著者
竹村 博一 永田 基樹 井上 俊哉 湯川 尚哉 藤澤 琢郎 阪上 智史 友田 幸一
出版者
JAPAN SOCIETY FOR HEAD AND NECK SURGERY
雑誌
頭頸部外科 = Journal of Japan Society for Head and Neck Surgery (ISSN:1349581X)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.125-129, 2009-10-30
参考文献数
11
被引用文献数
2

症例は33歳男性,ロケット花火が口腔内で爆発し受傷,頸部腫張を自覚し近医受診,頸部皮下気腫,縦隔気腫,咽頭熱傷の診断にて救急搬送された。当初呼吸状態も安定していたため保存的に治療を行っていたが,左側下咽頭側壁から後壁にかけての粘膜の浮腫が著明となり,また壊死が加わり,進行した。画像診断では,咽頭後間隙を中心とした深頸部膿瘍の形成が認められ,さらに縦隔内にまで進展していることが指摘されたため,頸部外切開によるドレナージを行ったところ,花火の爆発片を咽頭後間隙内に認めたため,これを除去した上,周囲の壊死組織の切除,咽頭裂傷部の縫合と共に,縦隔及び胸腔ドレナージを行った。術後,局所処置,抗生剤投与を継続して行い,改善した。<br>本症例は救命し得たが,開胸による縦隔ドレナージを要する結果となり,受傷当日の頸部外切開等の早期対応が必要な症例であったと考えられた。
著者
井上 俊也
出版者
日本スポーツ産業学会
雑誌
スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.93-100, 1998-09-30 (Released:2010-07-27)
参考文献数
18

After World War II, the GHQ (General Headquarters) reformed economic policies in Japan. The most important policy was the ban on pure holding companies. Holding companies have been banned by the Antimonopoly Law since the end of World War II to prevent a resurgence of conglomerates, such as the prewar and wartime "zaibatsu", which wielded huge financial power. But in the 1990's, thanks to the movements of deregulation under the recession and the global competition, many persons have come to support the existence of the holding company system in Japan. After a long period of the ban, under the revised Anti-monopoly Law, Japanese corporations have been allowed to set up holding companies since December 1997. This removal of the ban on the holding company system will activate the Japanese economy including the professional football clubs established in the 1990's. Their establishment synchronized with the start of the J. League (Japan Professional Football League). Most of the Japanese professional football clubs derive from companies'football clubs and the subsidiaries of big companies which are the operating parent companies. The big companies sponsor their football clubs in order to participate in the professional league. But being subsidiaries of operating companies, the Japanese football clubs can not realize the ideal of the J. League because of their status. The management of the football club is neither based on the community nor on the profession. The synergy with the operating parent company is not enough. If the holding company system is approved in Japan, Japanese professional football clubs will be able to take advantage of the flexible equity and the empowerment leadership of the management and solve the present problems.
著者
井上 俊雄
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.124, no.3, pp.343-346, 2004 (Released:2004-06-01)
参考文献数
8
被引用文献数
7 11

Recently, research activities on the fields of the power system frequency controls are increasing, especially in connection with the deregulation of power systems. The main contribution to the generation controls required for the frequency controls comes from the thermal power plants with steam boilers. This article presents the fundamental features of MW response of the thermal power plants to be considered in dynamic simulations of the frequency controls, after reviewing the basis of the frequency controls in normal conditions of power systems. The features of the MW response are described in the aspects EDC operation, LFC operation and governor speed-droop operation.

5 0 0 0 OA 社会学と文学

著者
井上 俊
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.2-14, 2008-06-30 (Released:2010-04-01)
参考文献数
29
著者
井上 俊也
出版者
日仏経営学会
雑誌
日仏経営学会誌 (ISSN:09151206)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.1-12, 2018 (Released:2019-09-12)
参考文献数
5

日本とフランスは20世紀末から21世紀初めの25年間にサッカーワールドカップ、夏季オリンピック・パラリンピック、ラグビーワールドカップというメガスポーツイベントを開催しているが、これらのメガスポーツイベントに使用する大規模なスタジアムの建設とその利活用については大きな違いがある。 日本では多くのスタジアムがサッカーワールドカップのために建設されたが、その後のメガスポーツイベントで継続的に使用されているものは少ない。一方、フランスでは一連のメガスポーツイベントでは継続して同じスタジアムを使用している。 また、2020年の東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場として建設される新国立競技場については設計、建設段階にも問題が生じたが、定常的に使用するクラブがなく、オリンピック・パラリンピック後の利活用についても大きな課題となる。フランスでもサッカーワールドカップのメイン会場として混乱の末にスタッド・ド・フランスが新設された。このスタッド・ド・フランスもサッカーワールドカップ後に定常的に使用するクラブがなかったが、どのように課題を解決してきたかを取り上げ、日本のスタジアムの建設と利活用について提言する。
著者
北村 繁幸 浦丸 直人 井上 俊夫 鈴木 祐子 尾崎 ひとみ 杉原 数美 太田 茂
出版者
日本毒性学会
巻号頁・発行日
pp.20067, 2011 (Released:2011-08-11)

