著者

木村 浩 秋山 征一 桜間 一彰

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.16, no.8, pp.1138-1145, 1998-11-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

13 12

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In the present study we attempt to induce a quadruped robot to walk dynamically on irregular terrain and run on flat terrain by using a neural system model. For dynamic walking on irregular terrain, we employ a control system involving a neural oscillator network, a stretch reflex and a flexor reflex. Stable dynamic walking when obstructions to swinging legs are present is made possible by the flexor reflex and the crossed stretch reflex. A modification of the single driving input to the neural oscillator network makes it possible for the robot to walk up a step. For running on flat terrain, we combine a spring mechanism and the neural oscillator network. It became clear in this study that the matching of two oscillations by springs and the neural oscillator network is important in enabling the robot to hopping. The present study also shows that entrainment between neural oscillators causes the running gait to change from hopping to bouncing. This finding renders running fairly easy to attain in a bounce gait. It must be noticed that the flexible and robust dynamic walking on irregular terrain and the transition of the running gait are realized by the modification of a few parameters in the neural oscillator network. This finding, obtained through experiments using the quadruped called Patrush, shows the potential ability of a neural oscillator network to facilitate adaptation in dynamic walking and running.

著者

木村 浩

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1972, no.1, pp.49-60, 1972 (Released:2010-03-16)

著者

木村浩吉 著

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

1896

著者

木村 浩子

出版者

日本歯科心身医学会

雑誌

日本歯科心身医学会雑誌 (ISSN:09136681)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.73-83, 2007

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Excessive clenching of the teeth due to physical or psychological tension or stress can result in excessive air swallowing.This study sought to investigate and evaluate the characteristics of such patients in terms of both their physical condition in the head and neck region and relevant psychological and social factors.<BR>The subjects consisted of 187 patients (57males and130females) having chief complaints of aerophagia symptoms who visited the psychosomatic medicine clinic at the head and neck department of the Tokyo Medical and Dental University.52.4%were in their twenties and thirties and 69.5%were female.<BR>The principal psychological and social stress factors tended to be study and work related among younger patients, and family problems among female patients.Most of the patients exhibited depression, anxiety, neurosis and a tendency towards autonomic imbalance, and also tended to complain of neck or shoulder pain, headache, oral or pharynx paresthesia and symptoms of quasi-temporomandibular arthrosis in the head and neck region.<BR>The degree of improvement of aerophagia symptoms and a tendency to change doctors too frequently in order to find more appropriate treatment were both considered to be related to depression.<BR>The explanation of habitual teeth clenching, the existence of psychological and social stress factors, the mechanism of air swallowing, and ways to control clenching was useful in helping patients to reduce their aerophagia symptoms.

著者

藤原 康博 木村 浩彦

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.xxxvii-xli, 2015-12-25 (Released:2015-12-26)

参考文献数

40

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Arterial spin labeling (ASL) is a means of perfusion assessments in magnetic resonance imaging (MRI). Since ASL uses arterial blood water as an endogenous tracer, it is no need to use contrast agent or irradiation. Therefore, these features make ASL complete non‐invasive and easily accepted in routine clinical practice. Recent prevalence of 3T clinical MRI system has dramatically increased the quality of ASL image along together with the development of ASL techniques. In this paper, we have described the overview of ASL techniques such as labeling scheme, post‐label delay, background signal control, and intra vascular signal suppression. Finally, we have presented some clinical cases with ASL application from our own experience.

