著者

鈴木 善次

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.28, no.172, pp.211-212, 1990-02-19

著者

山下 善平

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, 1973-03-25

著者

上島 法博

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲 (ISSN:09155805)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.262-265, 1973-06-25

著者

石川 千代松

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.41, no.490, pp.349-358, 1929-09-15

著者

石川 千代松

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.23, no.269, pp.146-150, 1911-03-15

著者

加藤 博

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.596-596, 1990-12-31

著者

村田 麻里子

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.19-43, 2016-03

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This paper analyses how popular culture is exhibited in museums in Japan. The paper consists of two parts. First, it focuses on sports museums, manga comics museums, and popular music museums in order to describe how these genres are typically displayed. While all three have issues, some similar and some unique to each genre, popular music is the most difficult to adapt to an exhibit. As yet in Japan, there are no popular music museums. However, some exhibitions on popular music are occasionally held. The second part of this paper includes an interview of the producer of the special exhibition "70ʼs Vibration" and will seek to understand what underlying issues are present in the exhibition of popular music.本稿では、ポピュラー文化を扱うミュージアムが、ポピュラー文化をどのように展示しているのか、その展示手法に着目する。スポーツ、マンガ、ポピュラー音楽それぞれの分野に関する展示の特徴と傾向を併置・比較してみると、ポピュラー文化としての共通課題と、そのジャンル特有の課題の双方が浮き彫りになった。また、ポピュラー音楽を展示することの課題と困難は、前者ふたつに比して格段に大きいことがわかった。そこで、本稿の後半では、日本のポピュラー音楽シーンに焦点を当てた「70's バイブレーション!」展の総合プロデューサーへのインタビューを元に、ポピュラー音楽の展示について特化して考える。

著者

吉田 俊則

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

no.56, pp.39-48, 1995-03-25

著者

猪俣 紀子

出版者

日仏女性資料センター

雑誌

女性空間 = Espace des femmes (ISSN:13436732)

