著者

新井君美著 大槻修[校]

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

1903

著者

黒澤 伸元 新井 浩史 奥沢 誠

出版者

群馬大学教育学部

雑誌

群馬大学教育学部紀要 自然科学編 (ISSN:00175668)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.43-53, 2004

被引用文献数

1

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We have measured, at room temperature and 16K, the Bls, Mg2s, and Mg2p XPS spectra, and the MgKLLAuger spectra of MgB2, which has the highest TC(39K) except for the high-Tc superconducting cuprates. For comparison, we have also measured the Cls XPS spectra of graphite, a C atom of which is in the same isoelectronic sequence as a B atom of MgB2 is. As for the peak positions between the XPS spectra taken at room temperature and 16K, the difference is not observed in the spectra derived from Mg core-levels. As a result, it might be thought that 〓q = 0, where 〓q is an amount of the change of the valence charge in an atom. This means that the valence charge of the Mg atom hardly change, and agrees with other experimental results. On the other hand, the Blj spectra might reveal that〓q〓 0, and this is contrary to the case of Cls spectra. This implies that the amount of the valence charge of a B atom almost remains or increases with temperature decreasing. The result seems not to agree with other experimental results in which the valence electrons tend to be localized in a honeycomb plain constructed from B atoms in the superconducting phase.

著者

新井白石 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6],

著者

新井 正一 土居 亮介 久志野 彰寛 大沼 雅明

出版者

純真学園大学

雑誌

純真学園大学雑誌 = Journal of Junshin Gakuen University, Faculty of Health Sciences (ISSN:21866481)

巻号頁・発行日

no.5, pp.75-80, 2016-03

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要旨 : 2011年3月15日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所事故によって放射性物質が放出された. 震災後., 原発より南に20km離れた福島県双葉郡広野町において., 震災後1年目の2012年3月および3年半後の2014年8月にダストサンプラーを用いて空気中浮遊塵を収集し., その中に含まれる放射性物質を同定., 量を算出した. その結果., 2012年3月時点では134-Csが9.26×10-7 Bq/l ., 137-Csが2.42×10-7 Bq/l 含まれていた. この空気を吸った場合の内部被ばくを算出すると0.95 μSv/年 となった. 2014年8月時点ではこれら放射性セシウムは検出限界以下となった. 被ばくには内部被ばく., 外部被ばくの合算で評価されるが., 本研究結果および他の先行論文の結果も踏まえて., 福島住民の年間被ばく線量は1mSv以下になることが示唆された. Abstract : Radioactive substances were released due to the accident at the Tokyo Electric Power Company Fukushima Daiichi Nuclear Power Station in relation to the Great East Japan Earthquake occurred in March 2011. After the earthquake disaster, we collected drifting dust in the air by using dust samplers in Futabagun Hironomachi, Fukushima, about 20km south of the nuclear power plant in March 2012, which was one year after the earthquake disaster, and in August 2014, which was three and half years after the earthquake disaster, and identified and calculated the concentration of radioactive substances. As a result, 9.26×10-7 Bq/l of 134-Cs were included and 1.39×10-6 Bq/l of 137-Cs were included. When internal exposure was calculated in case of breathing this air, it was 0.95 μSv/year. As of August 2014, especially radioactive cesium among these radioactive substances was the below detection limit.Radiation exposure is evaluated by the total of internal and external exposures, and in consideration of the results of this research and the precedent researches, it was suggested that the annual radiation exposure level of the residents in Fukushima was below 1mSv.

著者

新井 忠夫

出版者

日本養豚学会

雑誌

日本養豚学会誌 (ISSN:0913882X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.247-250, 1987

著者

池田 智彦 馬 闖 新井 遼真 森迫 昭光 劉 小晰

出版者

公益社団法人 日本磁気学会

雑誌

日本磁気学会論文特集号 (ISSN:24320471)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.10-13, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

参考文献数

11

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In this study, FeCo magnetic wires with different widths were fabricated by photolithography and facing targets sputtering. Specifically, the domain configurations in the magnetic wires were studied. Flux closure domains with both 90° and 180° domain walls were found in magnetic wire with uniaxial transversal magnetic anisotropy. Furthermore, when the uniaxial transversal magnetic anisotropy was increased, a dramatic increase of 180° domain walls was found in the magnetic wire. These results suggest there are potential for applications for magnetic wires in stress-induced magnetic domain wall motion devices.

著者

横山 さつき 中川 雅人 菊池 啓子 井村 保 新井 康友 浅野 俊和 水野 友有 馬場 美穂

出版者

中部学院大学総合研究センター

雑誌

中部学院大学・中部学院大学短期大学部研究紀要 (ISSN:1347328X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.159-164, 2016-03

著者

新井 啓

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.101-167, 2011-11

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本稿は新井[2004],[2007],[2009a],[2009b],[2010a],[2010b],[2010c]における一連の研究の続きとして日経平均先物2007年3月限の証券会社別の超過需要関数のパラメータを推定している.これまでの研究により日経平均株価が一方的に上昇するような期間における証券会社別の超過需要関数の計測は比較的容易に行えることが明らかになっている.日経平均先物2007年3月限が取引された期間において日経平均株価は徐々に上昇していく傾向にあった.本稿における証券会社別の超過需要関数の推定結果から,多くの外資系の証券会社の超過需要曲線の傾きを示すパラメータの推定値は理論とは逆の値になり,外資系の証券会社がトレンドを追うような積極的な取引戦略を行っていたと結論することができる.日系の証券会社の中でも野村証券については超過需要関数の計測が非常に困難であった.これは日経平均株価の水準の上昇以外のその他の要因が大きく影響しているためと思われる.

