著者

岩崎 沙知子 高橋 智 イワサキ サチコ タカハシ サトル Iwasaki Sachiko Takahashi Satoru 岩崎 沙知子(東京都小金井市学童保育所指導員) 高橋 智(東京学芸大学教育学部障害児教育講座・連合学校教育学研究科発達支援講座) Takahashi Satoru(Department of Education for Children with Disabilities and Special Needs Education Tokyo Gakugei University)

雑誌

東京学芸大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13457411)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.99-124, 2001-03

著者

人見 牧生

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.441-438,1227, 2006-12-20 (Released:2010-07-01)

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In the Karmaphalasambandhapariksa of the Tattvasamgrahapañjika, Kamalasila constructed his causal theory. In this paper, I focus on four points: Causal relations between two moments, Rules which governs causes, Mutual actions between cause and effect, Rules which governs effects. the outstanding characteristic of his causal theory is that he added two niyamas to limit the causal relations, i. e. one that limits causes and another that limits effects. The former is called “karanasaktiniyama,” which means limitation of the capacity of a cause to create an effect. The later is called “anantaryaniyama” which means that an effect originates immediately after a particular cause is in place. This is equal to the action, apeksa, which is the function of an effect on a cause. Thus, by adding these niyamas, Kamalasila understood causal relation in terms of “effect originates when particular cause exists” and “effect does not originate when particular cause exists” In this paper, I focus on these two niyamas, considering one aspect of his interpretation of pratitya-samutpada. In fact, his causal theory constructed in this chapter of TSP corresponds to the definition of pratitya-samutpada and dharmaniyamata in Kamalasila's Aryasalistambakatika. Thus, it can be pointed out that he interprets one aspect of pratitya-samutpada as “karyakaranabhava-pratiniyama.”

著者

木村 裕二

雑誌

聖学院大学論叢 = The Journal of Seigakuin University (ISSN:09152539)

巻号頁・発行日

vol.第29巻, no.第1号, pp.105-122, 2016-10

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法務省は,2015 年3 月31 日,民法の改正案を国会へ提出した。その中に,次の2 つの規定が含まれている。(1)金銭の授受がなされる前は,借主は諾成的消費貸借契約を解除することできるが,貸主は損害賠償を請求できる。(2)借主は期限前に弁済することができるが,貸主は損害賠償を請求できる。これらの規定は「元本を期限まで利用する債務」「元本返済により失われた将来利息を補償する義務」を借主に負わせるものではないことを,論証する。また,元本返済により失われた将来利息を補償する義務を定めた当事者間の合意の効力を,利息制限法がどのように制限するかを検討する。

著者

吉田 達矢 穴田 一

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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いじめは大きな社会問題となっており,生徒同士の暴力や自殺に繋がる為,早急な解決が必要である.そこでいじめの被害者を無くす為,コンピュータ上に学級モデルを構築し,いじめ対策の研究が行われている.しかし,先行研究では,席の近い相手と会話する頻度が高いにも関わらず,座席の位置を考慮していない為,現実に近いモデルとは言い難い.そこで本研究では座席を考慮した学級モデルを構築し,いじめ対策について研究した.

著者

川上 浩司

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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ユーザの能動性や気付きを誘発するなど、不便には益がある。キーボードの刻印を無くして敢えて視覚フィードバックを無くす不便は、知覚─行動サイクルからカップリングへと誘う。不便の益を新たなシステムに実装するアイデアの多くは、ユーザに発見や工夫を許し、自己肯定感を醸成させる仕掛けである。この「許す」から「誘う」に転じる仕掛けはないか、不便益研究の側からは、仕掛学に期待するところ、大である。

著者

是永 論 藤井 貴大

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.15, pp.68-69, 2013-07-06

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本報告では、インターネット普及以前の90年代の時期も含め、日本社会の中で「在宅勤務」というものがどのようなものとして人々によって理解されてきたのかについて、新聞記事のテキストと、実際の在宅勤務者によるインタビュー調査の分析を交えながら、在宅勤務についての一般化された理解と個別的な経験との関係を検証する。その考察を通じて、現代の日本社会においてテレワークが普及・展開するにあたって、どのような動機付けがあり、その課題に対してどのようにアプローチしていけばよいのか、手がかりを探ることにしたい。

