著者

三星 暢公 長舩 哲齊 Harvard LYMAN 松本 茂 小川 光哉 塔尾 武夫

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.31-39, 2001-11-30 (Released:2012-11-27)

参考文献数

23

---

The bacterial flora of the dohyo (sumo ring) has received little attention. If the flora are identified then treatment or prevention of any bacteriallesions or infections incurred by the wrestlers is possible. In the present study, using the automatic identification kit, the VITEK Auto Microbic System or Automatic Tests in Bacteriology, we describe the bacterial flora found in the dohyo over the four seasons of the year. Anaerobic bacteria, such as Clostridium tetani, were found, a possible source of serious infection. The exotoxin formed by Clostridium tetani, the causative agent of lockjaw tetanic spasm, is also neurotoxin. Nippon Sport Science University's dohyo is not a possible. source of infection by the spores of Clostridium tetani as the dohyo in the University is well maintained.

著者

飯島 有哉 松本 茂美 桂川 泰典

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.1, 2022 (Released:2022-06-11)

著者

松本 茂章

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.103-122, 2007-12

---

研究ノート(note)筆者は、都市部に生まれつつある芸術創造拠点の現場を歩き、調査研究することを通じて、文化施設と地域ガバナンスの関係を検討してきた。なかでも官民協働の文化施設づくりは、地域ガバナンス実現の可能性を開くと考え、これまで京都市が2000年に設置した京都芸術センターや、神戸のNPO法人「芸術と計画会議」(C.A.P.)が運営している民間アーツセンター・CAP HOUSEを調査した成果を報告してきた。今回は、劇場寺院・應典院に焦点を当てる。應典院は大阪市天王寺区下寺町にある浄土宗の名刹・大蓮寺の塔頭で、1997年4月に再建された。円筒形の本堂は設計段階から劇場として使えるようにつくられており、舞台芸術際「space×drama」や高校生の演劇祭「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」が繰り広げられてきた。運営はNPOである應典院寺町倶楽部があたり、宗派に関係なく、だれにでも開かれている。本稿では、運営システムの現状や在籍するスタッフを紹介する一方で、設立に至る過程を詳しく振り返り、民間の文化政策のありようを明らかにする。應典院は行政の資金を頼らず、純粋民間の試みとしてスタートしたが、その後、少しずつ行政との連携を重ね、2006年度から4年間、大阪市の公的資金を獲得して、若者のアートNPO活動を支援する「アートリソースセンター by Outenin」(築港ARC)を大阪市港区に開設した。應典院の取り組みを検討することで、政府体系(ガバメンタル・システム)の変容を見つめ、地域ガバナンスの将来像を考えたい。本稿では、應典院の現状や運営システムについて財務、人材の面から分析を行ったあと、劇場機能に注目して、新進劇団を支援する舞台芸術祭「space×drama」や「ハイスクール・プレイ・フェスティバル」について報告する。さらに芸能と密接な関係にあった大阪の寺町文化に触れ、歴史的な必然性を探る。また住職秋田光彦が映画プロデューサーとして活躍した20代の東京時代が應典院の<原点>であることを指摘する。そして境内の外に飛び出して地域経営の一翼を担うようになった應典院の地域活動を考察したうえで、民による公共性に言及しながら文化施設の意義を考える。斎藤純一は公共性について「official」「common」「open」の3分類を示すが、應典院はこの3点に合致し、民の活動でありながら公共性を担保していることを指摘する。最後に寺院をめぐる人々のネットワークが地域ガバナンスに貢献することを訴える。

著者

松本 茂

出版者

日本コミュニケーション学会

雑誌

Speech communication education (ISSN:13470663)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.29-41, 1999

著者

飯田 宏樹 松本 茂美

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.033-040, 2013 (Released:2013-03-12)

参考文献数

16

---

多くの神経障害性疼痛のガイドラインにおいて,デュロキセチン(DLX)は第1あるいは第2選択薬に分類され,重要な位置を占め,本邦でも唯一疼痛疾患に保険適応が認められている抗うつ薬である.米国では,神経障害性疼痛に加えて,慢性腰痛等の運動器疼痛にも適応が認められている.DLXは副作用が少なく,忍容性が高い薬剤である.鎮静作用が強くなく,体重増加作用が明らかでないことから,他の鎮痛薬(プレガバリン,オピオイド等)との併用薬としても使いやすい特徴を有する.鎮痛作用の中心は直接的な鎮痛効果であり,抗うつ作用を介しての間接的な作用は弱い.併せて当科での使用状況を適応疾患・副作用を含めて概説したい.

