1 0 0 0 OA 予見・予測制御
1 0 0 0 低髄液圧症候群診断の混乱について
- 著者
- 土居 浩 中村 精紀 望月 由武人 徳永 仁 吉田 陽一 大橋 元一郎 井田 正博
- 出版者
- 日本脊髄外科学会
- 雑誌
- 脊髄外科 (ISSN:09146024)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, no.2, pp.211-217, 2009
<p> Spontaneous spinal cerebrospinal fluid (CSF) leaks are an increasingly recognized cause of intracranial hypotension. Comprehensive diagnostic criteria encompassing the varied clinical and radiographic manifestations of spontaneous intracranial hypotension are not available. In this report the authors review the diagnosis of the point of cerebrospinal fluid leak. The major presenting symptoms include postural headaches, nausea, vomiting, and diplopia. Often, there is no history of traumatic injury. The most common cranial magnetic resonance (MR) imaging features include pachymeningeal gadolinium enhancement. MR myelography is a non invasive method to detect CSF leakage, however, extradural hyperintensity on MR myelography is non-specific for CSF. Fat-saturated T2-weighted imaging and post contrast T1-weighted imaging should be added to confirm CSF leakage. On spinal MR images, meningeal cysts and extradural venous plexus are frequently misdiagnosed as CSF leakage. In cases in which symptoms are severe and refractory to less invasive measures, surgical intervention is indicated. Recently, some authors reported the identification of upper cervical epidural fluid collections as a false localizing sign in patients with spontaneous intracranial hypotension (SIH) and this has provided significant insight into the selection of management options. However, herein we report on true C1-2 CSF leakage. We examined a group of consecutive patients with 25 SIH and 13 posttraumatic CSF hypovolemia and investigated clinical, MRI, CT myelography, and radioisotope findings and therapeutic outcomes of this syndrome.</p>
1 0 0 0 OA ランドスケープ : その軌跡と展望
1 0 0 0 ランドスケープ:その軌跡と展望
- 著者
- 中村 良夫
- 出版者
- 地盤工学会
- 雑誌
- 土と基礎 = Soil mechanics and foundation engineering (ISSN:00413798)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.1, pp.1-5, 1995-01-01
- 参考文献数
- 12
- 被引用文献数
- 4
1 0 0 0 OA 素数判定PRIMESが決定性多項式時間Pである事の証明について
- 著者
- 中村 憲
- 出版者
- 一般社団法人 日本数学会
- 雑誌
- 数学 (ISSN:0039470X)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.1, pp.73-87, 2004-01-27 (Released:2008-12-25)
- 参考文献数
- 47
- 著者
- 中村 くに子
- 出版者
- 産労総合研究所
- 雑誌
- 師長主任業務実践 : 看護リーダーのための専門情報誌
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.386, pp.5-14, 2013-07-01
1 0 0 0 OA 足袋に入谷式足底板を応用し長引く母趾痛が改善した舞踊家の一症例
- 著者
- 稲垣 郁哉 中村 祐太 佐々木 隆紘 柴 伸昌
- 出版者
- 理学療法科学学会
- 雑誌
- 理学療法科学 (ISSN:13411667)
- 巻号頁・発行日
- vol.36, no.4, pp.643-646, 2021 (Released:2021-08-20)
- 参考文献数
- 7
〔目的〕術後に長引く母趾痛を呈した舞踊家に対して,足袋へ入谷式足底板を応用した結果について報告する.〔対象と方法〕リスフラン関節固定術の術後1年半以上しゃがみ込み時に右母趾MP関節痛を有する50代女性である.足底板処方前後のNumerical Rating Scale(NRS),Brief Pain Inventory(BPI),しゃがみ込み動作,足部足関節評価質問票(SAFE-Q),Pain Catastropllizing Scale(PCS),Hospital Anxiety and Depression Scale(HADS)を評価した.〔結果〕NRS,BPI,しゃがみ込み動作,SAFE-Qは改善し,PCS,HADSは軽度改善した.〔結語〕足袋に応用した入谷式足底板の処方は有効であり,舞踊など靴を使用しない活動における足部の症状改善に有用であると考えられた.
