著者

松尾 雄二

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.301-306, 2014 (Released:2014-06-10)

著者

横田 祐美子

出版者

日本フランス語フランス文学会関東支部

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 日本フランス語フランス文学会関東支部 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

pp.127-140, 2020 (Released:2021-08-19)

著者

福嶋 健伸

出版者

実践女子大学

雑誌

實踐國文學 = Journal of Jissen Japanese Language and Literature (ISSN:03899756)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.(21)-(56), 2014-03-11

著者

林 衛

巻号頁・発行日

pp.1-53,

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シンポジウム 裁判から見えてきた原発被害, 日程:2019年2月3日(日), 会場:白河市中央公民館

著者

山下 敦子

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.268-269, 2021 (Released:2021-07-30)

著者

鍵山 喜昭

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.p50-56, 1986-08

著者

辻 大介 北村 智

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.99-109, 2018 (Released:2018-11-08)

参考文献数

39

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インターネット上では、従来のマスメディア中心型の環境よりも、情報・ニュースの選択的接触が生じやすく、それによって人びとの意見の極性化が生じ、世論や社会の分断を招くのではないかという懸念が、多くの研究者や評論家から表明されている。本稿では、日本の「ネット右翼」やアメリカの“Alt-Right”に見られるようなネット上の排外主義に着目しつつ、2016年に日本とアメリカで実施したウェブ調査のデータから、ネットでのニュース接触が排外的態度の極性化(二極分化)傾向との連関について検証する。分位点回帰分析の結果、日本ではPCを用いたネットでのニュース接触頻度がユーザの排外的態度の二極化傾向と有意に連関していたが、アメリカではむしろ専ら反排外的な方向のみに変化させることが確認された。このことは、ネットにおける態度・意見の極性化の生起が、社会・政治・文化的コンテクストによって左右されることを示唆している。

出版者

中支那派遣軍司令部

巻号頁・発行日

1938

著者

高知県教育会 編

出版者

高知県教育会

巻号頁・発行日

1938

著者

小川琢治 著

出版者

古今書院

巻号頁・発行日

1939

著者

日野林 俊彦 赤井 誠生 金澤 忠博 大西 賢治 山田 一憲 清水 真由子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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2011 年 2 月に日本全国より 45,830 人の女子児童・生徒の初潮に関わる資料を収集した。プロビット法による日本女性の平均初潮年齢は 12 歳 2.3 ヵ月 (12.189 歳)で、現在 12 歳 2.0ヵ月前後で、第二次世界大戦後二度目の停滞傾向が持続していると考えられる。初潮年齢は、睡眠や朝食習慣のような健康習慣と連動していると見られる。平均初潮年齢の地域差は、初潮年齢が各個人の発達指標であるとともに、進化的指標でもあり、さらには国内における社会・経済的格差や健康格差を反映している可能性がある。

著者

松本 和也

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2009

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制度:新 ; 報告番号:甲2713号 ; 学位の種類:博士(学術) ; 授与年月日:2009/1/20 ; 早大学位記番号:新4902

著者

金 甫榮

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.4-29, 2020-06-30 (Released:2021-07-16)

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本研究では、アーカイブズ資料のためのオープンソースソフトウェアであるAtoM(Access to Memory)を事例とし、アーカイブズ資料情報システムを構築・運営する際に考慮すべき点について考察する。すでにAtoM を利用して構築された複数のサイトを分析した結果では、利便性向上のために必要な点として専門用語やアクセスポイントの適切な活用など、いくつかの課題が明らかになった。また、AtoM を用いた組織アーカイブズ閲覧システムを構築し、2019 年に運用を開始した渋沢栄一記念財団の事例では、AtoM を活用する際に考慮すべき点を具体的に述べる。最後には、この二つの研究結果に基づき、アーカイブズ資料情報システムのあり方について考察する。

著者

片山広子 著

出版者

竹柏会出版部

巻号頁・発行日

1916

著者

片山広子 著

出版者

第二書房

巻号頁・発行日

1954

著者

中島 淳 鬼倉 徳雄

出版者

一般社団法人 日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.135-143, 2009 (Released:2014-03-05)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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The natural growth and habitat selection of the green chub, Aphyocypris chinensis, an endangered species in Japan, was investigated in an agricultural waterway located in northern Kyushu Island, Japan. From April 2007 to March 2008, green chub were captured by hand net and 5 physical environmental variables measured (water temperature, water depth, water current velocity, connection to paddy field, and presence or absence of tunnel-like cover) at 10 survey sites every month. After obtaining an image of the captured fish with a digital camera, all individuals were released alive at their capture location. The standard lengths of 823 individuals were later determined from the images. Monthly changes in the standard length distribution showed that green chub had a life-span of 1 year, the spawning season occurring from mid-June to August. Multiple linear regression analysis applied to the 5 environmental variables separately in the irrigation (from June to September) and non-irrigation seasons (from October to May), showed water depth to be most significant in the former and absence of water movement in the latter. Fish occurrence patterns indicated that temporary waters were utilized as spawning sites and permanent waters for overwintering. Accordingly, continued ease of movement between temporary and permanent waters is essential for future conservation of the species.

著者

土屋 智

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.58-59, 1993-05-15 (Released:2010-08-06)

参考文献数

2

著者

小浦 久子 秋月 裕子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1171-1176, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

6

被引用文献数

3 2

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景観法(2004年)により景観の公益は位置づけられたが、その後10年の実践を経ても、まだ十分に景観の公益について理解が進んでいるとは言えない。自然環境や文化的景観の保全が求められるようなところでは、景観の価値は開発に優先されるべき可能性をもつ。しかし四万十市における大規模太陽光発電施設の事例から明らかなように、協議に応じられないような仕組みとなっている現在の再エネ特措法に問題があるものの、景観の公益は地域の行政と市民に委ねられている現実を踏まえると、異なる公益との調整には以下の3点が重要である:1)創造的景観協議の法制度化、2)景観の公益と再生可能エネルギーの公益の共存には立地計画の導入の必要があること、3)地方の自治体の決定を専門的・学術的に支えるための支援システムが必須であること。

著者

三野,定

出版者

土質工学会

雑誌

土と基礎

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, 1967-04-25

著者

野家 啓一

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.2_26-2_29, 2013-02-01 (Released:2013-06-04)