著者
田中 雅章 神田 あづさ
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.71-76, 2020 (Released:2020-06-19)

2019年4月より学校教科書法が改正され、2020年の4月から小学校でデジタル教科書の利用が始まった。筆者が所属する学園の看護師養成課程では、それよりも5年早い2015年からデジタル教科書の利用を始めた。ただ、全ての教科書ではなく、50冊中39冊がデジタル教科書、11冊が従来の紙の教科書から始められた。さらに、2016年からはデジタル教材も追加された。これらのサービスは電子書籍配信サービス(以降配信サービス)のシステムを利用することで実現できた。この配信サービスを利用するには、専用ビューアーアプリをタブレットにインストールする必要がある。配信サーバーから書籍データをダウンロードすることで、デジタル教科書やデジタル教材が利用できる。利用者である学生は高校生の時からスマートフォンを所有しており、普段からスマホでマンガや小説を読む環境に慣れていた。したがって、ほとんどの学生はデジタル教科書になれるのが速かった。入学時から看護師国家試験受験の時期までの3年間にわたりデジタル利用ログを収集した。収集した利用ログを同国家試験の合否別に分析した。本稿では国家試験の合否に基づいた学生の解析結果を報告する。
著者
田中 敬大 齋藤 剛史 吉村 翔 細沼 栞 堂前 伸 堀田 拓
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.46, pp.E-189_1-E-189_1, 2019

<p>【はじめに】</p><p> 急性期における脳卒中罹患後の早期離床の有用性については様々な因子の検証が行われている. 先行研究では, 早期の離床は身体機能の向上に大きな影響を与えると重要視されている一方で, 脳卒中罹患後24時間以内の超早期に離床し, 通常群と比較した研究では, 3ヶ月後に良好な転帰を示さなかったとの報告もある. このように脳卒中罹患後の早期離床の是非に関しては統一された見解がない.</p><p> 脳卒中罹患後の歩行に関しては, 早期にリハビリテーション (以下リハビリ) が介入することで有意に歩行を獲得出来たという報告はあるが, 早期に離床することが直接歩行の獲得に有効かどうかの報告はない. そこで本研究は脳卒中罹患後の離床時期による差が, 歩行の獲得に関連するかを検証した.</p><p>【方法】</p><p> 対象は2014年1月1日から2016年12月31日の間, 東京歯科大学市川総合病院脳卒中センターに入院し, リハビリが介入した脳卒中患者724名のうち, 入院期間中に歩行を獲得した176名 (男性115名 女性61名 年齢70±11) と歩行を獲得出来なかった304名 (男性277名 女性127名 年齢74±12) を対象とした. 本研究の歩行獲得はFunctional Independence Measure (以下FIM) の移動の項目の歩行で5点以上とした. 除外基準はくも膜下出血の診断を受けた者, 入院前のFIMの移動の項目の歩行で5点未満の者とした. </p><p> 方法は, 超早期離床群 (脳卒中罹患後24時間以内に離床) , 早期離床群 (脳卒中罹患後24時間から72時間以内に離床) , 離床遅延群 (脳卒中罹患後72時間以降に離床) の各群で歩行を獲得した人数をフィッシャーの正確検定にて群間比較した. また離床時期と歩行獲得の可否を目的変数,Brunnstrom Recovery Stage (以下Br.stage) を説明変数として多変量解析した. また歩行には離床と運動麻痺のどちらが寄与するかを重回帰分析にて解析した. 統計解析にはR (Ver2.4.1)を使用した. </p><p>【結果】</p><p> 離床時期別に比較すると超早期離床群の方が他の2群と比較して有意に歩行を獲得できた割合が高かった (p<0.01) . また全ての離床時期の歩行獲得群と歩行未獲得群でBr.stageを比較した結果, 歩行未獲得群に比べ歩行獲得群の方がBr.stageの値が有意に高かった (p<0.01) . さらに歩行の獲得に離床時期とBr.stageのどちらが強く関連しているか比較した結果, 有意にBr.stageの方が関連した (B=0.68, p<0.01) . </p><p>【考察】</p><p> 本研究より脳卒中罹患後の歩行獲得は離床遅延群よりも超早期離床群が有意に高かったが, 離床時期と運動麻痺の程度を比較すると, 運動麻痺の方が歩行獲得に際し,より関連していることが示唆された. </p><p> 本研究では運動麻痺と離床時期の解析を行ったが, その他の因子についても今後検証していく必要がある.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は東京歯科大学市川総合病院倫理審査委員会 (承認番号Ⅰ17‐55) および東京歯科大学市川総合病院病院長の承認を得た.</p>
著者
清野 諭 北村 明彦 遠峰 結衣 田中 泉澄 西 真理子 野藤 悠 横山 友里 野中 久美子 倉岡 正高 天野 秀紀 藤原 佳典 新開 省二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.399-412, 2020-06-15 (Released:2020-07-02)
参考文献数
39

