著者

西内 章 大熊 絵理菜

出版者

高知県立大学

雑誌

高知県立大学紀要 社会福祉学部編 = THE BULLETIN OF UNIVERSITY OF KOCHI The Series of the Faculty of Social Walfare (ISSN:13448277)

巻号頁・発行日

no.68, pp.71-80, 2019-03-02

著者

浅野 志帆 安藤 昌也 赤澤 智津子

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.229, 2016 (Released:2016-06-30)

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デザイン領域が経験や価値までに広がった今日において、ユーザーエクスペリエンスデザインに対する理解は、デザイナーは勿論のこと、企画職やマーケティング職に従事するデザイナー以外の人々にとっても必要なスキルといえる。本研究の目的はKA法を題材に、入門者がエキスパートからの指導を受けることがなくても手法を理解・実践する方法を検討し、明確化することである。KA法が用いられるワークショップの見学を通し、得た気づきより、KA法自体に関する理解→KAカードの構造理解→KA法の実践→実践結果のフィードバックという4ステップをで最低限の理解・実践ができるパターンとした。今後は体系化したパターンが有効であるかを検討、考察し、必要に応じてパターンの再検討を行う。

著者

森山 茂樹 Moriyama Shigeki モリヤマ シゲキ

出版者

東京家政大学博物館

雑誌

東京家政大学博物館紀要 (ISSN:13433709)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.27-40, 2007

著者

吉井 亮雄 Yoshii Akio

出版者

青山社

巻号頁・発行日

1982-09-30

著者

伊田 瞳 安達 太郎 森田 麻里子 河本 輝敬 渡部 良雄 新家 俊郎 相良 博典

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.363-368, 2022 (Released:2022-03-31)

参考文献数

14

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エジンバラ産後うつ病自己評価票(Edinburgh Postnatal Depression Scale, EPDS)は産後うつ病のスクリーニングとして本邦で広く用いられるが,ほとんどが日中の医療機関受診時に評価され,産後うつ症状やEPDSの日内変動についての報告は少ない.一方で,Twitterをはじめとしたソーシャルネットワーキングサイト(以下SNSとする)は母親の情報交換,経験や感情を共有するためのプラットフォームとして近年大きく需要が高まっている.我々は特定のハッシュタグを用いEPDSの点数を併記した上睡眠についてのTwitterへの自由投稿を促すオンライン上のイベントを開催し,うつ症状を有する産後女性の睡眠における特性を評価した.今回同研究のサブ解析によりEPDS点数の日内変動の可能性が示唆されたため報告する.2020年1月11日午後8時よりオンライン上であらかじめ著者らが指定したハッシュタグ「#0歳児ママ睡眠ツイオフ」を用い,産後の睡眠についてTwitterで投稿するよう呼びかけた.同時にウェブ上で回答できるEPDSのURLを付記し,投稿に併記するよう呼びかけた.開催から24時間で2,326ツイートの投稿を認め,うち2,195ツイートの投稿にEPDSが付記されていた.投稿されたEPDS点数の中央値は9±0.6点であり,投稿の57%にあたる1,241ツイートがEPDSのカットオフ値である9点以上を有していた.また,午前4時をピークとして明け方にEPDSスコアの中央値が上昇に転じる現象が認められた.我々の調査において,先行文献に比してEPDS点数が総じて高値であり時間帯によって変動が認められた.産後うつ症状が日内変動をきたす可能性や,実臨床でのEPDS点数が実際の点数より低く報告される可能性について注意していく必要を示唆する.

著者

小林一郎 著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

vol.第1巻 論語上, 1940

著者

武久 堅

出版者

関西学院大学

雑誌

日本文藝研究 (ISSN:02869136)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.1-23, 2004-03-10

著者

与謝野寛 等編

出版者

日本古典全集刊行会

巻号頁・発行日

vol.平家物語 下, 1926

著者

高木 聖

出版者

気象庁気象研究所

雑誌

Papers in Meteorology and Geophysics (ISSN:0031126X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.215-223, 1972-12-25 (Released:2012-12-11)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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1970年,気象測器工場に,強震計検定用の振動台が出来たので,この上に,人間を乗せて,震度の人体実験をおこなった。震度は人体感覚によって判定する以外に方法がないので,この実験が意味を持つことになる。実験の結果は第1図に示してある。測定値は表になっている。震度は記号で表現した心これらの震度が,第1図の破線(従来の加速度level)で区分出来ないのは,震度は加速度で規定出来ないことを示している。これらの震度は,第1図の実線で区分され,震度は energy に関係があることを示している。それゆえ,震度は,単位時間に単位面積を通る地震波の energy の対数に比例する,と考えられる。