1 0 0 0 カモ類における相利共生的および寄生的採餌混群
- 著者
- 清水 義雄 中村 雅彦
- 出版者
- 日本鳥学会
- 雑誌
- 日本鳥学会誌 = Japanese journal of ornithology (ISSN:0913400X)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.1, pp.17-30, 2000-07-25
- 参考文献数
- 26
鳥類の混群形成の意義には,相利共生,片利共生,寄生の3種類がある.カモ類の採餌混群では,随伴種は中核種の採餌行動により利用可能となった餌を採餌することで採餌効率を上げ,中核種は随伴種による明確な悪影響を受けないことから,混群形成の機能的な意義は片利共生とされてきた.渉禽類やスズメ目鳥類の混群では,混群サイズの増加にともない餌をめぐる競争や攻撃頻度が増大するため,随伴種のみならず中核種も採餌効率が下がること,人為給餌による餌量の増加は混群形成を抑制することがわかっている.しかしカモ類では,実験的に餌量を操作し,餌量の違いが混群形成の様式,混群サイズ,種間順位,各構成種の採餌行動に与える影響を明らかにした研究はない.そこで本研究は,非繁殖期に混群を形成するコハクチョウ,ホシハジロ,オナガガモに人為給餌を施し,人為給餌前後の混群形成の様式,採食行動,社会行動を比較することにより,餌量が混群形成の機能的意義に与える影響を明らかにすることを目的とした.<br>調査は1996年10月15日から12月28日まで長野県南安曇郡豊科町の犀川貯水池で行なった.貯水池の一部に実験区を設定し,約30kgのイネの種子やもみがらを1日3回与え,餌量を操作した.群れは,単独,同種群,コハクチョウとホシハジロの2種混群,コハクチョウとオナガガモの2種混群,ホシハジロとオナガガモの2種混群,3種混群の6つのタイプに分け,人為給餌前後で各群れタイプの個体数を記録した.人為給餌前後の追従関係,混群タイプの構成割合,採餌割合,攻撃頻度を比較するため,コハクチョウ25個体,ホシハジロ22個体,オナガガモ21個体を一個体当たり8~13分間連続してビデオカメラで録画し,行動を分析した.各種の採餌テクニックや採餌頻度は,群れタイプで異なることが予想されたので,各群れタイプに属するコハクチョウ109個体,ホシハジロ91個体,オナガガモ79個体を一個体につき約5分間ビデオ録画し,人為給餌前後で採餌テクニックと採餌頻度を分析した.<br>採餌混群は,人為給餌前後とも,コハクチョウが首入れ採餌をする前に水中を脚で頻繁にかき回すときに形成された.脚のかき回しにより水底に沈むイネやぬかがわき上がり,ホシハジロはコハクチョウの直下に潜水採餌,オナガガモはわき上がった餌を両種の周囲で採餌した.各種の追従行動から,3種混群の中核種はコハクチョウ,追従種がホシハジロとオナガガモであり,オナガガモはコハクチョウに追従するホシハジロに追従することがわかった.追従頻度は人為給餌後に増加し,その結果3種混群の混群形成率が増加し,群れサイズは約2倍に上昇した.この時,構成種の76%がホシハジロだった.採餌割合は,人為給餌後の3種混群時に3種とも増加した.<br>人為給餌前のコハクチョウの首入れ採餌頻度は3種混群時が最も高く,ホシハジロも3種混群時及びコハクチョウとの混群時に潜水時間を短縮することで潜水採餌の頻度を高めた.オナガガモは3種混群時のみ,ついばみ採餌,首入れ採餌,こしとり採餌の3種類の採餌テクニックを併用し,こしとり採餌では移動距離を短くすることにより採餌頻度を高めた.人為給餌前は3種とも3種混群において採餌頻度を高めているため,採餌混群の機能的意義は相利共生といえる.人為給餌後の3種混群では,コハクチョウだけが採餌頻度を下げ,ホシハジロに対する攻撃頻度を増加させた.これに対しホシハジロとオナガガモは人為給餌前と同様に採餌頻度を高めていた.したがって人為給餌後の採餌混群の機能的意義は,宿主がコハクチョウ,寄主がホシハジロ,オナガガモの寄生関係といえる.<br>3種混群のコハクチョウにとって,ホシハジロの適度な個体数は,自らの採餌頻度を高めるのに有効だが,人為給餌による過度の群れサイズの増加はコハクチョウの採餌行動の混乱,攻撃頻度の増加をもたらし,採餌頻度は減少する.このことから,随伴種であるホシハジロの個体数が採餌混群の適応的意義を決定する主因と考えた.人為給餌の餌は3分以内に水中に沈み,沈んだ餌はコハクチョウが脚でかき回すことではじめてホシハジロ,オナガガモが利用可能となる.それゆえ,カモ類の混群では,与えた餌の絶対量ではなく,中核種により開発され随伴種が利用可能になった餌量が混群形成に影響を与えると考えた.