著者

池田 龍介 鈴木 孝治 田中 達朗 谷口 利憲 白岩 紀久男 卞 在和 津川 龍三 中村 武夫 岩佐 嘉郎 田近 栄司

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.183-189, 1984-02

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当科において1974年より1981年までの7年4ヵ月,富山県立中央病院泌尿器科において1961年より1981年までの20年11ヵ時間と経験した尿路結石のうち,赤外線分光分析が行なわれた1514結石についてマイクロコンピューターを用いて臨床的分析を試みた.男子930例,女子344例,年齢は1歳より90歳に及び平均は男子44.7歳,女子41.6歳であった.結石成分分析には日立赤外線分光光度計EPI-G3型を,マイクロコンピューターとしてはSHARP MZ-80Cを用い,年齢,性別,発生部位,内層成分,外層成分,血清電解質,尿中電解質などを入力し,color display, green display, printer, X-Y plotterに出力,表示させた.4年前に報告した300個の結石における成績と比較すると,若干の変化が見られ,年齢分布において腎結石,膀胱結石含有患者の老齢化の傾向が認められたIn our laboratories, more than 1,500 urinary calculi have been analyzed by infrared spectroscopy. These data were statistically analyzed by microcomputer. The most frequent type was calcium oxalate combined with calcium phosphate, followed by pure calcium oxalate and magnesium ammonium phosphate combined with calcium phosphate. In particular, the composition of magnesium ammonium phosphate combined with calcium phosphate increased as compared with that four years earlier. Four years ago, we spent one month to statistically analyze 300 urinary calculi. But in this study, only sixteen days was required to analyze 1,500 urinary calculi by using a microcomputer.

著者

菅原 文子 諸岡 信久 宮沢 博

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.61, no.482, pp.35-42, 1996

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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uthors determined the mite-allergen and fungal colonies in the floor dust collected from the dwellings in Seoul, Korea and in Koriyama, Japan which were located in the same geographical latitude. Measurements in Seoul were carried out in September, 1992 and in March, 1993 and the data were compared with those of Koriyama in the same periods. The average mite-allergen in Koriyama was 22 times as much as in Seoul for Der I and 33 times for Der II in September and 10 times for Der I and 74 times for Der II in March measurements. Those difference of mite-allergen in two locations seem to have resulted from the traditional "ondoru", floor heating and from the relatively lower humidity in Korea. Further comprehensive research is advised.

著者

福留 温子

出版者

鎌倉女子大学

雑誌

鎌倉女子大学紀要 = The journal of Kamakura Women's University (ISSN:09199780)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.71-82, 2017-03

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「らうたし」は、奈良時代にはなく、『うつほ物語』『蜻蛉日記』『落窪物語』の時代になり使用されるようになる形容詞である。「非力な者に何とかしてやりたい気持ちを表す」と辞書等に説明されるが、語を使用する主体と対象の関係は明らかにされていない。小稿では『落窪物語』の「らうたし」を分析し、結果、この語は親から子、夫から妻などの庇護者から被庇護者にしか用いられない形容詞であり、「らうたし」と思うことを動機として直後に庇護者として庇護行為をするケースがほとんどであり、『落窪物語』の「らうたし」は主体の庇護行為の意思を含む願望を表す語であることがわかった。また落窪が窮状に耐え努力する姿を道頼が「らうたし」と思い、庇護しようという意思・願望をもつことがストーリーを動かす力となっており、この語は当該物語を象徴する語であるといえる。

著者

川本 哲郎

出版者

京都産業大学

雑誌

産大法学 (ISSN:02863782)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.916-901, 2008-03

