著者

渡邉 俊彦

出版者

拓殖大学海外事情研究所附属台湾研究センター

雑誌

拓殖大学台湾研究 = Journal of Taiwan studies, Takushoku University (ISSN:24328219)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.55-76, 2021-03-25

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本稿は,台湾華語の句頭語気助詞「啊」を用いる表現に対して初歩的分析を試みることを目的とする。分析方法は,蘋果日報の記事中でかぎ括弧を用いて記録された「啊」を含む実例から,「啊你」で始まるフレーズ200例を対象として,閩南方言に対する先行研究が指摘する「啊」が有す,尋ねる意味を強調する・突出した感情を表すとの二つの意味を参考として,台湾華語の「啊」が閩南方言から台湾華語へ転移したものなのかを検討し,同時に用法に対して考察を加えた。結果,台湾華語の「啊」が示す意味は,閩南方言の先行研究が指摘の二つのいずれかを意味しており,実例より「啊」は閩南方言から台湾華語へ転移したものだと結論付けた。用法の特徴としては,疑問の表現では,話者は相手に対して今話題となっている事柄に強い関心があることを示し,かつ相手から回答や反応を聞き出したい目的や思惑が込められているものと考えられた。一方,陳述の表現では「啊」の後文に感情面を直接的に描写する語彙が同時に出現する特徴が見られたが,このような語彙はそれら自体だけでも感情面を一定程度表すことができるため,これらが「啊」と同時に使われることで,「啊」がある場合とない場合では,それが突出する感情面の表現に対しどれほどの差異となりえるのか,さらに言えば「啊」の有無による表現上の違いの境界線については,更なる言及が必要であることを指摘した。

著者

森崎修司 松本健一

雑誌

研究報告ソフトウェア工学(SE)

巻号頁・発行日

vol.2013-SE-179, no.35, pp.1-8, 2013-03-04

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ソフトウェアが担う業務に特化した欠陥種別の検出を目的とするレビューは汎用的な欠陥種別の検出を目的としたレビューよりも修正コスト低減効果やスケジュール遅延リスク低減効果が大きいことが期待される.本論文では,金融業務を担うソフトウェアの開発に携わる熟練者へのヒアリングから得られた欠陥種別 “日付に関する欠陥” をもとに不具合情報を分析した.レビューでの検出が可能であった不具合 488 件のうち 86 件が日付に関する不具合であり,これらの不具合が他の不具合と比較して,スケジュール遅延リスク低減効果,修正コスト低減効果が大きく,統計的に有意な差があることがわかった.また,業務に特化した欠陥種別特定の計算機支援を目的とし,不具合情報の自由記述に含まれる単語を熟練者に提示したところ,支援が有用であるという意見を得た.

著者

水川 徳之、松原 崇、上原 邦昭

雑誌

2015年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集 (ISSN:1884197X)

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015-09-18

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単純な再帰ニューラルネットワークは、長い時系列データの学習が遅い、離れたデータ同士の相関を得にくいなどの欠点があるが、これを解決するため に特化したLSTMを用いることなく、より汎用性を保ったまま改良する方法を検討する。

著者

荒川 章二

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.216, pp.213-242, 2019-03-29

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1968~69年における日本大学学生運動は,全国学生総数が約100万人と言われたこの時代に,学内学生3万人の参加という空前絶後の対理事会大衆団交を実現し,東京大学全共闘運動とともに当該時期の全共闘型学生運動の双璧に位置付けられている。本稿は,日大全共闘運動の組織論・運動論の特質を考察した拙稿「「1968年」大学闘争が問うたもの―日大闘争の事例に即して」の続編であり,日大闘争の展開過程を基本的な事実,諸資料から確定するという課題を継続している。前稿は,日大全共闘が,大衆団交という場において勝利できる展望を有していた時期までを対象とした。本稿では1968年9月30日「9.30 団交」への過程を再検討したうえで,日大闘争の戦術を象徴する各学部・各校舎のバリケードが一斉に解除・強制撤去される69年2月~3月までの基本的な経緯を示しながら,日大全共闘の組織と運動の時期的変化を検討する。具体的には,第1節で9月初めのバリケード撤去の強制執行をめぐる攻防を契機として,全共闘への求心力が高まり,6月以来要望し続けてきた大衆団交実施の意義がさらに掘り下げられていく過程,第2節は,大衆団交と政府の政治的介入を経て,各組織レベルでいかなる総括が行われ,他方で運動面ではどのような模索が行われたのか,さらに教員層や親たちの動き,警察権や司法権関与の変化,卒業・疎開授業強行問題,東大闘争との連携など10月~12月期の動向を多面的に追求し,第3節で,年明け以降3月までのバリケード闘争の終焉までの過程とその後の闘争継続の要因を指摘する。日大闘争の全過程を対象とした唯一の研究として,日本大学新聞研究会『日大紛争の真相―民主化闘争への歩み―』などに依拠した小熊英二『1968【上】』第9章「日大闘争」がある。本稿は,新たに利用が可能となった当事者の一次資料を中心に分析した。