著者

堀松 崇 福岡 浩 須江 敏 木村 浩和 古川 澄夫

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.311-320, 2018

著者

畑中 健一郎 木村 浩巳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1.はじめに</b><br> 寒冷な気候を特徴とする長野県には、それを活かした伝統的な暮らしや産業が県内各地に存在する。これらの伝統は、地域の象徴となり、観光や地域興しの資源としても期待される一方、地域の気候に密接に関わるがゆえに地球温暖化に伴う気候変動の影響が危惧される。これら伝統を継承し、地域資源として活用していくには、気候変動に適切に対応していくことが重要である。<br> 天然寒天は、かつては農閑期の副業として各地で生産されていたが、現在は全国で数カ所のみである。角寒天に限れば茅野市を中心とする長野県諏訪地域が唯一の生産地であり、「寒天の里」をPRするなど地域の象徴となっている。天然寒天の生産は、冬期の冷涼な気候を利用して野外乾燥させる工程に特徴があり、気候変動の影響がもっとも心配される地場産業の一つである。本報では、諏訪地域の天然寒天生産を事例として、気候変動が地域の伝統産業へ及ぼす影響について調査した結果を報告する。<br><b>2.調査方法</b><br> 茅野市を中心とする諏訪地域の寒天生産者、寒天生産者の組合、茅野市役所等を対象に、ヒアリング調査、アンケート等を2012年~2014年にかけて実施した。その他文献調査等の結果と併せて報告する。<br><b>3.諏訪地域の天然寒天と気候条件</b><br> 諏訪地域の寒天生産は江戸時代末期に始まり、寒冷な気候を活かした風土産業として発展してきた。戦前に生産量のピークを迎え、1970年代以降に急減し、現在の生産者は諏訪地域全体で10者程までに減少している。諏訪地域の家庭では、法事などの際に寒天料理を食べる習慣があり、食文化としても寒天は定着している。また、茅野市では天然寒天の普及拡大を目指す産学官連携プロジェクトが推進されており、寒天には地域の特産品としての期待が寄せられている。学校でも地域学習の素材として活用されており、市民にも地域の伝統産業としての認識が定着している。天然寒天業は経済規模としては小さいが、地域の象徴としての役割は小さくない。<br> 寒天には天然寒天と工業寒天があり、天然寒天はさらに角寒天と糸寒天に分けられる。生産工程のうち、生天(ところ天)を乾燥させて寒天に仕上げる工程を天然の気候条件を利用して行うのが天然寒天である。夜間の低温と日中の晴天を利用して、凍結と融解を繰り返しながら約2週間かけて乾燥させる。角寒天の生産には最低気温が-5℃~-10℃程度まで下がることが望ましいとされる。<br><b>4.気候変動の影響</b><br> 現在、寒天を12月中旬から2月中旬にかけて生産する生産者が多いが、近年は暖冬の年が多くなり、生産可能な期間が徐々に短くなっている。茅野市の最寄りの諏訪の観測データをみると、1990年代以降の日最低気温の高温化の傾向が明瞭に表れている。とくに11月中旬から12月上旬と、2月中旬から3月上旬の高温化が顕著であり、生産期間の短縮と一致している。生産者もこれを敏感に感じており、春の訪れが早くなったこと、冬の訪れが遅くなったことは共通した認識である。また、2月の気温が読みにくくなっており、気象情報を頻繁に確認しながら作業計画を立てる生産者もいる。<br> 生産可能期間の短縮に対して生産量を維持しようとしても、干し場や人手確保の問題があり、規模を拡大するのは簡単ではない。やむを得ず生産量を減らさざるを得ない状況が見受けられる。また、極寒期でも低温の日が連続せず、品質低下を防ぐための作業が必要となっている。このように気温の上昇が生産コストの上昇を招いている。<br><b>5.生産継続に向けて</b><br> 天然寒天の生産継続のためには、気候変動以外にも需要の減少や、都市化の進行による干し場確保の困難化、後継者問題などさまざまな課題がある。これらの課題に対して気候変動がさらに追い打ちをかけている状況にあり、後継者候補がいても事業の継承をためらっている生産者も多い。しかし、天然寒天の生産継続は、地域の伝統産業、食文化の継承の問題とも重なり、地域の象徴をどう維持していくのかということにつながる。今後は、これまでの需要喚起の取り組みに加え、気候変動影響にどう適応していくのか、個々の経営体の問題だけでなく、地域の問題としての検討が必要である。

著者

飯嶋 久志 宇野 弘展 大石 憲司 木村 浩二 西橋 由紀子 寺内 信夫 西岡 直人 田畑 義弘 吉川 清史 黒川 慎吾 石野 良和

出版者

一般社団法人 日本医療情報学会

雑誌

医療情報学 = Japan journal of medical informatics (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.31-37, 2008-08-17

参考文献数

8

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医薬分業とITの進展に伴い,薬局で扱う情報は年々大きくなっており,その効率化にはITの活用が有用な手段といえる.また,国民のIT推進状況も考慮すると,患者への医薬品情報提供にはITの活用が望まれる.そこで,携帯電話のWeb機能を利用した医薬品情報提供と収集を試みた.<br/> システムはクライアントアプリケーションとWebアプリケーションで構成し,サーバとの通信にはSSLを用いた暗号化通信とした.情報提供はE-mailによる能動的情報提供,サーバへアクセスする受動的情報提供とし,さらに患者から服薬状況をサーバへ報告するシステムを構築した.また,本システムをモニター調査等で評価した.<br/> 本システムへのアクセス数は「服用履歴」,「次回服用内容」,「登録情報」などが多かったが,患者からの報告は調査が進むにつれ減少した.また,薬剤師は調剤完了メール,服用履歴などに対する利便性を高く評価した.一方,本システムはレセプトコンピュータよりデータ抽出することから,データ入力の負荷なくデータ収集が可能であった.<br/> 本システムは服用履歴によるコンプライアンスの確認が期待されるが,継続した服用状況の確認には困難が生じた.今後はこれら問題点を改善し,患者利便性と薬物療法の質向上に寄与する必要があろう.