巻号頁・発行日

no.33, pp.84-95, 2016

著者

渡邉 英明

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.11-11, 2010

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雁木通りは,街路に面した町屋が軒先を張り出すことで形成されたアーケード状の構造物で,新潟県を中心とする降雪地域で特徴的にみられるとされてきた。雁木通りをめぐっては,従来,無雪通路としての意義が強調されてきたが,玉井(1994) は,江戸の庇下空間のような商業機能が,降雪地帯の雁木通りでも同様に重要であった可能性を指摘している。雁木通りの商業機能は,今後検証を進めるべき論点といえよう。 さて,雁木通りは江戸時代に起源を有することが指摘されながら,近世史料に基づいた本格的な分析は長くみられなかった。そのなかで,菅原(2007)は,越後・陸奥・出羽など各地の事例を比較しつつ,近世初期から近代に至る雁木通りの形成・展開過程を検討し,雁木通りの商業機能についても,八戸藩や秋田藩について,定期市認可に伴って建設された小見世通りが多いことを指摘した。ただし,定期市設営時の雁木下利用の実態については,なお不明な点が多い。本研究では,19世紀の三条町を事例として,雁木通りの形成状況と,定期市設営時における商業機能について検討することを目的とする。 三条町は1616年の市橋氏入封とともに城下町として整備され,1623年の廃藩後は在方町として発展した。町並は信濃川と五十嵐川の合流点付近に形成され,五十嵐川に沿って東西に展開した。上町の東端は一ノ木戸村に接し,さらに,その先は田島村に通じていた。両村は1717年に高崎藩領に編入され,三条町(幕領)と支配違になった。これを契機として,一ノ木戸村,田島村では町屋建設が進められ,その規制を求める三条町との間で,幕末期に至るまで争論が繰り返された。一連の争論では,一ノ木戸村・田島村の町屋における「庇(=雁木)」が度々問題になった。その後,幕府裁定により,両村の庇は撤去が命じられたが,町屋造成と同時に庇(雁木)建設の動きがあった点は興味深い。 三条町の雁木通り建設時期について,氏家(1998:480)は江戸時代中期としている。これに関して,1846年に八幡小路の五人組頭8名が町会所に提出した嘆願書に「八幡小路の儀は両側とも地狭に付き雪中は雪卸し積立て候故通行難儀仕り候に付,古来より本町並庇通行に御聞済に相成り居り候」という一節がみられる(三条市立図書館所蔵文書1458,1846年「道路拡張願上書」)。八幡小路や本町通り(上町~四の町)で,無雪通路として利用されていた雁木通りは,1846年段階で「古来」とされる時期に形成された。18世紀中期には,縁辺部の田島村で庇建設の動きがみられたが,三条町内の庇(=雁木通り)は,その頃には広く形成されていたことが推定できよう。なお,三条町内の雁木通り形成街区について,氏家(1998)は上町から四の町に至る本町通りとしたが,菅原(2007:7-8)は幕末期の絵画史料から,四の町の西端(五の町境)や本寺小路でも雁木通りが存在したことを指摘した。それに加え,上記嘆願書からは,八幡小路における雁木通り形成も知られる。 三条六斎市における雁木下利用は,1828年の三条地震を記録した『懲震毖録』に窺える。三条地震は,未曽有の大災害として知られ,六斎市が開かれている最中に発生した。大地震に,家屋は一瞬で倒壊し,本寺小路で見世を広げていた野菜売りが庇の下敷きになったという。『懲震毖録』は,市見世が庇下に設置されたことを窺わせるのみであるが,1884年「官有地御拝借願小前書」および「官有地拝借孫庇地麁絵図面」(三条市立図書館所蔵文書648・2315)は,より詳細な出店形態を示す。これらは,孫庇の設置場所とその幅員,使用者,使用料を記録した史料である。孫庇は,雁木先からさらに小庇を道路側に張り出したもので,1928年の加茂六斎市の規定に現れる紙天と同様の機能を果たしたとみられる。三条六斎市では,孫庇の張り出しは,4尺5寸以内に規制されていた。孫庇は,町の両端に多く内側に少ない傾向を示し,大町では著しい集積がみられる。 三条町では,少なくとも19世紀末期まで,雁木を伴う町屋建設が継続されていたとみられる。しかし,その後は三条町の雁木通りは衰滅に向かい,1930年代には既に衰退が進んでいたことが報告されている。また,氏家(1998:480)も,1960年代に実施した現地調査から,大正後期に衰退が始まり,昭和初期に消滅したと位置づけている。これに伴って,雁木下を利用した三条六斎市の出店形態も,変容を余儀なくされた。文献氏家 武『雁木通りの地理学的研究』古今書院,1998。菅原邦生『雁木通りの研究』住宅総合研究財団,2007。玉井哲雄「町割・屋敷割・町屋―近世都市空間成立過程に関する一考察―」(都市史研究会編『年報都市史研究2』山川出版社,1994)68-85頁。

著者

久水 俊和

出版者

明治大学博物館

雑誌

明治大学博物館研究報告 (ISSN:13420941)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-10, 2009-03

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明治大学博物館には、祭主(伊勢神宮の神職の長)藤波家伝来の文書として「藤波家文書」二二点が所蔵されている。その内「書状の部」として、中世を中心とした文書群一四点が所収されている。しかし、藤波家に直接関係していると思われる文書は僅かであり、その大部分は公家である広橋家に関する文書である。その内容は、中世においては形式的に受け継がれている律令制・太政官制の流れをくむ公文書が多く、特に年給(皇族・后妃・公卿などに毎年与えられた年官と年爵)関連の史料が目立つ。その他にも、広橋家々領の相続に関する置文や、藤波家が蒙った勅勘に関する嘆願書など、歴史学的にも重要な第一級史料も所収されている。

著者

内川 久美子

出版者

コンテンツツーリズム学会

雑誌

コンテンツツーリズム学会論文集 = Contents tourism review

巻号頁・発行日

vol.3, pp.41-48, 2016-03

著者

髙野 柚香

出版者

長野県短期大学日本語日本文学会

雑誌

長野国文

巻号頁・発行日

no.24, pp.26-65, 2016-03

著者

土肥 恒之

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.87-103, 1983-01-01

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論文タイプ||論説

著者

三谷 謙一

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.147-169, 1991-06-01

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This is a study of social welfare services in the age of Occupied Japan. As it is known, those studies were mainly focused on the connection between the Welfare Department and the Public Health and Welfare Department. It is, however, the author's opinion that those studies did not point out the issue of people in need. So, I have used this approach to make up the lack. The approach is a reading of pettions for GHQ, by the Japanese people. Using this approach, I have described the state of some people who fuel into poverty.

