著者

中澤 翔 瀧澤 一騎 厚東 芳樹 山代 幸哉 佐藤 大輔 丸山 敦夫

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.209-217, 2018

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<p>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;The purpose of this study was to clarify the relationship between running distance over an 8-month period and both 5000 m running performance and aerobic capacity (VO₂max, VO₂VT, running economy). The 8-month study period was divided into two segments of 4 months each. It was found that long-distance athletes could run 5000 m in about 15 min 30 s. The analysis also confirmed the following: (1) athletes that ran longer distances in the 8-month period had better 5000m times; (2) they had higher VO₂VT; and (3) athletes whose distances were longer in the first half of the study period had better VO₂VT and 5000m records in the second half of the period. The anaerobic threshold reached a higher level in runners with greater training distance, resulting in an improvement in race results. Furthermore, based on the fact that the distance run in the first four months effects on VO₂VT and 5000 m running times in the latter four months, this study demonstrates the possibility of training effects occurring after a certain latency period. The results implicated that it was important to track running distances as an indicator of race performance.</p>

著者

丸山 敦 入口 敦志 神松 幸弘

出版者

龍谷大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2019-06-28

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ユネスコ無形文化遺産「和食」の起源である江戸から明治初期における日本人の食生活を、書籍に漉き込まれた毛髪の安定同位体分析によって詳らかにする。申請者らが発表したばかりの新規的アプローチを洗練し、地方の出版物に対象を拡張することでより多くの地域の比較を、書籍の選定や素材の化学分析によってより細かな時間スケールで、当時の食物の同位体比を把握することでより定量的に行うことに挑戦する。

著者

西大 嵩樹 丸山 敦

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 = Japanese journal of ichthyology (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.113-119, 2017-11-25

著者

中村 哲也 丸山 敦史 矢野 佑樹

出版者

富民協会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.52-57, 2009-06-25

被引用文献数

2

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我が国におけるリンゴジュースの自由化は、1988年に農産物10品目の輸入自由化に関するGATT勧告を受諾し、その後の1990年から開始された。輸入枠があった自由化前の1987年の輸入量は僅か4,000tであったが、2006年には84,525tとなり、自由化後の輸入量は約21倍に急増している。他方、オレンジジュースも1992年に自由化されているが、1987年には8,500t、2006年には88,621tが輸入され、自由化後の輸入量は約10倍に急増している。オレンジジュースの輸入量と比較しても、リンゴジュースの輸入量が如何に拡大したかが分かる。そして、自由化開始以来、急増した米国産は、1997年には中国産にシェア第一位を、そして、2000年にはオーストリア産にもシェアを奪われ、2008年現在、輸入先国のシェア構成比も大きく変化している。他方、国内では2008年8月、青森県弘前市のリンゴ加工品製造・販売会社A社が、産地や加工法を偽装表示した飲料製品などを販売したとして、JAS法違反で業務改善が指示された事件は記憶に新しい。この事件は、リンゴジュースの自由化が開始以来、一般飲用と加工業務用の中国産濃縮還元ジュースを青森産ストレートジュースと不正表示した初めての事件であった。このように貿易自由化後に国内外で流通構造が変革したリンゴジュースの消費者選好構造について、本研究ではアンケートによるデータを用い分析する。

著者

丸山 敦史 浅野 志保 菊池 眞夫

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.59-66, 2004-03-31

被引用文献数

4

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文部科学省が総合学習を導入する以前から農業体験学習は練馬区の小学校のカリキュラムに広く取り入れられてきた.本研究で調査した総ての小学校で,農業体験学習担当の先生は,自然とのふれあい,農業や食料生産の大切さ,労働の大切さなどを知るというこの体験学習の諸目的は達成されていると評価している.しかし同時に,適切な知識の不足,十分な大きさの農場を確保することの難しさ,担当教員に過重な負担を与える等の問題点の存在も指摘された.小学校の児童から得られたデータを用いて行われたプロビット分析の結果も,自然や農業の大切さの自覚等の面で農業体験学習が児童に良い影響を与えていることを明らかにした.しかし,そのようなプラスの効果が男子児童をバイパスしている傾向も見出された.