著者

木村 浩彰 三上 幸夫 牛尾 会 澤 衣利子 上田 健人

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.54, no.8, pp.590-595, 2017-08-18 (Released:2017-10-03)

参考文献数

20

被引用文献数

3 1

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リハビリテーション医学は物理療法(physical therapy)とともに発展してきた.電気刺激療法は物理療法の1つである.電気刺激療法は骨格筋に対して最初に臨床応用され,治療と機能回復に用いられている.治療を目的とした治療的電気刺激(therapeutic electrical stimulation:TES)と,機能回復を目的とした機能的電気刺激(functional electrical stimulation:FES)は厳密に区別される.電気刺激療法は,筋力増強や鎮痛,麻痺筋の機能制御などに使用されるが,運動障害以外にも創傷治癒促進や排尿機能改善,嚥下機能改善に用いられる.また,筋肉を刺激することで疑似的に運動した効果が得られ,糖や脂質代謝を活性化し,肥満や糖尿病,サルコペニア,寝たきり患者にも適応が拡大されている.

著者

守屋 正彦 藤田 志朗 程塚 敏明 勝木 言一郎 井川 義次 水野 裕史 木村 浩 山澤 学 小出 真理子 秋山 学 柴田 良貴 沖松 健次郎 入口 敦士 大久保 範子 菅野 智明 渡邉 晃 伊藤 たまき 中村 玲

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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調査期間中に進めてきた東アジアに展開する儒教美術の表象の研究は最終年度で、釈奠における孔子表象の研究を中心としたものに考察対象を絞り、国際会議を行った。国際会議は筑波大学国際会議室を会場に、2018年1月26日に開催し、杜正勝(台湾中央研究院院士)、陳芳妹(台湾大学教授)、James McMullen(Oxford大学名誉教授)、關信子(美術史家)による発表を受けて、これまでの研究成果を研究代表者、分担者が行い、その成果報告は『「釈奠-東アジアの孔子祭典を考える」報告論文集』(2018年3月31日)として刊行し、東アジアにおける儒教美術研究の横断的な研究基盤形成への端緒を開いた。

著者

青島 親年 久保田 大輔 奥村 敏彦 中村 皓一 木村 浩 石井 紀雄 木下 誠一 中島 雄作

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.290-295, 2014

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1990年代から,企業の財務会計,生産管理,販売管理,調達・購買管理,経営管理,人事・労務管理,給与計算,就業管理(勤怠管理)等に関する社内情報システムは,フルスクラッチで開発せず,ERPパッケージを採用して構築することが,盛んに行われている.また,ERPパッケージの導入におけるプロジェクトマネジメントに関する研究も数多く存在する.さて,2010年前後から,筆者が所属する会社では,グループ会社の社内情報システムを統一し,グループ会社の間接業務プロセスの標準化,効率化を推進することを経営施策の一つとして掲げていたが,ある特定のグループ会社群の人事給与・就業管理に関する情報システムの刷新の際,ERPパッケージを用いて構築した.初回のあるグループ会社へのERP導入では,過去の研究論文や文献を参考に,プロジェクト成功のノウハウを取り入れ,納期どおりにカットオーバさせたが,品質が安定せず,運用フェーズに入ってからの仕様変更が相次いだ.そこで,初回の反省を踏まえ,要因解析と対策立案を行った結果,2回目の別のグループ会社へのERP導入では,大幅に品質が向上し,QCD全てが良好な成功プロジェクトとすることができた.本稿では,前記の人事給与・就業管理ERPパッケージの導入における品質改善活動について紹介する.

著者

木村 浩彰

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.572-576, 2019-07-18 (Released:2019-08-29)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

若林 佑 髙田 健次 木下 一之 坂井 豊彦 小坂 信之 木村 浩彦

出版者

一般社団法人日本インターベンショナルラジオロジー学会

雑誌

日本インターベンショナルラジオロジー学会雑誌 (ISSN:13404520)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.355-358, 2021 (Released:2021-06-22)

参考文献数

10

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We report a case of large pancreatic duodenal artery aneurysm with fistula formation to superior mesenteric vein (SMV), which was successfully treated by coil embolization. This patient had a history of surgery for pancreatic pseudocyst approximately 30 years earlier, that might have been related to the arteriovenous fistula formation. Coil embolization was successfully per-formed for the aneurysm with the arteriovenous fistula to SMV. After the embolization, SMV thrombosis was temporarily observed but disappeared one month later on enhanced CT.

