著者

張 倩 曾我部 春香 森田 昌嗣

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.67, 2020

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<p>本研究は、ショッピングモールにおける公共サービス施設(トイレ、ベビールーム、喫煙室など)のゾーン配置に着目し、アリオ亀有、イオンモール日の出、ららぽーと立川立飛のケース調査を通じて、動線と組み合わせた機能分布を分析する。サービス施設の設備の調査と定量分析の結果による、公共サービス施設ゾーンの類型を明らかにし、様々なユーザーを考慮した機能分散を検討する。以上のことから、本研究では、多様な利用者に配慮したサービス施設を整備するため、公共サービス施設の設計企画を提案する。</p>

著者

光武 翼 中田 祐治 岡 真一郎 平田 大勝 森田 義満 堀川 悦夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0804, 2014 (Released:2014-05-09)

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【目的】後頭下筋群は筋紡錘密度が非常に高く,視覚や前庭覚と統合する固有受容器として中枢神経系との感覚運動制御に関与する。後頭下筋群の中でも深層の大小後頭直筋は頸部における運動制御機能の低下によって筋肉内に脂肪浸潤しやすいことが示されている(Elliott et al, 2006)。脳梗塞患者は,発症後の臥床や活動性の低下,日常生活活動,麻痺側上下肢の感覚運動機能障害など様々な要因によって後頭下筋群の形態的変化を引き起こす可能性がある。本研究の目的は,Magnetic Resonance Imaging(以下,MRI)を用いて後頭下筋群の1つである大後頭直筋の脂肪浸潤を計測し,脳梗塞発症時と発症後の脂肪浸潤の変化を明確にすることとした。また,多変量解析を用いて大後頭直筋の脂肪浸潤に影響を及ぼす因子を明らかにすることとした。【方法】対象は,脳梗塞発症時と発症後にMRI(PHILPS社製ACHIEVA1.5T NOVA DUAL)検査を行った患者38名(年齢73.6±10.0歳,右麻痺18名,左麻痺20名)とした。発症時から発症後のMRI計測期間は49.9±21.3日であった。方法は臨床検査技師によって計測されたMRIを用いてT1強調画像のC1/2水平面を使用した。取得した画像はPC画面上で画像解析ソフトウェア(横河医療ソリューションズ社製ShadeQuest/ViewC)により両側大後頭直筋を計測した。Elliottら(2005)による脂肪浸潤の計測方法を用いて筋肉内脂肪と筋肉間脂肪のpixel信号強度の平均値を除することで相対的な筋肉内の脂肪浸潤を計測した。大後頭直筋の計測は再現性を検討するため級内相関係数ICC(2,1)を用いた。発症時と発症後における大後頭直筋の脂肪浸潤の比較はpaired t検定を用いた。また,大後頭直筋の脂肪浸潤に影響を及ぼす因子を決定するために,発症時から発症後の脂肪浸潤の変化率を従属変数とし,年齢,Body Mass Index(以下,BMI),発症から離床までの期間(以下,臥床期間),Functional Independence Measure(以下,FIM),National Institute of Health Stroke Scale(以下,NIHSS),発症時から発症後までのMRI計測期間を独立変数としたステップワイズ重回帰分析を行った。回帰モデルに対する各独立変数はp≧0.05を示した変数を除外した。回帰モデルに含まれるすべての独立変数がp<0.05になるまで分析を行った。重回帰分析を行う際,各独立変数間のvariance inflation factor(以下,VIF)の値を求めて多重共線性を確認した。すべての検定の有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】すべての患者に対して文章,口頭による説明を行い,署名により同意が得られた者を対象とした。【結果】対象者のBMIは21.5±3.3,臥床期間は5.3±9.5日,FIMは84.6±34.5点,NIHSSは5.6±5.9点であった。大後頭直筋の脂肪浸潤におけるICC(2,1)は発症前r=0.716,発症後r=0.948となり,高い再現性が示された。脳梗塞発症時と発症後に対する大後頭直筋の脂肪浸潤の比較については発症時0.46±0.09,発症後0.51±0.09となり,有意な増加が認められた(p<0.001)。また重回帰分析の結果,大後頭直筋における脂肪浸潤の変化率に影響を及ぼす因子としてNIHSSが抽出された。得られた回帰式は,大後頭直筋の脂肪浸潤=1.008+0.018×NIHSSとなり,寄与率は77.5%(p<0.001)であった。多重共線性を確認するために各変数のVIF値を求めた結果,独立変数は1.008~4.892の範囲であり,多重共線性の問題は生じないことが確認された。【考察】脳梗塞患者の頸部体幹は,内側運動制御系として麻痺が出現しにくい部位である。しかし片側の運動機能障害は体軸-肩甲骨間筋群内の張力-長さ関係を変化させ,頸椎の安定性が損なわれる(Jull et al, 2009)。この頸部の不安定性は筋線維におけるType I線維からType II線維へ形質転換を引き起こし(Uhlig et al, 1995),細胞内脂肪が増加しやすいことが示されている(Schrauwen-Hinderling et al, 2006)。脳梗塞発症時のMRIは発症前の頸部筋機能を反映し,発症後のMRIは脳梗塞になってからの頸部筋機能が反映している。そのため,脳梗塞を発症することで大後頭直筋の脂肪浸潤は増加する可能性がある。また大後頭直筋の脂肪浸潤に影響を及ぼす因子としてNIHSSが抽出され,麻痺の重症度が関係している可能性が示唆された。今後の課題は,脳梗塞患者における大後頭直筋の脂肪浸潤によって姿勢や運動制御に及ぼす影響を検証していきたい。【理学療法学研究としての意義】脳梗塞片麻痺患者は一側上下肢の機能障害だけでなく頸部深層筋に関しても形態的変化をもたらす可能性があり,脳梗塞患者に対する理学療法の施行において治療選択の一助となることが考えられる。

