著者

難波 良彰 梶浦 正憲

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.108, 2015

著者

熊 和子 長沢 彰彦 鈴木 正勝 三枝 博之 宮田 英和 嶋内 義明

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.48, pp.252-253, 1996-01-31

著者

小松 伸

出版者

放送大学

雑誌

MME研究ノート : multi media education (ISSN:02891220)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.121-123, 1984-02

著者

長谷部 浩

出版者

早川書房

雑誌

悲劇喜劇 (ISSN:13425404)

巻号頁・発行日

vol.70, no.6, pp.84-89, 2017-11

著者

小畑 泰寛 水谷 照一 高橋 暢彦

出版者

The Institute of Image Information and Television Engineers

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.J1-J5, 2014

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地上デジタル放送への完全移行後は,アナログ,デジタル並行放送期間中に暫定的に使用されていた710~770MHz までの周波数帯域から470~710MHz までの周波数帯域への周波数の移行(強制リパック)や,受信品質を確保できない一部のデジタル放送送信親局,および中継局の周波数の移行(改善リパック)があり,効率的な周波数移行と受信対策を行う必要があった.受信機が雑音の少ない信号を選択する性質を利用し,ISDB-T方式のワンセグ部分に送信側からノイズを付加すると確実に固定受信機が新しい波に移行することを確認し,「ワンセグノイズ付加法」と名付け実験,検証を行った.この方式では,固定受信の品質を損なうことなくリパックが可能で,全国の対象局所で多用され,対策期間,規模の縮小と受信者の不利益を最小限に押さえることに貢献したと言える.なお,この手法は,今後のデジタル置局計画や混信回避等による周波数変更にも引き続き有効な手法である.

著者

守屋 弘平

出版者

日本リズム協会

雑誌

日本リズム協会年報 (ISSN:18812422)

巻号頁・発行日

no.12, pp.30-40, 0009

著者

芦田 肇

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.143, pp.75-121, 2003-03

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(承前)北京大学教授陳啓修,結束了兩年来的海外考察,在外研究工作,一九二五年夏天,從莫斯科回到北京。一九二五年秋季,英、美、日、法、意、比、葡、荷、端、瑞典、挪威、西班牙、包括東道国的中国,十三個国家的全権代表聚在一起,在北京召開了「関税特別会議」。在這個会議,中国以修訂歴来的不平等条約,収回関税自主権為目標,但是,為用加関税填補政府財政,段祺瑞政府圖謀跟列国達成妥協的協議。這種情況下,北京各大学教員、学生、工人、市民等抗議政府的妥協的態度,組織講演隊,挙行大規模群衆大会、示威游行、其他各種各様的形態活動,以反対「関税特別会議」,取消一切不平等条約,真正収回関税自主。十月下旬到十一月在北京,這様「関税自主」運動高漲起来了。陳啓修,做講演,并作為群衆運動的領袖担任群衆大会主席,各種各様的形式積極参与這個「関税自主」運動。十一月底,由于郭松齢軍擧旗造反張作霖,使北京政治局勢変化不定了。由此,「関税自主」運動的目標提升為「推翻段祺瑞政府」,「召開国民会議」,「建立国民政府」。十一月二十八日,二十九日,在北京召開大規模的国民大会,会後游行隊包圍了段祺瑞執政府和段宅。這次所謂「首都革命」是中共北方区委組織発動的。但是「首都革命」失敗了。陳啓修与「首都革命」有過怎様的直接、或具体的関係,現在還不詳。但是,從他参与了「首都革命」前後的群衆運動的事実来判断,就可以推測他某種程度上也会跟這次「首都革命」有関係。因日本進兵南満洲,從二五年底到二六年初,群衆運動的重要課題又轉為「反日」、「反帝国主義」。発生大沽口事件,列国向中国政府発出「八国最後通牒」。北京各界,無論政治立場是左是右,站起来提出強烈抗議,開始示威行動。三月十八日,在天安門召開国民大会,会後群衆示威游行,向執政府国務院請願行動。国務院衛隊向游行隊伍開槍,死了很多人,発生空前的流血惨劇。在那天的大会上,陳啓修作為主席団成員之一,就坐在台上了。他作為群衆運動的領袖之一,有被逮捕的現実的可能性,於是就離開北京,從此踪迹消失。陳啓修重新出現人們面前時是,五月,在南方的広州。(待続)

著者

土屋 律子 坂本 恵 鐘ヶ江 あゆ美 菊地 和美 木下 教子 坂本 佳菜子 佐藤 恵 菅原 久美子 田中 ゆかり 庭 亜子 畑井 朝子 藤本 真奈美 宮崎 早花 村上 知子 村田 まり子 山口 敦子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.26, 2014

