著者
大森 房吉
出版者
東京大学
雑誌
震災豫防調査會報告
巻号頁・発行日
vol.88, pp.1-61, 1919-03-30
著者
佐藤 美希
出版者
日本通訳学会翻訳研究分科会
雑誌
翻訳研究への招待
巻号頁・発行日
vol.2, pp.11-38, 2008

A huge number of English literary works have been translated by many Japanese scholars of English Literary Studies. By producing and criticising translations as well as by conducting research into English literature, these academics have constructed norms governing these translations. In the early Showa era, while the dominant norm consisted of the pursuit of fidelity to the original, the artistic and creative aspects of translation gradually became emphasised in discussions of translation. In this paper I examine the 'negotiation' of norms for translating English literature embodied in translation criticism by English literary scholars in the early Showa era. I will also explore how English Literary Studies and a socio-cultural situation exerted an influence on the negotiation of the translation norms.
著者
北村 良城 中道 哲朗 山口 剛司
出版者
関西理学療法学会
雑誌
関西理学療法 (ISSN:13469606)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.77-84, 2010 (Released:2011-01-13)
参考文献数
4

Exercise therapy was ordered for a patient with Guillain-Barré syndrome who had difficulty typing on a computer keyboard with the left little finger. No abduction or flexion of the left little finger was observed during typing, while marked compensatory supination of the forearm was observed. Occupational therapy and electromyography findings suggested that weakness of the left ulnar carpal flexor and extensor muscles reduced the stability of the attachment sites of these muscles, which are the pisiform, hamate, and 5th metacarpal bones. The reduced stability of these bones inhibited efficient muscle activity of the abductor and flexor muscles in the little finger. In exercise therapy, the left ulnar carpal flexor and extensor muscles were simultaneously strengthened to increase the stability of the pisiform, hamate, and 5th metacarpal bones, with the goal of increasing the muscle activity of not only the left little finger abductor and flexor muscles but also those of the muscles around this finger. The patient was able to type by abduction and flexion of the left little finger 2 months after initiation of the exercise therapy, and this improvement was also observed on electromyography. It is important to perform an occupational therapeutic evaluation with exercise therapy, focusing not only on the activity of the muscles around the left little finger but also on the carpal and metacarpal stability due to activity of the left ulnar flexor muscles.

2 0 0 0 OA 富国論

著者
亜当斯密 (アダム・スミス) 著
出版者
経済学講習会
巻号頁・発行日
vol.第2巻, 1888
著者
小宮 剛
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

日本で近代科学が産声をあげて約150年、この間、日本の研究者は公的資金を用いて国内外から、非常に多くの地球試料や隕石、地質・地形情報など(宇宙・地球研究資料)を集めてきた。しかし、博物学が重要な位置付けを占める欧米と異なり、日本では研究のために資料を保管し、キュレーションするといった設備の整備が極めて立ち遅れている。そのため、学術的価値の高い試料や大きな発見につながった科学的遺産試料でさえ放置・紛失・廃棄されてきた。さらに、開発や紛争などによって試料採取が不可能になるケースや各国で岩石・生物・化石試料の採取や輸出が制限されるケースが年を追うごとに増加し、研究試料の確保の困難が浮き彫りになってきた。 しかし、カンブリア爆発を創出したバージェス頁岩や最近注目を集める希土類元素に富む深海泥の研究は、30〜50年もの長い間、公的機関に保管された試料の研究から始まっている。さらに、現時点では不可能な古代ゲノム研究、岩石・化石試料の超微量分析、東日本地震を引き起こした断層岩の極微量・微小解析なども、急速に進歩する研究技術の進展を考えると、近い将来可能となることが期待されるが、その時には対象の試料を確保することがもはやできないといった問題に直面することが危惧される。 また最近、科学の社会的還元や信頼性の保証のため、論文やデータのオープンアクセス化やデータの元となった資料の保管の必要性がヨーロッパ諸国から強く唱えられ、今や中国さえもそのような国際的な取り組みに主体的に参加する大きな潮流が生まれている。しかし、日本では、このような世界的動向に主導的に参画するための基盤的設備が立ち遅れてしまっている。 我々は、現在、分散保管されている宇宙・地球研究資料を一つのプラットフォームでアーカイブし、公開・キュレーションすることと、それらを保管する施設を建設することを提案する。過去に採取した試料を保管することは一見、生産性が無く、浪費と見なされがちであるが、上述の深海泥を採取するには30以上の航海を必要とし、多大な費用がかかり、今や現実的でない。さらに、基本記載の済んだ資料は研究の進展を迅速にする。つまり、将来の研究のために資料を保管することは金銭的にも十分見合う投資となる。そこで、我々はそのような保管・頒布体系を早急に構築することで、100年後を見据えた科学の発展に寄与することを目指す。 実施主体:産総研・地質調査所。提案・支援機関:地質学会、国立極地研究所、国立科学博物館、海洋研究開発機構、神奈川県立博物館、各大学の地球惑星関連専攻、各自然史系博物館など。事業期間は10年間で、その後は地質調査所の敷地内で保管する。費用は、施設費に100億円、アーカイブ化のため、各大学に人員を配置する人件費として200億円を見込む。