著者

森田 信義 古橋 猛 浅野 祐一

出版者

Japan Society of Spring Engineers

雑誌

ばね論文集 (ISSN:03856917)

巻号頁・発行日

vol.1981, no.26, pp.46-51, 1981-03-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

9

被引用文献数

2

著者

合場 千佳子 中垣 晴男 森田 一三 大澤 功 渡邊 貢次

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.22-29, 2011

参考文献数

21

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成人期の初めとしての大学生を対象に,Sense of Coherence(前向き姿勢:SOC)の強さと歯科衛生士の業務の認知度との関係を明らかにするために本研究を行った.対象は,名古屋市郊外にあるA私立大学の学部生全2年生中,質問調査票に回答した男女合計1,772名(有効回答率は90.7%)の学生である.歯科衛生士の業務の認知度は松田が用いた方法を,また,SOCスケールは,日本語版29項目スケールを用いた.その結果,歯科衛生士業務の認知度得点(平均値±SD)は,男子5.0±2.6,女子5.8±2.3で,SOC得点の平均値は,男子116.8±17.7,女子117.1±16.3であった.歯科衛生士業務の認知度は,女子のほうが高かった.また,70%以上が「ブラッシング指導」を歯科衛生士業務であるとしていた.さらに「リスク検査」を業務としている男子のSOC得点は,誤答の男子より有意に高かった.女子では,歯科衛生士業務10項目の正解者と誤答者の間には,SOC得点に有意な差はみられなかった.男女とも歯科衛生士業務を認知している学生は,その業務を認知していない学生より,SOC得点は高い傾向にあった.大学生のSOC得点の高い学生は,歯科衛生士業務の認知度得点も高くそれぞれが関連していること,また大学生の歯や口腔に対する保健行動や歯科衛生士業務の認知には,SOCの強さが関係すると考察された.以上から,歯科衛生士の業務を認知している学生は,認知していない学生より,SOC得点は高い傾向にあると結論できる.