1 0 0 0 IR 心の健康問題をもつ子どもの養護診断・対応に関する研究
- 著者
- 中村 恵子 塚原 加寿子 伊豆 麻子 栗林 祐子 大森 悦子 佐藤 美幸 渡邉 文美 石﨑 トモイ 西山 悦子
- 出版者
- 新潟青陵学会
- 雑誌
- 新潟青陵学会誌 (ISSN:1883759X)
- 巻号頁・発行日
- vol.5, no.3, pp.1-9, 2013-03
本研究の目的は、熟練した養護教諭が心の健康問題もつ子どものサインをどのように受け取り、どのように養護診断や対応を行っているのか、明らかにすることである。小学校に10年以上勤務している現職の養護教諭4人を対象として、子どもたちの心の健康問題への支援に関する面接調査を実施した。面接内容の逐語録を作成し、修正版グランデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した結果、62の概念と20のカテゴリーを抽出した。熟練した養護教諭は、早い段階で子どもが抱える問題を予測し、情報収集を様々な方法で行っていた。情報を整理・統合し、問題を明確化した上で、支援計画を立案し、対応や連携を図っていた。また、養護教諭は、学校組織の一員である教師としての教育的な視点と、専門的な知識・技能をもつ専門家としての生理学的、臨床心理学的な視点から、心の健康問題の養護診断・対応を行っていることが示唆された。
1 0 0 0 KN-5 臨床に対応する視能訓練士教育の試み
- 著者
- 内田 冴子 江藤 はるか 内川 義和 岡野 真弓 中村 伸江 澤田 惇
- 出版者
- 一般社団法人 日本科学教育学会
- 雑誌
- 日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
- 巻号頁・発行日
- vol.25, pp.255-256, 2001
- 参考文献数
- 3
21世紀の医療は患者中心の医療といわれている。九州保健福祉大学 保健科学部 視機能療法学科が目指す視能訓練士は、視能訓練士法に基づいた国家資格を有するコ・メディカルであり、当然時代のニーズである患者中心の医療に対応できる教育を行わなければならない。このためのコンテンツは科学(専門知識)を自らの責任下に置く学習、相手の痛みをわかり、人(患者)を思いやる人間性の育成、インフォームド・コンセントに必要な感性と表現の研磨である。これらの背景に加え、本学建学の理念である「学生一人ひとりのもてる能力を最大限に引き出し引き伸ばす」を基盤に、KJ 法による独創的問題解決法を試みた。本稿ではその手法と結果などを報告する。
- 著者
- 近藤 真里子 鈴江 妃佐子 河合 靖子 鈴木 陽子 大堀 裕子 市川 芳枝 牧野 トモエ 中村 あつ子
- 出版者
- 一般社団法人 日本農村医学会
- 雑誌
- 日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, pp.117, 2008
〈緒言〉あつみの郷は老健を中心に、在宅サービスの他、介護予防サービス事業所などからなる福祉複合施設である。看護を中心とした各事業所代表からなる感染防止対策委員会では、感染症対策の基本である手洗いと感染症の基礎知識を中心に毎年勉強会を開催し、その効果として手洗いの意識調査と実態調査をしてきた。認識度と実施率は年々上昇し、勉強会の効果を実感していた。ところが、平成18年秋、あつみの郷の老健内で短期入所利用者から感染性胃腸炎の発症が始まり、関わった職員・利用者へと感染が拡大し、結果として利用者37名、職員10名が感染した。感染拡大の原因として、知識不足から職員が伝播者となり感染が拡大したことが大きな原因と考えられ、感染防止対策委員会の力不足を思い知らされた。終息後、職員にアンケート調査した結果をもとに、19年度の活動計画をたて、その結果感染症の発生をゼロにすることができたので報告する。<BR>〈方法と効果〉活動計画(1)感染症対応時フロー整備。今まで感染対応のフローが統一されていなかったので発症報告から、ケアまでの流れを整備した。これにより、各事業所間の感染情報も共有化されるようになった。(2)勉強会の実施。5月に標準予防策など感染症について、特に手洗い方法の手技についてビデオ学習を取りいれ、11月はノロウイルスの予防と発生時の対応および消毒方法を実技指導した。勉強会の内容と、新聞等の感染症発生情報等を常時掲示板を使って、継続して職員周知した。(3)手洗いの調査。職員が使用するゾーンの手洗い蛇口やドアノブの汚染度を大腸菌群とブドウ球菌群の拭き取り簡易調査を毎月実施し、検査結果を掲示した。検査を始めて3ケ月は、特に大腸菌群が多数検出され、汚染状況に大変驚いたが、2回の勉強会、毎月の検査結果の公表が効果あったか、徐々に菌の検出は減少した。職員が手洗いの必要性と、手洗い実施のタイミングを理解した結果と思われる。(4)外部からのウイルス侵入防止。外部からのウイルス侵入を遮断するため、利用者家族を始め、出入り業者へもノロウイルス感染予防のための協力依頼文書を10月に配布した。施設内においては発生に備え、仮に発生しても混乱したり、拡大しないように消毒マニュアルと消毒セットを各トイレに準備し、利用者および職員から疑いのある症状が発生した場合の対応も掲示した。(5)職員の感染症に関する習熟度調査。年間を通し職員の感染に関する知識変化を把握するため、基礎知識と各感染予防法ごとに理解度を点数化し、5月の勉強会前と一年間の活動後とで習熟度を調査した。介護・看護など職種別に統計学解析に基づきT検定を実施した結果、いずれの職種も習熟度は有意(p<0.05)に上昇し、これは活動による効果と思われる。<BR>以上の様に年間を通し活動を実施した結果、平成19年の利用者発症は0、家族内感染職員は2名あったが、施設内での感染は防止することができた。集団発生しなかった理由として感染疑い利用者への対応が早かったことが57.1%、次に予防と対策の知識が根付いたことが35.7%になった。実際に、突然の熱発者や嘔吐発症者にも迅速に感染症対応するなど職員の危機意識が認められた。<BR>〈結論〉一年間の感染防止活動により、アウトブレイクを防止することができた。これは職員の意識改革による影響が非常に大きい。今後も施設全体で感染に関する情報の共有化を図り、啓蒙活動を継続し職員の意識を高め、引き続き感染防止に努力して行きたい。<BR>
1 0 0 0 OA オーロラの物理学
- 著者
- 中村 純二
- 出版者
- 一般社団法人 日本物理学会
- 雑誌
- 日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.15-22, 1963-01-05 (Released:2008-04-14)
