著者

土居 弓子 山本 秀樹

出版者

日本公民館学会

雑誌

日本公民館学会年報 (ISSN:1880439X)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.82-85, 2020-11-30 (Released:2021-01-20)

著者

今里 知世 山本 秀美 熊谷 あずみ

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.377, 2018

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はじめにA氏は、人工呼吸器装着中であり、徐々に精神運動機能の退行がみられ、低い覚醒水準が持続している寝たきり重症心身障がい児(者)の状態にあった。幼少期の在宅での記憶や、食事摂取していたころの嗜好に関連した五感刺激を与えることにより、覚醒状態の改善・反応の改善・看護の好循環がみられたのでここに報告する。研究方法1)対象者:A氏 40歳代 男性 2)研究期間:2017年6月〜7月 3)方法 視覚:アイマスクの使用・高照度光療法の導入。聴覚:朝は生活音・日中はラジオや音楽・就寝時はオルゴールを流す。臭覚:家庭での朝の臭いを回想できるよう味噌・就寝時はミントの臭いを使用。味覚:いちご味の口腔スプレーを使用。皮膚感覚:乾布摩擦・爪もみを導入。時間を決めて刺激を行い、覚醒・半覚醒・睡眠の割合を研究期間前と期間中で比較・分析した。結果夜間の睡眠割合が29%増加し、日中の覚醒時間がわずかながら増加した。また、反応が乏しかったA氏に、目がパチッと開いたり、鼻をひくひくさせたり、口をもごもごして味わっているような動作や、手を払いのけるような反応がみられた。考察高照度光療法や、自律神経系へ作用するとされている皮膚感覚刺激の導入、夜間の睡眠環境の整備、在宅時の記憶や摂食時の嗜好に関連した五感刺激をバランスよく行うことで、1日のリズムが整い、入眠・起床時間の規則性が得られた。その結果、夜間の睡眠時間の増加、日中の睡眠時間の減少につながったと考える。また、日中の覚醒時間の増加と、積極的に五感刺激を与えていくという目標をスタッフが共有することでA氏への関わりが増えた。反応の乏しかったA氏が、目をパチッと開いたり、鼻をひくひくさせたりする様子を見せたことで、看護の与える影響の大きさを実感し、感動や喜びへつながり、さらにA氏との関わりを持つという看護の好循環につながっていったと考える。

著者

山本 秀男

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.188-199, 2012

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企業の神経系と位置付けられるICTシステムは、激しく変化する経営環境に対して、企業戦略を迅速に実現することが求められるようになった。最近のICTシステム構築プロジェクトは、既存システムの改修が多く、開発の規模や追加の機能が多様化しているため、企画段階でQCDを直感的に判断することは難しくなっている。受注者のSI企業は多重請負構造のため、プロジェクトを成功させるためには、多様な価値観を持つ企業の関係をコントロールする強いリーダーシップが必要になっている。本論文では、D. Besankoの創出価値モデルを多重請負構造に適用し、SI企業の観点からプロジェクトを成功させるための要件を考察し、価値創造活動におけるリーダーの役割について論じる。SI企業のプログラムマネジャーには、顧客企業の戦略実現と自社の生産性向上の調和を図るというプレッシャーがかかる。発注者と受注者の戦略が異なる場合には、両者のトップの適切な関与が重要となる。

著者

山本 秀行

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.102, no.8, pp.1567-1568, 1993-08-20 (Released:2017-11-29)

著者

山本 秀行

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.94, no.3, pp.390-391, 1985-03-20 (Released:2017-11-29)

著者

三上 信雄 安藤 亘 石岡 昇 大隈 篤 山本 秀一 北野 倫生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

no.23, pp.925-930, 2007

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To promote utilization of Okinotorishima island and its surrounding areas mainly in the fishery field, fishery resources and environmental conditions were surveyed in and around the coral reef of the island. Corals were widely distributed in the lagoon. Some useful fishery species were caught through the wide range from the surface to the deep water around the reef. Their preys such as eggs, juveniles and young of some small sized fish species were also observed there. Therefore, it may be possible to utilize the island as a good fishing ground with an artificially increased primary production. To develop this potential, some ideas and their issues to be solved in the future were discussed in this study.