著者

古澤 照幸 小野寺 孝義 Teruyuki FURUSAWA Takayoshi ONODERA

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.11-19, 2002-12-01

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This article was discussed on the orientation to martial arts of young people.These martial arts that women wanted to learn mostly were karate or aikido. This is bipolar orientation. For example, it is hard or soft. Overall, people who wanted tolearn "kick and punch" type martial arts were more than "wrestle" type. About TV viewing, people watched more TV program of "kick and punch" type martial arts than "wrestle" type. Positive correlations were obtained between sensation seeking and the amount of TV viewing, and more between sensation seeking and interest in martialarts. These correlations show "risk taking" factor about martial arts. Referring tothese results, we intend to develop scales about martial arts.

著者

葛西 真記子 松本 麻里 Makiko KASAI Mari MATSUMOTO

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.189-203, 2010-03-03

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This study was conducted to examine instances of conformity behavior, anxiety, public self?consciousness, and approval motivation in adolescent friendships. First, a conformity behavior scale was constructed based on 6 ifferent scales that measure conformity motivation, conformity tendency, conformity orientation and conformity behavior. The subjects comprised 83 male and 72 female university students. They were exposed to item analysis and factor analysis exercises, and a twenty?four?items conformity behavior scale was developed. Second, the hypothesis that adolescents with high anxiety, high public consciousness and high approval motivation have a tendency to conform to others was tested. A total of 57 items were tested on 123 male and 171 female high school students. The results showed that both the internal conformity factor and the external conformity factor are related to anxiety and approval motivation. Therefore, a part of the hypothesis that says that high school students tend to conform to others because of their anxiety and motivation to secure the approval of others was verified in this study. Some studies, however, showed that conforming behavior causes stress in adolescents. In our conclusion, with the view to releasing adolescents from such stress, we suggested that they practice self?assertive behavior.

著者

益田 郁子

雑誌

内分泌・糖尿病・代謝内科 (ISSN:18842917)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.485-492, 2011-11

著者

久保 駿介 杉本 大輔 上原 哲太郎 佐々木 良一

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2016論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.352-358, 2016-07-06

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近年,不正に入手した情報を利用したアカウントの乗っ取りが多発しており,パスワードの設定方法などに関して様々な注意喚起が行われている.しかし,どんなに安全性の高いパスワードを設定しても,パスワード再発行時に脆弱性があると安全性は失われてしまう.ここでパスワード再発行とは,パスワードを忘れた際場合などに新規パスワード作成のため,アカウントの管理先が行う手続きのことを指す.本研究では,パスワード再発行の調査を行い 7 つの方式があることを明確にするとともに,各方式の安全性の評価を行った.その結果, “ページ方式” の安全性が最も低いことを明らかにするとともに,この方式によってメールアカウントを取得し,それを利用し安全性の高い他サイトのアカウントを取得した場合,安全性の高い方式のアカウントの安全性が低くなることを示した.あわせて,それらの問題点を解決する方法の提案を行っている.

著者

天木 志保美 Shihomi Amaki

出版者

同志社社会学研究学会

雑誌

同志社社会学研究 = The Doshisha Shakaigakukenkyu (Doshisha review of sociology) (ISSN:13429833)

巻号頁・発行日

no.25, pp.1-16, 2021-03-31

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本稿では、バージェスがシカゴ大学に赴任する以前に携わった調査に始まり、バージェスの初期の研究に焦点をあてる。その考察から、バージェスがテーマとしては「こどもの発達」を、方法としては「ケーススタディ」を重要視していたことを明らかにする。「パーソンとしての非行少年」では、ケース分析をする中で、「パーソン」をはじめとする彼独自の社会学の概念と枠組みが提示され、非行少年の問題がこどもの発達上の問題として解明される。

著者

折笠 国康 庄子 一子

出版者

郡山女子大学

雑誌

紀要 = Bulletin of Koriyama Women's University (ISSN:13415840)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.85-98, 2017-03

著者

木澤 景

出版者

国士舘大学哲学会

雑誌

国士舘哲学 (ISSN:13432389)

巻号頁・発行日

vol.19, 2015-03

著者

佐藤 里香

出版者

RIKKYO UNIVERSITY(立教大学)

