著者
曽和 信一
出版者
四條畷学園短期大学
雑誌
四條畷学園短期大学紀要 = Annual reports of Shijonawate Gakuen Junior College (ISSN:18811043)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.43-54, 2009

本稿では、障害者自立支援法という名の"自立阻害法"を強いる「この国に生まれたる不幸」と「この病を受けたるの不幸」の"二重の社会的不幸"を繰り返さないために、現在どのようにすればよいのかが問われている。そのために、支援費制度から障害者自立支援法へと移行した現行の法制度を批判的に考察していくことにする。しかし、批判に留まれば障がい者問題の解決に向けての今後の新たな展望を切り開くことは困難であろう。その意味で、新たな法制度の確立に向けて取り組むものとして、DPI日本会議を中心としてその検討作業を進めている障害者差別禁止法(案)の問題について論及したところである。
著者
小林 光夫
出版者
日本色彩学会
雑誌
日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.34-41, 2007
参考文献数
13
被引用文献数
4
著者
陣 知久
出版者
日経ホーム出版社
雑誌
日経マネー (ISSN:09119361)
巻号頁・発行日
no.292, pp.60-69, 2007-05

BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)として先行する中国、インドの中間に位置し、高い経済成長率が光る東南アジア。日本貿易振興機構(JETRO)とアジア経済研究所の調査によると、607年の東南アジア諸国連合(ASEAN)5カ国(インドネシア、タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナム)全体の成長率は前年を0・2ポイント上回る5・6%となる見通しだ。
著者
石原 浩
出版者
日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.41, no.7, pp.819-825, 1989

自動解析によって, 胎児の心拍数パターンを, 活動, 安静, 中間パターンに分類し, 同時に超音波断層法で観察, 記録した胎児呼吸様運動(以下FBMと略)を, この心拍数パターン別に分析し, 妊娠週数との関係を検討した. 対象は妊娠30~41週の単胎妊娠102例で, そのうちハイリスク妊娠は13例であった. その結果, 1) 各心拍数パターンの占める割合は, 5分間区間全595個中, 活動パターン226個(38.0%), 中間パターン158個(26.4%), 安静パターン212個(35.6%)であった. 活動パターンは妊娠32~33週で最も多く(52.7%), 以降は妊娠経過に伴い漸減傾向を示し, 安静パターンは32~33週で最も少なく(25.5%), 以降漸増傾向を示した. 2) 心拍数パターン別FBM陽性率は活動パターン60.6%, 中間パターン42.7%, 安静パターン23.1%であり, 活動パターンでは安静パターンに比して有意に大であった. 妊娠週数別に検討しても同様に活動パターンでは安静パターンに比して有意に大であった. 3) FBM持続時間は3~202秒の範囲にあり, 10~20秒の持続時間が最も多く, 持続時間の長いFBM は, 活動パターンよりも安静パターンで見られる傾向があった. 4) FBM陽性時間率は1.0~92.7%の範囲にあり, 妊娠週数および心拍数パターンとの一定の関連は認められなかった. 5) 心拍数パターン別瞬時FBM数では各週数間に有意差を認めないが, 瞬時FBM数変動は妊娠36週以降活動パターンと安静パターンとの間に有意差を認め, 安静パターンのFBMが活動パターンに比し, より規則的であった. 6) ハイリスク妊娠では安静パターンが52.3%を占め, FBM陽性率は活動パターン60・9%より安静パターン8.7%が有意に小であった.また, FBMの持続時間, 陽性時間率, 規則性と, 心拍数パターンとの間には一定の関連を認めなかった. 以上より, 妊娠36週以降には胎児心拍数パターンとFBMの規則性との関連が大となることが認められた.
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.790, pp.10-15, 2005-02-21

長さ約70mの細長い石畳の路地に面して、所狭しと飲食店が軒を連ねる。2度にわたる火災を乗り越えて大阪・ミナミの法善寺横丁にようやく昔ながらのにぎわいが戻ってきた。2004年3月にすべての店舗で営業を再開してから1年近くがたつ。
著者
吉冨 友恭 今井 亜湖 埴岡 靖司 前迫 孝憲
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.165-168, 2008
参考文献数
3
被引用文献数
1

本研究では河川上流域の瀬・淵を対象として,児童が川をどのように観察するか(川の見方)を小学生を被験者として調査し,その結果から得られた知見をもとに,河川の生物と環境を題材としたデジタルコンテンツを開発した.開発したデジタルコンテンツは,児童の川の見方の調査実施場所で撮影された生物と環境の短編映像を素材とし,河川環境の縦横断面を表現したイラストや360度回転させながら風景全体を確認できるバーチャルリアリティ画像から,これらの素材を視聴できるようにした.また,開発したデジタルコンテンツが児童の川の見方を補完するものであるかを評価した.
著者
有田 義正
出版者
日本鉄道技術協会
雑誌
JREA (ISSN:04472322)
巻号頁・発行日
vol.47, no.12, pp.30526-30528, 2004-12-01
著者
山田 健仁 岡林 拓矢 鶴山 浄真 御旗 寛
出版者
徳山工業高等専門学校
雑誌
徳山工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:24325627)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.7-11, 2016-12-01