著者

菱沼 典子 笠谷 昇 小松 美砂 浦野 茂 永見 桂子 出井 隆裕 萬野 智 大田 浩 大森 聖子 山本 秀典 寺 春彦 伊藤 誠 前山 和子

出版者

三重県立看護大学研究支援委員会

雑誌

三重県立看護大学紀要 (ISSN:13438905)

巻号頁・発行日

no.特別号, pp.1-21, 2020

著者

八幡 聖人 高山 大貴 中尾 彰文 山本 秀一 吉田 登

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_299-II_310, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

29

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本研究では,下水汚泥焼却炉が更新時期を迎える様々な規模の都市に対して,自立的なエネルギー回収(汚泥廃熱発電)と連携によるエネルギー回収(ごみ混焼発電)のどちらが得策であるかを,イニシャル・ランニングを合わせたトータルコストの費用構造を評価するモデルを構築し分析を行った.分析の結果,双方のエネルギー回収技術とも従来の汚泥焼却に比べて事業性において優位な技術であることが示された.また都市規模が3万人を上回る場合,自立的エネルギー回収が得策であることが明らかとなった.一方,この分析結果は汚泥の集約処理がなされていることを前提としており,分散された複数の汚泥焼却炉を有する都市の場合には,連携によるエネルギー回収が得策となる可能性に留意する必要がある.

著者

山本 秀樹 隈村 大誠 長野 千佳 竹内 扶美子 藤井 槙子 田頭 素行 大竹 康之

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.331-338, 2008-05-20 (Released:2008-06-15)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

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ビール製造工程から廃棄されるホップ苞部分にはポリフェノール類(カテキン,プロシアニジン類など)が豊富に含まれている.前報では,ホップ苞部分にカテキン類(カテキン,エピカテキン)が重合したプロシアニジン類(プロシアニジンB1, B2)が含まれていることを明らかにした.本研究ではホップ苞部分に含まれるポリフェノール類を純溶媒および混合溶媒により抽出分離を行い,それぞれ溶媒に対する溶解性の評価を溶媒と溶質の溶解度パラメータ(Solubility parameter)を用いて行った.実験で使用した溶媒には,水,メタノール,エタノール,1-プロパノール,アセトンおよびそれぞれの水溶液を用いた.純溶媒を用いた場合,ホップ苞部分からの総ポリフェノールの抽出量は水>メタノール>アセトン>エタノール>1-プロパノールであった.一方,混合溶媒(メタノール–水,エタノール–水,アセトン–水)を用いてポリフェノールを抽出した場合,すべての系で純溶媒より混合溶媒の方が高い抽出量を示した.エタノール水溶液を用いた場合,ポリフェノールの抽出量は最も高く,エタノールの体積分率40%(20 mol%)付近で最大抽出量を示した.本研究では,ポリフェノール類の各溶媒への溶解性の評価を行うために,溶媒および溶質の溶解度パラメータを用いた.溶媒および溶質のHildebrandの溶解度パラメータ(δH)の計算には,Fdors法を用いた.Hansenの定義する溶解度パラメータ(δt, δd, δp, δh)の計算にはvan Klevelen and Hoftyzer法を用いた.実験結果より,純溶媒の溶解性は,溶媒と溶質のHildebrandの溶解度パラメータの差が小さいほど高い傾向を示した.一方,混合溶媒に対する溶解性はHansen溶解度パラメータを3次元プロットした図中で,溶質と混合溶媒の溶解度パラメータの値が近いほど抽出量は多いことを明らかにした.さらに,2成分系の混合溶媒の場合,Hansen溶解度パラメータのそれぞれの寄与率(fd, fp, fh)を三角線図上にプロットすることで,線図上から抽出に最適な溶媒組成(体積比)を予測できることを明らかにした.

