著者
村松 昇
出版者
養賢堂
巻号頁・発行日
vol.90, no.1, pp.12-17, 2015 (Released:2015-05-14)
著者
持田恵三
出版者
農林省農業綜合研究所
巻号頁・発行日
vol.22, no.4, pp.119-169, 1968 (Released:2011-09-30)
著者
早川 博文
出版者
農林水産技術情報協会
巻号頁・発行日
vol.16, no.10, pp.21-24, 1993 (Released:2011-03-05)
著者
岡 憲司
出版者
大阪府環境農林水産総合研究所
巻号頁・発行日
no.2, pp.15-19, 2009 (Released:2013-10-08)

ガス状亜硝酸の屋内濃度および灯油ストーブを暖房使用している室内での濃度を調査した。1)羽曳野市(住居地域)での屋内濃度は平均1.8ppb(0.9~3.3ppb),大阪市(準工業地域)では平均3.7ppb(1.0~5.6ppb)であった。いずれも多くの人々が一日のほとんどを過ごしている屋内濃度は屋外濃度より高濃度であり,HONO/NO2濃度比も屋内の方が大きかった。屋内では壁や家具等によって,NOやNO2と水との不均一相反応の反応場となる広い表面が提供されており,ガス状亜硝酸生成反応が促進されたためと推定される。2)灯油ストーブ使用室内では最高52ppbと,曝露試験において健康影響が報告されている濃度の約1/10に相当する高濃度が測定され,HONO/NO2濃度比も環境より約10倍高かった事から,ストーブから大量のガス状亜硝酸が発生したものと推定された。また,使用したフアンヒーターと芯式反射型ストーブの差も大きかった。
著者
髙峯 和則 吉﨑 由美子 島田 翔吾 髙屋 総一郎 玉置 尚徳 伊藤 清 鮫島 吉廣
出版者
日本醸造協会
巻号頁・発行日
vol.106, no.1, pp.50-57, 2011 (Released:2012-12-06)

芋焼酎の中にローズオキサイドはシス体およびトランス体が検出され,それぞれ0.8~4.6μg/Lおよび0.3~l.9μg/Lであった。ローズオキサイドの閾値は25%アルコールでは0.35μg/L,芋焼酎では14μg/Lであった。閾値での評価は「甘い」, 「華やか」, 「バラ様」であった。ローズオキサイドは一次もろみとサツマイモからは検出されなかった。モデルもろみ(pH4.2,アルコール15%)を30℃で5日間加温するとシトロネロールからローズオキサイドへ変換された。しかしネロール,ゲラニオール,リナロールおよびα-テルピネオールからは変換されなかった。シトロネロールからローズオキサイドへの変換は蒸留工程およびモデルもろみをpH3.5以下にすることで促進された。麹菌と酵母によるシトロネロールからローズオキサイドへの変換は確認されなかった。シトロネロールはゲラニオールを前駆体として酵母により変換されたが,麹は変換に関与しなかった。以上のことから,ゲラニオールから酵母の微生物的変換作用により生成したシトロネロールが発酵過程で酸触媒による化学的変換作用によりローズオキサイドに変換し, 蒸留工程で変換が促進されることが明らかになった。
著者
野田 啓良
出版者
香川県農業試験場
巻号頁・発行日
no.61, pp.35-41, 2010 (Released:2011-07-13)

スモモ「メスレー」の追熟に及ぼす温度とエチレン処理の影響について検討した。1.20℃、25℃、27.5℃、30℃で追熟したところ、20℃では果肉の軟化や着色等の追熟現象に伴い呼吸量とエチレン生成量が増加した。25℃ではエチレン生成量は増加しなかったが、追熟現象は進んだ。27.5℃では果肉の軟化は進んだが、着色は抑制された。呼吸量やエチレン生成量は増加しなかった。30℃では果肉の軟化や着色が阻害され追熟現象は進行せず、呼吸量の増加やエチレン生成は認められなかった。2.500ppmエチレン処理すると、20℃および25℃では追熟現象の進行に伴い、呼吸量とエチレン生成量は増加したが、27.5℃以上ではエチレン生成量の増加は認められなかった。30℃では果肉の軟化や着色の進行も認められなかった。3.30℃、エチレン濃度500ppmの環境に保持すると、果肉の軟化や着色が進行し呼吸量は増加したが、エチレン生成量の増加はわずかであった。4.20℃で16時間、250ppmエチレン処理をして、30℃へ移行させると、果肉の軟化や着色が進行し呼吸量は増加したが、エチレン生成量の増加はわずかであった。
著者
青柳 寛司 後藤 晶子 藤野 竜也 伊永 隆史
出版者
日本食品科学工学会
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.138-141, 2013 (Released:2013-12-26)