著者

森田 創

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1024, pp.49-53, 2010-02-22

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米Apple Inc.が中心になって開発しているオープンソースのWebブラウザー・ライブラリが「WebKit」である。同社のMac OS XやiPhoneが搭載するWebブラウザー「Safari」が,これを利用している。また,米Google Inc.のWebブラウザー「Chrome」やパソコン向けOS「Chrome OS」,組み込み機器向けOS「Android」もWebKitを採用している(図1)。

著者

吉村 良之介 貫野 徹 藤山 進 門奈 丈之 山本 祐夫 西平 守也 森田 次郎部衛

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.20, no.10, pp.1089-1093, 1979-10-25 (Released:2009-07-09)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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32歳の男性で大量飲酒後サウナに入浴し,血圧低下,意識障害と第II度の火傷のため入院した.入院後肝性昏睡IV度となり出血傾向が出現した.hematcrit値の上昇,白血球数増多,Transaminase値の著高,prealbuminの減少を認め,凝血学的検査では,血小板数,fibrinogenは著減し,FDP, SDPS testは陽性を呈した.血清遊離アミノ酸総量は正常人の約3倍に増加し,分画では,Glutamine, Phenylalanineなどは増加し,Valineは減少し,急性肝不全時に認められるアミノ酸パターンに類似した.死亡直後の肝組織像は肝小葉内にびまん性に肝細胞の好酸性凝固壊死な呈した.以上の点より,本症例の発生機序は,飲酒後のサウナ入浴が契機となり,脱水,血液濃縮と,末梢循環不全が相俟って,急性肝不全とDICを併発したと考えられた.

著者

加地 浩 森田 恵美子 池田 正人 日野 義之 筒井 隆夫 紙谷 尚子

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.549-554, 2001-07-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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胃切除者におけるOGTTではしばしば急峻高血糖型の血糖曲線oxyhyperglycemiaを示すことが知られている. 職域の定期健康診断でスクリーニングされ, 75g-OGTTを受けた2257名の中に胃切除術を受けた者が60名見出された, 今回, これら症例の糖尿病関連諸検査指標と日本糖尿病学会新診断基準 (1999年) との関係で, 診断上の特殊性につき再検討した.平均血糖値は前値 (FPG) 96.9, 1時間値 (PG-1) 179.1, 2時間値 (PG-2) 86.6mg/dlであったが, 血糖値から糖尿病型と判定された者は6名, 境界型6名, 正常型47名であった.血糖以外の指標ではHbA1cは平均6.896と高値を示したが, FRA, 1, 5-AGの平均値は各々256μmol/l, 16, 2μg/mlと基準範囲内にあった.またこれらの指標はFPG, PG-2のみならずPG-1との間にも有意の相関を示した. OGTTを用いるこれらの症例の最終診断は困難な場合があり, 関連する各検査値に力口え, 常に糖尿病家族歴, 胃手術歴を問診しておく必要がある.

