著者

藤森 誠 石田 明日香 山川 陽子 青柳 陽 藤井 徹 工藤 孝広 大塚 宜一 永田 智 清水 俊明

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9-10, pp.1472, 2010-10-30 (Released:2017-02-10)

著者

永田 昌子 森 晃爾 永田 智久 金子 鉱明 井上 愛

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.18022, 2019 (Released:2019-02-20)

参考文献数

23

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Objectives: In this study, we aimed to categorize the actions of occupational physicians in health committees leading to solutions of occupational health problems.Methods: We conducted two focus group discussions among experienced occupational physicians. The discussions addressed the following question: what had they and others said and done that had led to the development of solutions to occupational health problems. We used a qualitative content analysis approach developed by Berelson, and created a draft of the categories of actions. Subsequently, an online questionnaire survey was then used to evaluate the external validity of the draft. The questionnaire asked physicians whether they had experience of each item in the draft. They were also asked whether they had experienced any other items not included in the draft. If so, they were asked to provide a description of their experience. These descriptions were discussed by three researchers. Any suggested new items considered to fall under any of the original items in the draft were excluded, and any new items proposed by two or more participants were added as additional items. Finally, we corrected words and phrases and reviewed the items to ensure that they clearly conveyed the required meaning, and described actions leading to solutions to occupational health problems.Results: The content analysis revealed six basic actions, and 32 items were categorized in the draft. The six basic actions were “participate”, “gather information”, “make a place that allows communication with key people and health committee members”, “make arrangements”, “speak at a health committee”, and “pay attention”. In total, 67 physicians responded to the questionnaire survey. At least 40% of participants answered that they had experience of the draft items. All items in the draft had also been experienced by groups of occupational physicians other than those involved in the focus groups. Three additional items proposed by two or more participants were added. “Pay attention” was deleted following the final review.Conclusions: We categorized the actions of occupational physicians in health committees into five basic actions, and 32 items. Being aware of types of actions used in groups may encourage occupational physicians to be more involved in workplace health committees and contribute to the promotion of occupational health activities in the workplace.

著者

藤森 誠 石田 明日香 山川 陽子 青柳 陽 藤井 徹 工藤 孝広 大塚 宜一 永田 智 清水 俊明

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, 2010

著者

森 晃爾 石丸 知宏 小林 祐一 森 貴大 永田 智久

出版者

公益財団法人 産業医学振興財団

雑誌

産業医学レビュー (ISSN:13436805)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.179-198, 2022 (Released:2022-01-13)

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感染症、特にヒト-ヒト感染を伴う感染症では、ワクチンによる集団免疫の獲得が、感染症制御のために極めて有効な手段である。しかし、ワクチンに強い反感を持っている一部のグループだけでなく、ワクチンに対する不安やその他の要因でワクチン接種を躊躇する層の動向によって、十分なワクチン接種率が得られないといった、Vaccine Hesitancy(ワクチン躊躇)の問題が存在する。本稿では、ワクチン接種行動に影響を及ぼす要因のうち、社会人口学的要因や心理社会的要因について紹介するとともに、ワクチン接種意思に与える職場要因および職域でのワクチン接種プログラムに関する知見についても検討する。

著者

日永田 智絵 堀井 隆斗 長井 隆行

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.34, 2019-11-01

著者

徳永 誠 鵜飼 正二 伊勢 眞樹 永田 智子 宮越 浩一

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.305-308, 2018-04-18 (Released:2018-05-21)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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日常生活動作(ADL)の改善を比較するには,ADL改善指標の特徴を理解する必要がある.Functional Independence Measure(FIM)利得は,ADL改善指標として本邦で頻用されているが,天井効果という課題があり,層別化や制限が必要になる.天井効果のないFIM effectivenessは,欧米ではFIM利得以上に頻用されている.FIM effectivenessを重回帰分析に用いた報告は少ないが,これを目的変数にした重回帰分析の予測精度は高い.ADL改善を病院間で比較するために数種類の方法が考案されている.ADL評価の信頼性が重要であることを強調したい.

