著者

Masahiro Ishikane Yoshiki Kusama Chika Tanaka Kayoko Hayakawa Takeshi Kuwahara Norio Ohmagari

出版者

National Institute of Infectious Diseases, Japanese Journal of Infectious Diseases Editorial Committee

雑誌

Japanese Journal of Infectious Diseases (ISSN:13446304)

巻号頁・発行日

pp.JJID.2019.476, (Released:2020-01-31)

参考文献数

11

被引用文献数

3

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Antimicrobial resistance (AMR) is an emerging problem in both acute care hospitals and nursing homes. From January to December 2016, we conducted a pilot, descriptive epidemiological study to examine antimicrobial use (AMU) among six nursing homes in Tokyo, Japan. AMU was extracted from prescription data of a pharmacy that received all prescriptions from the nursing homes. To standardize the comparison of drug usage, AMU was measured using defined daily dose (DDD) and described as DDDs/1,000 resident-days. The overall AMU was 15.3/1,000 resident-days including oral-antimicrobials (15.2/1,000 resident-days [99.3%]). The most frequently prescribed oral-antimicrobials was macrolides (5.8/1,000 resident-days [38.2%]) and quinolones (4.2/1,000 resident-days [27.6%]). Oral-macrolides and quinolones were thought to be convenience in prescription among nursing homes with resource limiting due to smaller defined the number of daily doses compared to penicillins and cephalosporins. Further multi-center studies that include residents-specific data (demographics and diagnosis), and focusing on purpose of antimicrobials (treatment or prevention) are needed to evaluate the appropriateness of antimicrobials.

著者

岩成 治 河崎 あさひ 宮本 純子

出版者

島根県医師会

雑誌

島根医学 : the journal of the Shimane Medical Association (ISSN:0559829X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.148-152, 2013-09

著者

小山田 建太

出版者

日本学習社会学会

雑誌

日本学習社会学会年報 (ISSN:18820301)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.95-104, 2018 (Released:2020-01-31)

出版者

小学館

巻号頁・発行日

vol.26, no.8, 1973-11

出版者

小学館

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, 1973-09

出版者

小学館

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, 1973-08

出版者

小学館

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, 1973-07

著者

江原 由美子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.553-571, 2013

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本稿の主題は, 現代フェミニズムと家族との関連性を考察することである. まず, 第1に, 現代フェミニズムの家族に関する主要な論点を明らかにする. それは「家族の否定」ではなく, 「性別分業家族」批判であった. 「性別分業家族」においては, 女性の過重な家庭内役割のゆえに, 女性の経済的自立が困難だったからである. 次に, 現代フェミニズムの家族批判の根底にある公私分離規範に関する論点を, 「家族領域」を社会から切り離す公私分離規範批判と, 女性の「身体の自由」権を認めない公私分離規範批判の, 2点で把握し, それらがいずれも, いわゆる「近代家族」への批判につながることを示す. この観点から「近代家族」類型を位置づけると, 「近代家族」とは, 女性の人権を認めない前近代的要素を含んでいる家族類型と位置づけることができる. 最後に, 現代フェミニズムの公私分離規範批判から導かれた論点に関連する家族変動要因を, ハビトゥスの水準と, 社会制度的水準において把握し, 「ジェンダー秩序論」の視点から, 「これからの家族」を考える.

著者

田中 宏暁 滝田 伸吾 山内 美代子 田中 守 進藤 宗洋

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第38回(1987) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.549, 1987-08-15 (Released:2017-08-25)

著者

鬼頭 武嗣

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.539-549, 2019-07-15

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本稿は,不動産クラウドファンディングプラットフォームの設立・運営とそれにかかわる制度設計に事業者の立場で4年にわたって取り組んできた中での課題意識とソリューション,そして今後の展望について述べる.

著者

中村 元彦

出版者

日本監査研究学会

雑誌

現代監査 (ISSN:18832377)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.28, pp.30-36, 2018-03-31 (Released:2019-08-17)

参考文献数

14

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会計監査において,ITの利用はすでに一般的となってきている。例えば,CAATを利用した仕訳テストなど,精査的な手法での利用は広く実施されているが,定型的な業務が中心である。見積りの監査へのITの活用は,貸倒・賞与引当金などの見積りの不確実性に関して,客観的な評価方法やデータが利用可能で主観性が少ない場合は実施されているが,繰延税金資産の回収可能性など主観性が強い場面におけるITの適用は,必ずしも深い利用に至っていない。AI(人工知能)などの技術を監査においても取り込むべきであり,特に主観性が強い場面において,監査人の判断に資する情報を提供することは有用である。また,過去データ,外部データ,非財務情報の活用も有用である。さらに,監査のリアルタイム化と監査における付加価値の提供も実現可能と考える。但し,被監査会社から提供される情報の信頼性,被監査会社におけるITの活用状況,データの標準化と守秘義務の問題が課題となっている。

著者

滝嶋 康弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

情報・システムソサイエティ誌 (ISSN:21899797)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.19-20, 2015-11-01 (Released:2016-12-11)

参考文献数

3

著者

豊岡 佑真 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.17-20, 2017 (Released:2017-05-31)

