出版者

北海道

巻号頁・発行日

vol.昭和13年[版], 1938

著者

佐々木 俊三

出版者

東北哲学会

雑誌

東北哲学会年報

巻号頁・発行日

no.2, pp.39-40, 1986-05-10

著者

黒澤 勉 クロサワ ツトム Tsutomu KUROSAWA

雑誌

医事学研究

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-76, 1999-12-10

著者

上江洲 朝彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.67, 2007

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<BR> 沖縄県は第二次大戦以降、長く軌道交通を持たずに都市交通ネットワークを道路を軸に展開してきた。これは島内に分布する米軍施設を結ぶように南北に幹線道路が整備され、それらを補完する形で東西の道路網が形成されてきたことに起因している。軌道よりも先に道路が整備されたことにより、沖縄の公共交通は路線バスが台頭し市民生活を支えるようになった。しかし、本土復帰を境に沖縄にも訪れたモータリゼーションの影響は、軌道交通を持たずかつ自動車による移動が前提となっていた沖縄社会に一気に浸透していった。結果、那覇市内を中心に慢性的な交通渋滞が発生し、バス交通の利便性は低下しそれが更なる自家用車利用を拡大させるという悪循環を招く結果となった。現在、沖縄県は全国的にみても渋滞による経済損失が大きい地域となっている。1)<BR> この深刻な都市交通問題を解消するために2003年8月に導入されたのが沖縄都市モノレール(以下、ゆいレール)である。ゆいレールは全長12.9kmで那覇空港から那覇市の北東部に位置する首里地区までの15駅を27分で走行する(図1参照)。一日の平均利用客数は31,350人(開業時)で観光客の利用者も多くみられるものの(12.0%)、通勤通学利用が全体の約30%を占めている。2)<BR> 図2は那覇市内における居住地と就業地の密度の変遷を示したものである。これをみると居住地は近隣市町村へ拡散傾向にあるが、就業地は県庁や市役所が立地する中心業務地区に限定的である。つまり、那覇市の就業者は年々通勤距離が拡大しており、拡大した都市圏において自家用車による移動がさらに卓越することが予想される。そこで更なるモータリゼーションの拡大を抑制するためにも今後、沖縄本島の交通計画上ゆいレールの果たす役割は大きい。特に、ゆいレールが沖縄の都市交通においてどのような機能を果たしているのかを精査することは地域研究の面からみても重要な課題といえる。ただその分析は都市交通が地域構造や生活行動と複雑に結びついているが故に困難を極め、精緻な考察にはある一定の軸を持って臨むことが有効であると本研究では考える。<BR> そこで本論ではモノレール沿線の土地利用変化の分析を中心にして研究を進める。ゆいレール開通以降の土地利用変化を駅勢圏の土地利用調査を元に分析する。加えて住宅地、事業所、行政ならびにモノレール利用者への聞き取り調査、通勤者へのアンケート調査を土地利用変化との関連において考察し、その結果を元に定性的に分析を行う。これにより沖縄が抱えている交通問題の特性と沖縄社会が車に依存するシステムの中で、モノレールがどのような形でモータリゼーションの抑制に寄与できるのかについて検討することが可能であると考える。<BR><BR>1) 国土交通省の調べによると、1km当たりの渋滞損失時間をみると沖縄県は、東京、大阪、神奈川、埼玉、愛知に次いで全国で6番目にその値が大きい地域である。<BR>2)平成16年度 沖縄都市モノレール整備効果等調査報告書より

著者

本間 隆司

出版者

横浜国立大学国語教育研究会

雑誌

横浜国大国語教育研究 (ISSN:13411950)

