著者
菅原 貴与志
出版者
慶應義塾大学大学院法務研究科
雑誌
慶應法学 = Keio law journal (ISSN:18800750)
巻号頁・発行日
no.34, pp.27-48, 2016-03

論説第1 本稿の目的第2 現行法と企業法務第3 改正法の課題第4 結語にかえて
著者
貞方 昇
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.64, no.11, pp.759-778, 1991-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
39
被引用文献数
1 9

鳥取県弓が浜半島における「外浜」浜堤群の形成に関与した,鉄穴流しに由来するとみられる堆積物の役割を論じた.美保湾に面する「外浜」の地形は,より古い他の二帯の浜堤群(「中浜」,「内浜」)と大きく異なり,低平で堤間低地に乏しく,ほとんど砂丘の発達をみない.また「外浜」の表層堆積物の粒度組成と岩石・鉱物組成は,他の二帯のそれらと比較して著しく粗粒で,花崗岩類起源の岩片・鉱物に富むとともに,鑪製鉄の廃棄物である鋲滓粒を多く含む.地表下10mまでの「外浜」堆積物は,海浜の急速な堆積過程を反映して,深さ約6mまでの粗粒堆積物と,その下の数mの厚さの細粒堆積物に二分される.そのいずれにも鉄津粒を含み,「外浜」の堆積物が鉄穴流しと密接な関係をもつことを裏付ける.火山岩類の割合を指標として,「外浜」と「内浜」両浜堤群の堆積物を比較検討した結果,「外浜」の堆積物中における,鉄穴流しによるとみられる堆積物の割合は,少なくとも,全体のおよそ75%に及ぶものと評価された.また,既存地質柱状図と地区別の面積から得た「外浜」浜堤群の堆積物の全土量のうち, 1.3×108m3が,おもに鉄穴流しに由来するとみられた.この値は,日野川流域における既知の鉄穴流しによる廃土量のおよそ半分近くに相当する.
著者
青木 秀憲 宮下 芳明
雑誌
情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.50(2008-MUS-075), pp.37-42, 2008-05-21

本稿では,ウェブサービス「ニコニコ動画」でのコメント頻度によってその映像にともなう音楽のサビ部分の検出や映像要約に応用可能なのかを検証すべく,様々なジャンルの映像をとりあげ評価を行った.
著者
磯部 祥子 加賀 秋人 手塚 あゆみ 石川 吾郎 中村 俊樹
出版者
日本育種学会
雑誌
育種学研究 (ISSN:13447629)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.21-26, 2016-03-01 (Released:2016-03-25)
被引用文献数
1
著者
小坂 満隆
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.118, no.2, pp.264-270, 1998-02-01 (Released:2008-12-19)
参考文献数
6

Effective utilization of information has become more important in information systems of inter/intranet era, such as real time decision support systems or mass-customization systems. In this paper, a concept of information potential is proposed for considering the effectiveness of information utilization. This concept is analogous to the potential field theory, where the information potential shows the degree of necessity of information in the decision and the information power shows the effect of information in the decision. Based on the proposed concept, a design method of decision support systems is proposed, where the intelligent agent technology is used for evaluating information potential. This method is applied to a real time decision support system, especially a securities dealing decision support system to confirm its effectiveness.
著者
新保 史生
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.11, pp.560-565, 2016

<p>個人情報保護法及び行政機関等個人情報保護法が10年ぶりに改正された。法改正の影響は,すべての図書館に及ぶわけではないため,各図書館は改正による影響を受けるか否か確認が必要である。改正に伴い図書館が対応な必要な事項がある一方で,要配慮個人情報の取得制限が新たに定められたものの,当該情報に関係する個人情報関係資料を除籍対象資料に含める必要がないことはもとより,除籍基準の改定なども不要である。改正法の解釈により図書館における新たな過剰反応が生じないよう,改正個人情報保護法対応にあたっての要配慮事項について解説する。</p>
出版者
日本史籍協会
巻号頁・発行日
vol.第5, 1929
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1034, pp.80-83, 2000-03-27

97年に起きた金融危機は「銀行は潰さない」という不文律の放棄だった。多数の命を犠牲にしたこの金融変革は、今もまだ途上にある。 整理券が配られるほど、ぎっしりと埋まった傍聴席には、重苦しい雰囲気が漂っていた。 1999年11月19日午後1時15分。東京地方裁判所の103号法廷にスーツ姿の3人の男が入廷し、狭い被告人席に腰かけた。