著者

林 秀司

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.126-138, 1998-06-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

11

被引用文献数

3

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近年育成されたいくつかの水稲うるち米の良食味品種の普及を, GISソフトの Arc/Info を使って作成した作付比率の分布図を用いて, 地域的普及の視点から明らかにした。多くの品種の普及地域は育成道府県に限定されているが, あきたこまち, キヌヒカリ, ヒノヒカリ, ひとめぼれは比較的広範囲に普及した。あきたこまち, ヒノヒカリ, ひとめぼれには育成県とその周辺で高い普及率を示す距離減衰的な普及パターンを示すと同時に, 飛地的な普及パターンが認められた。一方, キヌヒカリは明確な普及の中心がみられず, 分散的に普及した。このような水稲品種の普及には, 奨励品種の指定等の政策的要因が影響していることが考えられる。

著者

小林 敏彦

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.27-82, 2000-09-29

著者

吉原 拓実 志垣 俊介 倉林 大輔

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.853, pp.17-00108-17-00108, 2017 (Released:2017-09-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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Searching an odor source is a challenging task for a distributed autonomous mobile robot due to the complexity of odor formation in the air. Because the shapes of odor plumes highly depend on the environmental conditions including dynamical changes of wind direction, a robust performance of searching is highly demanded. In this paper, we introduced an olfactory active sampling device that was equipped electronic fan to generate air current and suction olfactory information to the sensors. Our main contribution was proposing and evaluating adaptive sampling strategies for appropriate odor-searching behavior in real environments by using the device. The active sampling device was designed after observations of the wing-flapping-effect of a male silkworm moth, which corresponding to‘ sniffing ’of mammals. The device was composed of an electronic fan, two (left and right) gas sensors embedded in air ducts, and was attached to a mobile robot. Each duct had a flange so as to take the air in front of a robot effectively, and the electric fan attached on the end of the duct excluded odors incoming from the rear. We settled different environmental conditions in which the fluctuation of the air flow was changed. We conducted experiments to verify the feasibility of the adaptive sampling system. As a result, under most of the environments, the robot with active sampling showed better performance than that without active sampling. However, the result showed that optimal active sampling has environmental dependency. To realize more adaptive system, we suggested that it is necessary to change the activeness of inspiration depending on the situation.

著者

小林 武

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法経論集 = THE JOURNAL OF THE FACULTY OF LAW (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.202, pp.173-220, 2015-03-13

著者

タッセル セドリック 久野 禎記 山本 隆文 小林 洋治 陰山 洋

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:2189079X)

巻号頁・発行日

vol.70, 2015

著者

オラファン セドリック 田中 裕子 木原 朝彦 上村 佳嗣 山田 芳文 平林 慎一

出版者

日本医用画像工学会

雑誌

Medical imaging technology (ISSN:0288450X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.152-163, 1997-03-25