巻号頁・発行日

2014-09-19

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21世紀社会デザイン研究科比較組織ネットワーク学専攻

著者

増井 実子

出版者

常葉大学大学院国際言語文化研究科

雑誌

常葉大学大学院国際言語文化研究科研究紀要 = Bulletin of the Graduate School of International Language and Culture, Tokoha University (ISSN:24355046)

巻号頁・発行日

no.1, pp.93-99, 2020-03

著者

津田 ヨランダ・アルファロ Yolanda Alfaro TSUDA

雑誌

神戸女学院大学論集 = KOBE COLLEGE STUDIES

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.165-174, 2006-12-20

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1956年7月23日、「サンフランシスコ講和条約」(1951年)を踏まえ、日本とフィリピンの間に「賠償協定」が発効した。この国交回復50周年を迎えて、2006年は「比日友好年」を祝う行事が行われている。本稿は2部からなる。前半は戦後の比日関係における賠償協定の意義とインパクトについて、後半は比日友好通商航海条約の重要性についてである。実は、「太平洋戦争」は両国間では、1972年まで続いていた、と言える。フィリピン上院は同条約を12年間も批准しないままでいたからである。このことは、歴史書でも語られることがほとんどなく、人々の忘却のかなたに埋もれている。本稿は、賠償協定が日本の東南アジアにおける影響力の再建にいかに重要であったかの理由を論じる。大規模被害を与えた日本版ホロコーストの存在にもかかわらず、日本は賠償により、旧敵国で味方を獲得することに成功したのだ。すなわち同協定は、1)戦後のアジア地域における日本の国際関係及び経済的・政治的環境整備の基盤を形成し、2)戦前の人脈を利用し外交関係を再構築し、3)総額10億ドルを超える資本財と役務の賠償支払いは地域における通商活動を継続させ、日本経済に利益をもたらし、4)賠償支払いは日本の援助をアジアに集中させることとなり、発展途上国への日本のODAの原型となり、5)賠償受入国における土地所有と製造業を基礎とする伝統的なエリート層存続を助け、同時に賠償へのアクセスを得ることによって新興資産家を形成した。彼らが後の経済的政治的エリートとなったのである。

著者

井上 周八 イノウエ シュウハチ Shuhachi Inoue

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.49-74, 1994

著者

佐藤 宏之

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.182, pp.75-86, 2014-01-31

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元和四年(一六一八)四月九日、幕府は大名改易後の居城の収公にさいし、城付武具はそのまま城に残し置くこととの方針を定めた。さらに、軍事目的のために備蓄した城米も引き継ぎの一環として、備蓄の有無と備蓄方針の確認を求めた。本稿は、国立歴史民俗博物館所蔵の石見亀井家文書のなかにある、元和三年の津和野城受け取りに関する史料を素材に、城受け取りのさいに引き継ぎの対象となる財(モノ)に着目する。城受け取りのさいには、城内諸道具の目録が作成され、それに基づいて引き継ぎが行われる。その目録化の過程において、武家の財は公有の財と私財とに峻別される。公有の財とは城付の武具・道具や城米であり、大名自身の私有物ではなく、幕府から与えられたモノといえる。すなわち、その帰属権が最終的に将軍に収斂していくものである。一方、私財とは大名や家臣の武具・家財や雑道具などであり、その処分は個々人の裁量に任せられたモノといえる。こうした動向の契機となったのが、天正一八年四月二九日に真田昌幸宛てに出した豊臣秀吉の朱印状ではないかという仮説を提示する。秀吉は、降伏した城々は兵粮・鉄砲・玉薬・武具を備えたままで受け取るという戦闘力を具備した城郭の接収確保を指示し、接収直後に破城とするのではなく、無抵抗で明け渡す城の力(兵粮・鉄砲・玉薬・武具)を温存した。秀吉は、その後の奥羽仕置を貫徹するなかで、諸国の城々は秀吉の城という実態と観念を形成していったのである。こうした城付の武具や城米を目録化することによって把握することは、城の力を把握することでもあった。したがって、近世の城の構成要素は、城付の武具と城米であったということができよう。このような城付の武具と城米を把握・管理した江戸幕府は、国家権力を各大名に分有させ、それを背景とした統治業務の分業化を行いつつも、幕府の国家的支配の体系のなかに編成していったと考えられる。