【目的】パラベン類(p-hydroxyalkylbenzoates)は、抗菌作用を有し保存料として食品、化粧品、医薬品等の様々な製品に使用されており、とくに化粧品中では最も頻繁に使用されている防腐剤である。化粧品の特性上、直接皮膚に使用するため、接触皮膚炎などのアレルギー症状が問題となっており、化粧品成分中の防腐剤が感作性物質(アレルゲン)になることが懸念されている。本研究では、パラベン類のアレルギー反応及びアレルギー反応へのパラベン類の代謝の関与を明らかにすることを目的とする。 【方法】代謝実験に供したラット肝ミクロゾームはSD系ラット肝より調製した。被検化合物はラット肝ミクロゾームと共に反応させ、代謝生成物であるp-ヒドロキシ安息香酸をHPLCにて測定した。抗原性試験はモルモットの皮膚反応にて検討した。被検化合物のヒスタミン遊離実験には、Wistar系ラットの腹腔から精製したマスト細胞を用いた。被検化合物をマスト細胞と共に反応させ、遊離したヒスタミンをHPLCにて測定した。 【結果および考察】代謝実験では、ラット肝ミクロソームはパラベン類に対して加水分解活性を示した。ブチルパラベンにて感作したモルモットおいて、ブチルパラベンでは弱いながら皮膚紅斑が認められた。p-ヒドロキシ安息香酸では、濃度依存的なマスト細胞からのヒスタミン遊離作用が認められた。一方、ブチルパラベンでは、低濃度域ではヒスタミン遊離作用は認められないものの高濃度域では認められた。ブチルパラベンにおけるアレルギー反応の発症には、p-ヒドロキシ安息香酸への代謝反応の関与が考えられる。
著者
井上 俊明
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.382, pp.9-12, 2016-07

経団連に加盟する企業の就職面接解禁から1カ月。大手の選考は進んでいるが、中小企業の新卒採用は後ろにずれ込む見込みだ。そこで、注目したいのが、中小企業に役立ちそうな求人サービスが充実してきたことだ。
著者
井上 俊輔 櫻井 克仁 上野 勇武 小泉 徹 樋山 拓己 浅羽 哲朗 須川 成利 前田 敦 東谷 恵市 加藤 久幸 飯塚 康治 山脇 正雄
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.25, no.28, pp.37-41, 2001-03-16
被引用文献数
9 5

一眼レフディジタルカメラ用, APS-Cサイズ総画素数325万のCMOSイメージセンサを開発した。画素サイズは10.5μm^□で, 埋め込み型フォトダイオードと4つのトランジスタより構成した, 完全電荷転送構造を採用し, 列毎に設けたノイズ除去回路で画素リセットノイズと固定パターンノイズを低減した。0.35μmルールCMOSプロセスをセンサ向けに専用化したプロセスを用い, 暗電流密度60pA/cm^2(60℃), ランダムノイズ0.27mVrms, 消費電力250mWを達成した。
著者
清水 俊幸 安島 雄一郎 吉田 利雄 安里 彰 志田 直之 三浦 健一 住元 真司 長屋 忠男 三吉 郁夫 青木 正樹 原口 正寿 山中 栄次 宮崎 博行 草野 義博 新庄 直樹 追永 勇次 宇野 篤也 黒川 原佳 塚本 俊之 村井 均 庄司 文由 井上 俊介 黒田 明義 寺井 優晃 長谷川 幸弘 南 一生 横川 三津夫
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J96-D, no.10, pp.2118-2129, 2013-10-01

スーパーコンピュータ「京」の構成と評価について述べる.「京」はスパコンの広範な分野での利活用を目指した10PFLOPS級のスパコンである.我々は,デザインコンセプトとして,汎用的なCPUアーキテクチャの採用と高いCPU単体性能の実現,高いスケーラビリティのインターコネクトの専用開発,並列度の爆発に抗する技術の導入,高い信頼性,柔軟な運用性,省電力性の実現を掲げ,2011年にそのシステムを完成させた.HPC向けCPU,SPARC64 VIIIfxと,スケーラビリティの高いTofuインターコネクトを専用に開発し,並列度の爆発に抗する技術としてVISIMPACTを実装した.冷却やジョブマネージャ等により,高い信頼性,柔軟な運用性,省電力性を実現した.「京」は2011年6月と11月にTOP500で世界一となった.また,複数のアプリケーションで高い実行効率と性能を確認し,スパコンとしての高い実用性を示した.
著者
武藤 隆 戸塚 洋史 坪井 俊紀 吉田 大介 松野 靖司 大村 昌伸 高橋 秀和 櫻井 克仁 市川 武史 譲原 浩 井上 俊輔
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
巻号頁・発行日
pp.29-32, 2016-03-04 (Released:2017-09-22)

