著者

安藤 邦廣

出版者

省エネルギーセンター

雑誌

省エネルギー = The energy conservation (ISSN:03871819)

巻号頁・発行日

vol.67, no.8, pp.76-80, 2015-08

著者

望月 史郎

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.23-32, 1999

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本稿は, 新聞広告を主たる資料として, 電気掃除機の基本機能である吸塵性能の, 変遷過程および開発・改善の方法について解析したものである。その結果明らかになったことは, 下記の通りである。1)1950年代の市場開拓前半期を経て, 60年代初頭から吸塵性能について種々の改善が試行され始めた。それが本格的に実施されたのは, 60年代半ば以降の普及・急成長期である。石油危機を契機に効率重視へと方向転換した後, 吸引力増強競争が再び始まる。その変遷は, 第1報で述べた時期区分に, ほほ対応している。2)吸塵性能は単に吸引力の増強に基づくだけでなく, 機能低下防止策によっても, もたらされている。そのように, 基本機能の改善方法に限定しても, 多種多様な手段がある。それはすべて特定部位改善の着眼点となる。さらにそれを異なる角度から抽象化し, (1)〈絶対値向上型〉〈相対値向上型〉(2)〈一石二鳥型〉〈連動型〉〈矛盾解消型〉(3)〈原因療法型〉〈対症療法型〉(4)〈付加型〉〈組み合わせ型〉(5)〈再生型〉という, 5類型の概念に整理した。

著者

宮野 秋彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.35, pp.573-576, 1997-02-14

著者

楊 せい 橋本 剛

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間-生活環境系シンポジウム報告集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.161-164, 2015-11-16

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東日本大震災から4年が経ち、供与期間終了後における応急仮設住宅の処分・再利用等が課題となっている。本研究では、福島県会津若松市の板倉構法による応急仮設住宅を復興公営住宅に転用する事業を対象とし、解体工事のプロセスを明らかにするとともに、部材の再利用率を検証することを目的として、仮設住宅の解体工事に関する調査を行った。ビデオカメラと調査シートを用いて解体工事を詳細に記録し、事業者に対して再利用に関する資料提供を依頼した。木造構造材の大部分は再利用可能であることが明らかとなった。一方で、1階の落としパネルの破損率は33.4%だった。また、外壁竪羽目板の破損率は最も高く、約6割の破損が生じた。

著者

黒沢健至 黒木健郎 土屋兼一

雑誌

研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.25, pp.1-1, 2013-03-07

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街頭防犯カメラや携帯カメラ等の増加に伴い,犯罪捜査などの警察活動における画像(映像)分析の重要性が増している.近年では,画像分析は基本的な捜査手法の一つと位置付けられているが,現場捜査員からの期待も大きく,新しい解析技術の開発も求められ業務が拡大している分野である.本報では,科学警察研究所の物理研究室でこれまでに扱った各種画像解析について,実例を交えながら概説する.特に,撮像素子の固定パターン雑音(FPN)の固有性を利用した撮影カメラの個体識別法について,その識別原理や効果的事例,さらに画像改ざんの検出へ応用できることを示す.また,マルチフレーム超解像などの画質改善処理や,幾何解析等についても我々の取り組みを紹介する.最後に,画像分析に関する警察活動の現場での問題点や,CVIM研究会等の画像工学研究者への期待を述べる.

著者

西成 活裕

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.670, pp.93-96, 2010-07

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にしなり・かつひろ:東京大学先端科学技術研究センター教授。1967年東京都生まれ。1995年に東京大学工学系研究科航空宇宙工学専攻博士課程を修了後、山形大学工学部機械システム工学科、龍谷大学理工学部数理情報学科、ドイツのUniversity of Cologneの理論物理学研究所を経て、2005年に東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻に移り、2009年から現職。

著者

稲原 誠 松本 美枝子

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.42, 1996

著者

太田 浩志 稲原 誠

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.43, 1997

著者

押切 徹 齊藤 泰一

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.1964-1970, 2014-09-15

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時限式暗号(Timed-Release Encryption, TRE)とは,復号できる時刻を暗号化の際に指定できる暗号方式である.本稿ではIDベース暗号(Identity-Based Encryption, IBE)にTREの機能を持たせた時限式IDベース暗号(Timed-Release Identity-Based Encryption, TRIBE)を提案し,その安全性定義を行う.さらにIBEとワンタイム署名からなるTRIBEの一般的構成法(generic construction)を示し,定義した安全性を満たすことを証明をする.Timed-Release Encryption (TRE) is an encryption mechanism that allows a receiver to decrypt a ciphertext only after the time that a sender designates. We propose a notion of identity-based encryption scheme with TRE encryption mechanism, timed-release identity-based encryption (TRIBE), and define its security models. Moreover we show a generic construction of TRIBE from IBE and one-time signature, and prove that the constructed scheme achieves the security we defined.