巻号頁・発行日

no.43, pp.39-48, 2018-03-23

著者

仁木 國雄 冨澤 一郎 金子 克己 斎藤 悟 阿部 修 香川 博之 石井 明

出版者

電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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スキーの材料開発やワックスの使い方、スキー技術の理解に科学的裏付けを与える目的で、基礎科学的見地からスキー滑走原理を研究した。そのために、短いモデルスキーを用いて、静摩擦係数、低速度の動摩擦係数について、雪粒子の大きさ、雪表面の硬さなどの雪の条件をコントロールして温度依存性、速度依存性を厳密に測定した。その結果、実際のアルペンスキーよりは遅い滑走速度に関してではあるが、摩擦現象が、雪表面の擬似液体層を考慮した凝着力の温度依存性およびそれとは逆の温度依存性を示す雪のせん断応力により矛盾無く説明できる事が分かった。また、低速度でも実際のスキーやスケートで測定されている様な低い摩擦係数が実現するので、摩擦熱による融け水の生成などのような、良く滑るメカニズムを考える必要は無いことが明らかとなった。

著者

玉村 恭

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室

雑誌

美学芸術学研究 (ISSN:13426095)

巻号頁・発行日

no.25, pp.35-60, 2006

著者

渋谷 俊夫 徳田 綾也子 寺倉 涼子 清水(丸雄) かほり 杉脇 秀美 北宅 善昭 清田 信

出版者

園芸学会

雑誌

Journal of the Japanese Society for Horticultural Science (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.139-143, 2007-04

被引用文献数

4 13

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台木用カボチャ (<i>Cucurbita moschata</i> Duch.) 挿し穂を用いて,低気温貯蔵中におけるボトムヒート処理(BH 処理)温度と処理期間が,貯蔵後の発根および成長に及ぼす影響を調べた.BH 処理温度27–32℃において,挿し木後の発根が最も促進された.挿し木後の根部生体重は,BH 処理期間 0 から24時間までは,処理期間が長くなるにしたがって直線的に大きくなった.BH 処理期間26時間では処理中の挿し穂に発根はみられなかったが,BH 処理期間30時間以上で発根がみられた.挿し木による根への損傷による根の生育遅延を避けるために BH 処理は発根直前で終了することが望ましいと考えられることから,最適 BH 処理時間は26–30時間と判断された.接ぎ木苗生産における BH 処理の実用性を検討するために,BH 処理と無処理のカボチャ台木挿し穂にキュウリ (<i>Cucumis sativus</i> L.) 穂木を接ぎ木し,それらを挿し木して育成した.BH 処理条件は気温 9℃,処理温度30℃,処理時間24時間とした.全生体重および根部生体重は挿し木 6 日後において,BH 処理した挿し穂から得られた接ぎ木植物では,処理しなかったもののそれぞれ1.3倍および4.0倍となった.BH 処理による台木挿し穂の発根促進効果は,接ぎ木後さらに 7 日間低温貯蔵しても維持された.<br>

著者

Hideharu Hagiya Ryohei Kokado Akiko Ueda Hideo Okuno Daiichi Morii Shigeto Hamaguchi Norihisa Yamamoto Hisao Yoshida Kazunori Tomono

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.2603-18, (Released:2019-05-22)

参考文献数

10

被引用文献数

25

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Objective The importance of antimicrobial stewardship is increasingly highlighted in this age of antimicrobial resistance. A better comprehension of adverse drug events (ADEs) can promote the appropriate use of antibiotics. We aimed to quantify the incidence of ADEs associated with broad-spectrum systemic antibiotics in a hospital setting. Methods We conducted a six-month prospective, observational study at Osaka University Hospital to describe the incidence of ADEs in patients hospitalized in general wards undergoing treatment with broad-spectrum antibiotics (carbapenems, piperacillin/tazobactam [PIPC/TAZ], and anti-methicillin-resistant Staphylococcus aureus agents). The occurrence of ADE was defined as any cardiac, gastrointestinal, hepatobiliary, renal, neurologic, hematologic, dermatologic, or musculoskeletal manifestation after 48 hours or more of systemic antibiotic therapy. Results The 3 most frequently prescribed antibiotics were PIPC/TAZ (242 cases), meropenem (181 cases), and vancomycin (92 cases). Of 689 patients, 118 (17.1%) experienced ADEs, including gastrointestinal (6.4%), hepatobiliary (4.2%), dermatologic (2.5%), and renal (2.3%) manifestations. Patients treated with PIPC/TAZ, meropenem, doripenem, vancomycin, daptomycin, and teicoplanin developed ADEs at rates of 20.7%, 16.0%, 15.4%, 19.6%, 11.8%, and 10.9%, respectively. Conclusion Our study provides a quantitative value for the incidence of ADEs associated with broad-spectrum antibiotics in clinical practice. To optimize patient safety, clinicians need to be aware of the risks associated with antibiotic administration.

