著者

島袋 全志 呉屋 五十八 当真 孝 山口 浩 伊佐 智博 森山 朝裕 金谷 文則

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.337-341, 2017

被引用文献数

2

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【はじめに】上腕骨近位端骨折に対する骨接合術後の合併症である上腕骨頭壊死の検討を行ったので報告する.【対象および方法】対象は術後上腕骨頭壊死10肩,性別は男性3肩,女性7肩.手術時年齢は平均68歳であった.骨折型はNeer分類:3-part:2肩,3-part脱臼:1肩,4-part:6肩,4-part脱臼:1肩,平均経過観察期間は32ヵ月であり,術後肩関節可動域(屈曲,外旋),X線分類(Cruess分類),追加手術について調査した.【結果】屈曲は平均88°,外旋は平均36°であった.Cruess分類はstage 2:1肩,stage 3:1肩,stage 4:6肩,stage 5:2肩であった.追加手術として,2肩に人工骨頭置換術,1肩にスクリューの抜釘を行った.【まとめ】70歳未満では壊死後の可動域は比較的良好で,壊死のリスクが高い骨折型でも骨接合は選択肢の一つと考えられた.

著者

青木 一雄

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.1083-1088, 2017

著者

喜瀬 真雄 荒川 雅志 津下 一代 村本 あき子 花城 和彦 青木 一雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>日本理学療法士協会は平成27年度宿泊型新保健指導試行事業において,長野県で検証事業を実施している。先行検証事業として平成26年度に行われた厚生労働省地域健康増進促進事業「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラムの開発と効果検証・事業可能性検証事業」に参画した取り組みを報告し,宿泊型新保健指導における運動プログラム選択の妥当性について検討する。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,糖尿病予備軍の40-50代成人男性72名(首都圏在住宿泊参加群18名,首都圏在住宿泊非参加群18名,沖縄地域住民宿泊参加群18名,沖縄地域住民宿泊非参加群18名)。そのうち,欠損値のない68名を分析対象とした。対照群を設定した非ランダム化比較試験に準拠し,結果の相対的比較を可能とする検証をおこなった。</p><p></p><p>「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラム」(以下,本事業)は「3泊4日宿泊プログラム」(運動プログラム,栄養プログラム,ウェルネスプログラム)と「宿泊プログラム後の継続支援」(保健師/管理栄養士等による電話・E-Mail等の通信手段を用いた保健指導,宿泊プログラムに関与した医療スタッフ,運営スタッフからの励まし・応援メッセージの配信)から構成された。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>沖縄在住参加群と首都圏在住参加群とを統合し,宿泊群と対照群(宿泊保健指導に参加しなかった対象者)を比較分析した結果,宿泊群では体重,腹囲,BMIの減少が見られた。沖縄対象者と首都圏対象者に分類し比較分析した結果では,体重の減少幅は沖縄宿泊参加群に大きく2.1kgの減少であった。血液検査の結果,中性脂肪や肝機能指標のAST(GOT),ALT(GPT),γ-GP(γGTP)の値は,宿泊群,対照群ともに減少がみられた。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>本事業による宿泊型保健指導は一定の効果がみられたと評価できる。平成27年度に日本理学療法士協会が実施した「運動器痛等に配慮した医師・保健師・管理栄養士・理学療法士等の協働による宿泊型保健指導」(以下,JPTA事業)も有効であったと報告されている。山中らによると宿泊を伴う保健指導の効果は明らかとなっているが,各プログラムの効果性への寄与度は明らかにされていない。運動プログラムの実施方法について集団型と個別型の効果検証も必要である。本事業での運動プログラムは健康運動指導士が集団型で実施し,JPTA事業における運動プログラムは,運動器に痛みを有する参加者に対し個別型で実施されている。先行研究からこの運動プログラム選択は適切であることが示唆された。</p><p></p><p>宿泊型新保健指導プログラムを成立させるには,地域の医療機関,保健指導機関,観光事業者,自治体など多様な異業種間の連携が必要である。滞在メニュー全体においても多職種連携,専門性を重視した連携が必要なことが示唆された。</p>

著者

佐藤 清隆

出版者

明治大学

雑誌

駿台史學 (ISSN:05625955)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.111-146, 1997-03