著者

菅原 慎悦 稲村 智昌 木村 浩 班目 春樹

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.154-164, 2009 (Released:2012-02-22)

参考文献数

20

被引用文献数

6 8

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In Japan, safety of nuclear facilities is regulated by the central government and local governments are responsible for protecting the local public. To operate nuclear facilities in local communities, local governments would conclude safety agreements with power companies. In recent years, local governments have used the safety agreements as excuse for delaying the operations of nuclear facilities. The legal basis of the safety agreements was questioned by some who considered that this was the cause of the stranded relationship between local governments and power companies, and in some cases, the interrupted nature of electricity supply. To understand the sources of this difficult relationship, safety agreements must be analyzed, although these documents may have undergone revisions, and various regulations may have changed. By analyzing the safety agreements and revisions, we found that the relationship between local governments and power companies gradually changed over time, which can be divided into the following 3 stages: (1) in the early 70s, the dawn stage when local governments groped with the situation of nuclear facilities built in their communities; (2) from late 70s to 90s, the stage when local governments demanded information, and (3) from late 90s to present, the stage when local governments demand information and trustworthiness. This paper shows the results of analyzing the relationship changes between local governments and power companies. We conclude that viewpoints of local governments on nuclear power evolve, as social responsibilities of power companies stipulated in safety agreements also evolve over time.

著者

木村浩 [ほか] 訳

出版者

集英社

巻号頁・発行日

1990

著者

磯貝 恵美子 木村 浩一 磯貝 浩

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.863-869, 1996-07-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

15

著者

宗重 博 生田 義和 木村 浩彰 戸田 克広

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.185-192, 1994-02-25

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抄録:我々は1970~1992(昭和45年から平成4年)までに,当科を受診した上肢の反射性交感神経性ジストロフィー86症例について,手術治療,内服治療,transcutaneous electric stimulation system,星状神経節ブロック(SGB)の結果について検討した.また我々は,1889年にワクシニアウイルス接種家兎炎症皮膚抽出液(ノイロトロピン®)が特定のタイプの反射性交感神経性ジストロフィーの早期投与として有効である31)ことを発見したので,投与結果と投与量について述べた.対象は男性38例,女性48例で,年齢は12~87歳で平均51.5歳であった.結果は,以下の通りであった.①ノイロトロピン®は,特にminor traumatic dystrophyに有効であった.②ノイロトロピン®は,1日4~6錠で有効であつた.③ノイロトロピン®の治療効果発現時期は,5週までであった.④手術成績は不良であった.⑤SGBは有効であった.

著者

木村 謙仁 木村 浩

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.42-56, 2018 (Released:2018-05-15)

参考文献数

63

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OPECST (Office parlementaire d’evaluation des choix scientifiques et technologiques) helps decision making of the French Parliament by assessing options of scientific and technological policy. In this process, OPECST holds public hearings and gathers opinions from various participants: experts, industry, citizens, and so on. It held many public hearings and assessments on nuclear energy policy in the 1990s, when French people started to demand more transparency and independence of the nuclear safety regime than before. So we can assume that OPECST helped the reform in the 1990s and in the 2000s that finally established the Law on Transparency and Security in the Nuclear Field. This research aims to precisely clarify its function through a survey of all the reports of OPECST on nuclear safety policy published in this period and of political decisions related to them. As a result, it is shown that the function of OPECST consists of three elements: it defines problems, elaborates policy recommendations from various opinions, and accumulates its survey results in the form of reports. Nowadays, the form of the discussion carried out by OPECST is changing, so we have to learn both its history and recent activities to make a policy-making system that would be suitable in Japan.

著者

細田 耕 木村 浩 辻田 勝吉 井上 康介 田熊 隆史

出版者

大阪大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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生物のさまざまな適応的行動の中から特にロコモーションに注目し,反射やCPGなどによってもたらされるリズミックな制御系と,振る舞い全体を修飾する調整制御系の相互作用によって適応性の実現を試みた.これらの実現には生物のような筋骨格系が大きな役割を果たしているとの仮説のもとに,二足,四足,ヘビ型とさまざまなロコモーションについて筋骨格からなる新しいロボットを多数試作し,リズミック制御系と調整制御系の役割を実験的に検証した.