著者

新里 なつみ 永田 昌子 永田 智久 森 晃爾

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.141-158, 2019-09-20 (Released:2019-09-25)

参考文献数

33

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目的:本研究では,企業における健康施策決定プロセスと企業・労働者のニーズを踏まえた産業医の介入に関する実態を調査することで,健康施策において企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・手法を探索的に調査・検討した.方法:企業における健康施策の立案に関与する10社11名の産業医を機縁法にて選定し,半構造化面接を実施した.Berelson, B.の内容分析に基づき質的帰納的に分析した.結果:本研究のテーマに対応した144カテゴリが形成され,社内健康施策の意思決定プロセス・産業医の介入・産業医の介入に関する補足要素の3要素に整理された.このうち産業医の介入は,「関係性の構築・相互理解の促進」,「根回し・調整」,「仮説に基づくニーズの可視化」,「統合的な企画づくり・提案」の4要素に関連する具体的な介入手法が示された.考察:企業の意思決定が円滑になされるための産業保健サービスの要素・方法として,1)健康施策における企業の意思決定の特徴や意思決定者の前提を踏まえて,合意形成を要する範囲やその影響を把握することや,2)産業保健への認識を高めるために,恒常的に産業保健に関する情報を経営情報へ翻訳しながら,提案を行うことが有効であると考えられた.産業医を中心とした産業保健専門職は,本研究にて明らかとなった手法を,活動の自己評価や改善に活用し,健康施策決定に貢献することが望まれる.

著者

李 為達 日永田 智絵 長井 隆行

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)

巻号頁・発行日

pp.3K4J203, 2019 (Released:2019-06-01)

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現在普及に及んでいる人との会話を目的とした対話システムの殆どは会話文の文法の構成を着目点として処理を行っている.しかし,人間同士で会話を行うとき,人は無意識に感情を働かせたり過去の会話や自分の知識に基づいて相手に対する返答を行う.今回は人が会話を行うときに使用すると推測される感情の変化やその人個人の経験などを会話の一つの潜在要素として使用したときの対話システムの話し方の変化について検証を行った.今回の対話システムはある程度の会話の継続性に意識をし、会話を続けることができた.

著者

森 晃爾 永田 智久 永田 昌子 岡原 伸太郎 小田上 公法 森 貴大 髙橋 宏典

出版者

公益財団法人 産業医学振興財団

雑誌

産業医学レビュー (ISSN:13436805)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.165, 2020 (Released:2020-09-01)

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同じように健康増進プログラムを提供しても、成果が上がる組織と上がらない組織が存在する。その背景として、経営トップのリーダーシップ等の組織要因の重要性が指摘されている。そのような組織要因が整えられると、健康増進プログラムの継続によって、健康風土・文化が醸成されることになり、さらなる健康投資がより高い成果に結びつく。そのような組織では、人間中心的な経営理念のもと組織運営が行われているはずである。

著者

森 晃爾 永田 智久 梶木 繁之 日野  義之 永田 昌子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.145-153, 2013 (Released:2013-10-23)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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目的:昨今,企業全体で整合性の取れた産業保健活動の展開が必要になってきており,そのためには,活動方針の明確化,活動基準の策定,産業保健スタッフの配置や意思疎通を企業全体で行っていく必要がある.その際,産業保健分野の高度な専門性を有し,統括産業医や総括産業医等(以下,統括産業医)の名称を与えられ,企業全体の産業保健活動をリードする産業医が任命されるようになってきた.しかし,これまで国内において,統括産業医の実態や機能に関する実態調査やそれに基づく検討はまったく行われていない.そこで我々は,統括産業医の機能と企業内での位置づけについての実態を明らかにすることを目的として,実際に大企業において統括産業医として任命されている産業医に対するインタビュー調査を行った.対象と方法:従業員数5,000名以上で,「複数の事業場と複数の産業医が存在する企業において,企業単位での産業保健活動の方針や活動の管理の役割を果たす産業医」を調査対象とし,条件を満たす統括産業医14名にインタビューを行った.インタビューのスクリプトをコード化し,統括産業医として果たしている具体的な機能と企業内での対象者の位置づけについて分析を行った.結果:分析の結果,5つの事項が示唆された.機能としては,1) 統括産業医は産業保健に関する全社的な方針,基準,計画の策定に主体的に貢献していること,2) 産業保健に関する全社方針や基準等は,その実行性を確保するために,事業拠点を統括する本社の事業部門等から出されるとともに,統括産業医が事業拠点の産業医や産業保健スタッフに対して指導や情報提供をしていること,3) 労働安全衛生マネジメントの内部監査や業務監査の一環で実行状況の評価が行われている企業があり,統括産業医が専門的に貢献していること,4) 産業医や産業保健スタッフの会議を主宰するなどの方法で意思疎通を行ったり,基準の技術的事項などについて全社的な研修を行う努力をしていることが示唆された.また,5) 総括産業医が役割を果たすためには,意思決定者である人事担当役員等の職位の経営層に直接または間接的に提案できるような位置づけや関与が重要であることが示唆された.考察:企業全体での整合性が取れた産業保健活動を推進している企業では,企業活動の意思決定や指揮命令等の機能を用いるとともに,統括産業医のもつ産業保健に関する専門的な知識を活用していると考えられた.また統括産業医が,産業保健専門職の確保や意思疎通に大きな役割を果たしていることが考えられた.今後,統括産業医業務の事例収集,統括産業医のコンピテンシーの明確化などを行った上で,研修プログラムの開発と提供が必要と考えらえる.