著者

池田 大地 森田 光

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2019論文集

巻号頁・発行日

no.2019, pp.106-110, 2019-10-14

著者

森田 沙斗武 西 克治 古川 智之 一杉 正仁

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.38-43, 2016

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近年、わが国では高齢化が大きな社会問題となっており、65歳以上が人口の25.0%を占める。さらに、近年一人暮らし世帯の割合が著明に増加しており、一人暮らし高齢者は4,577,000人と高齢者人口の15.6%を占める。孤立死についての確固たる定義はないが、内閣府の高齢社会白書には「誰にも看取られることなく息を引き取り、その後、相当期間放置されるような悲惨な孤立死(孤独死)」と表現されている。これまでの報告では「独居の在宅死」を孤立死として取り扱っていることが多いが、孤独死の本質的な問題点は社会からの孤立である。我々は社会からの孤立の程度は、死後から発見までの時間を指標にできると考えた。すなわち、これまでの報告が「誰にも看取られることなく息を引き取る」ことに注目していたのに対し、我々は「相当期間放置される」ことに注目し高齢者の孤立死に対する調査を行った。2010年4月から2012年3月の3年間に大阪府監察医事務所で行われた死体検案例のうち、筆者らが実務を遂行した症例から自殺症例を除外した65歳以上の高齢者448例について、死後発見時間にフォーカスを当て、性別、同居・独居の別、年齢、死亡から発見までの時間、最終通院から死亡までの時間、発見に至った経緯、死因に関して検討を行った。また、その中で通院歴が明らかとなった242例について最終通院から死亡までの時間を抽出し、評価を行った。その結果、高齢者は若年者に比べて必ずしも孤立死が増加しているのではないことが明らかとなった。孤立死の危険因子としては、男性、無職、独居が挙げられ、また、医療機関を頻回に受診すると死後発見時間が短くなる傾向が判明した。現代において高齢者の一人暮らし世帯の増加は不可避であり、我々は孤立死を減少させる取り組みの本質は死後発見時間の短縮であると考える。その上で、高齢者に就労の場、かかりつけ医制度の充実、ヘルパーの積極的な訪問などの対策を提唱する。

著者

三輪 なつみ 野村 あすか 垣内 圭子 窪田 由紀 坪井 裕子 松本 真理子 森田 美弥子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.55, 2013

著者

内藤 明美 森田 達也 神谷 浩平 鈴木 尚樹 田上 恵太 本成 登貴和 高橋 秀徳 中西 絵里香 中島 信久

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.255-260, 2021

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<p>【背景】医療において文化的側面への配慮は重要である.本研究は沖縄・東北を例に首都圏と対比させ国内のがん医療・緩和ケアにおける地域差を調査した.【対象・方法】沖縄,東北,首都圏でがん医療に携わる医師を対象とした質問紙調査を行った.【結果】553名(沖縄187名,東北219名,首都圏147名)から回答を得た.地域差を比較したところ,沖縄では「最期の瞬間に家族全員が立ち会うことが大切」「治療方針について家族の年長者に相談する」「病院で亡くなると魂が戻らないため自宅で亡くなることを望む」などが有意に多く,東北では「特定の時期に入院を希望する」が有意に多かった.東北・沖縄では「がんを近所の人や親せきから隠す」「高齢患者が治療費を子・孫の生活費・教育費にあてるために治療を希望しない」が多かった.【結論】がん医療・緩和ケアのあり方には地域差があり地域での文化や風習を踏まえた医療やケアに気を配る必要がある.</p>

著者

高橋 保雄 森田 昌敏

出版者

一般社団法人 日本環境化学会

雑誌

環境化学 : journal of environmental chemistry (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.495-506, 1997-09-01

参考文献数

16

被引用文献数

5 2

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水道水中のハロゲン化消毒副生成物31種類を同定確認した。そこで, ハロゲン化消毒副生成物31種類と標準品が入手できたハロプロピオン酸3種類, 合計34物質のGC/ECDによる多成分系統分析法を確立することにした。そして, キャピラリーカラムGC条件, 抽出溶媒, pH値, 塩濃度について検討した。<BR>試料水中の残留塩素をアスコルビン酸で除去後, 硫酸または水酸化ナトリウムでpH値を6.0以下にし, さらに塩化ナトリウムで過飽和にして塩析した。ヘキサン抽出 (10ml×2) し, その後水溶液を硫酸で強酸性にして, MTBE抽出 (2.5ml×2+10ml) で, 両抽出液にハロゲン化消毒副生成物を抽出した。<BR>その内, 両抽出液に抽出された揮発性ハロゲン化消毒副生成物をキャピラリーカラムGC/ECDで定量した。またMTBE抽出液に抽出された不揮発性消毒副生成物はジアゾメタンでメチル化後, キャピラリーカラムGC/ECDで定量した。<BR>この分析法の回収率はクロロアセトアルデヒド以外の揮発性ハロゲン化消毒副生成物では75.6~118.0%であり, 不揮発性ハロゲン化消毒副生成物では79.6~142.0%であった。定量下限値はクロロアセトアルデヒドで0.2μg/l, それ以外の揮発性ハロゲン化消毒副生成物で0.1μg/lであった。またクロロ酢酸・α-クロロプロピオン酸で0.3μg/l, ジブロモクロロ酢酸で0.5μg/l, トリブロモ酢酸で0.7μg/l, それ以外の不揮発性ハロゲン化消毒副生成物で0.1μg/lであった。また変動係数は揮発性ハロゲン化消毒副生成物では3%以下, ジブロモクロロ酢酸では10%, トリブロモ酢酸では22%, それ以外の不揮発性ハロゲン化消毒副生成物では約5%であった。