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イギリスにおける中央政府レヴェルの居酒屋政策は、別稿1)で明らかにしたように、16世紀半ばから17世紀前半にかけて、施政者のさまざまな思惑を含みながらも、「酒場」政策を中心に積極的な展開をみせているが、こうした政策は、地方レヴェルではどのような様相を呈したのであろうか。地方によってそれぞれ事情は異なるが、この時期、「貧困」や「生存のための移住」(subsistence migration)などとも深く関わりながら「酒場」軒数が急増し、それに対して、そこでの「悪弊や無秩序」を取り締まるためにいち早く積極的な居酒屋政策を展開させたのは都市である。

著者

佐藤 清隆

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所年報 (ISSN:05433908)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.46-47, 1998-07-25

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筆者は,これまで近世前期イギリスの居酒屋を中心に研究をすすめてきたが,そこでの検討課題はほぼ次の三点であった。その一つは,当時の支配的な居酒屋像(「サタンの巣窟」)とは異なる居酒屋の「実態」(「飢餓に対する主要な砦」)研究,二つ目は,当時の居酒屋の世界を「変容」させる要因ともなった居酒屋政策の研究,そして三つ目は,そうした居酒屋政策にも影響を与えたと考えられるピューリタンらによる「モラル・リフォーム」の運動である。本研究では,これまでの,こうした近世イギリスの居酒屋に関する研究をより発展・深化させるべく,近世ロンドン(特に16~17世紀前半)を「実証」のフィールドに定め,「モラル・リフォーム」や居酒屋政策との関連で,当時における居酒屋の世界を明らかにしていきたいと考えている。

著者

穴田 充孝 成田 久美 石田 えり 松岡 美菜 室岡 邦彦

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.21, 2011-09-09

著者

三宅 恒方

出版者

農商務省農事試驗場

雑誌

農事試驗場特別報告

巻号頁・発行日

no.31, pp.1-203, 1919-01

著者

森川 展男

出版者

東亜大学

雑誌

総合人間科学 : 東亜大学総合人間・文化学部紀要 (ISSN:13461850)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.105-121, 2001-03

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近年の犯罪傾向を見ると、行為者の精神の障害又は未確立に起因する事件の数が急増している。このような状況下、従来の刑法上の責任能力概念及びそれを判定するための精神鑑定のあるべき姿についても変革が求められる。刑法は第39条において心神喪失・心神耗弱という形で責任能力について規定すると共に、第41条において14歳未満の少年の責任無能力を規定する。また少年法は、20歳未満の少年について原則として刑事処罰の対象としない旨規定する。しかし、近時、凶悪犯罪の多発を受け、責任能力や処罰対象を広く認めようとする傾向が出てきている。これは、行為に対する非難可能性に刑罰の根拠を求める責任概念の趣旨に反するもので、被疑者・被告人の人権と社会秩序維持の調和の観点からも好ましくない。しかし、従来の責任概念のあり方にも問題無しとはしない。これをより精緻化し、国民の理解を得られるものとするために、その判断の根拠を可及的に客観的にする必要がある。そのためには、精神鑑定の基準を客観化するとともに、第三者機関を設立することによって恣意的な鑑定がなされることを排除する仕組の確立が必要である。最後に、責任能力概念及び精神鑑定は、社会の安定及び個々人の人権を守るための手段に過ぎないとの理解から、真に安定した社会の実現に向けた抜本的解決を模索する。家庭、教育現場、地域共同体が緊密に協力し、犯罪予防の実効性の高い社会を小さな単位から構築し、それを情報技術などを利用して社会全体のシステムに昇華させていくことが真に秩序ある社会の構築のための最善の方法であると考える。

著者

大屋 雄裕

出版者

講談社

雑誌

ラチオ

巻号頁・発行日

no.1, pp.240-260, 2006-02

著者

大屋 雄裕

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1394, pp.37-42, 2010-02-15

著者

大屋 雄裕

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.64-81, 2011

著者

山下 洋一 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 中尾 亮 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.29-29, 2008

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建築内装材料「壁紙」のうち塩ビ系壁紙(製品シェア96%)のインベントリ分析を実施中。原材料、製造、流通・施工、使用(居住環境)、廃棄(リサイクル等)の各段階での構成要素の確認と原単位の確認および調査を実施。この範囲でインベントリ分析に取組むのは初の試み。21年度末までに第一段階の統合化を図る予定。20年度内はカーボンフットプリントに注目、二酸化炭素排出量に絞り研究した経過報告を行う。