著者

山本 秀男

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2018 春季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.296-306, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

29

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本学会で研究されてきたP2M理論は、企業の特命業務を対象に構築され、研究開発や新サービス開発のマネジメントとして有効であることが示されてきた。しかし、ICTの普及等によって新サービスの開発期間が短くなったため、従来のPDCAを回すマネジメントでは対応できなくなっている。また、地域創成やSociety5.0のように社会システムの構築プログラムに対しては、研究対象を見直しモデルの構築に立ち戻って研究する必要があると思われる。本稿では、Christensen&Carlile(2009)の定性的データから理論を構築する研究手法にしたがってP2Mの理論記述を省察し、開発期間が短いプログラムや、価値の評価が多元的になる社会システム構築のプログラムをマネジメントする場合の課題を考察する。

著者

上田 幸夫 佐藤 進 新井 孝男 山本 秀樹 荻野 亮吾 丹間 康仁 上田 孝典

出版者

日本公民館学会

雑誌

日本公民館学会年報 (ISSN:1880439X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.16-32, 2019-11-30 (Released:2019-12-29)

著者

木下 弘喜 土肥 由裕 佐田 良治 木阪 智彦 北川 知郎 日高 貴之 栗栖 智 山本 秀也 木原 康樹

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.1532-1537, 2014 (Released:2015-11-15)

参考文献数

17

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【背景】心肺運動負荷試験 (cardiopulmonary exercise testing ; CPET) 中に観察される, 運動時周期性呼吸変動 (Exercise Oscillatory Ventilation ; EOV) は, 収縮障害を有する心不全にみられる運動耐容能低下や突然死と関連する現象として知られる. 近年, 拡張不全の予測因子としての有用性も報告された. 非虚血性心不全に関して, NYHAⅡ以下の比較的軽症例を中心とした報告で臨床的意義が相次いで明らかにされたが, NYHAⅢ以上の重症例を対象とした検討は稀である.  【目的】非虚血性心不全重症例における, EOV出現と心事故発症との相関を明らかにすること.  【方法】2009年4月から2011年12月の間にCPETを施行した非虚血性重症心不全患者 (NYHA分類class Ⅲ/Ⅳ) 76症例を, 主要エンドポイントを心血管イベントとして後ろ向きに検討した. 観察期間内に複数回CPETを施行した患者について, 換気パターンの変化を比較するサブ解析を行った.  【結果】EOVを認めた25症例 (EOV群) と, 認めなかった51症例 (非EOV群) の2群間で比較したところ, 死亡率はEOV群で20%と, 非EOV群9.8%と比較して有意に高く (p<0.05), 心不全入院を含む有害事象もEOV群32%, 非EOV群25%と, EOV群で高頻度であった (p<0.05). EOVが観察期間内に消失した3人のうち2人は死亡していた.  【結論】EOVは非虚血性心不全患者において, 生命予後・心血管イベントの予測因子となりうる可能性があることが示唆された.

著者

橋詰 賢一 山本 秀雄 伊佐 功 絹田 幸生 石川 勇 久米 信行 吉野 勝美

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.112, no.12, pp.828-834, 1992-12-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

6

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Polyamic acid thin film was electrodeposited on metal foil using the solution containing triethyl-ammonium salt of polyamic acid dissolved in mixed solvent of DMF and methanol. The polyamic acid thin film was continuously imidized to form polyimide dielectric thin film, on which polypyrrole was polymerized as another electrode. Characteristics of this polyimide thin film as a dielectric is similar to that of polyimide film formed by spin coating technique. Applying this method to etched aluminium foil, small size film capacitor which has large capacitance and excellent characteristics was proposed.