著者

新井 啓

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.129-150, 2010-01

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本稿は,日経平均先物市場における個別証券会社の先物契約超過需要関数を計測することを目的としている.時系列データの利用により各証券会社の超過需要関数を計測する場合に問題となるのが系列相関の問題である.計量経済学の技術的な方法によれば解決可能ではあるが,モデルを改良していくと,経済理論とは無縁ではあるが統計的には申し分のない測定結果を得ることができる.これでは経済学的な意味がない.本稿では,計量経済学の技術的な方法を利用するのではなく,経済理論によって時系列のデータを扱った場合の系列相関の問題をいかにして解決していくべきかを述べる.本稿での計測式は各証券会社の先物契約保有量が日経平均先物の絶対水準で説明されるとの回帰式である.しかしこれをそのまま測定すると系列相関の問題が発生する.そのため,ある証券会社が他の証券会社がどれだけ日経平均先物のポジションを増減させるのかを知っているというゲーム理論的な状況を先物の取引者の期待の形成に取り入れる.これは各証券会社の建玉間の共変動を利用するものである.この経済理論によって導かれた計測式は,ある証券会社の先物のポジションを価格の絶対水準と大口の証券会社の建玉で説明するものである.そのため価格の絶対水準を理論的に消すことができるならば寡占市場の分析で用いられる企業者の生産量の決定式に等しい.したがって本稿の理論を発展させることができれば,金融市場におけるゲーム論的状況を分析する際にも役に立つものである.

著者

新井 啓

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.89-121, 2010-09

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本稿では証券会社別の日経平均先物の超過需要関数のパラメータを利用して日経平均オプション契約の超過需要関数を数値計算的に求めた.日経平均先物の証券会社別のポジションは週次ベースで日本経済新聞上で知ることができる.しかし日経平均オプションの証券会社別のポジションを知ることはできない.そのため同じ原資産である日経平均先物の超過需要関数のパラメータを利用することで日経平均オプションの証券会社別超過需要関数を推定することになった.経済モデルから直接的に推定するのではなく数値計算とならざるを得なかったのは,日経平均オプションの超過需要関数を計測するためには各証券会社の予想価格分布の標準偏差を求める必要があり,これは日経平均先物の超過需要関数のパラメータになってはいるものの,他のパラメータとの積になっているために,それを分離して日経平均先物の証券会社別超過需要関数のパラメータを推定する場合には,超過需要関数が線形であるために推定すべきパラメータの数が多すぎてしまい,推定が不可能になってしまうからである.このようにして導出された証券会社別の日経平均オプションの超過需要関数によって個別証券会社の日経平均オプションのポジションを逆算できることを示した.

著者

新井, 玄圭

出版者

富倉太兵衛

巻号頁・発行日

vol.[4], 1694

著者

新井 正 藤原 寿和 舟田 昭子 雨宮 優 植田 芳明 岡田 浩美 長沼 信夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.481-484, 1987-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2

著者

山内 健生 田原 研司 金森 弘樹 川端 寛樹 新井 智 片山 丘 藤田 博己 矢野 泰弘 高田 伸弘 板垣 朝夫

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.297-304, 2009

被引用文献数

18

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島根県で唯一の日本紅斑熱汚染地域である弥山山地(島根半島の西端)とその周辺地域において,マダニ相の調査を実施した.旗ずり法では7,497個体が採集され,次の12種に分類された:タカサゴキララマダニ,タイワンカクマダニ,ツノチマダニ,キチマダニ,タカサゴチマダニ,ヤマアラシチマダニ,ヒゲナガチマダニ,フタトゲチマダニ,オオトゲチマダニ,タネガタマダニ,ヤマトマダニ,アカコッコマダニ.弥山山地ではヒゲナガチマダニとフタトゲチマダニがそれぞれ12〜4月と5〜8月に優占し,両種の採集頻度は弥山山地から離れるにつれておおむね低下した.弥山山地は島根県で唯一のニホンジカ生息地であるため,ニホンジカの体からもマダニ類を採集した.その結果,819個体が採集され,次の4種に分類された:フタトゲチマダニ,オオトゲチマダニ,ヤマトマダニ,タヌキマダニ.ニホンジカから4〜6月に採集された全マダニ個体数の87.6%をフタトゲチマダニが占めていたことから,弥山山地のニホンジカはフタトゲチマダニの主要な宿主であると考えられた.