著者

Kenju Kobachi Sota Kuno Shinya Sato Kenta Sumiyama Michiyuki Matsuda Kenta Terai

出版者

Japan Society for Cell Biology

雑誌

Cell Structure and Function (ISSN:03867196)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.131-141, 2020 (Released:2020-08-21)

参考文献数

46

被引用文献数

2 13

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Tissue absorbance, light scattering, and autofluorescence are significantly lower in the near-infrared (NIR) range than in the visible range. Because of these advantages, NIR fluorescent proteins (FPs) are in high demand for in vivo imaging. Nevertheless, application of NIR FPs such as iRFP is still limited due to their dimness in mammalian cells. In contrast to GFP and its variants, iRFP requires biliverdin (BV) as a chromophore. The dimness of iRFP is at least partly due to rapid reduction of BV by biliverdin reductase-A (BLVRA). Here, we established biliverdin reductase-a knockout (Blvra–/–) mice to increase the intracellular BV concentration and, thereby, to enhance iRFP fluorescence intensity. As anticipated, iRFP fluorescence intensity was significantly increased in all examined tissues of Blvra–/– mice. Similarly, the genetically encoded calcium indicator NIR-GECO1, which is engineered based on another NIR FP, mIFP, exhibited a marked increase in fluorescence intensity in mouse embryonic fibroblasts derived from Blvra–/– mice. We expanded this approach to an NIR light-sensing optogenetic tool, the BphP1-PpsR2 system, which also requires BV as a chromophore. Again, deletion of the Blvra gene markedly enhanced the light response in HeLa cells. These results indicate that the Blvra–/– mouse is a versatile tool for the in vivo application of NIR FPs and NIR light-sensing optogenetic tools.Key words: in vivo imaging, near-infrared fluorescent protein, biliverdin, biliverdin reductase, optogenetic tool

著者

鄭 有希 竹内 規彦 竹内 倫和

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.41-54, 2011-06-25 (Released:2017-08-01)

参考文献数

36

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The importance of employee development is increasing for establishing potential long-term competitiveness for firms. However, little is known about how a firm's investment in employee development, especially as perceived by employees, leads to an increase in employee work outcomes. We, therefore, highlight the concept of perceived investment in employee development (PIED), which can be defined as employees' belief that their organizations care about their well-being, career development, and personal growth by equipping them with new knowledge and skills. Specifically, drawing on social exchange theory and fit theory perspectives, we propose to examine the mediating role of person and environment (P-E) fit, such as person and organization (P-O) fit and person and job (P-J) fit, in how employees' perceptions of investment in employee development by organization leads to increased work outcomes, including job satisfaction, job involvement, and intent to stay. Additionally, we incorporated into the mediation process the moderating effects of career planning on the relationships between P-O and work outcomes and between P-J fit and work outcomes, as guided by a goal-setting theory. We tested the hypothesized mediational and moderational relationships using a sample of 144 Korean employees working for privately owned firms in Korea. Our empirical analyses generally supported the mediating effects of both P-O and P-J fit and the moderating effects of career planning in the process that relates PIED to improved employees' work outcomes, except for the mediating effects of P-E fit (i.e., P-O fit, P-J fit) on the relationship between PIED and employees' turnover intentions. We use the findings to discuss the role of P-E fit and individual career planning in the effectiveness of employee development practices that organizations offer. We also discuss the study's limitations and the direction of future studies.

著者

大日本学術協会 編

出版者

モナス

巻号頁・発行日

vol.第9巻, 1927

著者

大阪市 編

出版者

大阪市

巻号頁・発行日

vol.第11回(明治44), 1913

著者

伊藤 康宏 加藤 みわ子 古井 景 伊藤 祥輔 若松 一雅

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.52-59, 2019 (Released:2019-01-01)

参考文献数

18

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多くの人々は, 若くて健康な人の肌の色は, そうではない人と比べて黒っぽいと考えることが普通である. しかしながら, 病気で入院している患者や血液透析を受けている人は肌の色が黒っぽく感じられる. 人は重度の病気になると不安を感じ, 抑うつが高くなるものである. われわれは, 健常な学生ボランティアの皮膚のメラニン度数と抑うつを測定し, 両者の関係を検討した. その結果, 皮膚のメラニン度数と抑うつには相関が認められた. メラニンには黒・褐色のユーメラニンとピンク・黄色のフェオメラニンがある. このうち, フェオメラニンの生成にはグルタチオンなど多量の抗酸化物質が必要である. 抑うつによる生活リズムの乱れは生体の酸化ストレスを誘導し, それに対応するために抗酸化物質が使われる. その結果, フェオメラニンの生成量が減少してユーメラニンの比率が増加し, 皮膚への色素沈着が起こるものと考えている.