著者

牧 雅夫

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET全国大会要綱

巻号頁・発行日

vol.39, pp.41-42, 2000-11-01

著者

辻 隆夫

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.53-69, 2009-03-25

著者

北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 箕輪 はるか 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 斎藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 阿部 善也 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 神田 晃充 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 南部 明弘 藤田 将史 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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【研究背景】 2011年3月に起こった、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、福島県を中心とする陸域に大規模な放射能汚染が起こった。事故後の2011年6月には、日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした有志の研究グループが、汚染状況の把握のための土壌採取のフィールド実験を実施した。これにより初期の汚染状況が明らかとなったが、航空機サーベイ等による汚染状況の把握は継続して行われているものの、実際に土壌を採取して汚染状況の詳細を把握する大規模な調査はそれ以降行われていない。事故から5年以上が経過し、土壌に沈着した放射性核種(主に放射性セシウム:134Csおよび137Cs)は環境中でその化学形態等を変化させ、土壌の深部への浸透や流出により、初期とは異なる分布状況に変化していることが予想される。帰還困難区域の除染作業が開始されようという状況で、土壌の放射性核種の汚染状況を把握するのはきわめて重要である。そこで本研究では、福島県内の帰還困難区域を中心として土壌採取のフィールド実験を行い、その分析により現在の汚染状況の把握することを目的に実施した。【調査概要】 本研究プロジェクトは、2016年6月から9月にかけての9日間、のべ176名で実施した。福島県内の帰還困難区域を中心として、公共施設等を選定したうえで、各自治体との情報交換を行い、除染が行われていない地点全105か所を土壌採取場所として選択した。まずはNaIシンチレーターもしくは電離箱を用いて地面から1 mおよび5 cmの空間線量の測定を行い、専用の採土器を用いて表層より5 cmの土壌を採取した。試料採取場所におけるばらつきを評価するために、1地点ごとに5試料の採取を実施し、5年間の環境中での放射性核種の移動状況を評価するために、土壌は表層部の0.0-2.5 cmと、深部の2.5-5.0 cmに分けて採取した。また放射性核種の移行過程をより詳しく調べるために、4地点につき1地点程度、深さ30 cmのコア試料の採取も行った。本講演では、この調査について概要を説明し、事故直後と5年後の比較などいくつかの初期結果について簡単に紹介する。より詳細な結果については、別の講演にて報告が行われる。

著者

熊本 雄一郎 青山 道夫 濱島 靖典 岡 英太郎 村田 昌彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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2011年3月11日に発生した巨大地震とそれに引き続く大津波は、福島第一原子力発電所(FNPP1)の核燃料露出と炉心損傷を引き起こした。その結果、多くの放射性セシウム(134Csと137Cs)がFNPP1より漏えいし北太平洋に放出された。これまでの観測研究によって、日本近海の北太平洋に大気沈着および直接流出した放射性セシウムは北太平洋海流に沿って中緯度表層を東に移行しつつあることが明らかにされた(Kumamoto et al., 2016)。また、黒潮・黒潮続流の南側に大気沈着した放射性セシウムは亜熱帯モード水の亜表層への沈み込みによって、2014年末までに西部亜熱帯域のほぼ南端に相当する北緯15度まで南下したことが確認されている(Kumamoto et al., 2017)。一方、2011年から2015年の約4年余の間、北海道西部、新潟、石川、福井、島根、佐賀、鹿児島、愛媛、静岡県の各原子力発電所の沿岸域では、海水中放射性セシウムの継続な濃度上昇が確認されている(規制庁, 2016)。また、Aoyama et al.(2017)も2015/2016年に同沿岸海域における表面水中濃度の上昇を報告している。放射性セシウム濃度の上昇が観測された海域は黒潮系水の影響が比較的大きい沿岸海域であり、これらの結果はFNPP1事故で西部亜熱帯域全体に拡がった放射性セシウムが、時計回りの亜熱帯循環流によって日本沿岸に回帰していることを暗示している。しかしながら、西部亜熱帯循環域におけるFNPP1事故起源放射性セシウムの時空間変動は明らかではない。我々は2015年および2016年に黒潮・黒潮続流南側の西部亜熱帯域において、表面から深度約800mまでの海水中溶存放射性セシウムの濃度を測定したのでその結果を報告する。海水試料は、新青丸KS15-14(2015年10月)、白鳳丸KH16-03(2016年6月)、および「かいめい」KM16-08(2016年9月)の各観測航海において、バケツ及びニスキン採水器を用いて各10~20リットルを採取された。陸上の実験室(海洋研究開発機構むつ研究所)において硝酸酸性にした後、海水中の放射性セシウムをリンモリブデン酸アンモニウム共沈法によって濃縮し、ゲルマニウム半導体検出器を用いて放射性セシウムの濃度を測定した。濃縮前処理と測定を通じて得られた分析の不確かさは、約8%であった。北緯30-32度/東経144-147度で得られた134Cs濃度(FNPP1事故時に放射壊変補正済)の鉛直分布を、同海域において2014年に得られたそれ(Kumamoto et al., 2017)と比較した。その結果、深度100m程度までの表面混合層においては、2014年には約1 Bq/m3であった134Cs濃度が、2015/2016年には1.5-2.5 Bq/m3に増加したことが分かった。一方、深度300-400mの亜表層極大層におけるその濃度は、2014年から2016年の3回の観測を通じてほとんど変化していなかった(約3-4 Bq/m3)。この134Cs濃度の亜表層極大層は、亜熱帯モード水の密度層とよく一致していた。一方、同じく黒潮続流南側の北緯34度/東経147-150度における放射壊変補正済134Cs濃度は、2012年から2014年の約3年間に、表面混合層では検出下限値以下(約0.1 Bq/m3)から約1 Bq/m3に増加し、亜表層の300-400mでは約16 Bq/m3から約3-4 Bq/m3に低下したことが報告されている(Kumamoto et al., 2017)。これらの観測結果は、FNPP1事故から5年以上が経過した2016年までに、亜熱帯モード水によって南方に輸送されたFNPP1事故起源の放射性セシウムが同モード水の時計回りの循環によって、日本南方の西部亜熱帯域北部に回帰してきたことを強く示唆している。その他の起源(例えば陸水)の影響が小さいと仮定できるならば、表面混合層における2012年から2016年の間の134Cs濃度上昇(0.1 Bq/m3以下から1.5-2.5 Bq/m3)は、亜表層極大の高濃度水がentrainmentによって表面水に取り込まれたためと推測される。講演では、日本沿岸域の2015/2016年の観測結果速報も報告する予定である。この本研究はJSPS科研費24110004の助成を受けた。