- 参考文献数
- 39
- 著者
- 齊藤 恵理称 中村 好男
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.1, pp.85-90, 2011
- 被引用文献数
- 1
In this article, the authors introduce an interesting and fresh marketing approach for the running market. Adidas, one of the world’ s top sports brands, conducted consumer research on 1,000 runners from all over Japan and released a previously unknown fact that 80% of Japanese general runners were sharing the same inner problems such as, “I had lost my aim or purpose in running” , “I was uncertain of appropriate running techniques” and “I was not realizing any benefit from running.” Adidas set this large group as their primary target consumers. Then, they used the name “Meiso Runners” and promoted this concept in the mass media as a highly influential communication technique.<BR> They executed the marketing communication activities with using “Strategic PR” for their service and products. They created the concept of “Meiso Runners” , and consequently they made a strong impact on the running market through the big media coverage and achieved a great success in their business; increasing their sales to 120% of the previous year.<BR> It is believed that by creating the concept of “Meiso Runners” and by clearly defining the concerns of this group of runners, Adidas was able to catapult running into discussions across a broad spectrum of society, and acquire awareness about which of their products and services provided ideal solutions to meet the runners’ needs.
- 著者
- 齊藤 恵理称 中村 好男
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.4, pp.4_337-4_343, 2018
The purpose of this study was to examine how 3 psychological problems facing Japanese runners,; “aim in running,” “running techniques,” and “benefit from running” influence runner’ s attitudes and actions, based on the research conducted by Adidas on 1,000 runners from all over Japan. <BR> Logistic regression analysis revealed that the psychological problems were connected to the runner’s attitudes and actions. The results indicated that solutions for psychological problems would increase the frequency of running and lead to continuity of running. And as for the solutions, “development of a program designed for purpose” was found to be a common solution for 3 psychological problems. Moreover, it was found that different solutions would be required for each runner’s psychological problem, based on the results in which 3 psychological problems showed different trends of runner’ s feelings and actions.<BR> It is suggested that the question of how to develop a “program designed for purpose” will be an upcoming challenge for the future, and it was indicated that the key to providing the purpose-designed program and incorporating other solutions would be in helping runners to access the appropriate information.