著者

西 義人

出版者

日本仏教学会西部事務所

雑誌

日本仏教学会年報 = The journal of the Nippon Buddhist Research Association (ISSN:09103287)

巻号頁・発行日

no.84, pp.51-75, 2018

著者

岡村 正幸

出版者

佛教大学福祉教育開発センター

雑誌

福祉教育開発センター紀要 (ISSN:13496646)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.69-84, 2016-03-31

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1970年代における急速なグローバル化と経済的危機の進展以後、財政的赤字を背景に「大きな政府」から「小さな政府」への移行が求められてきた。いわゆる後期近代における「福祉国家の近代化」にどう対応していくのか。社会福祉の社会的機能の見直しが求められている。ここでは2014年ソーシャルワークのグローバル定義の見直しの中、ヨーロッパを中心に語られるソーシャルワークの危機を手がかりに新しい多元的な福祉供給体の位置づけと、そのもとでの方法としてのソーシャルワークの機能と手続きについて検証をしてみたい。その際、福祉臨床という視点と立場をとることを通して「福祉臨床論」構築の足がかりとしたい。福祉臨床論福祉国家の近代化多元的福祉国家ソーシャルワーク

著者

井倉 一政 牛塲 裕治 児玉 豊彦

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.110-116, 2019-06-20 (Released:2019-06-26)

参考文献数

14

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目的:20代の子どもを持つ親で構成される精神障害者の若手家族会において,参加家族にとっての家族会の意義を明らかにする.方法:若手家族会に参加している親に半構造化インタビューを行い,質的帰納的分類法でカテゴリーを抽出した.結果:5人の親の同意が得られ,【語り合うことが可能となる場】【楽しく気持ちが楽になる場】【他家族とつながりを作れる場】【同じ課題を共有し合える場】【本人以外のことも話し合える場】【相互に学び合える場】【親自身のエンパワメントが促される場】【本人と向き合いやすくなる場】【家族関係が良好になる場】【地域へ問題提起する準備の場】の10のカテゴリーが示された.結論:若手家族会に参加する親は,本人の兄弟の内容や本人が自立するにあたり直面する住居の内容,本人が加入できる保険商品の内容の問題を共有する意義を感じていた.また,地域へ問題提起する準備の場であるという意義も感じていることが示された.

著者

甲斐 知恵子

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.13-17, 1997 (Released:2018-05-05)

参考文献数

19

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現代は史上かつてないほどの大量絶滅の時代といわれ, 多くの種が絶滅の危機に陥っている。種の絶滅は, 気象などの環境の変化, 動物種間の競合, 食物連鎖の変化など複数の要因が重なり合って起こると考えられている。それに加え伝染病の流行もその一つの原因と数えられる。近年, 野生動物の間で突然起こったウイルス感染症の流行を例として, 伝染病の流行が種の保存に与える影響, また流行の原因や人間の関与, 我々のなすべきことなどについて考察を行った。1980年代の終わりから, 海洋動物の大量の死亡例が相次いだ。北西ヨーロッパの海洋地帯でのゼニガタアザラシの大量の死亡, ついでシベリアのバイカルアザラシ, ネズミイルカ, マイルカと, 異なる種で同じような呼吸器症状や神経症状を示して死亡した例が相次いで発見された。これに対して病理学的, 免疫学的診断、ウイルスの分離, その後の分子生物学的検索など世界的な協力のもとに調査・研究が迅速に行われた。その結果, 原因ウイルスはイヌジステンパーウイルスに近縁で, 各々別の3種類の新種ウイルスであった。さらに, これまで発症例を見なかったライオンにもジステンパー感染症が起こった。このような新たなウイルスの出現や既知のウイルスの宿主域の拡大の原因は解明されていない。しかし, 海棲動物の例では環境変化によるウイルス保有動物が免疫力のない野生動物の生態系へ移動したこと, ライオンでは人間の飼い犬のウイルスがイヌ科動物を介して伝播した説が最も有力である。このようなウイルス感染症の流行による個体数の激減は, 人間が直接的・間接的に野生動物の生態系へ影響を与えた結果と考えられる。研究面からの貢献はもちろんのこと, 人間の地球環境への影響の問題や, 野生動物の伝染病流行が起きた場合の対策などは、今後の人類の重要検討課題と考える。

著者

田村喜子

出版者

土木研究所寒地土木研究所

雑誌

北海道開発土木研究所月報

巻号頁・発行日

no.604, 2003-09

著者

Takako Kojima J. Patrick Barron

出版者

The Japanese Society of Gastroenterological Surgery

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.416-417, 2017-05-01 (Released:2017-05-25)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1