著者

操上 広志 Malins Alex

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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放射性セシウムは土壌への強い収着特性を有する一方、深度方向に緩やかに移動し、その結果として空間線量率は物理減衰以上の低減を示している。放射性セシウムの深度分布はExponential型あるいはそれ以上に深度方向に延伸する型が多く認められる。このような放射性セシウムの分布の変遷は、数値解析によって収脱着の反応速度と分散の効果で説明しうることがわかってきた。本報告では、収脱着の反応速度を考慮した移流分散モデルおよび放射線輸送モデルを用い、放射性セシウムの深度分布変化に基づく空間線量率変化の予測結果を例示する。空間線量率の低下は、フォールアウト後10年程度まで放射性セシウムの土壌深度方向への移動により物理減衰以上であることが期待される。その後は、放射性セシウムの土壌への固定化が進むとともに物理減衰程度になると想定される。

著者

Beuran Razvan Chinen Ken-ichi Tan Yasuo Shinoda Yoichi

出版者

北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科情報科学系

雑誌

Research report (School of Information Science, Graduate School of Advanced Science and Technology, Japan Advanced Institute of Science and Technology) (ISSN:09187553)

巻号頁・発行日

vol.IS-RR-2016-003, pp.1-16, 2016-10-14

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Effective cybersecurity education and training are important for preparing current and future IT professionals to properly and swiftly deal withreal-life security incidents. In this paper we use the main cybersecurity training programs in Japan as a detailed case study for analyzing the best practices and methodologies in the field of cybersecurity education and training. Based on this analysis and our first-hand experience with some of the said training programs, we then define the requirements that must be met in order to ensure effective cybersecurity education and training.Finally, we discuss our research and development endeavor towards creating a framework that meets these requirements, so as to facilitate effectiveeducation and training in cybersecurity.

著者

朴 炳宣 松下 光範

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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本研究の目的は,内容情報に基づいたコミックのアクセスの実現である.これまで,コミックの内容情報を抽出する試みとして,コミックのレビューから記述的特徴に基づき特徴語群の抽出を行ってきた.しかし,抽出された特徴語群中の固有表現は,ユーザの知識によって得られる情報量が大きく異なる.本稿では,レビュー文から抽出された特徴語群に含まれる固有表現がコミックの特徴理解に及ぼす影響について調査した.

著者

吉田 昌弘

出版者

日本教育史研究会

雑誌

日本教育史研究 (ISSN:02864061)

巻号頁・発行日

no.35, pp.1-25, 2016-09

著者

原田 三朗

出版者

駿河台大学

雑誌

文化情報学 : 駿河台大学文化情報学部紀要 (ISSN:13410962)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.3-24, 2005-12

著者

芸備地方史研究会 [編]

出版者

芸備地方史研究会

巻号頁・発行日

1953