著者

岩野 英昭 小島 康志 大谷 輝年 伊関 洋 堀 智勝

出版者

一般社団法人 日本医療機器学会

雑誌

医科器械学 (ISSN:0385440X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.191, 2001-04-01 (Released:2022-03-18)

著者

湯浅 太一 小島 啓二 中島 玲二

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, 1982-05-15

著者

小島 武男

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.569-570, 1935-07-01 (Released:2018-03-27)

著者

小島 武男

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.277-294, 1935-04-01 (Released:2018-03-27)

著者

小島 喜久男 藤崎 正 栄 義文 細川 良三 古賀 俊一郎 平島 一義 鉾之原 卓郎 宇都宮 實 長島 真至

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋醫學會誌 (ISSN:1884202X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.88-94, 1968-09-30 (Released:2010-10-21)

参考文献数

10

著者

小島 昌太郎

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集 2 (ISSN:24322237)

巻号頁・発行日

pp.249-268, 1928-04-01 (Released:2017-08-01)

著者

小島 誠治

出版者

日本中性子科学会

雑誌

波紋 (ISSN:1349046X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.44-47, 2006-01-15 (Released:2011-01-27)

参考文献数

15

---

Dynamical properties of lithium borate glass are studied by the measurements of complex heat capacity, ultrasonic velocity, Raman scattering and terahertz-time domain spectroscopy. The non-Debye nature of structural relaxation, anharmonicity and boson peak are discussed in relation with fragility.

著者

小島 孝之 小林 弘明

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

宇宙技術 (ISSN:13473832)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.35-42, 2005 (Released:2006-01-06)

参考文献数

17

被引用文献数

4 1

---

パルスデトネーションエンジンを航空宇宙用空気吸い込み式推進機関へ利用することを想定し,空気吸い込み式PDEの推力性能を見積もった.PDEは,供給圧が外気圧(大気圧)まで膨張するため,高空で作動する場合,推重比が低下する.この推力低下を軽減するため,新概念PDEを提案した.PDEの出口に高速開閉弁を設け,燃料充填時に弁を閉じることにより,高速飛行時のラム圧力をPDEの推力に有効に利用する.さらに,インテーク捕獲流を燃料を利用して予冷却することにより,エンジン飛行可能領域がM0.5上昇する.これらのシステム解析の結果を踏まえ,PDRJE(Pulse Detonation Ramjet Engine)を提案した.さらに,PDEの基本的な推進性能について調査することを目的として,水素・酸素PDEの燃焼実験を実施した.PDE燃焼器に作用する熱流束は5kW/m2/Hzであった.

著者

小島 寧 棚町 健彦 狼 嘉彰

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

宇宙技術 (ISSN:13473832)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-58, 2004 (Released:2004-09-14)

参考文献数

6

被引用文献数

1

---

環境観測, 通信, 惑星探査等で活躍する人工衛星の姿勢軌道制御系(以下, AOCSと呼ぶ)は, 搭載ミッションの要求を満たすために, 高精度な指向決定, 安定度を実現する重要な制御サブシステムである. 宇宙空間においてAOCSに問題が発生し, 迅速な回復措置がとられなかった場合, 衛星は姿勢を喪失し, その結果, 通信途絶, 電力確保不能のような致命的な状態に至る可能性もある. また, 衛星, 地上における通信システムリソースの制約に伴い, テレメトリ数や通信可能時間に上限が生じ, 異常回復を目的とした地上側での迅速な対応は極めて困難な状況にある. とくに, スラスタ異常に代表されるように異常発生から機能喪失に至るまでの時間が短時間の場合に深刻である. さらに, 宇宙空間における人工衛星異常時の軌道上サービスによる迅速な修理作業も, 現時点においては実用レベルまで至っていない. 一方, 地球温暖化等の世界的な気候変動研究に役立つデータを提供する地球観測衛星のユーザは, ミッションの継続性とリアルタイム性を強く要求しており, 衛星としては, ミッションを可能な限り継続できるよう, 故障が発生した場合でも, 自動的に機能・性能を回復できる機能を有することが重要である. 以上のような観点から, ミッションの継続, 安全性の確保, 運用負担の軽減を目的として, AOCSの設計フェーズにおいて, 十分な耐故障性を考慮しておく必要がある. 特に, 軌道上において自動で異常・故障を検知して, 分離し, AOCS機能を自動回復させる機能(Fault Detection, Isolation and Recovery, 以下 FDIRと呼ぶ)は耐故障設計のキーとなる重要な機能であり, FDIRシステムを構築することにより, 高い耐故障性を有するAOCSが実現可能である. 本稿では, 2002年12月14日に種子島宇宙センターから打上げられた環境観測技術衛星「みどり?」(以下, ADEOS-IIと呼ぶ)のAOCSの耐故障設計, 特に新規の複合航法におけるFDIRシステム(以下, 複合航法用FDIRと呼ぶ)について述べる. ADEOS-IIのAOCSは, 地球観測プラットフォーム技術試験衛星(以下, ADEOSと呼ぶ)のAOCSにGPSR受信機(以下, GPSR), ピッチ軸用の精太陽センサ(以下, FSSHと呼ぶ)を追加し, GPSRの軌道位置及び時刻情報に基づき, FSSHデータを姿勢誤差補正に用いることでAOCSの性能向上を図ることができる. これを複合航法と呼んでおり, ADEOS-IIはGPSR情報をAOCSに取り込んだ日本初の地球観測衛星である. さらに, 上述の複合航法にFDIRシステムを採用することにより, AOCS機器の故障への耐性をより高めている. また, 以下に示すような既存のFDIRを超える特徴を有しており, 新規性を有している. (1)複合航法で使用しているAOCSコンポーネントの異常をモニタしているだけでなく, 複合航法に対し, 独立に並行動作させているADEOSで実績のある定常航法の姿勢決定系の結果と複合航法の姿勢決定系の出力をオンボードで比較評価し, 航法の正常性についてもモニタしている. 決定系評価の結果, その差分がある閾値を超えた場合, 定常航法に移行する. なお, 過去のJAXA人工衛星のFDIRにおいて, このようなモニタ方法を採用した例はない. (2)複合航法特有の異常と判断された場合には, 定常航法にモード移行し, 地球観測を継続する. 従来のFDIRの設計では, 異常が発生した場合, スラスタを用いた安全モードである地球捕捉モードに即移行していたが, このモードでは全観測センサの姿勢精度要求を満足できない. しかしながら, 定常航法であれば, 半数以上の観測センサについては姿勢精度要求を満足しており, 複合航法中と比較して観測ミッション達成度は低下するものの, 地球環境情報のグローバル観測の連続性, リアルタイム性は維持できる.

著者

小島 孝之 佐藤 哲也 澤井 秀次郎 棚次 亘弘

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

宇宙技術 (ISSN:13473832)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.33-40, 2002 (Released:2002-12-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

---

将来の宇宙往還機用エンジン用空気吸い込み式エンジンの制御特性を調べ,制御手法を確立することを目的として,軸対称エアインテークとターボジェットエンジンより構成される超音速エアブリージングエンジンモデルの再始動制御実験を宇宙科学研究所超音速風洞(マッハ3)において行った.制御実験は,極超音速飛行を行うインテークの特徴である不始動現象に着目して行った.制御シーケンスは,飛行中にインテークが不始動になり,さらに不始動による衝撃により燃焼室の火炎が失火することによってエンジンが推力を失った状態を想定して作成した.よって,風洞通風開始直後にインテーク不始動状態でエンジンを始動し,インテークを再始動した後,インテークのスパイク位置および終端衝撃波位置を制御しインテーク全圧回復率を目標値まで回復する一連の自動制御を行った.制御実験は良好に行われ,飛行中にインテークが不始動に陥った後,30~40secでインテーク再始動およびエンジンの推力回復が可能であることを示した.さらに,コアエンジンにターボジェットエンジンを用いる場合,不始動直後に燃焼室の火炎が急激に上昇する現象を示し,この現象に対処する新たな制御ロジックを提案した.また,インテーク不始動時にはバズの回避が不可欠であることを示し,バズを回避するための制御量としてバズマージンという値を提案した.

著者

牧野 貴雄 中口 俊哉 津村 徳道 高瀬 紘一 岡口 紗綾 小島 伸俊 三宅 洋一

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.53-64, 2007 (Released:2008-07-30)

参考文献数

13

---

本論文では,ビデオチャット等のアプリケーションにおける新たなコミュニケーションツールとして,使用者の感情を誇張して表示する顔色変化シミュレーションシステムの提案を行う.まず2 台のCCD カメラで撮影した動画像から自動的に使用者の顔領域と表情を認識する.認識した表情に合わせて顔の肌色をリアルタイムに変化させて表示することによって,感情を誇張することが可能である.本システムでは肌色変化処理として,独立成分分析に基づく色素成分解析法を用いている.肌の物理特性に基づいた処理であるため,日焼けや紅潮など現実に近い肌色変化が可能である.肌色変化処理においてはGraphics Processing Unit(GPU)を,表情認識においては色情報による高速な追跡・認識手法を用いることで,動画像に対してもリアルタイムに処理を実行することができる.結果画像に対する評価実験を行い,本システムが単純な画素値変化と比較して感情強調に有効であることが確かめられた.

著者

小島 庸平

出版者

東京大学大学院経済学研究科

雑誌

経済学論集 (ISSN:00229768)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1-2, pp.91-109, 2015-07-01 (Released:2022-02-25)

参考文献数

43

著者

小島 一浩

出版者

東京大学経済学研究会

雑誌

東京大学 経済学研究 (ISSN:2433989X)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.1-2, 2019 (Released:2019-12-21)

著者

根本 萌希 藤田 皓彦 松原 大樹 浪川 絢加 高畑 涼 栁澤 健斗 小島 遥香 丸山 孝寛 大澤 由伎 田中 美和 茂原 俊紀 神森 莉子 越川 湧太 高橋 恭幸 野口 奈菜

出版者

『人文×社会』編集委員会

雑誌

人文×社会 (ISSN:24363928)

巻号頁・発行日

vol.2, no.5, pp.97-121, 2022-03-15 (Released:2022-03-19)

著者

藤野 直輝 小島 一晃 田和辻 可昌 村松 慶一 松居 辰則

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回 (2015)

巻号頁・発行日

pp.1D24, 2015 (Released:2018-07-30)

---

本研究では,テーマパークにおいて携帯情報端末を用いて混雑情報を取得することができる来場者の満足度を,マルチエージェントシミュレーションを用いてモデル化した.具体的には,期待不一致モデルをもとに,アトラクションに対する効用とアトラクションに並ぶ行列人数とのトレードオフの関係を考慮するようなモデルを構築した.その上で,来場者の満足度向上の観点からテーマパークにおける混雑情報の提供方法を検討する.

著者

小島 庸平

出版者

大阪経済大学日本経済史研究所

雑誌

経済史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.161-172, 2021-01-31 (Released:2021-03-15)

著者

小島 真智子

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.204, pp.204_17-204_32, 2021-03-31 (Released:2022-03-31)

参考文献数

85

---

This paper deals with the continuities and changes in France’s nuclear deterrent strategy by asking the following question: has the basic notion of French strategy switched to the so-called “deterrence by denial” as opposed to “deterrence by punishment”? Some raised such question, by observing that France no longer insists on her nuclear weapons’ retaliatory capabilities, but underlines its arms’ precision as if they were to be used in counter-force operations. Such critiques do not make sense to others, because all deterrence capabilities should be or should at least look operational in order to be effective. And in a world where many countries are increasing their military invulnerabilities, the search for operational capabilities is a condition sine qua non to strengthen the deterrence.In order to answer the above question, this article first traces the French nuclear strategy thinking from 1945 on, with a focus on the strategic quarrels, in 1960s, between Pierre Gallois and Raymond Aron. Aron was against Gallois’ nuclear weapons’ “equalizer” concept which made French nuclear deterrence oriented not only against Russians but also against Americans. These quarrels were more political than strategic. In fact, the Vth republic under De Gaulle promoted the notion of national independence based on Gallois’ concept on nuclear deterrence and rejected Aron’s preferences on France-US cooperative relations. The article then analyses how France’s independent nuclear policy found its righteousness as US-USSR condominium emerged during the Cold war. France was against US coexistence with the Soviets which would undermine its Ally’s national interest. The US-USSR condominium was sacred through Arms Control measures. Even Aron criticized the condominium by calling the SALT I agreement a US-USSR “Alliance”.The second part of the article is devoted to the revision of France’s nuclear deterrence strategy in the post-Cold war era. It was especially under Jacques Chirac’s administration that France’s nuclear doctrine went through an important revision. The article uses presidential discourses, parliamentary discussions as well as ministerial internal documents such as “Horizon stratégique” in order to analyze how and why France had to review its nuclear deterrence strategy. The focus here is put on the notion of “counter-deterrence”. This notion is based on France’s recognition that France can no longer be on the side to deter but will be deterred by an emerging country in the post Cold war era. And it happens that these emerging countries are non-democratic countries marking the decline of the Occident.This article concludes that continuities in France’s nuclear deterrent strategy remains essential whereas the changes are only apparent. The changes are nonetheless important because they confirm that today’s nuclear world order as two-folds (or disconnected between): global order between Russians and Americans; regional order among emerging nuclear countries including nuclear-capable Iran.

著者

小島 智恵子

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.246, pp.75-84, 2008 (Released:2021-08-05)

---

From 1919 to 1922, Marcel Brillouin published several papers on quantum theory. Some previous studies cited these works as paving the way for Louis de Broglie's matter wave. But few historical studies treated Brillouin's wave concept in his quantum theory in detail. In this paper, we first investigate Brillouin's wave concept, then analyze his motive for his study, and finally examine its influence on L. de Broglie, constrasting the differences between Brillouin's wave concept and L. de Broglie's matter wave.

著者

小島 智恵子

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.230, pp.106-110, 2004 (Released:2021-08-12)

著者

石田 文彦 小島 浩治

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.39, no.215, pp.154-164, 2000 (Released:2021-08-23)

---

This study attempts to grasp the actual situation of the Hyakukou Kagaku Ka (Industrial Chemistry Course) in Niigata School and also deals with the process and background of closing in 1880, 4 years after its establishment. 56 students were admitted to the Hyakukou Kagaku Ka in total and 17 students completed this course. The main academic subject was analytical chemistry and the promotion of the textile industry and the petroleum industry was targeted. In the Niigata Prefectural Assembly, the closing of the Hyakukou Kagaku Ka was decided for the reason that the major industry of Niigata Prefecture is agriculture and industrial chemistry is not so pressing and students are a few in reality. Local leaders, members of the Prefectural Assembly, who actually promote policy standing between local officials and local inhabitants and best know the community, believe that a policy promoting industry by means of industrial chemistry, proposed by local government officials is impractical and the actual requisite is agriculture. Investigating the situation of the textile industry and the petroleum industry in Niigata Prefecture in those days, we pointed out that both industries were not in a situation to receive engineers who studied industrial chemistry and it was 1900's after about 25 years that these engineers were to be demanded.