著者

岩谷 文方 三宅 達夫 和田 眞郷 丸山 敦司

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.5-10, 1992-06-25

被引用文献数

10

著者

山浦 高裕 吉澤 要 丸山 敦史 西澤 好雄 折井 幸司 六波羅 明紀 一條 哲也 松本 晶博 田中 栄司 清澤 研道

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 = Gastroenterological endoscopy (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.43, no.12, pp.2250-2257, 2001-12-20

被引用文献数

7

著者

中村 哲也 丸山 敦史

出版者

共栄大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究課題では、わが国における生鮮果実・果実加工品の海外販路拡大に関して、計量的かつ実証的に分析した。分析の結果、下記の諸点が明らかにされた。第1章では、栃木産にっこりととちおとめが、香港やバンコクの如何なる購買層に評価されるのか、プロビットモデルを推計し、考察した。まず、香港・バンコクにおける国産ナシ品種と国産イチゴ品種の認知度は非常に低かった。今後、栃木産にっこりととちおとめ輸田する際は、輸田専用パッケージ等による品種のイメージアップを図る必要があるだろう。そして、とちおとめは香港では大きさが、バンコクでは香りが評価された。そして、にっこりは中高年層に、とちおとめは女性に評価が高かった。最後に、香港でのにっこりの価格は中国産ナシの4倍、バンコクでのとちおとめの価格はタイ産イチゴの7倍の価格差があった。そして、香港ではにっこりは8割弱が、とちおとめも7割弱が、調査当日の小売価格または若干高くても購入するという回答が得られた。ただし、バンコクでは8割弱が、調査当日の店頭小売価格ならば購入しないという結果となった。そして、プロビットモデルの推計結果から判断するならば、今後の香港でのとちおとめ輸田は、中高年層をターゲットとし、食味評価の高い女性を如何に購買層に取り入れるかが輸出拡大のカギとなるだろう。第2章では、伊勢丹スコッツ店における栃木産巨峰の輸出動向とその来客の消費意識について考察した。同店において、日本産ブドウの評価自体は非常に高いが、栃木産巨峰の低価格性が求められた。ただし、日本人客の多い同店のようなケースでは、高価な日本産巨峰は安価なオーストラリア産と棲み分けられていた。シンガポール人の味覚や安全性の拘りも日本人とは異なっているのだが、シンガポール人による日本産巨峰の評価は非常に高い。そのため、今後の輸出は、早急に価格改定するというよりは、脱粒(巨峰の粒が茎から落ちること)・茎枯れ(鮮度が落ちて茎が枯れる)しないといった鮮度の向上や種なし巨峰販売といった手法で、ターゲットとする販売層(消費者層)を明確に意識したマーケティング活動が不可欠となるだろう。そして、同店の栃木産巨峰の販売拡大のカギとなるのは、日本人以外の巨峰購入のリピーターを如何にして拡大するかにかかっている。同店は、日本人客も比較的に多いのであるが、実際に購入回数が多い客は日本人が圧倒的に多く、大

著者

菊池 眞夫 高垣 美智子 倉内 伸幸 南雲 不二男 丸山 敦史 丸山 敦史

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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サブサハラにおける「低投入環境保全型」農業モデルを提唱するため、ウガンダにおいて農家調査、栽培試験、パピルス湿地開田試験、関連2次資料収集を行った。これら基礎データの分析により、陸稲作・水稲作の普及により稲作生産を飛躍的に拡大するポテンシャルは極めて大きく、サブサハラにおいて、環境に負荷を与えることなく「緑の革命」を達成する条件は整っており、それを達成することが農村の貧困解消にも貢献することが明らかとなった。

著者

鈴木 秀美 山田 健太 砂川 浩慶 曽我部 真裕 西土 彰一郎 稲葉 一将 丸山 敦裕 杉原 周治 山本 博史 本橋 春紀 岩崎 貞明 笹田 佳宏

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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日本の放送法は, 放送事業者の自律を前提としているため, 放送事業者が政治的に偏った番組や虚偽の事実を放送して番組内容規制(番組編集準則)に違反しても, 放送法には制裁がなく, 電波法による無線局の運用停止や免許取消は強い規制であるためこれまでに適用されたことがない。結果として, 違反があると, 行政指導として, 実質的には行政処分である改善命令に近い措置がとられているが, このような手法には表現の自由の観点からみて重大な問題があることが明らかになった。日本では現在, 通信・放送の融合に対応するため通信・放送法制の総合的な見直しが行われている。本研究は, 現行法制が内包している憲法上の問題を新しい法制に積み残さないために, 問題点を整理・分析したうえで, ありうる改善策を提示した。