我々は,消費電力の増加を抑制し,AD変換時間の短縮と広ダイナミックレンジ化を実現するデュアルゲインアンプ型シングルスロープ列ADC(SSDG-ADC)を搭載したAPS-Hサイズ2.5億画素CMOSイメージセンサを開発した。SSDG-ADCは,画素の信号レベルがある閾値レベルより低いときは列回路に設けられたアンプのゲインを高ゲインに設定し,閾値レベルより高いときは低ゲインに設定する手法である。その結果,シングルスロープ列AD(SS-ADC)に対して,AD変換時間を75%短縮し,6dBのダイナミックレンジ拡大を実現した.
著者
塚原 隆裕 川口 靖夫 田邉 真明 高橋 通博 嶺岸 卓也 原 峻平 池上 明人 井上 俊
出版者
東京理科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

二方程式モデル(非等方性/等方性k-εモデル,k-ωモデル)およびレイノルズ応力方程式モデルをフレームワークとして,粘弾性流体の抵抗低減流れを再現し得る乱流モデルの構築を目的とした.直接数値解析および界面活性剤水溶液の実験も行い,そのデータベースを元にa-prioriテストを通じて,粘弾性寄与項やGiesekus構成方程式に現れる非線形項について新たなモデルを提案した.粘弾性流体における複雑流路(有限平板周りやバックステップ流路)の乱流を調査し,Kelvin-Helmholtz渦の抑制効果,剥離点距離の延長,および主流揺動を見出し,それらの解明と(乱流モデルによる)予測を行った.
著者
山田 大樹 伊勢木 智行 井上 俊逸 吉野 信次 坪井 一将 村山 大樹 デニス· サンチャゴ 小疇 浩 山内 宏昭
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.11, pp.547-554, 2015-11-15 (Released:2015-12-31)
参考文献数
22
被引用文献数
4 2

湯種製法で製パンしたパンにおける湯種製造中に糊化した小麦澱粉の製パン性に及ぼす影響について,凍結乾燥グルテンと小麦澱粉で調製した疑似湯種を用いて検討を行った.その結果,疑似湯種中の糊化した小麦澱粉は,GP,GRD,SLVをコントロールに比べて有意に低下させ,擬似湯種中の小麦澱粉の糊化度とGRD,SLVとの間には非常に高い負の相関があることが判った.これより,湯種中の糊化小麦澱粉は生地の製パン性を低下させる主要因であり,湯種パンの外観,色相の特徴であるクラストのL*の低下とケービングに対しても,大きく影響していることが明らかになった.さらに,糊化した小麦澱粉を製パンに用いることによって,得られたパンの水分含量と保水性が増加し,それによりパン中の澱粉の老化が抑制され,保存中のパンクラムの老化を抑制できることが明らかになった.
著者
井上 俊明
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.371, pp.84-86, 2015-08

この釣りざおなどを卸していたエム・オン(山口県柳井市)が、6月26日、山口地方裁判所岩国支部から破産の開始決定を受けた。社長は古川左千夫氏で、申し立て時の負債総額は約10億円。全国的に倒産件数が低い水準にある中、「山口県内でもここ半年ほど10億円…
著者
井上 俊
出版者
社会学研究会
雑誌
ソシオロジ (ISSN:05841380)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.111-125, 1992-10-31 (Released:2017-02-15)
著者
孫 媛 井上 俊哉 西澤 正己
出版者
国立情報学研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

近年,各種の大学ランキングが発表されてマスコミを賑わし,社会的に大きな影響力を持っている。しかし,大学ランキングでは大学を一元的に順序づけるため,大学の順位にのみ目が向けられがちである。また,論文数や論文の引用数などから算出されるビブリオメトリックス指標に大きく依拠しており,教育面の比重が軽い。本研究は,大学の研究活動だけでなく学修・教育活動をも重視して,それらを捉える指標を探索的に検討し,大学を多元的に評価・診断するための方法について提案を行った。
著者
井上 俊明
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.373, pp.92-94, 2015-10

若い女性に人気のブランド、「サマンサタバサ」。その財布などをOEM(相手先ブランドの生産)していたのが、美巧(東京都中央区)だ。同社は、7月28日に全従業員(正社員35人、パートタイマー30人)を解雇して事業を停止し、翌29日に東京地方裁判所から破産手続…