著者

松井 隆博 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 坂井 広志 鳥海 臣吾 山下 洋一 中尾 亮 松村 年郎 山口 博司 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.51-51, 2011

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塩ビ壁紙が環境へどのような影響があるのかをLIME2によって評価を行った。影響カテゴリーとして地球温暖化と室内空気質汚染等を対象とした。温暖化については1次データにもとづく業界代表値インベントリーを作成し評価した。室内空気質汚染については、パッシブサンプラー法による壁紙の放散量試験を行い、ホルムアルデヒドの放散量からLIME2により人間健康への影響を試算した。

著者

大屋 雄裕

出版者

たばこ総合研究センター

雑誌

TASC monthly (ISSN:13456377)

巻号頁・発行日

no.432, pp.14-19, 2011-12

著者

松尾 陽

出版者

有斐閣

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

pp.170-174, 2015

著者

大屋 雄裕

出版者

たばこ総合研究センター

雑誌

TASC monthly (ISSN:13456377)

巻号頁・発行日

no.480, pp.12-17, 2015-12

著者

兵藤 健志

出版者

九州大学高等教育開発推進センター

雑誌

大学教育 (ISSN:18807372)

巻号頁・発行日

no.16, pp.167-185, 2011-06

著者

梅本 実 田村 今男

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.383-392, 1982-03-01

著者

角田 聡 増原 光彦

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.76-82, 1986-04-01

被引用文献数

1

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安静時の経口糖負荷試験において, 正常とみなされた日常定期的な運動を実施していない健康な男子学生4名を被検者とした.各被検者に運動負荷時間が異なる3種類の中等度運動を実施し, 運動後に糖を経口負荷した際の糖代謝について検討した.結果は以下に示すごとくである.<BR>1) 糖負荷後の血糖は運動負荷時間が60分間の場合において糖負荷後60, 90, 120, 180分にOGTTよりも高値を示し, 安静値水準への回復に遅延傾向が認められた.<BR>2) 糖負荷後の血清インスリンは20分間, 40分間運動がOGTTに比べ低値を示し, 60分間運動は糖負荷後30分値を除きOGTTと同様な値であった.また, 血清C-ペプチドも各運動とも血清インスリンを反映する変動であった.<BR>3) 安静値に対する血清FFAの増加量は, 各運動とも運動開始に伴い増加し, 運動後20分の糖負荷前においても増加傾向を示した.<BR>4) 血漿cAMPは運動終了直後で60分間運動が最も高値を示し, その後各運動とも糖負荷前まで低下傾向を認めたが, 安静値水準には至らなかった.糖負荷前値においても60分間運動が若干高値を示した.<BR>これらのことから, 中等度運動後に糖を経口負荷した時の糖代謝は, 運動負荷時間が20分間, 40分間の場合にはOGTTとほとんど差が認められなかったが, 60分間の場合には血糖の安静値への回復に遅延傾向が認められた.このような運動後に糖を負荷した場合, 運動による血清FFAの増加が糖の取り込みを抑制することが示唆される.本研究は文部省科学研究費, 奨励研究 (A) No.58780128により行われた.

著者

鎮目 真人

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策学会誌

巻号頁・発行日

no.9, pp.103-117, 2003-03-31

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Esping-Andersen asserted that social security systems prevent a worker from commodifying labor force. But, de-commodification doesn't catch the gender bias of poverty rate. I construct the de-destitution index about social security pension. De-destitution index is additive scores. It includes following items: universality of pensions, contributions of worker/contributions of employer, minimum benefit levels (minimum pension level/average wages of manufacturing industry workers), maximum benefit levels (maximum pension level / average wages of manufacturing industry workers), indexation of pension benefits, pension receipt qualification. Especially, pension universality and pension receipt qualifications are included in this index to describe the gender bias of poverty rate. Based on Pooled-Time-Series Regression Analysis, it was found that the scores are decreasing in social democratic regime countries because of population ageing. Demographic trends are probably more decisive factors in retrenchment of pension benefits than in economic globalization. Nevertheless, convergence towards a residual pension model wouldn't happen in social democratic regime countries, because basic pension structures have been maintained until now. If the partially funded parts of pensions are broadened in the future, these pension systems would converge to a residual pension model.