著者

山本 秀夫

出版者

岡山県立記録資料館

雑誌

岡山県立記録資料館紀要 (ISSN:18808506)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-20, 2020-03

著者

山本 秀樹

出版者

大修館書店

雑誌

言語 (ISSN:02871696)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.28-34, 2003-10

著者

仙北谷 英貴 山本 秀朗 党 偉栄 久保内 昌敏 津田 健

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー (ISSN:13420577)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.178-187, 2002 (Released:2012-08-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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ケミカルリサイクルを行う目的で3種類のエポキシ樹脂を80℃の4mol/1およひ6mol/1の硝酸水溶液により分解した.DDM (diaminodiphenylmethane) 硬化ビスフェノールF型エポキシ樹脂では, 樹脂は4molAで約400時間, 6mol/1で80時間の分解時間を要した.DDS (diaminodiphenylsulfone) 硬化TGDDM (tetraglycidyldiaminodiphenylmethane) 型エポキシ樹脂は, 4mol/1では約50時間, 6mol/1では約15時間で分解した.硝酸水溶液から酢酸エチルによって抽出された化合物の分析の結果, C-N結合の開裂とニトロ化が起こっていることが明らかになった.また, 一般的に耐酸性の高い酸無水物硬化エポキシ樹脂について, 樹脂主剤の化学構造の中にC-N結合をもつ無水メチルハイミック酸硬化TGDDM型エポキシ樹脂を硝酸水溶液で分解させた.4molA硝酸水溶液では約80時間, 6mol/1では約250時間で分解し, 本手法が酸無水物硬化エポキシ樹脂にも応用可能であることが明らかになった.分解生成物の分析結果から, 回収された分解生成物を再重合する目的であればビスフェノールF型エポキシ樹脂の4mol/1硝酸水溶液による分解が優れ, 単純に廃棄物処理するだけであればDDS硬化TGDDM型エポキシ樹脂を6mol/1硝酸水溶液で分解させる方法が最も適していることが明らかになった.

著者

中田 加奈子 池田 耕二 山本 秀美

出版者

社団法人 日本理学療法士協会近畿ブロック

雑誌

近畿理学療法学術大会 第51回近畿理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.66, 2011 (Released:2011-10-12)