著者

本間 伸夫

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.82, no.7, pp.480-488, 1987

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多品種から成る味噌の香気もまた多種多様であり, 感覚的に把えられるそれぞれの味噌の香気成分がどのような物質から成立っているかは古くから興味を持たれていたが, 研究による解明は遅々としていた。近年食品の香気成分を解明する手法が, 機器の開発を伴って急速に進歩し, 味噌についても, 著者らによって組織的研究が進められてきた。香気成分解明の手法と, 味噌についての香気成分の解明とそれらの官能評価に及ぼす影響等について解説していただいた。

雑誌

長崎県水産試験場研究報告 (ISSN:03888401)

巻号頁・発行日

no.25, pp.9-13, 1999-03

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大村湾では体色の黒いマナマコが増加し問題となっている。しかしながらこのナマコは通常の味覚をもつため,料理素材としては「アカ」「アオ」ナマコと同様に利用可能である。そこで,加工をする際に必要な基礎知見として加熱処理による物性等を調査した。また,その際生じたエグ味成分解明の試みとして遊離アミノ酸について検討した。加熱処理は50~140℃間の温度帯を10℃間隔で10,30,90分間とした。10分加熱処理は60,130,140℃,30分加熱処理は60,120~140℃,90分加熱処理は50,100~140℃で軟化した。50~60℃での軟化は,結合組織の構造の変化,100℃以上では崩壊によるものと思われた。また,エグ味を呈するとされる遊離アミノ酸は全て閾値以下で,直接的なエグ味の発生原因ではないと考えられた。

著者

太田 裕之

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1119-1168, 2005-11

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本稿は、日本国憲法改正のための国民投票法について、検討するものである。2005年秋の時点において、与党側が国民投票法案の基礎とするものは、2001年のいわゆる「議連案」であると考えられる。本稿は、この議連案を対象に、国民主権の下で主権者国民が持つ表現の自由及び知る権利の観点から、国民投票法案の中で、主権者国民の表現の自由と知る権利の規制に直結する国民投票運動に関する規制部分を取り上げ、それを批判的に検討するものである。主権者である国民は、直接その主権的判断を下す機会である憲法改正国民投票において、憲法改正案についてのあらゆる情報を知り、賢明な判断を下すことが可能である必要がある。この観点からは、議連案はきわめて不十分なものでしかない、というのが結論である。