著者

阿部 香澄 日永田 智絵 アッタミミ ムハンマド 長井 隆行 岩崎 安希子 下斗米 貴之 大森 隆司 岡 夏樹

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.2524-2536, 2014-12-15

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核家族における育児負担軽減などを目的として,我々は家庭内で子どもと遊ぶロボットの実現を目指している.具体的には,子どもの遊び友達となり,親が家事などをする30分ほどの間,子どもの興味を引きつけ遊んでいてくれるロボットである.保育者が誰とでも遊べるように,このロボットがどんな子どもとも柔軟に遊べることが望ましいと我々は考えている.しかし実際は,子どもの内向的性格などが原因で一緒に遊べない場合がある.そこで本研究では,ロボットとの良好な関係構築が容易でない子どもへの対応方法を検討し,その方策として,子どもの性格に応じた行動選択の仕組みを考える.この仕組みを実現する第1歩として,本論文では“人見知りの子どもが親近感を持つために有効な遊び行動が存在する”という仮説を検証する.まず我々はロボットが子どもに対して親密な態度を示しやすい“親和的遊び行動”と,不安が強くても遊べる“不安緩和遊び行動”を定義し,遊び行動を分類した.そして保育者が遠隔操作するロボットと5~6歳児との遊び実験を行い,これらの遊び行動と親近感の関係を調べた.その結果,“親和的遊び行動”と“不安緩和遊び行動”の両方の要素を持つ遊び行動が,人見知りの子どもに有効であることが示唆される結果を得た.

著者

柴崎 貴通 中田 光紀 永田 智久

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.46-52, 2021 (Released:2022-01-23)

著者

鈴木 洋子 永田 智子 赤松 純子 榊原 典子 中井 昌子 野田 文子 矢野 由起

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会誌 (ISSN:03862666)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.130-135, 2009-07-01 (Released:2017-11-17)

参考文献数

8

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教育職員免許法上の指定科目と現行の学習指導内容及び教員養成上の必修科目が一致していることは必須であるが,教育職員免許法施行規則に設定されている家庭科に関する専門科目は,教科に求められている時代の要請に比べ,大幅な変革がなされていない。そこで,教育職員免許法施行規則に示された「教科に関する科目」と現行家庭科の学習指導内容の整合性を確認し,問題点の究明と改善の方策を探る際の示唆を得ることを目的に,高等学校教員の現行教育職員免許法施行規則に指定の「家庭」の教科に関する科目に対する意識を調査した結果,以下のことが明らかになった。・高等学校普通科における普通教科「家庭」の履修科目は,「家庭基礎」57%,「家庭総合」14%,であった。専門科目「家庭」の中の科目については「フードデザイン」と「発達と保育」の履修が多かった。・高等学校教諭普通免許状「家庭」の授与に指定されている科目・内容のうち,必要性が高かったのは食領域の「調理実習」「栄養学」「食物学」「食品学」と「保育学」であった。必要性が低かった科目・内容は「家庭電気・機械」「製図」「情報処理」「家庭看護」「家庭経営学」であった。不必要とされる理由に「他の教科で学習したほうがよい」「家庭総合・家庭基礎にない」の回答が多かった。「家庭電気・機械」「製図」「情報処理」は,中学校においては技術科の内容であることを考慮し,削除も含めて今後検討する必要があるのではないかと考える。・教育職員免許状では必要な科目・内容として指定されてはいないが,高等学校で家庭科を指導する上で教員養成上必要と思われる科目・内容に,「消費生活」「福祉」「環境と資源」「高齢社会」の回答が多かった。低かったのは「キャリア教育」,「ジェンダー」,「生活文化」,「少子化問題」であった。