著者

森田 健嗣

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-19, 2015

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This paper discusses the decolonization process of Taiwanese aborigines. China, which governed Taiwan after World War II, was unaware of the existence of Taiwanese aborigines. Thus, they merely acted on the understanding that the people of the plains in Taiwan welcomed the government officials of the mother country. While a few aborigines had started a movement for decolonization after the 228 Incident of 1947, the movement was quickly suppressed. The following then happened in the 1950s. The administrator excluded all of the Chinese Communist Party, which was considered to be an "enemy." Furthermore, unitary policies evolved in Taiwan, such as national language education and the policy to make the mountains like the plains. Additionally, the aborigines' traditional religion began to be replaced by Christianity. Taiwanese aborigines were minorities, and the Han race was predominant in Taiwan. Because of these religious and policy-related changes, it became difficult to maintain and pass on the aborigines' original culture.

著者

森田 健嗣

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-19, 2015-11

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This paper discusses the decolonization process of Taiwanese aborigines. China, which governed Taiwan after World War II, was unaware of the existence of Taiwanese aborigines. Thus, they merely acted on the understanding that the people of the plains in Taiwan welcomed the government officials of the mother country. While a few aborigines had started a movement for decolonization after the 228 Incident of 1947, the movement was quickly suppressed. The following then happened in the 1950s. The administrator excluded all of the Chinese Communist Party, which was considered to be an "enemy." Furthermore, unitary policies evolved in Taiwan, such as national language education and the policy to make the mountains like the plains. Additionally, the aborigines' traditional religion began to be replaced by Christianity. Taiwanese aborigines were minorities, and the Han race was predominant in Taiwan. Because of these religious and policy-related changes, it became difficult to maintain and pass on the aborigines' original culture.