著者

佐久間 雅久 松田 和道 松本 展華 加藤 公

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20

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【はじめに】<BR>これまで私は数名のドッジボール(以下:DB)選手の投球障害に対するリハビリテーションを経験した。DBは休み時間などに遊びとして行うものから統一ルールに基づいた競技性を兼ね備えたものまでみられ、小学生を中心に人気のあるスポーツである。しかし、競技性を備えるものになると日々の練習の中で、投げる動作と構えて受ける動作が繰り返し行われる。実際に競技用のボールの大きさ、重さをみると発達段階の小学生の身体に局所的なストレスがかかる事が推測された。そこで、小学生DB選手のスポーツ傷害の実態状況を把握する為にアンケート調査を実施した。<BR>【対象】<BR>平成18年5月の三重県DB選手権大会に参加した26チームの選手<BR>【方法】<BR>質問紙法によるアンケートで、一般情報、練習量、柔軟性、現在と過去の疼痛の有無と傷害状況について回答を得た。三重県DB協会のご協力のもと、アンケート内容を指導者に説明し、調査票の配布・回収を依頼した。<BR>【結果】<BR>アンケート回収数は247件で、男性197名、女性50名、平均身長139.3cm、平均体重30.0kg、投球側は右側222名、左側23名であった。練習前のストレッチについては全ての選手が『している』と答え、練習後のストレッチを『している』と答えた選手は40%であった。肘関節の評価で投球側の肘を曲げて指先が肩につくか?では『つく』が222名(90%)、『つかない』が25名(10%)で、肘関節の著明な屈曲制限を呈している選手がみられた。肩関節の評価で身体の背部で右手を上に、左手を下にして手と手が届くか?では『届く』が181名(73%)、『届かない』が64名(27%)であり、逆に左手を上に、右手を下にして手が届くか?では『届く』が113名(46%)、『届かない』が129名(54%)であった。現在の疼痛の有無に関しては98名(40%)の選手が疼痛を抱えながらプレーしており、過去に疼痛が出現していた選手は163名(66%)みられた。過去の疼痛部位は、指77名(30%)、肩39名(16%)、足首35名(14%)、膝29名(12%)、手首28名(11%)、肘16名(6%)、その他13名(5%)であった。過去に疼痛で病院を受診した選手では、指骨折(14名)、手首骨折(7名)、突き指(12名)と診断されていた。現在の疼痛部位は、指27名(11%)、肩21名(9%)、足首19名(8%)、膝15名(6%)、手首10名(4%)、肘6名(2%)、踵6名(2%)、その他6名(2%)であった。<BR>【考察】<BR>DB選手の疼痛について調査し、練習量やポジション別でその関連性を検討したが、統計学上5%未満の有意な結果は得られなかった。しかし、多くの選手が疼痛を抱えながらプレーし、著明な柔軟性の低下が生じている選手がいる事が判った。今後はデータの分析、検討を重ね、指導者や協会との連携を諮り、障害外傷予防に取り組んで行きたい。また、競技用のボールが小学生の身体に与える影響について検討していく必要性を感じた。

著者

前嶋 和弘

出版者

敬和学園大学

雑誌

人文社会科学研究所年報

巻号頁・発行日

no.6, pp.125-134, 2008

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米大統領選テレビ討論会が有権者に与える影響を論ずるのが本稿の目的である。各候補者らが自らの主張をぶつけ合う米大統領選テレビ討論会は、政治参加を促す重要な機会として知られている。これは、候補者の政治家としての能力や政策を対立候補と比較しながら知ることができるためである。さらに、政治教育的な効果もあり、特に政治的に対する知識が十分でない層に対しては、政治に対する理解を深める効果も実証的に検証されている。また、討論形式にも工夫があり、2008年選挙では司会者だけではなく、インターネットサイトから一般の有権者が候補者に質問することができる「CNN・ユーチューブ大統領選討論会」も導入され、大きな話題となった。しかし、大統領選テレビ討論会が有権者の実際の投票行動に与える影響についっては、次の4点において、大きく疑問視されている。第1点目は、討論の準備や内容に起因する。予備選はともかく総選挙の場合、特に候補者は何度も事前にリハーサルしていることもあり、自分の得意な政策を知り尽くしており、自分の失点になるような争点については、討論会では直接的な対立を避けようとする傾向にある。そのため、候補者の政治家としての実際の能力を討論会のやり取りで見極めることは、有権者にとって難しい。第2点目は、討論会内で各候補者に与えられている個々の質問に対する回答時間が非常に限られている点である。わずか数分間で、政策についての深い論議まで論ずることは至難の業である。第3点目は討論会の参加資格である。これまでの大統領選討論会では、1996年選挙では有力だったロス・ペローでさえも、一部の討論会にしか参加を認められなかった。このように、共和・民主両党以外の第三政党の候補者が討論会から排除されるなど、民主主義的な観点からの疑問も提示されている。第4点目は、討論会直後にメディアが行う世論調査の結果に視聴者が影響されてしまう点である。視聴者は実際の討論の内容ではなく、メディアが伝える「勝ち負け」の世論調査のデータをみて、候補者を判断する傾向にある。このように、大統領選テレビ討論会については、討論会視聴者の政治参加を促す重要な機会ではあるものの、有権者の投票行動に対する実際的な効果は比較的限定されており、討論会の重要度が一人歩きしている感がある。