著者

坪内 佑樹 青山 真也

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.63-70, 2021-11-18

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クラウド上の大規模なアプリケーションの構成は,機能単位で独立して変更可能とするために,単一の巨大なアプリケーションを分解して分散協調させるマイクロサービスアーキテクチャへと変遷している.アプリケーション構成の分散化により,構成要素数が増大し,構成要素間の依存関係が複雑化することから,システム管理者の認知負荷が高まっている.認知負荷を低減するために,システム管理者の経験と直感が要求される異常検知と異常の原因分析を自動化するための研究が盛んである.これらの研究では,データ分析手法を実験により評価する際に,正常データと異常データを含む運用データが必要となる.既存の公開されているデータセットは,その静的な性質故に,データセットに含まれる異常パターンの数は限られる.本研究では,多様な異常のパターンに対して異常検知・原因分析手法を評価するために,データセットを動的に生成するためのシステムである Meltria の設計基準を提案する.我々が提案する設計基準は,(1) 運用データに異常を含めるために,多様な故障注入を実行し,データを採取するための一連の手続きを実行可能なスケジューリング,および,(2) 故障注入の影響と想定外の異常のそれぞれの有無をデータセットにラベル付けするための検証の自動化である.Meltria を用いて,故障注入の種類やパラメータを変更することにより,様々な異常のパターンを含んだデータセットを生成できる.実験の結果,生成されたデータセットに対する (2) の基準に基づいた検証手法の正解率は 85% となった.

著者

柴田 晃 石橋 勇人

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.56-62, 2021-11-18

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Web API の仕様を記述するための記法として広く利用されている OpenAPI Specification にはリクエストパラメータの制約(最大値や最小値など)を記述する記法が用意されているにもかかわらず,制約を記述していない仕様書が多く見られる.仕様書に制約が記述されていない場合であっても開発者は何らかの制約を見いだし制約を実装しているが,制約が明示されていないために仕様書の記述者と開発者の間で解釈の齟齬が発生する可能性がある.認識の齟齬をなくすためには仕様書に制約を明示することが必要である.本稿では,開発者が自らの知識をもとに制約を見いだせることに注目し,Web API の知識を記述したオントロジーに基づいて仕様書に定義されていない制約を発見,推薦することによって仕様書の記述を支援するシステムを提案する.

著者

千葉 翔也 ギリエ ルイス 和泉 諭 阿部 亨 菅沼 拓夫

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.40-47, 2021-11-18

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標的型攻撃では,攻撃者が Intrusion Prevention System(IPS)や Intrusion Detection System(IDS),Firewall(FW)などの各種防御技術を回避してネットワークに侵入し,ネットワークをスキャンする.これら防御技術は送信元 IP アドレスや宛先 IP アドレス,スキャンレートなどに基づいてスキャンを検知・遮断し,同一ネットワークへの攻撃拡大を阻止できるが,設定したレート未満である低レートスキャンの検知は難しい.持続的標的型攻撃では,長時間に渡ってネットワークに潜伏することもあり,攻撃者は低レートのスキャンでも攻撃に必要な情報を収集できる.そこで次々にネットワークアドレスを変更し,攻撃者が得られる情報に有効期限を設ける Moving Target Defense(MTD)戦略の利用が検討されている.MTD により,低レートスキャンの防御が実現できるが,アドレス変更間隔の短縮による通信の継続や IPS の通信監視などへの影響が懸念される.本研究では,Software Defined Network (SDN) を利用し,IPS が時間変化する IP アドレスの影響を受けないようにスイッチ上でパケットヘッダを書き換えることで,IPS の動作に悪影響を及ぼさない透過的な MTD を実現する.そして,MTD と IPS を併用するスキャン防御手法を提案する.本手法により,IPS は MTD の影響を受けずにトラフィックを監視できる.さらに,IPS が高レートのスキャンを防御し,MTD が低レートスキャンを妨害することで,様々なレートで行われるスキャンの防御が可能となる.本研究では,コントローラの負荷や,通信遅延やスループットに着目したシミュレーション評価を行った.本実験により,高レートスキャンと低レートスキャンを防御する本手法が,既存手法と同程度の CPU 負荷,通信品質で MTD を実現できることを確認した.

著者

荻野 雅史 岡田 章吾 内海 哲史

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.32-39, 2021-11-18

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インターネットアプリケーションの多様化に伴い,端末間通信は高スループット,低遅延がますます求められるようになってきた.一方,ネットワーク機器に搭載されるバッファメモリのサイズの増加と,ロスベース輻輳制御機構の利用に起因し,バッファリング遅延が増大する現象である Bufferbloat が問題視されている.バッファリング遅延を抑える輻輳制御機構として,BBR が Google 社より発表され,のちに,MIT コンピュータサイエンス・人工知能研究所により Copa が発表された.本稿では,TCP 輻輳制御機構としてもっともシェアが高い,ロスベース輻輳制御機構である CUBIC と,バッファリング遅延を抑える最新の輻輳制御機構である Copa との競合時,及び,バッファリング遅延を抑える輻輳制御機構同士である Copa と BBR の競合時における性能評価を行う.