参考文献数

11

被引用文献数

3

著者

宮川 博文 稲見 崇孝 井上 雅之 小林 正和 西山 知佐 大須賀 友晃 本庄 宏司

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C3O2127-C3O2127, 2010

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【目的】愛知県理学療法士会健康福祉部は平成17年より、地域住民の健康増進、スポーツ傷害の予防と改善を目的に県内行政機関と連携をとり、スポーツ傷害講座を年1回開催している。平成20年度はスポーツ傷害の発生機序からの予防対策に注目し、小・中学生バスケットボールチームを対象にバスケットボール女子日本リーグ機構(以下WJBL)外傷予防プログラムの紹介を中心に講座を開催した。今回の研究の目的は小・中学生に対するWJBL外傷予防プログラム(以下プログラム)の有効性、問題点をアンケート調査及びプログラム紹介後の実施状況より検討することである。<BR>【方法】対象はN町小学生(以下ミニ)・中学生(以下ジュニア)バスケットボールクラブチーム女子選手38名(ミニ17名:平均年齢10.7±1.1歳、ジュニア21名:平均年齢14.0±0.9歳)、保護者22名、指導者3名の計63名である。尚、競技レベルはミニがA県大会出場レベル、ジュニアは東海大会出場レベルである。プログラムは膝前十字靭帯(以下ACL)損傷、足関節捻挫など下肢の外傷予防を目的に2007年日本臨床スポーツ医学会、国立スポーツ科学センター、WJBL所属チームのトレーナーによって作製された。その内容は1.筋力(下肢・体幹筋)、2.バランス、3.ジャンプ、4.スキルの4項目で、それぞれベーシック(高校生、大学生)、スタンダード(大学生上位・実業団)、アドバンス(WJBLトップ選手)の3段階より構成されている。今回は体育館を会場とし、ベーシックを中心としたプログラムを6名のスタッフ(理学療法士3名、トレーナー1名、理学療法士養成校学生2名)による講義及び実技にて紹介した。<BR>アンケートはプログラムの紹介後に会場内で調査用紙を配布し、記入後その場で回収した。アンケート内容は以下の5項目である。1)下肢外傷の既往歴:医療機関で診断された外傷、2)プログラムがどの程度できたか:自覚的達成率、3)プログラムで最もケガの予防に役立つと思われる項目は何か、4)プログラムを通常の練習に取り入れたいか、5)プログラムを練習に取り入れる場合、何分が適当か、尚、プログラム紹介後に実施状況を調査した。<BR>【説明と同意】アンケート調査の説明はスポーツ傷害講座終了後、全対象に行い、同意の上で調査の協力を得た。<BR>【結果】回答数は63件で回収率は100%であった。1)下肢外傷の既往歴:ミニ期での発生は足関節捻挫3件、足関節骨折1件、ジュニア期は足関節捻挫8件、足関節骨折3件、ACL損傷2件であった。2)プログラムの自覚的達成率:筋力はミニ72.1、ジュニア79.8%、以下同様にバランスは69.1、78.6%、ジャンプは76.5、81.0%、スキルは67.6、82.1%であった。 3)プログラムで最もケガの予防に役立つと思われる項目:ミニは筋力とジャンプ、ジュニアはジャンプであった。4)プログラムを通常の練習に取り入れたいか:対象全員が取り入れたいと回答した。5)プログラムを練習に取り入れる場合の時間:最も回答の多かった時間はミニ15、ジュニア20、保護者20、指導者10分であった。プログラム紹介後の実施状況:紹介後4ヵ月での実施状況は、ミニはジャンプ、スキルの一部、ジュニアは筋力、ジャンプの一部が実施されるのみで、プログラムは通常練習に十分に取り入れられていなかった。<BR>【考察】ミニ・ジュニア選手に対するプログラムのスポーツ現場への導入は、ジュニアを中心に下肢外傷が多数発生していること、ベーシックを中心としたプログラムがミニ約70%、ジュニア約80%の自覚的達成率で実施可能であること、選手、保護者、指導者全てが通常練習への導入を希望していること等から早期に実現すべきと考える。しかし、スポーツ現場への導入は今回紹介したスポーツ傷害講座の開催による現場指導者や選手へのスポーツ外傷予防に対する理解を得るのみでは困難であった。スポーツ現場への導入にはそれに加えてプログラムの実施が現場のスポーツ活動の妨げにならず、さらに競技力向上につながるプログラムメニューの工夫が必要であり、我々理学療法士がスポーツ現場に足を運び指導者、選手と意見交換を重ねメニューを作成することが必要不可欠と考える。具体的には1)プログラムの実施時間は10~15分とする、2)プログラムの内容はウォームアップメニューとしてリズミカルでチームの士気を高め、さらにサーキット形式、ボールを使った形式など実践に近いメニューも取り入れる等の工夫が必要と考える。<BR>【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場は外傷予防に強い関心を持っているがその導入に至っていないのが現状である。外傷予防プログラムの内容、導入方法等の検討はスポーツ傷害の発生機序からの予防対策として重要であり、理学療法学研究としての意義は高いと考える。<BR>

著者

林 香奈

出版者

東洋大学東洋学研究所

雑誌

東アジア仏教学術論集 = Proceedings of the International Conference on East Asian Buddhism (ISSN:21876983)

巻号頁・発行日

no.3, pp.159-187, 2015-02

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第3回 日・韓・中 国際仏教学術大会論文集―東アジア仏教における対立・論争とその意義―日本東洋大学東洋学研究所・韓国金剛大学校仏教文化研究所・中国人民大学仏教与宗教学理論研究所共編

著者

小林 佳乃子 Kobayashi Kanoko

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科

雑誌

現代社会文化研究 (ISSN:13458485)

巻号頁・発行日

no.55, pp.149-163, 2012-12

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Mental Capacity Act 2005 (MCA 2005) provides ground rules for an adult who lacks mental capacity and persons who act or decide for them in England and Wales. The act is a revision of the previous system that was regarded as complicated, inflexible, and piecemeal. Major characteristics of the MCA 2005 are that it defines mental capacity more specifically and it includes various people's involvement in supporting the operation of the MCA 2005. Above all, the MCA 2005 adds emphasis on respecting the best interests of the relevant person whom lacks of mental capacity. However, it is obscure to find out what the courts interpret the best interest for the individual to be, particularly that of cases relating to serious medical treatment or sexual acts, since the MCA 2005 was implemented. The paper therefore picks up cases which have dealt with interpretations of the best interest. The court avoided a definitive conclusion about the best interest concerning cases of sexual acts which can be delicate issues. The best interest will defer according to the person's situation/circumstance at times who lacks mental capacity.