2 0 0 0 OA 沈みつ浮きつ

著者
山下亀三郎 著
出版者
山下秘書部
巻号頁・発行日
vol.天, 1943
著者
茂木 正樹 藤澤 睦夫 山下 史朗 堀内 正嗣 片木 良典
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.33, no.6, pp.583-589, 2011 (Released:2011-11-25)
参考文献数
10
被引用文献数
1

64歳女性.6年前に右小脳梗塞を発症後外来通院中であった.朝起床できず発語が認められないため来院.神経学的所見では下肢優位の右片麻痺と失語を認め,MRAにて左前大脳動脈(A2)の閉塞を認めた.入院後,ワルファリンによる抗凝固療法施行にても左後大脳動脈(P2),および左中大脳動脈(M1)の脳梗塞を再発した.CA19-9が12000 U/ml以上と著増を示し,腹部CTにて膵尾部に内部壊死を伴い多発性の肝転移を伴う径4 cmを超える腫瘍が認められ,再発性脳梗塞は進行性膵癌に伴ったTrousseau症候群と診断し,第34病日より抗凝固療法を低分子ヘパリンに変更した.膵癌はStage IVbで進行度が著しく,他院消化器内科と相談のうえ緩和治療を施行.入院2カ月後に永眠された.今回膵癌に伴い脳梗塞を繰り返したTrousseau症候群の1例を経験したので報告する.
著者
古久保 さくら 丸山 里美 高松 里江 須藤 八千代 山口 薫 茶園 敏美 小川 裕子
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は、1947~1997年に大阪府内に存在した婦人保護施設「生野学園」の50年間の記録・資料を主資料として研究を進めることにより、戦後日本の女性の貧困・困窮の実態について明らかにした。婦人保護施設は売春防止法により規定された施設であるが、その施設開設初期段階から家族のなかに居場所を失った多様な困難を抱える女性たちを受け入れ支援する場として存在したことが明らかになった。また、同時に「売春」と言われてきた行為について、性暴力・恋愛との連続性、言い換えれば客体化された被害者としての側面と主体化された行為者としての側面から概念を再検討する必要性も見えてきた。
著者
伊田 久美子 山田 和代 中原 朝子 木村 涼子 熊安 貴美江
出版者
大阪府立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は深刻化する貧困と拡大する格差について若年層の生活の質に焦点を当てたデータのジェンダー分析を行った。特に世帯への包摂の質、つまり世帯内依存関係を視野に入れた生活の質を分析対象とした。その結果次の知見を得た。①女性は男性と異なり、自分の納得する生き方の選択(エイジェンシー)が幸福度を低下させる傾向がある(マイナス効果)。②既婚女性の暴力リスクは概して高く女性の収入増によりさらに高くなる(バックラッシュ型)。③既婚女性の幸福度は他の婚姻同居形態に比べて高いが、既婚女性間の比較では専業主婦の自尊感情は雇用者に比べて低い。④親同居未婚者は男女とも一人暮らしや既婚者に比べて収入も幸福度も低い。
著者
朴 武田
出版者
The Society of Life Support Engineering
雑誌
ライフサポート (ISSN:13419455)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.119-124, 2000-12-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
5

Non-Invasive Blood Pressure Monitor(NIBP)is widely used in the clinical fields, as one of the most important vital sign monitors. Monitoring of blood pressure will suffer from the body movement of patients by spontaneity or medical treatments. Further more these devices utilize pulsation caused by the heartbeats cannot work in case of weak heartbeats. This study has given an answer to the above problems by using 6, 000 data taken from NIBP devices in the clinical fields.
著者
坂本 二哉
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.3, no.10, pp.1261-1270, 1971-10-01 (Released:2013-05-24)
参考文献数
5
著者
保城 広至
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.4-13, 2017

<p> 社会科学者と歴史研究者との間には,認識論的あるいは方法論的に埋められない溝が存在し,両者の和解はとうてい不可能である,というのが一般的な理解である.保城(2015)では,そのような溝を埋めるための条件と方法論を提示し,両者の融合可能性を模索した.本稿ではその方法論の概略を改めて述べるとともに,その中で提案した「過程構築(process creating)」の具体例を紹介する.筆者の専門分野に即して外交政策決定過程の分析に特化するが,国家だけではなく企業や国際機関といった,他の組織分析にもその方法は有用であると考える.</p>