著者

戸田 裕子 桜谷 保之

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第52回日本生態学会大会 大阪大会

巻号頁・発行日

pp.798, 2005 (Released:2005-03-17)

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ハイイロテントウは1987年に沖縄県恩納村で発見されて以来、分布を拡大し、現在では沖縄県のほぼ全域に生息している。北アメリカ原産のテントウムシで、外来種と考えられている。主な生息場所は外来植物ギンネム上で、それに発生する外来種ギンネムキジラミを捕食することが知られている。本研究では沖縄におけるハイイロテントウを中心としたこうした外来種同士の食物連鎖や在来捕食性テントウムシとのギルド関係の調査と、食性を明らかにするための飼育実験を行った。沖縄本島の数箇所で、年に数回ギンネム、ハイビスカスを中心にハイイロテントウや在来テントウムシを調査した。ギンネムにおいてはハイイロテントウがみられた場所では在来種ダンダラテントウなどに対して優占種であったが、ハイビスカスではダンダラテントウが優占種で、ハイイロテントウはほとんど生息が認められなかった。テントウムシ類は成虫で越夏や越冬をする種が多いが、ハイイロテントウ成虫も8月の調査では樹木の葉の重なり内で越夏していた。ハイイロテントウはギンネムキジラミのみを利用しているスペシャリストと考えられるが、11月には少数ながらハイビスカスでもアブラムシを捕食している成虫が観察された。飼育は25℃14L10Dの条件下で行った。餌としてギシギシアブラムシ、ナシミドリオオアブラムシ、サツマキジラミ、ヤマトキジラミを与えた。アブラムシ類を与えたものは成虫でも数日で死亡し、孵化した幼虫では2日ほどで全滅した。キジラミ類を与えた場合はある程度の生存率で幼虫も発育した。このようにハイイロテントウは餌のギンネムキジラミとともにスペシャリスト的で、侵入地で3段階の食物連鎖を構成しながら、在来種との種間関係を生じていることが明らかになった。

著者

加藤弘之 著

出版者

博文館

巻号頁・発行日

1899

著者

山本 有作

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, pp.315-320, 2014-08-15 (Released:2017-04-15)

著者

Yusoff Irma Yazreen Md. Lau Sim Yee Irma Yazreen Md. Yusoff Sim Yee Lau

出版者

麗澤大学経済学会

雑誌

麗澤学際ジャーナル = Reitaku Journal of Interdisciplinary Studies (ISSN:21895333)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.107-126, 2016-03-10

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This study formulates a CSR index―which is a multi-dimensional metric―for assessing the performance of corporate social responsibility (CSR) of the Top100 PLCs in market capitalization in the Bursa Malaysia. Data on financial performances of these companies in 2012 were sourced from Thompson DataStream whilst other CSR related components were taken from each company's annual report and sustainability report that are available in public domain. CSR index of each Top 100 PLCs was computed by unweighted and weighted methods. This result shows that Public Bank is strongly balanced in profit generation and CSR contribution. The findings also show the rankings of some PLCs have improved when CSR activities with the assigned weightage are incorporated as moderators for evaluating CSR performances. The opposite results were also evident from the analysis. More importantly, the results suggest that with an appropriate system of metrics in quantifying CSR performances, a corporation could certainly achieve a better standing in the society not merely due to a better financial performance but because of its strive to becoming a more responsible corporate citizen in enhancing social wellbeing beyond the acts of paying taxes, employment generation and maximization of shareholders wealth. Hence CSR activities should not be viewed as a means for improving public and investment relations but they ought to be included as an integral part of the corporate's role in the society.

