著者
喜多 一 北村 由美 日置 尋久 酒井 博之
巻号頁・発行日
pp.1-214, 2018-12-25

Version 2018/12/25
著者
青山 薫 鈴木 賢 日下 渉 北村 由美 伊賀 司 石田 仁 小田 なら 林 貞和
出版者
神戸大学
雑誌
挑戦的研究(開拓)
巻号頁・発行日
2023-06-30

性的マイノリティの存在を認め、すべての人の人権を擁護するために定着した「性の多様性」。だが、この概念は英語由来のジェンダー二元論を超えてはいない。二元論ではその存在が十分に説明できない人たちがアジアを始めさまざまな文化で確認されてきており、現在の概念系は、この人たちを承認し、人権としての「性の多様性」とその侵害を正確に把握することができないでいる。そこで本研究は、アジア9ケ国でいわゆる「非典型的な性」の歴史を調べ、現在生きている当事者に聞き取りをして、《性の多様性》とは何かを改めて明らかにする。そして、こちらの《多様性》に基づいて、現行のジェンダー概念を超える性の概念を構想する端緒をつける。
著者
北村 由美
出版者
関西大学大学院心理学研究科心理臨床学専攻
雑誌
Psychologist : 関西大学臨床心理専門職大学院紀要
巻号頁・発行日
vol.11, pp.21-31, 2021-03

日本においては子ども虐待が深刻になっており、2000(H12)年に制定された「児童虐待の防止等に関する法律」(以下、児童虐待防止法)は2020(R2)年までに、児童福祉法等の関連法と合わせると8回改正されている。しかし、法律の改正がなされても児童虐待件数は減少することはなく、増加し続けている。子ども虐待が報道されるたびに児童相談所の対応のあり方が問われることが多くなっている。厚生労働省は子ども虐待については発生予防・早期発見・早期の適切な対応・被虐待児の保護・自立に向けた支援が必要と考えている。大きな事件が生じるたびに、児童相談所も国も虐待が生じてからの対応に追われているように見えるが、実は、虐待予防の仕組みを作ることが重要である。そこで、本稿では、虐待予防の仕組みを検討するにあたって必要と思われる、子ども虐待の現状について明らかにし、虐待が子どもに及ぼす影響、および、虐待に対する日本の取り組みについて述べ、子ども虐待防止に向けての課題を検討した。
著者
日下 渉 初鹿野 直美 伊賀 司 小島 敬裕 宮脇 聡史 今村 真央 日向 伸介 北村 由美 新ヶ江 章友 青山 薫 小田 なら 田村 慶子 岡本 正明
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

世界各地の国家と市民社会は、性的マイノリティに対して「黙認」「抑圧」「矯正」「支援」など多様な対応をとってきた。なぜ国家と市民社会による性的マイノリティへの対応は、かくも多様なのか。一般に西洋では、民主主義と自由な市民社会が性的マイノリティの権利拡大に寄与するとされる。しかし東南アジアでは、性的マイノリティの権利要求は、民主主義体制のもとで何十年も放置されたり(フィリピン)、暴力的な弾圧されたり(インドネシア)、一党独裁制や軍政の下で進展を見せたり(ベトナム、タイ)、権威主義体制下で限定的に認められることもある(シンガポール)。このように、性的マイノリティの権利拡大の異なる程度は、政治体制の違いや市民社会の自由度からでは説明できない。本研究では、諸国家と市民社会による性的マイノリティへの異なる対応は、国民国家の正統性を支える「象徴」として、彼女/彼らがどのように利用されているかによって説明できるのではないかと仮説を立てて研究してきた。本年度は、6月にアジア政経学会において「アジアにおける性的マイノリティの政治:家族・宗教・国家」と題したパネルを開き、田村慶子が台湾とシンガポールについて、伊賀司がマレーシアについて、宮脇聡史がフィリピンについて、それぞれの事例を報告した。10月中旬には合宿を行い、2日間にわたってメンバー全員が報告を行い、共通の課題について徹底的に議論した。10月末には、マレーシアからPang Khee Teik氏 、インドネシアからAbdul Muiz氏を招いて、国際ワークショップを開催した。翌年2月にも、マレーシアからtan beng hui氏、フィリピンからJohn Andrew G. Evangelista氏、オーストラリアからPeter A. Jackson氏、タイからAnjana Suvarananda氏を招聘して、国際ワークショップを開催した。
著者
荒木 茂 山越 言 王 柳蘭 原 正一郎 村上 勇介 柳澤 雅之 北村 由美 舟川 晋也 水野 啓 梅川 通久 竹川 大介 有川 正俊 池谷 和信 竹川 大介
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

諸科学が提示するグローバルな認識、イメジと、地域研究で集積されるミクロな情報とのギャップを埋め、両者を統一的に理解してく道筋の一つとして、可変的なスケールをもつ『仮想地球空間』を想定し、地域情報をインタラクティブに集積していくツールの開発と、データ集積を行なった。地域研究が提示する地域のメッセージを、地点情報、主題図の形で地球上に貼り付けていくことによって、地球を多様な世界観からなる地域のモザイクとして描き出し、グローバルな認識と接合させる道が開かれた。
著者
北村 由美 片岡 樹 芹澤 知広 津田 浩司 奈倉 京子 横田 祥子 中谷 潤子
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究は、インドネシア華人とその再移住の調査を通じて、脱植民地化、国民国家形成、冷戦といった20 世紀のアジアの国際関係をとらえなおすことを目的とし、オランダ、中国、香港、台湾、マレーシア、日本などインドネシア華人の移動先において調査を行った。本研究によって、第二次世界大戦後から21世紀初頭にいたるインドネシア華人の国際移動をめぐる複雑な実態が明らかになるとともに、インドネシアが民主化とグローバル化を迎えた現代において、各地に定住しているインドネシア華移民が、出身国であるインドネシアと新たに構築しつつある関係についても一部明らかになった。
著者
北村 由美
出版者
関西大学大学院心理学研究科心理臨床学専攻
雑誌
Psychologist : 関西大学臨床心理専門職大学院紀要
巻号頁・発行日
no.11, pp.21-31, 2021-03