著者

松本 茂 西垣 進

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.113-115, 1969-04-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

4

著者

松本 茂章

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.203-218, 2005-12

---

研究(Note)80 年代から90 年代初めにかけて、全国の自治体は競うように文化会館や文化ホールを建設した。政府による内需拡大の要求やバブル経済にともなう好景気などを背景に、「ハコモノ行政」が展開された。しかし、これらの施設は、海外や東京でつくられた芸術文化を紹介することにとどまりがちで、地域の芸術文化を創造し広めるという役割は、きわめて弱かった。東京の芸術文化を「上意下達」のスタイルで地域に伝えていく配給的機能は果たしたものの、地域文化育成にどれほど役立ったのかという疑問は、すでに多くの先行研究が指摘してきたところである。 上記の反省に加えて、依然として続く東京の経済文化両面の一極集中に対する強い危機感から、いくつかの自治体は近年、創造型の文化施設を設ける試みを始めた。地域アイデンティティの形成、回復を目指すことにより地域活性化を図る動きである。そのひとつの事例である京都芸術センターに注目してみた。 京都芸術センターは、京都市が2004 年4月に中京区内に開設した文化施設である。地方自治法上の「公の施設」ながら、特色ある運営システムを採用しているところが興味深い。その活動ぶりや運営実態を詳述することで、21 世紀の自治体文化政策を考える一助になると考えた。 本稿では、まず筆者の問題意識を明確にしたうえで、次に京都芸術センターの5年にわたる活動状況を振り返り、運営システムを解明していく。最後に、課題を整理して総括し、新時代の自治体文化政策のありようを浮かび上がらせる。

著者

柴田 康 松本 茂樹 吉田 賢史

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 21 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.173-174, 1997 (Released:2018-05-16)

参考文献数

11

---

インターネットはこの1, 2年で急速に一般家庭に浸透しつつあり、教育的利用への期待が高まっている。英語教育では、電子メールを取り入れ国際交流などの多くの実践報告がある。また、マルチメディアを駆使し、遠隔地で英会話などの授業を受けられるシステムなども報告されている。ここでは、数学教育の立場からインターネットの教育的利用とその意義と可能性についてさぐってゆく。

著者

長舩 哲齊 村田 洋介 松本 茂 小川 光哉 塔尾 武夫

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.37, no.Supplement, pp.48, 2004 (Released:2012-11-27)

著者

三星 暢公 田中 和幸 長舩 哲齊 松本 茂 小川 光哉 塔尾 武夫

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第50回(1999) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.635, 1999-09-15 (Released:2017-08-25)

著者

松本 茂

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.3-16, 2021 (Released:2022-09-21)

参考文献数

21

---

Japanese enterprises began to expand into overseas markets in earnest at the beginning of the 21st century. This may be considered to be inevitable due to the simultaneous maturation of Japan's domestic market and development of emerging markets; the average ratio of manufacturing companies' foreign sales has been rising continuously during this time, reaching almost 40% in fiscal 2017. Japanese companies have been struggling with the issue of low profitability since the previous century; however, it is a question whether increasing the ratio of foreign sales helps resolve this problem. This paper uses financial data from fiscal 2001 through fiscal 2016 to analyze how the degree of reliance on foreign markets affects profitability. Examining data on a sample of 8,435 companies over 16 years, we observed a positive correlation between profitability and the ratio of foreign sales to total sales, which represents the degree of reliance on foreign markets. However, using a regression analysis to control for the effects of variables such as growth rate of sales and asset turnover ratio, the ratio of foreign sales is shown to negatively impact profitability at a significance level of 1%. Furthermore, when we divide the total sample for each year from fiscal 2001 through fiscal 2016 into two equal groups, based on their degree of reliance on foreign sales, there was a difference in profitability between the group with high ratio of foreign sales and the group with low ratio of foreign sales. For the group with low ratio of foreign sales, we confirmed more significant negative causality between profitability and ratio of foreign sales. On the surface, Japanese companies' overseas operations may appear to contribute to their growth and profitability, but, in fact, it is apparent that this is not the case with regard to their profits.

著者

宇津野 伸二 山路 徹 与那嶺 一秀 審良 善和 小林 浩之 渡部 要一 吉田 倫夫 前薗 優一 川瀬 義行 松本 茂

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.220-238, 2017 (Released:2017-06-20)

参考文献数

13

被引用文献数

1

---

本報では,海水中から海底土中部に設置された港湾鋼構造物の流入電流および電位を連続測定し,海底土中部の電気防食特性について検討を行った.海底土中部では海底面からの深度が深くなるにつれ防食管理電位に達するまでの期間が延びるものの,電気防食によって十分な防食効果が得られることが確認された.さらに,海底土中部の電気防食メカニズムを検証した結果,微弱でも防食電流を供給することにより,現在の設計で想定されている防食電流以下であっても防食効果は得られると考えられた.また,海底土中部の土壌抵抗が防食電流の供給に影響を及ぼすことを確認し,有限要素法を用いた電位・電流密度分布解析により,土壌抵抗率を考慮した電気防食設計手法を検討した.