著者

渡部 亮 坂田 祥子 丸山 敦史 菊池 眞夫

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.51-58, 2004-03-31

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横浜市の三つ池公園の利用者から得られた支払意志額(WTP)を用いて都市公園の選好構造を検討した.公園が現状のままで有料化された場合入場料として幾ら払うかという質問に対して得られたWTPの平均値は138円であった.これに対して公園のサービスとインフラストラクチュアを改善した上で有料化するとした場合のWTPは平均180円であった.WTP関数の計測により,所得,年齢,公園訪問の目的が複数ある場合にWTPが統計的に有意に高められることが明らかにされた.公園の機能と快適さを高く評価する訪問者も高いWTP水準を示した.また計測された年齢とWTPの関係から,公園の入園料を平均WTPより低い100円に設定するとしても,35歳以下の若い世代の来園者を失う可能性が高いことが明らかになった.

著者

戸波 江二 古野 豊秋 畑尻 剛 小山 剛 栗城 壽夫 近藤 敦 實原 隆志 光田 督良 鈴木 秀美 小山 剛 藤井 康博 上村 都 丸山 敦裕 浮田 徹 古野 豊秋 押久保 倫夫 門田 孝 大森 貴弘 有澤 知子 赤坂 正浩 嶋崎 健太郎 渡辺 康行 根森 健 畑尻 剛 石村 修 中西 優美子 工藤 達朗

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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憲法および憲法学が現実の政治や社会に対して、また、他の法学・社会科学の分野に対してどのような規範的な力を発揮しているか、発揮すべきかについて、他分野の研究との交流、憲法の歴史的発展、外国との比較研究を通じて解明した。日本国憲法は、戦後の政治・社会において基本法としての規範力を発揮し、戦後日本の展開を支えてきたこと、民事法、刑事法の分野でも憲法が浸透し、憲法ないし憲法学との相互交流の動きがでてきている。

著者

丸山 敦夫 晴永 清道 竹下 公博 MARUYAMA Atsuo HARUNAGA Kiyomichi TAKESHITA Kimihiro

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学教育学部教育実践研究紀要 (ISSN:09175865)

巻号頁・発行日

pp.87-95, 2007

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離島複式学級における体育授業の特徴を理解する基礎資料を得るため、複式学級の3・4年生の児童を対象に、体格・体力を測定すると共に各児童の体育授業の運動量を把握した。さらに、1年後、4・5年生になった同じ児童を対象に体格・体力や体育授業の運動量を縦断的に追跡し測定し、加えて、教師に体育授業の課題を調査した。その結果は以下の通りである。 1)複式学級の児童の形態発育は、身長の伸びに対して筋肉や骨などの除脂肪体重の充実度が4-5年生より3-4年生で低い傾向であり、個人差が非常に大きかった。 2)離島の複式学級および一般学級の児童たちの有酸素能力は同年代の児童に比べて高かった。しかし、複式学級では3-4年生の有酸素能力の伸びはほとんどなかった。この学年では体格と筋力や持久力との不均衡が体力低下につながったと思われる。これは個人的な発育と体力の関係であろう。 3)5日間の学校生活活動量を心拍数で測定した結果、体育の授業や昼休み時間において心拍数は平均で130拍/分ほどになった。06年度の中程度および比較的高い運動強度別出現時間や割合が05年と比較して少なくなった。運動量低下は教材選択に依存するだろう。 4)体育授業の課題をアンケート調査した結果、学年差や体力差で児童の序列ができあがり、少人数であるため競争心の発揚や発育差による指導の視点について課題が多かった。 以上の結果から、複式学級での体格・体力の実態と学校生活活動量や体育授業の運動量を把握し、今後の複式学級における体育授業の展開に工夫していかなければいけない内容を探ることができた。