- 著者
- 丸箸 圭子 山田 晋也 脇坂 晃子 中村 奈美 辻 隆範 大野 一郎 関 秀俊
- 出版者
- 日本重症心身障害学会
- 雑誌
- 日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)
- 巻号頁・発行日
- vol.39, no.2, pp.330, 2014
はじめに長期に経管栄養管理されている重症心身障害児(者)のセレン(Se)欠乏症の報告が近年多く見られている。今回徐脈、洞停止を来した4症例に対しSe欠乏症を疑い測定したところ全員血中Se値が低値でありうち3例に対し経管栄養剤を変更しSe値、脈拍数ともに改善したため報告する。症例12歳女児、経鼻胃チューブより育児用ミルクほほえみを投与されていた。入院時よりHR50〜80/分と徐脈傾向であったがある日HR30/分台と低下し、ホルターECGにて3.2秒の洞停止を確認した。アイソカルジュニア® 1.0に変更したところSe値は5.3から8.1μg/dlに上昇しHRも60〜90/分と改善した。症例26歳女児、胃瘻よりラコール®を投与されていた。普段より徐脈傾向、心室性期外収縮認めていたがHR30-40/分台が続きホルターECGにて3.1秒の洞停止を認めた。ACEI、利尿剤の投与量調整に加え、栄養剤をSe含有量の多いメイバランス® 1.0に変更したところSe値は6.2から8.8μg/dlに上昇しHRも60台以上をキープできるようになった。症例315歳女児、PEG-Jカテーテルよりラコール®を投与されていた。普段はHR70-100/分であったが尿路感染症の治療中に徐脈、モニター上HR36/分、心エコーにてLVEF45%と心機能低下も来した。栄養剤をメイバランス® 1.0に変更したところ、Se値は7.4から11.3μg/dlに上昇し以降徐脈も認めていない。症例422歳男性、胃瘻よりラコール®投与され在宅療養している。HR40-50台と徐脈傾向あり精査したところSe値は8.7μg/dlと低値であった。現在経過観察中である。まとめ当院には多くの経管栄養管理中の重症児がおり、Se欠乏症例は多数いると思われる。今後徐脈を含め疑いのある症例があればSe投与量を考慮し対処する必要があると考えられた。
- 著者
- 小澤 哲也 大澤 貴子 大山 由廉 中村 彩菜 霜田 直史 守田 誠司 澤本 徹 石塚 久美子 白石 尚子 村山 ゆかり 岸本 美保 川口 留佳 佐藤 隆一
- 出版者
- 社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
- 雑誌
- 関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)
- 巻号頁・発行日
- vol.36, pp.121, 2017
<p>【背景】</p><p>近年、人工呼吸器装着(MV)患者に対する離床の開始基準や実施基準が明確化されているが、離床時のリスクの層別化に関する報告は少ない。そこで本研究は離床時のリスクを層別化した離床プログラムの安全性を検討することを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>当院救命救急センターに入院となり、離床プログラムに基づいてベッドアップ、端座位および車椅子乗車を実施したMV 患者5 例(男性5 例、年齢77 ± 11 歳、肺炎4 例、多発外傷1 例、APACHE2 スコア25.8 ± 1.5 点)、28 回の離床を対象とした。離床時のリスクの層別化として、人工呼吸器の設定(FiO<sub>2 </sub><0.6、PEEP <10cmH<sub>2</sub>O、PaO<sub>2</sub>/FiO<sub>2</sub> ratio >150)、高用量の強心薬を使用していないこと、バイタルサイン(SpO<sub>2 </sub>>88%、HR40-130bpm、sBP80-180mmHg、RR10-40bpm、体温<</p><p>38.5℃)の3 つの大項目を指標とし、基準を満たした大項目の数によって、3 項目をlow risk(LR)、1 ~2 項目をmoderate risk(MR)、0 項目をhigh risk と分類した。なお、high risk の場合は離床は実施しなかった。アウトカムは離床実施前後の血圧、心拍数、酸素飽和度、呼吸回数およびそれぞれの変化量と20 分の離床が完遂できたか否かとした。解析方法は各離床をLR とMR に分類し、アウトカムを対応のないt 検定とχ2 乗検定で比較した。なお、有意確率は5% 未満とした。本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。</p><p>【結果】</p><p>離床のリスク分類はLR 18 回、MR10 回であった。LR はMR の離床に比較して20 分の離床完遂率(LR vs. MR: 50% vs.</p><p>10%)、PF ratio(171 ± 17 vs. 131 ± 17)、体温(37.1 ± 0.5 vs. 37.7 ± 0.7℃)、離床後のSpO<sub>2</sub>(97 ± 3 vs. 95 ± 3 %)に有意差を認めた(p <0.05)。それ以外の項目に有意差は認めなかった(p >0.05)。</p><p>【結論】</p><p>LR とMR のMV 装着下の離床は著しい呼吸循環動態の悪化を招くことはないが、MR の離床は離床時間の調整などが必要である。</p>
- 著者
- 青島 親年 久保田 大輔 奥村 敏彦 中村 皓一 木村 浩 石井 紀雄 木下 誠一 中島 雄作
- 出版者
- プロジェクトマネジメント学会
- 雑誌
- プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
- 巻号頁・発行日
- vol.2014, pp.290-295, 2014
1990年代から,企業の財務会計,生産管理,販売管理,調達・購買管理,経営管理,人事・労務管理,給与計算,就業管理(勤怠管理)等に関する社内情報システムは,フルスクラッチで開発せず,ERPパッケージを採用して構築することが,盛んに行われている.また,ERPパッケージの導入におけるプロジェクトマネジメントに関する研究も数多く存在する.さて,2010年前後から,筆者が所属する会社では,グループ会社の社内情報システムを統一し,グループ会社の間接業務プロセスの標準化,効率化を推進することを経営施策の一つとして掲げていたが,ある特定のグループ会社群の人事給与・就業管理に関する情報システムの刷新の際,ERPパッケージを用いて構築した.初回のあるグループ会社へのERP導入では,過去の研究論文や文献を参考に,プロジェクト成功のノウハウを取り入れ,納期どおりにカットオーバさせたが,品質が安定せず,運用フェーズに入ってからの仕様変更が相次いだ.そこで,初回の反省を踏まえ,要因解析と対策立案を行った結果,2回目の別のグループ会社へのERP導入では,大幅に品質が向上し,QCD全てが良好な成功プロジェクトとすることができた.本稿では,前記の人事給与・就業管理ERPパッケージの導入における品質改善活動について紹介する.
1 0 0 0 OA 音楽音響研究と現状と将来
- 著者
- 安藤 由典 石川 二郎 近藤 正夫 境 久雄 中村 勲 吉川 昭吉郎
- 出版者
- 一般社団法人 日本音響学会
- 雑誌
- 日本音響学会誌 (ISSN:03694232)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, no.11, pp.587-594, 1981-11-01 (Released:2017-06-02)
1 0 0 0 OA 東京2020大会の開催延期決定直後における大会開催に対する東京都民の認知
- 著者
- 荒井 弘和 樋口 匡貴 伊藤 拓 中村 菜々子
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, no.3, pp.3_261-3_266, 2021 (Released:2021-07-24)
- 参考文献数
- 3
This study examines the perceptions of citizens living in Tokyo, which is hosting the 2020 Olympic and Paralympic Games, in the immediate aftermath of the decision to postpone the event. The study is a cross-sectional online survey involving 2,011 respondents (975 males, 1,026 females, 1 other, and 9 non-respondents; mean age ± SD = 44.19 ± 14.08 years; 1 missing). The respondents were asked to choose from the following six options with regard to the postponement of the Tokyo 2020 Games: (1) the Games should be held as planned and on the same schedule (implementation group), (2) the Games should be held as planned but with no spectators and with measures to prevent infection (no-spectator implementation group), (3) the Games should be held as planned and postponed (postponement group), (4) the Games should be postponed, with no spectators and with measures to prevent infection (no-spectator postponement group), (5) should be cancelled (cancel group), and (6) other. The study examined residents' perceptions of the Tokyo 2020 Games following the decision to postpone the event, and made the following conclusions: (1) more than 40% of respondents believed that the Games should be cancelled, (2) perceptions may differ slightly by gender and age, and (3) many respondents believed that the Games should be held without spectators, with other arrangements. The findings can be used as a basis for building