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【はじめに】 高齢化社会を迎えた日本には認知症患者が200万人以上いるといわれており、理学療法の必要性は増している。その一方で認知症患者の理学療法は拒否や暴言、暴力等が原因で困難となる場合も多く、接し方や環境設定など様々な工夫が必要とされる。そのため臨床では症例ごとに理学療法における工夫やその効果を検討することが必要となる。 今回、強い拒否や暴言、暴力等が認められ、理学療法を進めていくことが困難であった2症例を経験したので考察を加え報告する。 【症例紹介】 症例1:60代、男性、診断名は多発性脳梗塞であった。コミュニケーションは困難であり長谷川式簡易知能評価スケール(以下、HDS-R)の測定は不可能であった。身体機能としては四肢に運動障害、中等度の関節可動域制限が認められ、基本動作は全て全介助であった。理学療法は基本動作の維持・向上を目的に進めたが、本症例は理学療法開始当初から拒否が強く、暴言、暴力があり関節可動域運動や基本動作練習は困難であった。そこで、家族にも理学療法への参加を促す、時間帯を変える、ときには担当以外の理学療法士(以下、PT)が実施するなどの工夫を取り入れた。しかし、大きな改善は認めなかったため、次はPT2人が同時に関わっていくことにした。具体的には1人は話しかけながら暴力を抑え、もう1人は関節可動域運動、端坐位練習を行い毎日関わり続けた。その結果、拒否や暴力は徐々に軽減するようになり理学療法を進めることができた。 症例2 :80代、男性、診断名は右大腿骨転子間骨折術後であった。コミュニケーションは困難でありHDS-Rの測定は不可能であった。しかし、発話内容からは病識の欠如、理解力の低下等があると考えられた。理学療法はトイレ動作の獲得を目的に進めた。理学療法開始当初、起き上りは全介助、端坐位保持は見守りにて可能であり拒否は見られなかった。しかし立位練習を始める頃から強い拒否がみられ始めた。そのため家族・他のスタッフと一緒に理学療法を促したが、大声で叫ぶ、唾を吐く、蹴るなどの暴力や拒否は続いた。そこで、家族の承諾のもと強く促しながら全介助にて端坐位や移乗練習を行った。その結果、徐々にトイレ時に自発動作が見られるようになったため、トイレ時に合わせて理学療法を行うようにした。1か月後、拒否は少なくなり、基本動作やトイレ動作等も見守りにて可能となった。 【考察】 一般的に強い拒否や暴言、暴力などがみられる認知症患者の理学療法は進めることが難しいとされている。その場合、説明をゆっくり繰り返すや暴力行為の背景を探っていく等が必要といわれているが、現実はうまくいくとは限らない。そのため現場では経験から患者に合わせて対応しているというのが現状である。したがって認知症患者に対する理学療法では症例ごとにアプローチを考え実践し、それらを検証していくことが必要といえる。 症例1では、暴力がみられる患者に対して1人のPTが抑えつつ、もう1人のPTが理学療法を実践するという形で行った。一般的に介助が大変な症例に対してPT2人が関わることは臨床ではよくあることだが、今回はPT2人が、それぞれの役割を分担したうえで同時に協力して介入した。ただし暴力を抑えるといっても力任せに抑え込むというのではなく、話しかけながらなだめる、あるいはPTに被害がでない範囲で抑えるといった感じである。その結果、理学療法が実施できるようになり坐位練習が継続できた。本経験を通して、PT2人が同時に関わるということは、暴力を抑えることができる点だけではなく、介入がスムーズにできるという点や認知症患者の評価やゴール設定を多角的に検討できるという点においても有効であると考えられた。 一方、症例2では家族承諾のもと、強い促しと自発動作に合わせた理学療法を行った。その結果、理学療法は進み患者の基本動作等は向上した。本経験からは、様々な介入を行っても改善がみられないときは、家族承諾のもと強く促す理学療法もときには有効ではないかと考えられた。ただし強い促しは人権侵害や逆効果にもなりえることから、実践で用いるときは慎重に対応すべき問題とも考えられた。今後はさらに認知症患者に対する介入方法を事例ごとに検証し、エビデンスの構築、確立へと向けていきたい。 【理学療法研究としての意義】 本研究からは、拒否が強くみられる認知症患者の理学療法では「PT2人が同時に関わる」や「強く促す、自発動作に合わせる」といった介入が効果的であるということが示唆された。認知症患者の症状は複雑であり理学療法を行う上で多様な工夫や手段が必要であることから、それらを提示できた本研究は意義あるものと考えられる。

著者

山本秀煌 著

出版者

新生堂

巻号頁・発行日

1926

著者

池田 耕二 山本 秀美 黒田 未貴 河野 茉梨絵

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.175-180, 2016

被引用文献数

3

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〔目的〕がんサバイバー1人の二つの体験から理学療法ケア(心理的ケア,配慮,工夫など)構築のための有効な視点を提示すること.〔対象〕直腸がんによるストーマの造設と化膿性関節炎による大腿骨骨頭の切除を同時に体験した40歳代の男性1人とした.〔方法〕構造構成的質的研究法をメタ研究法においた事例─コード・マトリックス法とした.〔結果〕本男性の体験は,【排泄機能の変更体験】と【下肢支持機能の停止体験】という二つの体験事例と,【生活レベルの変化の感じ方】,【機能変更,停止による感情表出】,【機能変更,停止に対する受け止め方】,【患部に対する認識】,【患部に対する接触行動】,【機能変更,停止による新たな学習】の六つのコード(カテゴリー)から構成された.二つの事例比較からは,生活レベルの変化の感じ方や機能変更,停止による感情表出,受け止め方,新たな学習の内容に違いが認められ,患部に対する認識や接触行動の内容には共通したものが認められた.〔結語〕直腸がんによるストーマ造設後と化膿性関節炎による大腿骨骨頭切除後のがんサバイバーに対する理学療法ケア構築のための有効な視点が提示できた. <br>

著者

山本 秀行

巻号頁・発行日

vol.17, pp.38_a-25_a, 1993-08-31