A growth monitoring in horticulture has become an important technology for an efficiency of agricultural work, a quality improvement and a safety of an agricultural products. Recently, in order to achieve environmental monitoring efficiently corresponding to a scale of a greenhouse, sensor network technology using a network communication has become a major technique. In this study, we propose a sensor network system which is suitable for the management and operation of a local heating stainless steel foil tape heater in the efficient growing of the strawberries. The system is constructed by a gateway used the Linux-OS based Raspberry Pi computer, and small sized sensor modules which include a ZigBee wireless device.
著者
上野 修
出版者
山口大学
雑誌
山口大学哲学研究 (ISSN:0919357X)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.35-74, 1997

Paradoxalement, le Traité théologico-politique de Spinoza s'est attire le blâme le plus furieux des cartesiens hollandais de son temps qui soutenaient, de même que Spinoza, tant la liberté de philosopher contre l'intolérance théologique que la séparation entre la théologie et la philosophie. Ce paradoxe s'explique par l'étrangeté frappante de l'exégèse biblique ou de la "théologie" redéfinie de Spinoza qui propose de ne pas présupposer dans le verbum Dei aucune "vérité des choses." Cette proposition, bien que faite sincèrement pour libérer ces intellectuels de la tâche désespérément conflictuelle de réconcilier la raison avec la foi au niveau de la vérité, ne fit que soupçonner l'artifice d'un athée pour ruiner l'authorité biblique. Spinoza en est pourtant sérieux: il atteste et accepte l'authorité par le fait que l'Écriture, en ce qui concerne de l'enseignement moral, et qui d'ailleurs coïncide avec la raison dans la pratique, s'est perpétuellement gardée contre toute falsification, et cela, en réalité, grâce à la puissance de la multitude (termes à apparaître dans le dernier Traité politique) qui ne sauraient rien de la vérité des choses. La notion de la fonction propice de la non-vérité dans l'histoire est donc ce qui lui permet de concevoir l'entre-deux qui est le dehors aussi bien de la théologie que de la philosophie, dehors où s'exerce pleinement la puissance de la Nature-Dieu.
著者
道本 徹
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.203-209, 2001

昨年都立病院で発生した女性患者が消毒液の注射により死亡した事件で, 死亡した患者の遺族が医療ミスとその隠蔽工作によって受けた精神的苦痛に対して提訴する考えであることが報じられており, これに対し病院側は医療事故対策を検討し再発防止のために「航空機の事故防止対策の手法を取り入れ, 事故報告をどんどん出すように奨励している」と述べている.また, 今年の5月の朝日新聞の記事では医療ミス防止に向けてNASA (航空宇宙局) 方式を導入する米国の復員軍人省の例が紹介されている.<BR>NASA方式というのは航空の自発的安全報告制度のことでFAA (米国連邦航空局) から委託を受けて第3者であるNASAが1976年から運用している制度であり, 人間はミスを犯す者であるとの認識から故意でない限り, 報告者を罰するより事故の再発防止の方を重要視する免責制度を基本とした安全報告制度である.この制度は航空機のパイロットや客室乗務員, 整備士, 航空管制官等が, 安全を脅かすようなミスを犯したり, いわゆるヒヤリ・ハット的な出来事を自発的に報告し, 事故となる前にプロアクティブに対策をとり事故を未然に防止するために活用されている.米国においてはこのような免責を基本とする安全報告制度は航空の世界だけでなく他の交通機関や医療の事故を未然に防ぐ対策を取るうえで有効とされている.<BR>最近の航空機事故の原因を分析するとヒューマンファクターに起因するものがほとんどであり, 事故後のパイロット, 整備士あるいは管制官の証言で「その問題は前から分かっていたんだよ」ということがしばしばある.GAINはこれら航空に携わる人々の自発的な安全情報を集め, 分析し, 事前に安全対策を取る世界的なネットワークを構築しようとするものである.本稿は航空の専門家でない利用される立場の皆様に航空界で現在進められている安全報告制度「GAIN」の活動についてご紹介すると共に, 「GAIN」のプロアクティブな事故防止の考え方はあらゆる方面での事故防止対策に応用され得るものであることをお伝えするものである.
著者
梶田 孝道
出版者
関西社会学会
雑誌
フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.68-77, 2003

この数十年に及ぶ日本の「外国人問題」の変容は、「国際化」から「グローバル化」への動きであり、また「国際化」についていえば、いわば友好としての「国際化I」から「内なる国際化」を意味する「国際化II」への動きであった。日本の外国人も、在日韓国・朝鮮人や在日中国人に代表される「オールドカマー」から各種の「ニューカマー」へと多様化した。そこでの第一の着眼点は、外国人というと「3K労働」も厭わない労働者というイメージが強いが、外国人労働者就労は単純労働の分野に限られず、日本企業の多国籍化や国際進出に伴う部著にも広がっている。また、卒業後に日本企業に就職する留学生も増加した。彼らのなかには新中間層に属する人も多く、従来の外国人労働者のイメージでは捉えきれない。第二に、これまでの「オールドカマー」に見られるように、日本社会への定住化がほぼ前提とされ、その上で同化や帰化の是非、あるいは民族文化を保持したままでの定性化の是非が議論されてきたが、南米社会と日本を行き来する南米日系人リピーターに代表されるようなトランスナショナルな存在が目立ってきた。こうした二つの多様化は世界各国で見られる現象であり、このような現実の変化に対応して、分析上のパラダイムの方も、当該社会への同化や統合の是非を問題とする「統合パラダイム」に加えて、国境を越えた複数の社会関係のなかで生きる人々を捉える「トランスナショナル・パラダイム」を併用することが必要となってきている。