著者
松田 勗 光安 哲夫 中村 悠一
出版者
社団法人 日本化学会
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.72, no.8, pp.1751-1755, 1969
被引用文献数
13

オクテン-1およびオクテン-2と酢酸パラジウムとの反応によって生成する7種の化合物の構造を示して,オクテン-1との反応について酢酸金属塩,溶媒ならびに水添加による生成物組成の変化を調べた。アルカリ金属塩を酢酸パラジウムに対し2当量以上加えると,無添加の場含の主生成物,2-アセトキシオクテン-1に代り,1-アセトキシオクテン-2が著しく増加し,オクタノン- 2 の量は低下した。その他の添加はケトンの量を増加させるが, 組成の著しい変化はなかった。酪酸, プロピオン酸を含め, 酢酸以外の溶媒中で行なうとケトンが主生成物となった。酢酸-水混合溶媒においては,水含量が30mo1%以上になるとケトンの生成が著しく増加した。1-メチルシクロヘキセンから1-メチル-6-アセトキシシクロヘキセンと1-メチル-3-アセトキシシクロヘキセン,1-メチルシクロペンテンから1-メチル-1-アセトキシペンテン,1-メチル-5-アセトキシペンテンおよび1-メチル-3-アセトキシペンテンが,また1,5-ヘキサジエンから2-アセトキシメチレンシクロペンタンが,それぞれ主なる成分として生成した。以上の結果と,オクテン-1から生成する主なるエノル型およびアリル型エステルの酢酸パラジウムによる異性化の結果を合わせて,反応条件の影響とアセトキシル化反応の機構を考察した。
著者
松田 勗 中村 悠一
出版者
社団法人 日本化学会
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.72, no.8, pp.1756-1759, 1969
被引用文献数
2

酢酸中において,簡単な不飽和エステル,不飽和ニトリルと酢酸パラジウムとの反応は90~120℃で進み,メチル基をもつ共役化合物はアセトキシル化物とカップリング生成物の混合物を与えることが判った。アクリル酸エチル,ビニル酢酸エチルおよびアクリロニトリルからはアセトキシル化物のみが生成し,それぞれトランス-β-アセトキシアクリル酸エチル,トランス-γ-アセトキシクロトン酸エチル,トランス-β-アセトキシアクリロニトリルが主生成物であった。アリルシアニドからはα-アセトキシアリルシアニドとβ-アセトキシクロトニトリルの混合物がえられた。クロトン酸エチルからβ-アセトキシクロトン酸エチル,トランス-γ-アセトキシクロトン酸エチルと共に,二量体としてシス,トランス-およびシス,シス-2,4-ジメチル-1,3-ジカルボエトキシ-1,3-ブタジエンが確認された。メタクリル酸エチルからもα-(アセトキシメチル)アクリル酸エチルとともに二量体が生成し,1,4-ジメチル-1,4-ジカルボエトキシ-1,3-ブタジエンが融点77.5~80℃の結晶として単離された。
著者
中村 美子
出版者
NHK放送文化研究所
雑誌
放送研究と調査 (ISSN:02880008)
巻号頁・発行日
vol.68, no.9, pp.80-87, 2018

デンマークの公共放送DRは、テレビやラジオ、新聞など包括的なメディア政策協定によって、財源や任務が決められる。今年6月に「メディア政策協定2019年-2023年」が締結され、2019年からメディア受信料を段階的に廃止し税金化すること、DRの事業予算を5年間で20%削減すること、DRは情報、教育、子ども、文化等に集中することなどが決まった。メディア受信料の廃止理由は、学生など若者から不満が増して不払いが増大したことやメディア受信料は所得の大きさにかかわらず料金が一律なため、社会的に不公平だという認識が拡大したことがあげられる。ヨーロッパの公共放送の間では近年、受信料の公平負担を目的に制度改革が行われているが、デンマークにおける受信料の廃止/税金化は、メディア政策ではなく税制改革の議論で決められ、政治的交渉で決められた妥協の産物だと評される。今回のデンマークの事例は、各国に影響を与える可能性がある。
著者
益澤 秀明 平川 公義 富田 博樹 中村 紀夫
出版者
日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.104-110, 2004-02-20 (Released:2017-06-02)
参考文献数
31
被引用文献数
2 4