著者

新井 宏之

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.198-202, 2011-12-01 (Released:2012-03-01)

参考文献数

6

著者

新井康友編

出版者

日本家系協会出版部

巻号頁・発行日

1974

著者

新井 優太 家富 洋 井上 寛康 清水 千弘

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 72.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.3060, 2017 (Released:2018-04-19)

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現代サッカー戦術の潮流は,パスの出し手とサポート役の二人の受け手がつくる三角形を基軸としたパスサッカーである。そのため,集団運動を選手ではなく三角形を基本構成要素としてとらえる分析方法の開発が必須である。選手がつくる三角形配位(周長,形状がそれぞれ選手間の距離感,連動性を表す)に対して統計的な分析を行うとともに,三角形がつくるネットワークの観点からチームの連動性を分析する。

著者

新井 一司 久野 春子 鈴木 創 遠竹 行俊 大喜多 敏一

出版者

Japan Society for Atmospheric Environment

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.184-191, 2002-06-20 (Released:2011-11-08)

参考文献数

21

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モミの衰退木の調査方法を確立し, 東京におけるモミの衰退分布を明らかにするために, 1992年から1993年にかけて山間部を対象に衰退度の評価を107地点, 618個体について行った。調査方法は, 小枝の枯損, 枝葉の密度, 樹形と樹勢の4項目の値を合計した衰退度合計指数が評価基準として有効であった。小枝の枯損と枝葉の密度における衰退度階級2以上の明らかな衰退がみられた個体の割合は, 各々45.2%, 45.6%であった。モミの衰退は, 地形的要因である傾斜や起伏の状態とは関係がみられなかった。一方, 広域的な広がりである緯度, 経度との間には相関関係がみられ, 山間部の南東の地域ほど, 衰退が激しく, 北西部で衰退の程度が弱まる傾向がみられたが, 北西部の一部の谷地形では, 被害がみられた。海抜高は, 250m以下の低い地域ほど衰退が激しく, 高い高度で健全な傾向を示すものの, 750m以上という高い地域でも57.9%の地点に弱いながらも衰退現象がみられた。

著者

北上 誠一 村上 由里子 安永 廣作 阿部 洋一 加藤 登 新井 健一 SEIICHI KITAKAMI YURIKO MURAKAMI KOSAKU YASUNAGA YOICHI ABE NOBORU KATO KEN-ICHI ARAI 社団法人全国すり身協会 社団法人全国すり身協会 独立行政法人水産総合研究センター中央水産研究所 カネテツデリカフーズ株式会社 東海大学海洋学部 社団法人全国すり身協会 National Surimi Manufacturers Association National Surimi Manufacturers Association National Research Institute of Fisheries Science Kanetetsu Delica Foods Inc. School of Marine Science and Technology Tokai University National Surimi Manufacturers Association

出版者

The Japanese Society of Fisheries Science

雑誌

日本水産学会誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.250-257, 2009-03-15

参考文献数

17

被引用文献数

2 3

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等級の異なる10種のスケトウダラ冷凍すり身に加水して調製した加熱ゲルの破断強度(BS),破断凹み,及びゲル剛性(Gs)とタンパク質(P)濃度の関係を解析した。そして,(1)BSとGsはP濃度に伴って指数関数的に増大,(2)加水しない加熱ゲルのBSとGsの最大値はすり身の等級が上位の方が高く,(3)BS vs Gsを図示すると,10種のすり身から得た加熱ゲルの両値の間に強い正の相関があった。これらの結果は,そのBSとGsのレベルとP濃度依存性から見積る加熱ゲル形成能が,冷凍すり身の品質要因の一として有用であることを示す。From ten lots of walleye pollack frozen surimis of various grades, the heated gels of different protein concentrations were prepared by adding 0-150% water. Breaking strength (BS), breaking strain (bs), and gel stiffness (Gs=BS/bs) were measured, and the effect of the protein concentration of the heated gel on their physical values was analyzed. The results were as follows: (1) Of all the surimis tested, the BS and Gs of the heated gel increased exponentially with the increase in the protein concentration of the heated gel. (2) The maximum values of BS and Gs of the heated gels formed without addition of water were higher in the order of SA>FA>A>KA>2nd grades of frozen surimi. (3) When BS was plotted against Gs, there was a close, positive correlation among those of the heated gels from the ten lots of frozen surimis of various grades. These results indicated that the heated gel forming ability, as measured by BS and Gs levels of the heated gel and its dependence on the protein concentration, is a useful parameter for judging the quality of walleye pollack frozen surimi.

著者

新井政美著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2003

著者

浅香 清美 関口 幸枝 新井 美穂 川端 彰 斎藤 勝 加納 碩雄 加納 堯子

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.291-296_1, 1999-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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栄養専門学校生199名を対象にして, 鼻前庭に定着する黄色ブドウ球菌の拭き取り検査とアレルギー性疾患の既往に関するアンケート調査を実施した. その結果, 検査8回中の陽性者は73名 (36.7%), 陰性者は126名 (63.3%) であった. 陽性者73名中, 一過性保菌者と推定しえた者は55名, 持続性保菌者と推定しえた者は18名であった. アンケート結果の統計解析はx2の検定を行った. 黄色ブドウ球菌保有とアレルギー性疾患既往との間には, 危険率0.1%未満で有意な関連性が認められた.