著者

森田 敦子

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.225-243, 2007

著者

森田 敦子

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

no.54, pp.225-243, 2007

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研究ノート

著者

森田 茂

出版者

酪農学園大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1996

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(目的)睡眠は、家畜の疲労回復およびエネルギー蓄積に必要なものであるとされている。したがって、1日の睡眠時間の長さや睡眠の質(N-REM睡眠、REM睡眠)を検討することは飼養管理技術の改善につながる。(方法)脳波の導出で鼻梁に基準電極、頭部に探査電極を装着する単極導出法を用いた。24時間の脳波測定のために無束縛携帯型生体アンプとコンパクトカセットデータレコーダを専用のベルトで牛体に固定した。さらに、脳波測定と同時に暗視カメラによる行動観察を行い、休息行動(横臥時間)の成長に伴う変化を脳波測定による睡眠計測から検討した。(結果)幼齢子牛での24時間連続の睡眠脳波測定では、脳波測定用の電極を前頭部中央3箇所とし、記録紙送り速度を秒速1mm、電池交換時刻を飼料給与直後および23時の1日3回交換することが適切であると結論した。1日当りの睡眠時間(=N-REM+REM)は1週齢で493分、7週齢で267分と発育に伴い減少した。N-REM睡眠およびREM睡眠についても同様の結果となった。睡眠時間の日内パターンは週齢に伴う変化は認められなかった。1日当りの横臥時間は1週齢で1120分、15週齢で594分となった。また、1日当りの睡眠時間は1週齢で505分、15週齢で146分となった。N-REM睡眠は睡眠時間と同様の結果となったが、REM睡眠については一定の傾向が見られなかった。1日当り反芻時間は、給与飼料の種類によらず1週齢時ではほとんど認められず、7週齢時では6〜8時間の範囲まで延長した。1日当りの横臥時間は給与飼料の種類によらず1週齢で約18時間から、7週齢での約14時間へ短縮した。さらに、睡眠時間は1週齢での9時間程度から7週齢での4時間程度まで短縮した。成長に伴うN-REM睡眠の変化は、睡眠と同様の傾向であった。一方、REM睡眠には週齢に伴う一定の傾向が見られなかった。このことから、幼齢子牛における週齢に伴う睡眠時間の減少には反芻時間の延焼が大きく関わるものと考えた。

著者

森田 大介

出版者

大阪歴史学会

雑誌

ヒストリア = Historia : journal of Osaka Historical Association (ISSN:04392787)

巻号頁・発行日

no.286, pp.1-26, 2021-06

著者

森田 尚人

出版者

滋賀大学経済学会

雑誌

彦根論叢 (ISSN:03875989)

巻号頁・発行日

no.第383号, pp.1-33, 2010-03

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Izawa Shuji who was one of the leading educators in early modernJapan published a famous textbook on education that has been the firstbook titled “Pedagogy” in Japan. He also the first person who introducedevolution theory by translating T. H. Huxley’s On the Origin of Species. Although these works were frequently referred in textbooks on both historyof education and history of science, their contents and relations betweenthem have never been analyzed nor argued in their historical contexts. In 1875 Ministry of Education sent three young men to the UnitedState to investigate teacher training course in normal schools. Izawa wasadmitted to Bridgewater Normal School and studied under Albert G.Boyden whose transcript of a lecture provided the source of his Pedagogy.Examining Izawa’s handwritten notes, we find that Boyden’s lecture was profoundly influenced by Mark Hopkins’ An Outline Study ofMan. In this book Hopkins discussed psychological and ethical nature ofman from the standpoint of Scottish “common sense” philosophy, so Scot’s tradition of mental philosophy was reflected in Izawa’s Pedagogy.Nevertheless Hopkins who could not keep out of the impact of evolutionrecognized man as a organism and paved the way for Izawa’s acceptanceof evolution theory. After graduation Izawa went to Lawrence Scientific School at Harvard, where he studied a variety of subjects in natural science. Upon his return to Japan Izawa became head of Tokyo NormalSchool. Izawa’s faith in education as scientific thinking as well as morallyuplifting had its roots in contemporary American education. Izawawas expecting Japanese educators for acquiring scientific method and knowledge and applying them practically.

著者

中島 弘貴 森田 紘圭 名畑 恵 真鍋 陸太郎 村山 顕人

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.85-93, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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本研究は、地域組織や社会的企業による任意のものも含む構想・計画とその実現手段である規制・誘導・事業という地域の制度的環境が創発する小規模事業を通じて既成市街地の再生の実態把握を行うものである。名古屋市中区錦二丁目を舞台とする”長者町まちづくり”プロジェクトの事例分析を通して、不動産・公共空間の暫定活用、改修・転用といった小規模事業と市街地再開発事業という大規模な面的開発の連携した既成市街地再生の過程を明らかにするとともに、その過程で制度的環境を通じて地域の共通の方向性を有したままテーマの異なる様々な小規模事業が展開されるエリアブランディングの仕組みが構築されたことを示した。そして、小規模事業と行政計画・事業のどちらが先行するかによって、地域の制度的環境の果たす役割が異なるという示唆を得た。