著者

菅野 千晶 羽鳥 裕子 井上 雅彦 小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.33-38, 1995

被引用文献数

3 1

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自閉症生徒1名を対象に買物指導を行い、日常生活におけるスキルの般化と維持に関して検討を行った。シミュレーション訓練により、対象生徒は買物に必要な行動レパートリーを獲得することができたが、現実の店舗では、行動連鎖中、部分的に誤反応が生じることがあった。しかし、ほとんどの誤反応は支払い時に生じたため、レジの店員の援助によって買物を遂行することが可能であった。また、日常生活においては、母親が対象生徒に買物をさせる機会を積極的に提供することで、買物行動が維持されていることが明らかになった。本研究の結果、対象生徒の買物スキルが日常生活で般化・維持した背景には、店員や母親などの対象生徒をとりまく人々からの援助といった環境要因が影響を与えていたことが示唆された。

著者

原田 和生 黒野 友理香 長澤 沙弥 小田 知佳 那須 雄大 若林 孝俊 杉本 幸裕 松浦 秀幸 村中 聡 平田 收正 岡澤 敦司

出版者

日本農薬学会

雑誌

Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)

巻号頁・発行日

pp.D17-036, (Released:2017-10-26)

参考文献数

16

被引用文献数

5

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根寄生植物は重要農作物に寄生し収量を低下させるため,世界の食糧生産に深刻な被害を及ぼしている.近年,我々は放線菌Streptomyces ficellusの生産するノジリマイシン(NJ)が根寄生植物種子の発芽を阻害することを見出した.本研究ではS. ficellusのNJ生産性向上を目指した培地改良,および未精製培養物の根寄生植物防除剤としての適用可能性について検討した.従来のNJ生産培地に使用されていたPharmamedia™を他の汎用的な培地成分に置換したところ,マリンブロスによりNJ生産量が向上した.4日間培養を行ったところ,培地中のNJ含量は710 mg/Lに達し,従来の17倍まで向上した.得られた培養液を各寄生植物種子に処理したところ,NJ 標準溶液と同等の発芽阻害活性を示した.本研究で示した当該培養法は根寄生植物防除剤生産開発につながると期待される.

著者

長澤 吉則 出村 慎一 松澤 甚三郎 小林 秀紹

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, 1998-12-01

著者

中井 博 北田 俊行 穐山 正幸 三田村 武 小林 剛 島本 明

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.623-628, 1999-06-15

参考文献数

7

被引用文献数

1

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Investigated in this paper is a new hybrid cable-wire consisting of outer new Fiber Reinforced Plastic(FRP)and a steel wire as a core. First of all, a design method of cross section of the new hybrid cable-wire is proposed on the basis of the safety factors of 1.7, 3.0 and 1.1 against the yield limit state of the core steel wire, the ultimate limit state of the hybrid wire and the hazard state corresponding to the breaking of the outer FRP by accidents from standpoint of fail safe, respectively. Next, the mechanical properties of carbon-steel hybrid wires are dealt with, which consist of outer CFRP containing parallel carbon fibers and a core steel wire, and are dimensioned by the design method and produced by a method called the pultrusion method for trial. Results of a static tensile test, bending test, lateral pressure test and fatigue test prove the possibility of their application to structural cables and the necessity of further study for developing reliable anchorage systems of hybrid cables. A corrosion test emphasizes the importance of investigation on countermeasures against galvanic corrosion of carbon-steel hybrid wires.

著者

影山 隆之 錦戸 典子 小林 敏生 大賀 淳子 河島 美枝子

出版者

大分県立看護科学大学

雑誌

大分看護科学研究 (ISSN:13456644)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.1-10, 2003-04