著者

松本 茂 三品 和広

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.213, no.3, pp.49-60, 2016-03

著者

松本 茂樹 吉田 勝俊

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

「運動と振動の制御」シンポジウム講演論文集 2015.14 (ISSN:24243000)

巻号頁・発行日

pp.360-365, 2015-06-22 (Released:2017-06-19)

---

In this study, we conduct experiments of human balancing task and present a stochastic dynamic model of the human balancing task. The parameters of the stochastic dynamic model are identified using particle swarm optimizers. Tn order to examine stochastic behavior of the human balancing, we experimentally estimate probability density function of the state quantities. The experimental result implies that the behavior of the human balance seems to be fat-tailed distribution. This experimental observation was reproduced by the model that has additive and multiplicative white Gaussian noise. This work has implications for designing human-like motions of artificial agents such as human-like partner robots.

著者

松本 茂章

出版者

同志社大学大学院総合政策科学研究科総合政策科学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

pp.59-65, 2016-02

著者

松本 茂

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.82-85, 2018-03-28 (Released:2018-04-27)

参考文献数

12

著者

奥村 武信 佐々木 康次 松本 茂登 虞 毅 高 永 韓 太平 胡 小龍 李 錦栄

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.247-250, 2009-08-31

参考文献数

1

---

乾燥砂地での緑化は,流動的砂丘の固定が前提となる。カーボン・ニュートラルな素材,ポリ乳酸糸を袋編みしたものに現地で砂を詰めて砂面に方格状に敷設することにより,砂丘砂面を固定し風来種子の定着を図ることを目途とした工法を,中国ウランプフ沙漠吉蘭泰塩湖地区の流動砂丘地域等で試験施工している。ここでは,麦草を使用した方格工と裸地duneを対照として,地表部の砂輸送量,風砂流(砂を含んだ風)の構造,風速低下比率,砂面の侵食堆積,植被回復状況を対比して,サンドソーセージ方格工と草方格工の防風,砂固定,植被回復への効果を比較した。また,サンドソーセージ方格工と他の方格工との歩掛の比較を述べる。

著者

松本 茂 山脇 直司 青沼 智

出版者

日本コミュニケーション学会

雑誌

スピーチ・コミュニケーション教育 (ISSN:13470663)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.33-58, 2007-03-31 (Released:2017-11-30)

---

これまでコミュニケーション教育(教育におけるコミュニケーションを含む)の実践に関する哲学的・理念的討議があまりに少なかったという認識に基づき、「CAJコミュニケーション教育研究会」は、コミュニケーション教育が立脚すべき理念・哲学・理論の可能性を、コミュニケーション学および隣接する学問分野の専門家との対話によって模索しております。コミュニケーション教育科目を担当する講師が、それぞれの経験則に基づいて無批判に話し上手・聞き上手を育てていくということの繰り返しを省察し、理念的・哲学的・理論的な討議を通じ、地に足の着いたコミュニケーション教育の実践のための基盤作りを目指しております。今回の特別パネルでは、公共哲学の第一人者の山脇直司氏をお迎えし、公共の概念、公共哲学が目指しているものなどについて語っていただいた後に、指定討論者、そして参加者の皆さんとともに、「公共性」「パブリック」という視点から公共哲学とコミュニケーション教育との接点を探りたいと考えました。大学等でPublic Speakingを教えている方に、publicをどう捉えたらよいのかといったことを考えていただくきっかけにもなると考えました。また、コミュニケーション研究者およびコミュニケーション教育実践者であるわれわれが、公共哲学の第一人者とパブリック・コミュニケーションを実践する場としても捉え、特別パネルを開催しました。

著者

惠利 武 足立 靖一 甲斐 重五 平野 乍 生田 鹿之丞 濱田 八之助 太田黑 作次郎 松本 茂平 城 慈雲 堀部 廣 工藤 忠輔 [エリ タケシ] [アダチ セイイチ] [カイ チョウゴ] [ヒラノ ナガラ] [イクタ シカノジョウ] ハマダ ハチノスケ オオタグロ サクジロウ マツモト モヘイ [ジョウ ジウン] [ホリベ ヒロシ] [クドウ タダスケ] 恵利 武 浜田 八之助 太田黒 作次郎 堀部 広 Hamada Hachinosuke Ootaguro Sakujiro Matsumoto Mohei

出版者

龍南會

雑誌

龍南會雜誌

巻号頁・発行日

vol.102, pp.43-44, 1903-11-25

著者

篠田 有史 鳩貝 耕一 岳 五一 松本 茂樹 高橋 正 河口 紅 吉田 賢史

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.67-72, 2016-06-01 (Released:2016-12-01)

---

より学習者に適応した教示の実現を目指して,取り上げる題材の難易度の調整を行うのではなく,学習者の個性豊かな学びに寄り添うという取り組みが行われている。学習者の好む教示方法や学び方を調査するため,本研究では「学びのスタイル」アンケートを提案し,主成分分析と決定木構築手法を組み合わせて分析する。情報基礎教育科目の授業に参加した学習者を対象にアンケート調査を実施し,取り上げた授業における学習者の学び方がどのようなものであるかを,取り組みを通じて明らかにする。