦 山田 武士 上田 修功

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J92-D, no.3, pp.371-381, 2009-03-01

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従来の複数対象トラッキング手法は,すべての追跡対象について一つのダイナミックスモデルを適用することが多い.しかし,シーン内に存在するすべての対象が常に同一のダイナミックスに従うとは考えにくい.この問題に対処するためには複数のダイナミックスパターンが必要となるが,シーンの解析前に適切な数のダイナミックスパターンをすべて人手で決定することは困難であり,自動的に学習できることが望ましい.複数のダイナミックスパターンを学習する問題は,時系列データを複数のパターンにクラスタリングし,各クラスタごとに適切なパラメータを推定する問題ととらえることができる.本論文では,複数の移動対象をトラッキングするとともに,同時にそれらをクラスタリングしてダイナミックスモデルを学習する確率的な生成モデルを提案する.人工データ,及び実動画データを用いた実験を通じて,提案モデルがトラッキングとダイナミックスのクラスタリングを同時に実現可能であること,またトラッキング自体の性能も向上することを示した.

著者

岩田 具治 田中 利幸 山田 武士 上田 修功

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J92-D, no.3, pp.361-370, 2009-03-01

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分布が時間的に変化するデータが与えられたとき,最新データを高い精度で予測するためのモデルの学習法を提案する.提案法では,最新データに関する期待誤差を近似するように,時刻に応じてサンプルに重みを付ける.過去のサンプルも重みを付けて学習データとして用いることにより,頑健なモデル学習が期待できる.提案法では,時間発展をモデルに組み込む必要はないため,時間を考慮しない既存のモデルを,分布が変化するデータに容易に適用することができる.人工データ,及び,購買データを用いた実験により,提案法の有効性を示す.

著者

櫻井 保志 Christos Faloutsos 山室 雅司

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J92-D, no.3, pp.338-350, 2009-03-01

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近年,データストリーム処理に関する研究が盛んに行われている.本論文は,ダイナミックタイムワーピング(DTW:Dynamic Time Warping)に基づいて,与えられた問合せシーケンスと類似した部分シーケンスをデータストリームから検出することを目的とする.DTWは時間軸上でのスケーリングを考慮した距離尺度であり,様々な分野で広く使われているが,主として有限長の蓄積データに用いられてきた.しかし,ネットワーク分析,センサ監視など,データ量が多く,緊急性が要求されるような最近のアプリケーションでは,すべてのデータを蓄積してから処理することが困難である.本論文では,このような問題を解決する手法であるSPRINGを提案する.更に理論的な分析を行い,精度を犠牲にしないにもかかわらず計算コストがデータストリームの長さに依存せず一定であることを証明する.様々な実データと人工データを用いた実験を行い,SPRINGがデータストリームから正確に部分シーケンスを検出し,そしてナイーブな手法と比較して大幅な性能向上を達成していることを明らかにした.

著者

山田 真裕

出版者

関西学院大学

雑誌

法と政治 (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.408-387, 1997-03

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The importance of koenkai organizations in electoral politics is well known in Japan. This article points out inadequacies in previous studies and proposes an analytical framework for the study of koenkai organizations and the political dynamics that surround these organizations. Previous studies have usually been plagued by two biases. One bias is the scope of the research. Previous studies have focused mainly on national and conservative politicians, even though local and liberal politicians also have own koenkais. The other bias is a lack of organizational perspective. Because of this lack of organizational perspective, previous studies have not been able to fully examine the dynamics of koenkais. It makes analyses tend to be static and explanations tend to be on the macro level or too culturalistic. Hence, a very stereotyped image of koenkais prevails. Consequently, few studies of longitudinal analysis have been conducted concerning koenkais, and we have not paid sufficient attention to the relationship between koenkais at different levels (national levels, local assemblies, governors, mayors, village chiefs, etc.). In this article, we claim that these inadequacies are the result of an absence of a systematic, analytical framework. In order to construct it, we utilize resource mobilization theories and political party organizational theories by Angelo Panebianco. Both sets of theories focus upon organizational dynamics and incentives. After brief explanation of these theories, we clarify analytical points at three levels : the micro level. the mezzo level. and the macro level. The micro level analysis focuses on intraorganizational politics within koenkais. At this level koenkais are regarded as a system; composition, inputs (resources), and outputs (activities) are analyzed. Mezzo level analysis focuses on the inter-organizational relationship that surrounds koenkais and local political power structures. At the macro level, we consider the implications of koenkai politics on national political regimes, the characteristics of political power, opportunity structure, and elite recruitment in Japan. By introducing this analytical framework, we hope to better comprehend the political dynamics of elections in Japan.

著者

村上 愛

出版者

一橋大学

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.309-377, 2008-07

著者

島田 真琴

出版者

慶應義塾大学大学院法務研究科

雑誌

慶應法学 (ISSN:18800750)

巻号頁・発行日

no.10, pp.89-179, 2008-03

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論説はじめに1.信託準拠法の決定基準に関する学説及び外国法2.通則法7条及び8条の意義及び解釈