被引用文献数

5

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病院看護職の職業性ストレスの特徴および精神健康との関連を職業性ストレスモデルに拠って検討するために、一公立病院の看護職101 名に対して横断的な質問紙調査を行い、女性98 名(97%)の回答について分析した。一般男性勤労者に比べ、対象者が経験しているjob demand は特に高いものでなく、しかもcontrol とreward の水準は高かった。これは病院看護職についての先行研究と比較しても、比較的恵まれた状況に見える。それにもかかわらず、その精神健康度は、病院看護職についての先行報告と同様の低い水準にあり、このことは職業性ストレス簡易質問紙で調べた一般的な職場環境要因から説明できなかった。精神健康度と関連する要因は、職場の対人関係の困難、達成感、仕事以外の悩み・心配事、抑圧的なストレス対処特性、および年齢であり、達成感は対人関係の困難に対して緩衝作用をもつことも示唆された。これらの関連要因の中には、一般勤労者と共通するものと、本集団に特有のものが見られた。女性交替勤務職という職種の特徴がこれらの関連要因に影響している可能性や、対象者のストレス対処特性に一定の偏りがあるかどうかなどは、今後の検討課題と考えられた。本研究の結果に基づきこの病院で試み始めているストレスマネジメント対策について紹介した。

著者

南谷 晴之 林 佐千男 永田 隆信

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス

巻号頁・発行日

vol.98, no.672, pp.115-122, 1999-03-19

参考文献数

17

被引用文献数

4

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ストレス・疲労にともなう心拍変動, 呼吸変動などの生理データから自律神経活動を反映する諸指標を抽出し, それらを日常生活で蓄積された疲労感の主観調査結果と比較対応させるとともに軽度のストレス負荷課題を与えて個人の疲労度や活動性が生理的な自律神経指標にどのような影響を与えるかを検討した。その結果をふまえ, 生理指標を入力とし, 疲労度・活動性を出力とする3層構造ニューラルネットにより個人ベースのストレス・疲労に関わる自律神経活動の関与を評価した。

著者

芦澤 勇暉 岸本 喜直 小林 志好 大塚 年久

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.853, pp.17-00148-17-00148, 2017 (Released:2017-09-25)

参考文献数

27

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Replacement of a damaged pipe is important to prevent an accident caused by the pipe. The major damage of the pipe in long-term use is pipe wall thinning. Thus, identification techniques of the location and the thickness of the pipe wall thinning are necessary to decide the appropriate time to replace the pipe. The ultrasonic testing (UT) and the radiographic testing (RT) are currently mainstreams in nondestructive inspections. However, the UT requires the surface preparation of the pipe, and the RT has the risk of the radiation leakage. This study has developed a novel technique of nondestructive identification of location and thickness of pipe wall thinning by using magnetic sensor. This technique aims at only nonmagnetic pipes, and estimates the location and the thickness of the thinning part in the pipe by using the measurement data of the magnetic flux density when the electric current is applied into the pipe. Furthermore, the measurement sensitivity of the magnetic flux density is improved by setting the high magnetic permeability material around the magnetic sensor. In order to verify the validity of the proposed technique, numerical simulations and actual experiments were performed by using specimens with several patterns of the location and the thickness of the thinning part. The results show that the direct analysis values agreed with the measurement data. The inverse analysis results show that the estimated values of the parameters to evaluate the thinning part successfully agreed with the correct values in most of the cases in this study. It is believed that the proposed technique can be applied to practical situations.

著者

小林 真由美

出版者

商業界

雑誌

食品商業

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.160-164, 2003-02

著者

若林 秀樹

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.734, pp.113-128, 1999-01-11

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DRAMメーカにとって,1996年〜1998年春までは需給面でネガティブな要因ばかりが目立った。しかし,1998年後半からは好材料が増え始めた。 たとえば,供給面では韓国のDRAM減産や国内メーカの16MビットDRAMの生産休止といった生産調整がある。さらに,設備投資の削減で設計ルール0.25nm以下に十分対応できないことや参入メーカの減少もそうだ。

著者

小林清親

出版者

福田熊治良

雑誌

[東京名所]

著者

藤林 武史

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.758-768, 2016-11-01 (Released:2017-05-17)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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虐待環境から分離した後, 社会的養護環境が回復を促す基本的な要素として, 暴力被害を受けることのない安心安全の環境, 養育者との継続的なアタッチメント, 家庭の保障が重要である。しかし, 現在の日本の社会的養護は, 大規模施設を中心とした施設ケアが大きな割合を占めている。大規模施設では子ども間暴力が発生しやすく, 養育者とのアタッチメント形成も困難である。里親養育は未だ発展途上であり, 特別養子縁組は法制度上の制限があり十分機能していない。2016年5月に成立した改正児童福祉法においては, 家庭養育原則が明記された。これを受けて, 里親養育や養子縁組, 小規模施設ケアが地域の中で増えていくことが期待できる。そのためには, 児童精神科医や心理士等による専門的な支援は, 地域ベースで拡大していくことが必要である。そして, これらの専門家からの支援には, 被虐待児童へのケアにとどまらず, 里親や養親, 小規模施設職員をエンパワメントし自信が回復できるような助言やサポートが期待される。