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Bitcoinはなぜ注目されているのか。それはBitcoinがブロックチェーンなどのシステムを利用することで、高い信頼性を持っているという理由が挙げられる。オルトコインやBitcoin 2.0と呼ばれるプロジェクトが多く出現している理由は、Bitcoinのシステムが利用しやすいことと、信頼性の高さが知られてきていることがあげられるだろう。特に、CounterpartyなどBitcoinを新たな使い方に利用するものや、Ethereumなど独自のブロックチェーンを利用するものに代表される、Bitcoin 2.0の可能性は大きい。本報告ではBitcoinの信頼性およびBitcoin 2.0への応用可能性について考察する。

著者

岸 道雄

出版者

立命館大学政策科学会

雑誌

政策科学 = 政策科学 (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.373-393, 2017-03

著者

服部 健治

出版者

中央大学経済学研究会

雑誌

経済学論纂 (ISSN:04534778)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5-6, pp.101-112, 2018-03-01

著者

藤田 昭人

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.1074-1079, 2009-11-15

著者

菅原 哲也 若山 正隆 服部 愛衣

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.24-34, 2020-01-15 (Released:2020-01-27)

参考文献数

29

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山形県庄内地域で温室栽培もしくは露地栽培されたメロン果実の主要な栽培品種(アンデス,グレース,クインシー)について,部位(果芯,果肉,果皮)ごとにメタボローム解析を実施した(104種の代謝物を定量分析した).その結果,果芯部位において,総じて代謝物濃度が高く,GABAやAla等のアミノ酸,Trigonelline,Choline,Pyroglutamateといった生理活性成分も他部位と比較して顕著に高い値を示した.生食時の可食部位である果肉部位において,代謝物の品種間差異は,グレースにおいて,Citrullineの含有量,クインシーにおいて,Glu含有量が他品種と比較して有意に高い値を示した.メロン果実加工時に多量に排出され,廃棄されているメロン果芯部位を活用し,メロン果芯エキスを調製した.メロン果芯エキスは,GABAを摂取する上で有望な食品素材と推察された.

著者

岡村 志嘉子

出版者

国立国会図書館調査及び立法考査局

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:0433096X)

巻号頁・発行日

no.261, pp.104-109, 2014-09

著者

小室 靖明

出版者

中央大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2014-04-25

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本研究の背景筋小胞体カルシウムポンプはP型のATP加水分解酵素であり,筋小胞体膜中に存在する膜タンパク質である.1個のATPを加水分解し,2個のCa2+を細胞質から小胞体内腔へ1万倍の濃度勾配に逆らって能動輸送する.これまでX線結晶構造解析によって輸送サイクルの反応中間体の立体構造が決定され,カルシウムポンプは大規模な構造変化によってイオン輸送を実現していることが示唆された.本研究では,分子動力学(MD)計算によって生体環境中のカルシウムポンプの熱運動を解析した.多リン酸分子力場の改良脂質二重膜に埋め込まれたATPとADPそれぞれの結合状態の筋小胞体カルシウムポンプの全原子MD計算を実行した.本研究では,多リン酸分子の力場パラメタをより高精度に改良した.改良された力場パラメタをATP結合状態のカルシウムポンプだけでなく,他のATP結合タンパク質のMD計算に適用して検証を行った.カルシウムポンプの場合では,従来の力場を用いるとATPの構造が大きく崩れてしまう結果に対し,改良された力場ではATPの構造は安定に保持した.他の4種類のATP結合タンパク質を用いた場合でも同様な結果が得られた.また,ATPの取り得るコンフォメーションの多様性の比較のため,改良した力場とオリジナルの力場を用いて溶液中ATPのレプリカ交換MD計算を行った.従来の力場を用いた場合ではATPの三リン酸部分が伸びきった構造のみ出現したが,改良された力場ではこの構造も含むより広範囲なコンフォメーションを実現していた.改良された力場で得られた三リン酸構造の分布は,PDBに収容されているタンパク質に結合したATPの構造との重なり合いが見られた.改良した力場は生体分子のダイナミクスの研究に適しており,カルシウムポンプや一般のタンパク質のMD計算におけるATPの熱運動の解析に有用であることを示した.

著者

小島 周二

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.134, no.6, pp.743-749, 2014-06-01 (Released:2014-06-01)

参考文献数

28

被引用文献数

1 4

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We previously reported that low doses (0.25-0.5 Gy) of γ-rays induce intracellular antioxidant, radioresistant, DNA damage repair, and so on. Meanwhile, we have recently reported that ATP is released from the cells exposed to low-dose γ-rays. Here, it was investigated whether or not γ-radiation-induced release of extracellular ATP contributes to various radiation effects, in paricular, focusing on the inductions of intracellular antioxidant and DNA damage repair. Irradiation with γ-rays or exogenously added ATP increased expression of intracellular antioxidants such as thioredoxin and the increases were blocked by pretreatment with an ecto-nucleotidase in both cases. Moreover, release of ATP and autocrine/paracrine positive feedback through P2Y receptors serve to amplify the cellular repair response to radiation-induced DNA damage. To sum up, it would be suggested that ATP signaling is important for the effective induction of radiation stress response, such as protection of the body from the radiation and DNA damage repair. In addition, the possibility that this signaling is involved in the radiation resistance of cancer cells and beneficial effect on the organism of low-dose radiation and radiation adaptive response, would be further suggested.