著者

阿久津 聡 内田 由紀子 中田 光紀 永田 智久 宮本 百合 Lee Jinju 山本 翔平

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2021-04-05

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研究者らはこれまでの研究で、遺伝子発現の技術を使い、会社に対する評価や職場での協調、自己効力感といった要因が高いと炎症マーカーの抑制や細胞性免疫の増強につながることを突き止めた。本研究では、働く人々の健康に影響を及ぼす、①国の文化、②企業、③従業員という3つの要因間の関係性を理論化した「三層モデル」を構築し、産業医学・神経科学・心理学の方法論を援用してモデル検証する。さらにモデルを基に介入調査を立案・実施し、その効果検証まで行い、効果的な健康経営施策への含意をまとめる。

著者

永田 智 王 崇新 辺 蕾

出版者

日本小児医事出版社

雑誌

小児科臨床 (ISSN:0021518X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.847-854, 2008-04

著者

藤原 幸一 藤田 卓仙 山川 俊貴 久保 孝富 日永田 智絵 桐山 瑶子 川島 浩誉 川治 徹真 野田 隼人 田畑 淳

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.674-683, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

著者

于 楊 日永田 智絵 堀井 隆斗 長井 隆行

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)

巻号頁・発行日

pp.4F2OS25a03, 2020 (Released:2020-06-19)

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近年,スマートフォンやタブレットなどデジタル端末の発展により,ユーザーが視聴できる動画は膨大な量に達している.こうした中で,消費者のニーズに対応するパーソナライズされたビデオコンテンツの分類,検索および配信は依然として解決すべき課題である.一般に,人間は情緒的特性に基づいて映画や音楽を選ぶ傾向がある.従って,感情喚起を分析することで,この課題に対して一つの指針が得られる可能性がある.動画によって喚起される感情は,オーディオとビデオの両方のモダリティに関係している.そこで本研究では,マルチモーダル情報の統合によって動画による感情喚起を推定する深層学習モデルを提案する.映画データベースを用いた実験により,マルチモーダル情報を統合したことによる推定性能の変化について検証し,従来手法に比べ推定精度が向上することを示す.また最近話題となっているAutonomous Sensory Meridian Response (ASMR) 動画を解析し,感情喚起と閲覧回数,高・低評価数など視聴者の行動との関係性を検証する.

著者

杉本 圭 千葉 幸英 鏑木 陽一郎 金子 裕貴 鶴田 敏久 永田 智

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.7-12, 2019-02-25 (Released:2019-02-28)

参考文献数

11

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A 3-month-old girl was diagnosed with Kawasaki disease 4 days after onset and intravenous immunoglobulin (IVIG) treatment was started on the same day. Because IVIG therapy was ineffective, a combination of IVIG and prednisolone was administered on day 6. On day 9, the patient had hyperkalemia (6.5 mEq/L) without electrocardiographic abnormalities. The serum potassium level measured in blood collected in heparinized tubes was within normal range. We diagnosed pseudohyperkalemia leading to leukocytosis and thrombocythemia, attributable to coagulation system activation and increased release of potassium from leukocytes and/or platelets. Serum potassium levels in patients with potential hyperkalemia under these conditions may require greater consideration.

著者

日永田 智絵

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.405-406, 2021-06-10 (Released:2021-06-18)

参考文献数

3

著者

日永田 智絵

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.43-50, 2021-01-01 (Released:2021-01-01)

被引用文献数

1