日本においては子ども虐待が深刻になっており、2000(H12)年に制定された「児童虐待の防止等に関する法律」(以下、児童虐待防止法)は2020(R2)年までに、児童福祉法等の関連法と合わせると8回改正されている。しかし、法律の改正がなされても児童虐待件数は減少することはなく、増加し続けている。子ども虐待が報道されるたびに児童相談所の対応のあり方が問われることが多くなっている。厚生労働省は子ども虐待については発生予防・早期発見・早期の適切な対応・被虐待児の保護・自立に向けた支援が必要と考えている。大きな事件が生じるたびに、児童相談所も国も虐待が生じてからの対応に追われているように見えるが、実は、虐待予防の仕組みを作ることが重要である。そこで、本稿では、虐待予防の仕組みを検討するにあたって必要と思われる、子ども虐待の現状について明らかにし、虐待が子どもに及ぼす影響、および、虐待に対する日本の取り組みについて述べ、子ども虐待防止に向けての課題を検討した。
著者
北村 由美
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、1950年代後半から1960年代にかけて、中国に(再)移民した後に文化大革命を経て香港に移動したバンカ・ビリトゥン州出身のインドネシア華人に焦点をあて、インドネシアと香港の双方で調査を行った。その結果、移動の主要な理由や、移動した当時の状況など移動に関する背景と事実や、現在のインドネシアとの関係、言語能力など様々なファクターが明らかになった。本研究を基盤として、今後は中国や台湾および東南アジアの他国をフィールドとする研究者を交え、共同研究としてより複合的かつ多層的に検討していきたい。
著者
喜多 一 北村 由美 日置 尋久 酒井 博之
巻号頁・発行日
pp.1-246, 2019-04-01

Version 2019/04/01
著者
高地 薫 Horton William.B 山本 まゆみ 北村 由美
出版者
神田外語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

2019年度は、初年度に引き続き、主に国内あるいはインターネットにて入手可能な資料、入手済みの資料の分析を進めた。髙地(代表者)は、2020年2月末から3月末にジャカルタにて現地調査を進めることができた。一方で、計画に従い、プロジェクト一年半の中間成果をまとめた。その中間成果は、11月23日・24日に静岡県立大学草薙キャンパスで開催された東南アジア学会第101回研究大会にて、“Hidden hands of the Great Powers in Indonesia: Critical examinations of US Academia in the Cold War”と題するパネルで発表した。代表者である高地薫が座長、北村由美(分担者)をモデレーターとし、KOCHI Kaoru, “Army - Academia relations in Indonesia: Soewarto and SESKOAD as a cradle for the New Order”; William Bradley Horton, “A cautionary tale of arrogance: The Harry Benda translation of Japanese Military Administration in Indonesia and the US”; YAMAMOTO Mayumi, “Academic money laundering during the Cold War: The case of the MIT Indonesia Project”と題する発表を行なった。発表後の質疑では、参加者から有益な助言や疑問が提起され、活発な議論が行なわれた。
著者
北村 由美
出版者
日本図書館研究会
雑誌
図書館界 (ISSN:00409669)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.312-324, 2015-01-01

本稿は,アメリカで最も重要な東南アジアコレクションの一つであるコーネル大学図書館ジョン・M.エコルス・東南アジアコレクションの分析を通して,冷戦下におけるアメリカの学問の進展と大学図書館の役割について考察することを目的としている。冷戦下における学問の発展については,冷戦終了以降数多くの批判的検討がなされてきているが,図書館という学術情報基盤を通した考察はほとんど見当たらない。本稿では,第2次世界大戦後からベトナム戦争期にかけて東南アジア研究発展の経緯を俯瞰した後,ジョン・M.エコルス・東南アジアコレクションの設立と発展の経緯を辿る。
著者
貴志 俊彦 川島 真 陳 來幸 佐藤 卓已 佐藤 卓己 北村 由美 小林 聡明
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

この国際共同研究では、日本国内、台湾、韓国などで展開された学術交流によって、今後の関連研究に貢献できる次のような論点を明らかにできた。(1)エスニック・メディアに掲載された見解を分析することで、太平洋戦争終結による時代性の非連続的側面よりも、社会の環境および観念の連続性をより検出できた。(2)華人、金門人、日本人、コリアンとも、戦後直後においては、東アジアと東南アジアといった地域を移動する流動性が顕著であったため、時空間横断分析を進め、地域相関型の研究を推進することの重要性が確認された。(3)エスニック・メディアは、文字資料のみならず、映画、ラジオなど多様な非文字資料の役割が重要であるとともに、集団的、個人的コミュニケーション手段がコミュニティの拠点どうしを結ぶ機能を果たしていることを明らかにできた。なお、エスニック・メディア・データベースの構築は、引き続き課題として残された。