著者

平田 和彦 伊藤 義広 安達 伸生 木村 浩彰 越智 光夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0233, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 膝関節軟骨損傷は,しばしばスポーツによって発生し,膝関節の疼痛や機能障害を引き起こす.関節軟骨は自己修復能力が低く,関節軟骨損傷は保存的治療のみでは修復困難であり,徐々に増悪し,変形性膝関節症に移行する.そのため近年,軟骨損傷に対し,外科的治療法が選択されている.軟骨損傷に対する外科的治療として,マイクロフラクチャー(MF)や骨軟骨柱移植(OAT),自家培養軟骨移植(ACI)などが選択され,術後の膝関節機能について多くの報告がある.しかし,患者にとって最も重要と思われる術後のスポーツ復帰状況に焦点を当てた報告は少ない.今回,当院で軟骨修復術を受けた患者のスポーツ復帰状況を調査したので報告する.【方法】 2004年8月から2008年9月までに膝関節軟骨損傷と診断され,当院で外科的手術をうけた患者を対象とした.術前・術後2年でフォロー可能であった33患者のデータを収集した.患者の内訳はMF11名(男性9名,女性2名,平均年齢31.4±16.9歳),OAT9名(男性7名,女性2名,平均年齢33±18.1歳),ACI13名(男性8名,女性5名,平均年齢30.0±9.6歳)だった. 臨床データは,膝機能評価として術前と術後2年のLysholm socreを測定した.活動レベルの評価は,Tegner activity scoreを使用し,受傷前と術前,術後2年で評価した.また,術式毎のスポーツ復帰率とスポーツ復帰までの期間を評価した.統計学的解析として, Lysholm scoreの経時的変化の比較には対応のあるt検定を用いた(P<0.05を有意).Tegner activity scoreの経時的変化の比較には,Bonferroni補正法によるt検定を用い,P<0.017=0.05/3を有意とした.統計解析にはPASW statistics ver.18(SPSS Japan,日本)を使用した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究では,世界医師会による「ヘルシンキ宣言」及び厚生労働省「臨床研究に関する倫理指針」を遵守し行った.また,本研究に参加するにあたり研究の趣旨について十分な説明を行い,同意が得られた症例を対象とした.【結果】 Lyholm Scoreは,MF(術前76.4±18.5点,術後2年97.2±4.1点),OAT(術前56.1±18.5点,術後2年94.7±10.7点),ACI(術前61.3±20.4点,術後2年92.5±8.75点) と3つの術式ともに術前と比較して術後2年で有意に高かった(P<0.05). Tegner activity scoreにおいては,MF(受傷前7.7±2.5点,術前3.9±4.7点,術後2年8.0±1.8点),OAT(受傷前6.4±2.4点,術前1.1±2.4点,術後2年5.7±2.4点), ACI(受傷前7.3点±1.5点,術前1.3±2.5点,術後2年5.9±2.0点)だった.すべての術式で受傷前と術前,術前と術後2年の間に有意な差を認めた(P<0.017).ACIのみ受傷前と術後2年の間に有意な差を認めた(P<0.017).スポーツ復帰率は,MF81.8%,OAT77.8%,ACI61.5%であった.スポーツ復帰までの期間は,MF6.9±3.4ヶ月,OAT12.9±8.1ヶ月,ACI18.9±7.4ヶ月であった.【考察】 今回の結果では,膝機能はMF,OAT,ACIで術後に同程度の改善がみられた.しかし,スポーツ活動レベルでは,ACIで術後2年の時点で術前レベルまで回復が見られていなかった。軟骨修復術後のスポーツ復帰は,手術侵襲の大きさや修復軟骨の成熟過程に基づいて計画される.ACIはOATやMFよりも手術侵襲が大きく,修復軟骨の成熟に長期間を要すため,スポーツ復帰に時間がかかる。Mithoeferらは,術後活動制限が長い程,スポーツ復帰に時間がかかると述べている.したがって、早期スポーツ復帰を目標とするアスリートにとっては,MFは有利である.しかし,理論上ACIは,修復軟骨の長期的な耐久性に関してMFやOATより優位でありより長期間のスポーツ活動を希望する場合,ACIは良い適応である.今回の結果より,軟骨修復術の選択はスポーツ復帰時期やスポーツレベル,さらに長期的な予後を考慮し,患者の希望と照らし合わせて行われるべきである.【理学療法学研究としての意義】 軟骨損傷を受傷したスポーツ選手にとって,手術後にスポーツ復帰が可能かどうかは,治療を選択する上で最も重要な情報である.さらに,スポーツ復帰に関する情報は,今後軟骨損傷リハビリテーションプログラムを発展させていく上での基盤となる.