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【目的】日本調理科学会特別研究(平成24~25年度)「次世代に伝え継ぐ 日本の家庭料理」の先行研究・資料とすることを目的に昭和30~40年頃までに北海道に定着してきた家庭・郷土料理に関する書誌情報を収集した。地域を道央、道南、道北、道東に分け、北海道のみの記載、地域の特定のないものは、「北海道」としてまとめた。今回は、これらの資料に記載されている料理の地域性、主材料、調理操作について検討したので報告する。【方法】書誌収集は、平成25年3月~12月に実施した。収集された資料は62冊、料理数は1066件であった。料理の主材料を日本食品標準成分表2010年に基づき分類、調理操作は調理方法の記載、および明らかに推定できる操作を加え分類し検討した。【結果】料理数は、道東が多く全体の30.2%(322件)、道南23.5%、道央13.3%、道北10.2%であった。「北海道」は242件で、地域の記載がない28件を含めた。主材料を見ると、魚介類が37.9%と魚種、調理法も多く、中では鮭、鰊、いかの利用が多い。鯨、ごっこ、サメの利用もみられた。次いで野菜類(14.6%)、穀類(13.4%)、いも類(12.6%)と北海道の特産物の利用が多い。地域別では道南、道央は魚介類、道北は野菜類、道東はいも、野菜類の利用が多い。穀類は道央(29.6%)が多く道南、道北と続き、道東は6.4%と少ない。調理操作では、「煮る」が31.4%と最も多く、次いで「漬ける」(18.0%)、「焼く」(10.9%)、「和える」(7.2%)の順であった。「煮る」では、鰊の三平汁、鮭の石狩鍋、「漬ける」では、鰊、ほっけの飯ずし、いかの粕漬け、松前漬けなど、「焼く」では、いか焼きやいももち、ジンギスカンなどがあげられていた。地元の食材を多種多様に調理・加工し、利用している様子を窺い知ることができた。

著者

小藤 一弥 魚類展示課

雑誌

日本水産学会誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, 2008-09-15

著者

藤井 伸二 市川 正人 山脇 一也 藤井 俊夫

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.163-166, 2010

参考文献数

16

著者

根本 猛

出版者

静岡大学人文社会科学部

雑誌

静岡大学法政研究 (ISSN:13422243)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.202-152, 2017-03

著者

藤谷 博人 加藤 晴康 谷田部 かなか 寺脇 史子 河野 照茂 石川 三知

出版者

日本臨床スポーツ医学会

雑誌

日本臨床スポーツ医学会誌 = The journal of Japanese Society of Clinical Sports Medicine (ISSN:13464159)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.112-118, 2009-01-30

参考文献数

10

著者

佐々木 啓一

出版者

立命館大学

雑誌

論究日本文學 (ISSN:02869489)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.30-38, 1958-11

著者

村上 照美 石井 恵子 井上 喜久子 樋口 満 田中 あゆみ 柳沢 香絵

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, 1995-12-01

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1857, pp.44-48, 2016-09-12

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NHKは現在、過去の番組を有料で視聴できる動画配信サービス「NHKオンデマンド」を展開している。だが、これは特例措置という扱い。放送法で「受信料を財源としない業務」と規定され、受信料とは会計が切り分けられている。

著者

所 洋一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.600-603, 2009-05-01

被引用文献数

3 2

著者

三須 拓也

出版者

札幌大学

雑誌

経済と経営 (ISSN:03891119)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.51-82, 2011-11

著者

小畑 泰寛 森本 芳明 水谷 照一 高橋 暢彦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 (ISSN:13431846)

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.5-1-1-_5-1-2_, 2012

著者

水野 惠司 元村 直靖 廣瀬 隆一

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 第4部門 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.187-200, 2009-09

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子どもへの犯罪と交通事故被害の空間的な分布傾向を,土地利用と関連させて分析した.大阪府警察がWeb上で公表する地図を元に,歩行中と自転車乗車中の交通事故と,家庭学校外で発生した暴行,痴漢,声かけ,公然わいせつの犯罪被害を対象とした。国土地理院発行の土地利用図と発生地点とを比較して,13種類の土地利用種ごとの発生割合を比較した。住宅地,商業業務地,道路では期待値より高い頻度で,森林,農地,公共地,工業用地では低い頻度で発生する。学校,鉄道駅,幹線道路に近い場所に高い発生密度が認められた。面積あたりの住宅地割合,商業業務地割合を見ると,住宅地と商業業務地の混在した環境で,発生密度が高いことが示された。交通事故と犯罪発生には車両交通量,子どもの行動範囲,犯罪企図者にとっての接近しやすさなどが背景の環境的要因として存在する.これらの結果から地域の子どもの安全対策の方法について議論した。This study aims to show relationships between land-use and spatial distribution patterns of child victims in traffic accident and crime, and discuss usefulness of using land-use data as a measure of preventing children from traffic accident and crime. Land-use data are collected using digital maps 5000 published by Geographical Survey Institute. Spatial data of child victims of traffic accidents and crime are obtained from Web-GIS map offered by Osaka Prefectural Police Department. In the areas of residence and commerce and on road, higher percentages of occurrences of victim occur, to the other hand, lower percentages are shown in forest, agricultural, industrial and open areas. Proximities to school, station and major road give higher density of occurrences of victims. An area of mixture of residence and commerce also shows higher density of occurrences of victims than an area exclusively covered with residence or commerce.

著者

森本 浩志 杉山 雅彦

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.177-178, 2013-09-30