国内に流通する国産ブランド牛肉の産地判別を念頭に,2つのブランド牛(松阪牛と飛騨牛)の炭素,窒素,酸素の安定同位体比を調査した。その結果,炭素安定同位体比において両者の間で明確な差が認められ,その差の大きさは両者の飼料の炭素同位体比の差とほぼ一致した。このように,松坂牛や飛騨牛に限らずブランド牛では,それぞれの生育環境に加え,ブランドごとで管理されている飼料の同位体比を強く反映することが予想される。
著者
富樫 二郎 生井 恒雄
出版者
山形大学
巻号頁・発行日
vol.13, no.4, pp.307-311, 2001 (Released:2011-12-19)

1999年7月山形県鶴岡市で鉢植しているベンケイソウ科の多肉植物Graptopetalum paraguayense(N.E.Br.)E.Walth,園芸名「おぼろづき」の葉身に軟腐症状が発生した.その後葉身全体が軟化腐敗して落下し,隣接葉,茎にも拡大,進展して株全体が倒伏した.本症状の病原学的調査の結果,本症は野菜類軟腐病菌と同種のErwinia carotovora subsp. carotovoraによるこれまで未記載の新病害であることが判明し,多肉植物G.paraguayense,「おぼろづき」の軟腐病(Bacterial Soft Rot)と命名した.
著者
鈴木 秀典 岡 勝 山口 浩和 陣川 雅樹
出版者
森林総合研究所
巻号頁・発行日
vol.9, no.4, pp.153-162, 2010 (Released:2012-12-03)

近年の林業では、経済性や安全性の観点から機械化やそのための路網整備が必要不可欠となっているが、機械作業や路網整備にはエネルギーの使用が不可欠で、これらの機械からは必ず二酸化炭素が排出される。 よって、森林による二酸化炭素吸収量を適正に評価するためには、また、今後の機械化作業や路網整備の方向性を議論するためにも、林業活動に伴う排出量を明らかにする必要がある。 本研究では日本の森林を対象に路網整備過程に着目して、林道、作業道の開設工事において、建設機械の燃料消費による二酸化炭素排出量を算出した。このために、民有林林道では設計書から土工量および燃料消費量を調べた。国有林林道では民有林林道の値からこれらの値を推定した。作業道では既存の調査による土工量および民有林林道の値から燃料消費量を推定した。これらの値と、各年間開設延長から排出量を算出した結果、2007年度の排出量が、民有林林道から48.09ktCO2/年、国有林林道から11.71ktC02/年、民有林作業道から97.64ktCO2/年と算出された。また、森林・林業基本計画(2006)における林道・作業道の整備目標を達成すると、2007年以降、19.11~20.39MtCO2の二酸化炭素が排出されるとの予測結果を得た。
著者
岩政 正男
出版者
農業技術協會
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.33-38, 1980 (Released:2011-03-05)
著者
大久保 洋子
出版者
日本醸造協会
巻号頁・発行日
vol.112, no.3, pp.161-166, 2017 (Released:2017-06-26)
著者
浅川 満彦
出版者
酪農学園大学
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.185-188, 2007 (Released:2011-01-19)

日本分類連合生物種調査計画でリストアップしたカエル類寄生性線虫類について、想定されうる保全医学的な問題点について指摘した。
著者
片岡 厚
出版者
日本木材保存協会
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.58-68, 2017 (Released:2017-07-28)
著者
島田 博匡
出版者
三重県林業研究所
巻号頁・発行日
no.2, pp.43-49, 2010 (Released:2011-07-20)

三重県林業研究所実習林のヒノキ人工林と広葉樹二次林において、自動撮影カメラを用いて中大型哺乳類相を調査した。調査期間は2006年8月から2007年11月までの約15ヶ月間で、総カメラ稼働日数は695日であった。その結果、ニホンリス、ニホンノウサギ、タヌキ、イタチ属の1種、ホンドテン、ニホンアナグマ、イエネコ、ニホンジカ、イノシシの9種が確認された。近年の目撃情報があるニホンザル、アカギツネは撮影されなかった。
著者
井口 恵一朗 鶴田 哲也 山口 元吉 羽毛田 則生
出版者
水産総合研究センター
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-6, 2011 (Released:2013-10-08)

長野県佐久地方で、営まれる稲田フナ養殖の現状把握を目的に,アンケート調査を実施した。就業者の平均年齢は70代に近づき,新規の参入は少なかった。フナ仔魚は圃場内の天然餌料で育ち,稲藁や鶏糞の投入によりプランクトンの発生を促す工夫があった。フナの健康が配慮され,抗菌剤や防虫剤の使用は控えられたが,除草剤使用に関して高齢者の間で容認の傾向があった。また,生産者は,低農薬・有機栽培のフナ米に,慣行栽培米にはない付加価値を意識していた。さらに,稲田養魚には,魚飼い喜びや食慣習の地域共有等,経済評価に馴染まない効用が見出された。