著者

小田切 司朗

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会誌 = The journal of the Institute of Electrical Engineers of Japan (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.129, no.9, pp.620-623, 2009-09-01

被引用文献数

5 1

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本記事に「抄録」はありません。

著者

鳥井 正志 関田 欣治 関 和市

出版者

東海大学海洋学部

雑誌

東海大学紀要. 海洋学部 (ISSN:13487620)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-10, 2008-03-31

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Even the sea and tidal current are widely distributed whole through the ocean, the density of their energy are relatively low same as the wind one.However, the flow of the sea current is steady,the flow of the tidal current is cyclic and the density of energy increases in the water where the fluid concentrated. Since the reduction of the global warming gas and the switching of energy resource from the fossil fuel to renewable energy are the common issue of the human beings at present, this paper focused to realize the recovery of the sea and tidal current energy as a utilization of the renewable energy in the Japan's Exclusive Economic Zone (EEZ). The first,the quantity of current energy passing through the Japan's EEZ is shown.Then, the Straight-Wing Vertical-Axis Turbine (SWVAT), which has a lot of truck record as wind turbine, is adopted as the hydro turbine to recover the energy from the current, and its applicability to the water flow with wave as a natural sea condition is studied. Finally, the recoverable amount of the current energy by using the SWVAT is calculated.海流・潮流は,地球全海域に広く賦存しているが, その平均的エネルギー密度は風と同様に低い.しかし, 海流は恒常性が高く, 潮流は規則性があり, また流れの集中する海域では高いエネルギー密度を持つ.地球温暖化ガスの排出削減と, 化石燃料からのエネルギー源の転換は, 現在人類共通の課題である.このため, 日本の排他的経済水域 (EEZ)内の海洋資源の利活用として, 海流・潮流エネルギーの回収の実用化を図る.本研究は, まず日本のEEZ 内の海流・潮流エネルギー賦存量を明らかにする.つぎに, 水流エネルギーの変換装置として直線翼垂直軸型タービンを選択し, 海洋環境である水流や波浪中で使用するための課題を解決して適用可能性について検討する.そのうえで, この水流タービンを用いてEEZ から回収可能なエネルギー量を試算する.

著者

吉田 弘 百留 忠洋 石橋 正二郎 澤 隆雄 志村 拓也

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.127-136, 2011

被引用文献数

1

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日本の深海技術とその応用が注目を集めている.これまでの技術開発は主として科学研究目的であったが,近年,日本の排他的経済水域内に有効な海底資源があることが分かってきており,広大な日本の領域で効率良く資源探査をするための技術開発が必要とされている.独立行政法人海洋研究開発機構 (JAMSTEC) は長年にわたり深海技術を蓄積しており,世界でもトップクラスの自律形無人探査機等を開発してきている.本論文では,これまでに開発してきた無人探査機とその要素技術について解説し,その資源探査への応用例と今後の展望について述べる.

著者

林 鳳麟

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.303-314, 1934-03-05

著者

武田 典浩 商法研究会

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.89, no.4, pp.113-124, 2016-04

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判例研究

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.687, pp.100-103, 2001-03-05

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高知県十和村とおわそんで建設業を営む国沢組は1988年8月,十和村立大道おおどう小学校の体育館新築工事を9430万円で請け負い,89年3月に工事を完了して建物を村に引き渡した。その後,追加・変更工事代金を村に請求したが,村が支払いを拒否したため,90年4月に村を相手取り,総額753万円の支払いを求める訴訟を高知地裁で起こした。

著者

樋野 公宏 阿部 成治

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:13482858)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.43-47, 2004

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平成15年9月30日に高知地裁が、高知市内のイオンSC内へのシネコンの建築を不許可とした市の判断には「裁量権を逸脱・濫用した違法がある」として、不許可の取消を命じた。シネコンは翌年7月17日に開業した。本研究では、本件の背景と経緯を整理し、判決の根拠となった「例外許可の許容性(当該用途地域規制の目的を阻害するおそれの程度)」、「例外許可の必要性(公益上の観点から当該建物を建築する必要性)」を視点に考察を加え、マスタープランの拘束性、中心市街地活性化の公益性、市民コンセンサスの判断基準などの問題が提起した。

著者

松元 雅和

出版者

関西大学政策創造学部

雑誌

政策創造研究 = The journal of policy studies (ISSN:18827330)

巻号頁・発行日

no.10, pp.21-41, 2016-03

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公共政策学はその下位部門として、公共政策に関する価値の諸問題を扱う研究分野をもっている。その目的は、公共政策の善し悪しを規範的に評価したり、その意思決定を手助けしたりするための処方的知識を提供することである。それでは公共政策学者は、個々の公共政策に関して、具体的にどのようにして処方的知識を提供しうるのであろうか。本稿では、公共政策学と隣接する政治学において規範研究を担う政治哲学から知見を得ることを目指したい。はじめに、政治哲学における〈規範研究〉の方法論的性質について概観し(第Ⅱ章)、次に、応用倫理学の方法論的知見も参照しながら、〈応用研究〉に従事するにあたっての具体的な方法を整理・評価する(第Ⅲ章)。最後に、以上の方法論を規範的政策研究に転用するにあたっての留意点を列挙したい(第Ⅳ章)。Public policy studies aim to illuminate various aspects of public policy, a subfield of which deals with value-related issues in this subject. The purpose of the subfield is to provide a necessary prescriptive knowledge to evaluate the good and the bad of public policy, and to assist its decision-making. Now, how do public policy scholars provide a prescriptive knowledge for a particular public policy? This paper aims to get some instructions from political philosophy, which is concerned with addressing normative themes in the field of political science. First, it will explore the methodological nature of "normative studies" in political philosophy (Chapter II). Next, with reference to methodological discussion in applied ethics (biomedical ethics in particular), it will develop and evaluate a specific method of how to conduct "applied studies" (Chapter III). Finally, it will address the remaining points to remember when applying these methodologies to normative public policy studies (Chapter IV).

著者

千葉大学環境リモートセンシング研究センター

出版者

千葉大学環境リモートセンシング研究センター

雑誌

千葉大学環境リモートセンシング研究センターニュース = CEReS Newsletter

巻号頁・発行日

vol.122, pp.1-5, 2016-01

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[掲載記事] 「CEReSニュースリリース、毎月発行決定」ほか

著者

早稲田大学商法研究会 沈 律

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.181-191, 2017-07-10

著者

柳瀬 公

出版者

東洋大学

巻号頁・発行日

2014

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元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND