著者
小田 淳
出版者
日経BP社
雑誌
日経ものづくり (ISSN:13492772)
巻号頁・発行日
no.792, pp.98-103, 2020-09

まず、見積依頼の基本を3つお伝えします。それは、[1]見積明細書を提出してもらう、[2]1つの部品で1つの見積依頼とする、[3]メーカー選定のための見積図面は極力最終仕様にする、です。どれも当たり前の話ですが、日本の部品メーカーに依頼するときなら…
著者
市村 一雄 小田 雅行
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.341-346, 1998-05-15 (Released:2008-01-31)
参考文献数
23
被引用文献数
3 4

市販の植物多糖である寒天, アガロース, セルロース, ジェランガム, ペクチン, アルギン酸ナトリウムおよびデンプンの浸漬液がレタスの根の伸長に及ぼす影響を調べたところ, 寒天の促進効果が最も大きかった.寒天による根の伸長促進効果はキュウリ, ダイコン, イネ, ホウレンソウ, トマトおよびネギと比べて, レタスで最も大きかった.それに加えて, レタスでの促進効果は変動が小さく, 取り扱いが容易であったため, 以下の実験にはすべてレタスを用いた.根の伸長は寒天抽出液によっても促進された.寒天抽出液に含まれる無機イオンと同じ組成に調製した溶液は寒天抽出液より根の伸長促進効果は小さかった.これより, 寒天抽出液に含まれる根の伸長促進物質は無機イオンとは異なる物質であると考えられた.寒天抽出液をSephadex G-25カラムおよびBio-Gel P-2カラムを用いて分画したところ, 根の伸長促進活性は低分子領域の数画分に認められた.これらの活性画分をShodex C18カラムで分画したところ, グルコースより早く溶出した.これらの結果より, 寒天に含まれる根伸長促進物質は数種類存在しており, これらはいずれも低分子で, 親水性の高い物質であると示唆された.

1 0 0 0 宇宙戦争

著者
H.G.ウェルズ [著] 小田麻紀訳
出版者
角川書店
巻号頁・発行日
2005
著者
饗場 葉留果 小林 修 湊 秋作 岩渕 真奈美 大竹 公一 岩本 和明 小田 信治 岡田 美穂 小林 春美 佐藤 良晴 高橋 正敏
出版者
日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 Supplement
巻号頁・発行日
vol.29, 2013

&nbsp;日本,世界各地には道路や線路で分断されている森が非常に多く,野生動物の移動,繁殖,餌の確保等が困難になっている.そのため我々の研究グループは 1998年から森を分断する道路上に樹上動物が利用できるための橋を研究し,建築してきた.これまでに山梨県に 3ヶ所,栃木県に 1ヶ所,愛知県に 1ヶ所建設された.<br>&nbsp;1998年,山梨県の有料道路上に道路標識を兼ねたヤマネブリッジの建設を提案し,実現させた.建設後,ヤマネを初め,リス,ヒメネズミ,シジュウカラの利用が確認された.建設費用は約 2000万円であった.<br>&nbsp;しかし,2000万円という高額なものでは,この技術を「一般化」し,普及していくことが難しい.そこでより安く,簡易な設計にし,建設できる樹上動物が利用しやすい「アニマルパスウェイ」(以下,パスウェイ)の開発研究を 2004年から行った.2004年の材料研究,2005年には構造研究を実施し,森林を分断している私道上に実験基を建設し,モニタリングを実施したところ,2006年,リスとヤマネの利用を確認した.<br>&nbsp;2007年に北杜市の市道にパスウェイの建設をし,そのモニタリングの結果は 2008年のポスターにて発表した.その後,2010年には,北杜市に.号機が,2011年には栃木県,2013年 4月には愛知県でパスウェイの建設がされた.栃木県では,モモンガの利用が確認され,これで樹上性の小型哺乳類はほぼ利用するということが証左された.山梨県の.号機と.号機では継続的にモニタリングを実施しており,ヤマネの利用は,.号機と.号機では 2割程であり,ヒメネズミは,両機とも 8割程であり,ヒメネズミの利用頻度が高かった.また,パスウェイの利用部位に関しては,ヤマネでは床面とパイプ面を,ヒメネズミとテンでは床面を,多く利用することが確認された.今後,これらのデータを元に,より効果的なパスウェイの普及を行っていく.
著者
山岡 明子 小田島 安平
出版者
日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 = The Japanese journal of pediatric allergy and clinical immunology (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.295-302, 2009-08-01
参考文献数
42

14歳,男児.PL顆粒やイブプロフェンとうどんの同時摂取で蕁麻疹やアナフィラキシーの既往がある.2008年2月に学校で給食を摂取した後にサッカーをしていたところアナフィラキシーが出現した.給食は牛乳,おでん(大根・卵・はんぺん・コンニャク・ 人参・ほうれん草・ちくわ),わかめご飯,魚フライであった.小麦,グルテンの血中抗原特異的IgE抗体(ImmunoCAP<SUP>&reg;</SUP>)が陽性であった事や過去の既往等から小麦による食物依存性運動誘発アナフィラキシーを疑い負荷試験を行ったが,小麦+運動では無症状であった.そこでアスピリンを前投与した後に小麦を摂取させたところ運動とは関係なくアナフィラキシーが誘発された.以上より小麦と同時にサリチル酸含有物質を摂取することにより症状が誘発されると考えられ小麦依存性サリチル酸誘発アナフィラキシーと診断した.
著者
星 玲奈 菊池 宏幸 町田 征己 高宮 朋子 小田切 優子 福島 教照 天笠 志保 林 俊夫 井上 茂
出版者
日本運動疫学会
雑誌
運動疫学研究 (ISSN:13475827)
巻号頁・発行日
pp.2107, (Released:2021-07-10)

目的:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行前と流行中とで運動を実施する者の割合が変化したかを,性,年代,運動種目別に記述的に明らかにする。 方法:2020年7月に実施したインターネット調査による横断研究である。散歩,ストレッチ等14の運動種目について,調査時点(2020年6〜7月)及び1年前の同時期(2019年6〜7月)における実施の有無を思い出し法により比較した。統計解析は,両年における運動実施者の割合の差を,マクネマー検定により性・年代別に検討した。 結果:分析対象者は関東地方に在住の20〜70代の男女2155人であった。いずれかの運動種目を一つでも実施したと回答した者は,2019年は76.1%,2020年は78.8%であった(p<0.001)。実施者の割合が2019年に比べ2020年で高かった運動種目は「散歩・ウォーキング」,「ストレッチ」,「ラジオ体操」,「筋力トレーニング」等であり,一方,低かった種目は「屋外球技」,「水中運動」等であった。これらの傾向に性・年代別による違いは認められなかった。 結論:COVID-19流行下では流行前と比べて何らかの運動を実施している者の割合が高くなった可能性がある。運動種目別にはストレッチ等,個人が自宅や自宅周辺で行う種目で高くなる一方,施設内や集団で行う種目で低くなっていた。身体活動推進の観点から,自宅等で新たに運動を始めた人が流行後も継続して実施できるような支援が求められる。
著者
堀田 紀文 奈良 康平 小田 智基 鈴木 雅一
巻号頁・発行日
no.123, pp.17-32, 2010 (Released:2011-07-26)

降雨が土壌中二酸化炭素(CO2)濃度及び土壌呼吸速度に与える影響を調べるため、2008年5月(降雨イベント1)と9月(降雨イベント2)の2回の降雨を対象に降雨中の土壌中CO2濃度、土壌呼吸速度の連続観測を行った。その結果、両降雨で観測値の変化に違いが見られた。土壌中CO2濃度の変化は、特に深度15cmにおいて大きく異なっていた。降雨イベント1では、降雨開始から数時間後にCO2濃度が大きく低下し、その後降雨終了時までに回復した。一方、降雨イベント2では、降雨終了直前にCO2濃度が上昇を開始し、降雨終了後にピークを迎えた後も降雨前より高い濃度を保っていた。土壌呼吸速度に関しては、降雨前の値は両降雨で同程度であり、降雨開始後に大きく低下するという点でも共通していた。しかしながら、降雨イベント1では降雨終了後も土壌呼吸速度が回復しなかったのに対して、降雨イベント2後には、降雨前と同程度まで土壌呼吸速度が回復した。土壌各層のCO2湧き出し速度、CO2貯留量の推定結果から、降雨イベント1では、雨水が土壌表面を被覆することによるCO2拡散の停止に加えて、雨水に伴って侵入する低濃度CO2による土壌中高濃度CO2の押し出しという2つの現象が生じたと考えられた。一方、降雨イベント2では、CO2拡散の停止が卓越していたと考えられた。降雨中に生じる現象が2回の降雨イベントで異なった要因は、降雨前の土壌中CO2環境の違いにあることが示唆された。
著者
小田島 雄志
出版者
一般財団法人 日本英文学会
雑誌
英文学研究 (ISSN:00393649)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.55-64, 1965

In the whole history of English drama, there has never been an age so closely allied to the Elizabethan plays as the contemporary theatre. A number of ways may lead us to prove it, but I will choose only one way out of them ; I will look into the view of human condition revealed in the works of contemporary playwrights, and try to find out some elements in common with Elizabethans'. Among many promising dramatists of today, I am going to pick out three : John Osborne, the first runner of so-called 'New Drama' ; John Arden, the representative of the Brechtian school ; Harold Pinter, the champion of the Theatre of the Absurd. When Osborne's Look Back in Anger was first performed, K. Tynan observed of its hero : "Jimmy Porter is the completest young pup in our literature since Hamlet, Prince of Denmark". It seems to me of much importance that Hamlet was named in order to make Jimmy's position clear. The most fascinating enigma with Hamlet is the surprisingly conspicuous lack of connection between Hamlet the thinker and Hamlet the doer. And the most interesting problem with Jimmy is the divergence between his outward heroic gestures and shouts of anger and his inward neurotic consciousness of disgusting self. The same thing can be said with Martin in Luther and Bill in Inadmissible Evidence. Osborne's intention must be in presenting human beings as they are, not always consistent with their real selves, but always sincere in their meditation and action, like Hamlet the typical Elizabethan. Arden's attitude towards human condition is most distinctly shown in its objectivity. For example, Live Like Pigs apparently aims at making an attack on the Welfare State, but the Sawneys, the attackers, are not freed from the dramatist's critical eye, either. Serjeant Musgrave's Dance deals with pacifism, it is true, but its pacifism is too rigorously, almost too grotesquely expressed at its crisis to gain the complete sympathy of audience. And how to solve the questions he offers is left entirely in audience's hands. Such an objective eye bears a striking resemblance to, say, Jonson's. Pinter's case is more subtle and complicated. In him, there is a coherent symbol, 'the room'. In The Room, The Dumb Waiter, The Birthday Party, The Caretaker, 'the room' is the protagonist. Every character in 'the room' is Everyman, and consequently 'the room' becomes the world, the stage the macrocosm. Each character also stands for some consciousness within the human mind, and consequently 'the room' comes to be transformed into human mind itself, the stage into microcosm. And in this macro-microcosm, human drama can be at once tragedy and comedy. This is the world of Pinter, directly connected with that of the Elizabethans.
著者
村山 良之 小田 隆史
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2021年度日本地理学会春季学術大会
巻号頁・発行日
pp.59, 2021 (Released:2021-03-29)

1 東日本大震災における大川小学校の被災 2004年3月,宮城県第三次地震被害想定報告書が公表された。同報告書内の宮城県沖地震(連動)「津波浸水予測図」(https://www.pref.miyagi.jp/uploaded/attachment/95893.pdf)によれば,石巻市立大川小学校(当時)や付近の集落(釜谷)までは津波浸水が及ばないと予測され,同校は地区の避難所に指定されていた。1933年昭和三陸津波もここには到達せず,1960年チリ地震津波についても不明と,この地図には記されている。しかし,想定地震よりもはるかに大規模な東北地方太平洋沖地震による津波は,大川小校舎2階の屋根に達し,釜谷を壊滅させた。全校児童108名のうち74名(津波襲来時在校の76[MOユ1] 名のうち72名),教職員13名のうち10名(同11名のうち10名)が,死亡または行方不明となった(大川小事故検証報告書,2014による)。東日本大震災では,引き渡し後の児童生徒が多く犠牲になった(115名,毎日新聞2011年8月12日)が,ここは学校管理下で児童生徒が亡くなった(ほぼ唯一の)事例であった。2 大川小学校津波訴訟判決の骨子 2014年,第三者委員会による「大川小学校事故検証報告書」発表の後,一部の児童のご遺族によって国家賠償訴訟が起こされた。2016年の第1審判決では,原告側が勝訴したが,マニュアルの不備等の事前防災の過失は免責された。しかし,第2審判決では事前の備えの不備が厳しく認定され,原告側の全面勝訴となり,2019年最高裁が上告を棄却し,この判決が確定した。 同判決における学校防災上の指摘は,以下の通りである(宮城県学校防災体制在り方検討会議報告書,2020を一部改変)。① 学校が安全確保義務を遺漏なく履行するために必要とされる知識及び経験は,地域住民が有している平均的な知識及び経験よりも,遙かに高いレベルのものでなければならない(校長等は、かかる知見を収集・蓄積できる立場にあった)。② 学校が津波によって被災する可能性があるかどうかを検討するに際しては, 津波浸水域予測を概略の想定結果と捉えた上で, 実際の立地条件に照らしたより詳細な検討をすべき 。③ 学校は,独自の立場から津波ハザードマップ及び地域防災計画の信頼性等について批判的に検討すべき。④ 学校は,危機管理マニュアルに,児童を安全に避難させるのに適した避難場所を定め,かつ避難経路及び避難方法を記載すべき。⑤ 教育委員会は学校に対し, 学校の実情に応じて,危機等発生時に教職員が取るべき措置の具体的内容及び手順を定めた 危機管理マニュアルの作成を指導し,地域の実情や在校児童の実態を踏まえた内容となっているかを確認し,不備がある時にはその是正を指示・指導すべき。 災害のメカニズムの理解と,ハザードマップの想定外を含むリスクを踏まえ,自校化された防災を,学校に求めるものである。3 大川小学校判決と地理学が果たすべき役割 大川小判決確定を受けて,「在り方検討会」は,2020年12月「宮城県学校防災体制在り方検討会議報告書」を発表し,判決の指摘や従前の取組を踏まえて,以下の基本方針を提示した。① 教職員の様々な状況下における災害対応力の強化② 児童生徒等の自らの命を守り他者を助ける力の育成③ 地域の災害特性等を踏まえた実効性のある学校防災体制の整備④ 地域や関係機関等との連携による地域ぐるみの学校防災体制の構築 ここにある③だけでなく,4つの全てにおいて,学校や学区の災害特性について学校教員が適切に把握できることが前提となり,専門家や地域住民との連携が求められる。そのためには,災害に対する土地条件として指標性が高い「地形」の理解が有効かつ不可欠である。このことは,地理学界では常識と言えるが,学校現場(および一般)には浸透していない(小田ほか, 2020)。ハザードマップの想定外をも把握できるよう,たとえば「地形を踏まえたハザードマップ3段階読図法」(村山,2019)等の教育が求められよう。 大川小判決は,教員研修や教員養成課程において,地理学や地理教育が果たすべき役割が大きいことを示している。2019年度からの教職課程で必修化された学校安全に関する授業や免許更新講習等において,また,高校で必修化される「地理総合」において,地理学および地理教育は,最低限必要な地形理解や地図読図力の向上に貢献し,もって学校防災を支える担い手を増やしていく必要があると発表者らは考える。