交通事故による脳外傷後には,特徴的な知的障害・人格変化・社会適応障害が後遺しやすい.しかし,専門家も見過ごしやすいため社会問題になり,"高次脳機能障害"とよばれるようになった.しかし,この命名では従来からの高次脳機能障害と紛らわしく混乱が生じている.そこで"脳外傷による高次脳機能障害"とよぶことにした.本障害は外傷後の意識障害の期間と関連し,急速に生じる全般性脳室拡大の程度とも関連する.つまり,本障害はびまん性軸索損傷やその他のびまん性脳損傷によってもたらされる大脳白質損傷による神経ネットワークの障害と考えられる。画像所見変化に注目することにより非外傷性疾患との鑑別も容易であり,急性期管理に携わる脳神経外科医の眼が後遺症評価においても重要である.
著者
井上 隆広 井上 三四郎 菊池 直士 増田 圭吾 岩崎 元気 田中 宏毅 中村 良 川本 浩大 泊 健太 阿久根 広宣
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.164-165, 2021-03-25 (Released:2021-04-30)
参考文献数
6

【緒言】鎖骨骨折術後経過フォロー中にVariax Clavicle Plate(Stryker社)が折損し再手術を余儀なくされた1例を経験したので報告する.【症例】症例:55歳男性,既往歴特記事項なし.ロードバイク走行中に転倒し受傷した.当科受診しX線検査で右鎖骨骨幹部骨折(Robinson分類Type2B1)を認めVariax Clavicle Plateを用いて内固定術を行った.術後経過良好であったが,受傷約2ヶ月後ロードバイク走行中に再度転倒し,プレート折損及び鎖骨骨幹部粉砕骨折を認め当科再診となり再手術施行した.【考察】鎖骨骨折に対してプレートによる内固定を行う場合は,プレート折損の可能性について患者に十分説明し,スポーツ再開についても骨癒合を確認した上で許可すべきであることを再確認させられた.
著者
中村 貞一
出版者
島根農科大学
雑誌
島根農科大学研究報告 (ISSN:05598311)
巻号頁・発行日
no.14, pp.A(78-82), 1965-12-31

This paper is the first half of an study on the Japanese characteristics of forest recreation.In this issue it contains descriptions of ancient recreational patterns in woodlands, and some characteristics of forest recreation in the old Japanese livings. The second half of this study will appear in the next issue, containing patterns and characteristics of forest recreation in the modern Japan.In the old Japanese livings the author found such forest recreations as huntings with bow and arrow, falconry, sport fishing in mountain streams, outing for viewing fall colour, mountaineering etc., among court officials and nobilities, which were less popular than the recreation in the open fields or at the seaside.He tried, by searching into the Mannyosyu, to evaluate1 ) a situation of the forest recreation in old livings of the Japanese,2 ) their feeling toward woodlands, and3 ) an amount of their interest, which they showed in forest recreation at that time.
著者
中村 義孝
出版者
立命館大学法学会
雑誌
立命館法學 (ISSN:04831330)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.2, pp.666-778, 2011
著者
樋口 匡貴 荒井 弘和 伊藤 拓 中村 菜々子 甲斐 裕子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.9, pp.597-607, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)
参考文献数
21

目的 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。方法 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。結果 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, P<0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, P=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, P<0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, P<0.001)および実行可能性認知(β=0.132, P<0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, P<0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。結論 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。
著者
髙島 周志 竹中 博美 泉 由紀子 齋藤 伸一 住谷 哲 中村 秀次 佐藤 文三
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.44-49, 2010 (Released:2013-02-28)
参考文献数
20