著者

木ノ内敏久著

出版者

英宝社

巻号頁・発行日

2012

著者

石井 良平 高橋 秀俊 栗本 龍 青木 保典 池田 俊一郎 畑 真弘 池澤 浩二 カヌエト レオニデス 中鉢 貴行 岩瀬 真生 武田 雅俊

出版者

日本精神神経学会

雑誌

精神神經學雜誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.114, no.6, pp.629-646, 2012-06-25

参考文献数

116

著者

藤代 裕之 川島 浩誉

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

今枝 紀明 目加田 博行 川合 昌子 海老沢 昭二 山崎 猛

出版者

Japan Poultry Science Association

雑誌

日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.267-274, 1984

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4および10月に白色レグホーン種とブロイラー各1銘柄を用い,入雛温度を標準的な35°Cから30°C,さらに25°Cまで低下させた場合のひなの発育体重,育成率,飼料摂取量ならびに飼料要求率に及ぼす影響について電熱バタリー育雛器と環境試験室を使用して調べた。さらに白色レグホーン種については,産卵成績と電熱バタリー育雛器内におけるひなの就寝状態および消費電力量を調べ,実用的な育雛温度の低減化について検討した。<br>30°C区の発育体重,育成率,飼料摂取量ならびに飼料要求率は,白色レグホーン種ブロイラーとも35°C区とほとんど差はなかったが,25°C区は35°C区や30°C区に比べ4週齢までの発育体重,育成率および飼料要求率が劣っており,育成率や飼料要求率には有意差が認められた。とくに育成率については,入雛1週間以内のへい死率が高く,給温期間中(0~4週齢)その影響が強く残った。しかし,9週齢の体重,育成率には,一定の傾向がみられなかった。また,25°C区の飼料摂取量は,4週齢まで他の2区と大差なかったが,4週齢以降多くなる傾向がみられた。<br>ひなの就寝状態は,30°C区ではとくに問題となる状態を示さなかったが,25°C区では入雛後4日までヒーター直下に群がっており,明らかに温度不足の状態を示していた。また,35°C区ではむしろ暑すぎる様子がうかがえた。<br>消費電力量は,入雛温度を5°C下げることによって81.4%,10°C低下させることにより86.7%の節約ができた。<br>産卵成績は,30°C区および25°C区ともに35°C区と大差なく,育雛温度の低減化による影響はみられなかった。

著者

魚躬辰太郎著

出版者

みずき

巻号頁・発行日

1995

著者

宮岸 雄介

出版者

アジアの文化と思想の会

雑誌

論叢アジアの文化と思想 (ISSN:09183078)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-27, 1997-12-30

著者

佐々木 大輔

出版者

市立札幌大通高等学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2017

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【研究目的】本研究では、テーブルトーク・ロールプレイング・ゲーム(以下、「TRPG」)というコミュニケーションゲームを利用して社会的スキルトレーニングをおこなうことの展望を確認する。本研究では、定時制高校の生徒がTRPGに参加した際、ゲーム中にどのように意識して普段とは異なるコミュニケーションをおこなっているかを確認した。また、TRPGがキャリア教育の一環として授業に組み込むことができるかどうかを確認するため、教員が一緒にゲーム参加した場合、それらの意識がどのように変化するのかも確認した。【研究方法】計4回のTRPG体験会において、終了後に質問紙調査をおこなった。参加者は合計64名。また、そのうち14名が教員と同じ卓でゲームに参加した。ゲームに対する面白さ、および、社会的スキルの4側面(反応読解、反応決定、感情統制、反応実行)について、普段と比較してどの程度実践できたかを5件法で質問した。また、これらを教員が参加した場合としなかった場合の両方を想定させて質問した。【研究成果】面白さは教員卓のとき教員不在想定時に低く、教員と一緒だと面白さを教員に帰属してしまうことが明らかになった。対人目標決定は教員卓のとき教員同席想定時に高く、教員と一緒だと、何をすればいいかは教員が一緒の方がわかりやすいと考えることが明らかになった。対人反応実行では教員卓のとき教員同席想定時に高くなることから、教員と一緒だと伝えようという努力を教員が一緒の方がしやすいと考えることが明らかになった。以上のことから教員の同席による否定的な効果は確認されず、促進する効果が確認されたため、キャリア教育の一環として授業に組み込むことが可能であることが示された。