目的:非アルコール性脂肪性肝障害(Nonalcoholic Fatty Liver Disease:以下,NAFLD)の患者の多くでインスリン抵抗性を示すことが報告されてきている.しかし,インスリン抵抗性がNAFLDの原因なのか結果なのか,脂質代謝に如何に関与するのか,抵抗性がインスリン作用発現機構のどのステップで生じているのか等は不明な点が多い.今回我々は人間ドック受診者を対象に,NAFLDにおけるインスリン抵抗性が生じる機構について検討した.方法:当センターを2008年に受診した3,698名の中で,アルコール飲酒の習慣がなく,糖および脂質に関する薬を服用していない男性521名,女性575名を対象とした.インスリン抵抗性の指標としては,糖代謝関係のHOMA-Rと,脂質関係のTG/HDL-Cを用いた.脂肪肝の有無は腹部超音波検査で判定した.結果:HOMA-R値上昇とともに脂肪肝の発生頻度も上昇した.一方TG/HDL-C値上昇とともに脂肪肝の発生頻度も増加し,ROC解析でTG/HDL-C値はHOMA-Rと同等の脂肪肝検出能を持っていた.結論:NAFLDの発生頻度はHOMA-R値上昇につれ増加し,インスリン抵抗性はNAFLDの病態に関与することが示唆された.また,インスリン抵抗性はレセプター以降の,糖質制御経路と脂質制御経路の分岐以降で生じていると考えられた.
著者
中村 信元 尾崎 修治 安倍 正博 松本 俊夫 矢田 健一郎 神野 雅 原田 武志 藤井 志朗 三木 浩和 中野 綾子 賀川 久美子 竹内 恭子
出版者
一般社団法人 日本血液学会
雑誌
臨床血液 (ISSN:04851439)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.690-695, 2010

67歳男性,背部痛を契機に2001年10月に多発性骨髄腫IgA-<i>&lambda;</i> stage IIIAと診断された。VAD療法5コース後の2003年3月に自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を行うも再発した。以後,サリドマイド療法などを行うも再燃し,2007年6月入院した。入院後のボルテゾミブ(Bor)療法で,2度の腫瘍崩壊症候群をきたした。その後のCTで右肺上葉,膵尾部,脾臓の腫瘤が急速に出現し,ミカファンギンやボリコナゾールを投与するも,入院85日後に死亡した。剖検で,肺,脾臓に多発性の真菌塊と出血性梗塞が認められ,僧帽弁には真菌塊の疣贅を認め,組織学的に播種性接合菌症と診断した。Bor療法後の腫瘍崩壊によるアシドーシスや,コントロール不良の糖尿病,輸血による鉄過剰,抗真菌薬投与中のブレークスルー感染症などが発症の誘因と考えられた。

1 0 0 0 西アフリカ

著者
中村弘光著
出版者
山川出版社
巻号頁・発行日
1988
著者
中村 優美子 外海 泰秀 辻 澄子 伊藤 誉志男
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.28, no.4, pp.251-260_1, 1987

ラットを用いて, クエン酸及びそのナトリウム塩, カルシウム塩, カリウム塩の代謝を調べた. 伊藤らによって算出されたクエン酸の日本人の一日摂取量37.78mg/kgを基準として投与量を設定した. クエン酸及びその塩類の<sup>14</sup>Cでラベルされたものあるいはされていないものをラットに経口投与して, 尿中へのクエン酸排泄量, 呼気中の<sup>14</sup>C放射活性及び血中の<sup>14</sup>C放射活性の経時変化を調べた. その結果, 投与されたクエン酸及びその塩類は, いずれも体内へ吸収された後ほとんどが代謝されて体内へは蓄積せずに, 主として呼気中にCO<sub>2</sub>として排泄されることがわかった. また, 塩の違いによる差は顕著ではなかった.