目的 本研究の目的は,大都市在住高齢者を対象としてフレイルの認知度とその関連要因を明らかにすることである。方法 東京都大田区で実施したフレイル予防のための地域介入研究のベースラインと2年後調査データを用いた。2016年7月に,郵送法によって65-84歳の男女15,500人の健康度や生活実態を調査した。2018年 7 月に同一集団のフレイル認知度を調査し,この有効回答者10,228人をフレイル認知度の解析対象とした。さらに,これに2016年の調査データを結合できた9,069人を対象として,フレイル認知度の関連要因を検討した。フレイルについて「意味を知っている」または「聞いたことはあるが意味は知らない」と回答した者の割合を認知度とした。これを目的変数とし,年齢,婚姻状況,家族構成,教育歴,等価所得,BMI,既往歴の数,食品摂取多様性得点,腰痛,膝痛,飲酒,喫煙,抑うつ,運動習慣,社会活動,社会的孤立,フレイルの有無を説明変数とした決定木分析とマルチレベルポアソン回帰分析を適用した。結果 フレイルの認知度は20.1%(男性15.5%,女性24.3%)と推定された。決定木分析による認知度の最も高い集団は,社会活動と運動の習慣があり,かつ食品摂取多様性得点が 4 点以上の女性であった(認知度36.3%)。フレイル認知の独立した有意な関連要因は,年齢(1 歳ごと:多変量調整済み prevalence ratio[PR]=1.03,[95%信頼区間=1.02-1.04]),性(女性:1.35[1.21-1.51]),教育歴(高等学校:1.27[1.11-1.45],短大・専門学校以上:1.47[1.28-1.70]),等価所得(250万円以上/年:1.12[1.01-1.25]),運動習慣(あり:1.26[1.11-1.43]),食品摂取多様性得点(6 点以上:1.37[1.21-1.55]),社会活動(あり:1.33[1.20-1.49]),社会的孤立(あり:0.75[0.67-0.85]),フレイル(あり:0.72[0.62-0.84])であった。結論 フレイルの認知度は低水準であった。高年齢で社会経済状態や社会活動・運動・食習慣が良好な女性ではフレイルという用語が比較的よく認知されていた。一方,フレイル対策が必要な者ではフレイル認知度が低いという実態が明示された。ハイリスク者のフレイル予防・改善を促す具体策の検討が急務である。
著者
田中 美知太郎
出版者
京都大學文學部
雑誌
京都大學文學部研究紀要 = Memoirs of the Faculty of Letters, Kyoto University (ISSN:04529774)
巻号頁・発行日
no.4, pp.77-104, 1956-11-20

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。Opinions vary as to just how much of the Anaximandrian fragment in Simplicius should be ascribed to the philosopher himself. The present writer is of the opinion that the words following κατα το χρεων rather faithfully reproduce what Anaximander actually said, while the preceding first half of the fragment is not a verbatim report though none the less representing the substance of his thought. The thought, found in the latter half of the fragment, that all beings should receive judgement (οιοοναι οικην) meet for the injustices (αοικια) done to each other, for which they are obliged to make amends (οιοοναι οικην), all according to the ordinance of time (χροναç), is shared by his contemporary Solon. Indeed the conception of a 'judgement' imposing 'amends' for 'injustice' goes back to Hesiod, but the novelty of Solon and Anaximander consists in their introduction of 'time' in this connection. Anaximander, however, is chiefly interested in the idea of 'deserved necessity' (το χρεων) whereby all things of heaven and earth return in decay into το απειρον from which they first sprang. It is only for the purpose of explaining the deserved necessity that he introduces the notion of making amends for each other's injustice according to the ordinance of time. This notion, then, has a direct relation only with the decay of beings. Thus time, according to our philosopher, does not rule over but concerns only the judgement on mutual injustice and the imposed amends therefore. As such, time serves as a concomitant ground for the decay of beings. It may be that time in this particular sense had in the mind of Anaximander a connotation of the term of payment. We know that in the age of Solon it was often found necessary to make ad hoc provisions for the cases of those with overdue debts (οι υπερημεροι). May it not be quite natural that Anaximander, living in the same period, should have given such an association to his concept of time ?
著者
日本ペインクリニック学会安全委員会 田中 信彦 山蔭 道明 具志堅 隆 關山 裕詩 中塚 秀輝 益田 律子 山浦 健
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.133-142, 2020-06-25 (Released:2020-06-30)
参考文献数
12

日本ペインクリニック学会安全委員会では,2009年より学会認定ペインクリニック専門医指定研修施設を対象に有害事象収集事業を開始した.本稿では2015年の1年間を対象とした第5回調査および2016年の1年間を対象とした第6回調査の結果について報告する.第5回調査では350施設中162施設(46%),第6回調査では348施設中197施設(57%)から回答が得られた.これまでの調査結果と同様に,有害事象のほとんどが鎮痛薬・鎮痛補助薬の副作用と神経ブロック・インターベンショナル治療の合併症であった.鎮痛薬・鎮痛補助薬に関しては,プレガバリン,三環系抗うつ薬およびトラマドール・アセトアミノフェン配合錠の副作用が多く報告された.神経ブロック・インターベンショナル治療に関しては,硬膜外ブロック・カテーテル関連,星状神経節ブロック,肋間神経ブロックおよびトリガーポイント注射による合併症が多く報告された.今後も有害事象に関する情報を学会員間で共有し,痛み診療における安全の確保と質の向上を図る必要がある.
著者
原田 昌幸 久野 覚 阿部 慎一 田中 秀夫
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.61, no.484, pp.89-95, 1996-06-30 (Released:2017-02-02)
被引用文献数
4 3

The purpose of this paper is to clarify the residents' consciousness to new subway service and its effects on residential environment. One residential area in Nagoya, which had new subway service, was selected, and two sampling surveys were conducted on it before and after its construction. The findings were as follows: More than 60% residents wanted new subway service and evaluated that the effects were desirable. However the further from the station there were subjects' houses, the less they wanted the new subway service and the lower they evaluated the effects, the effects on residential environment seemed to be small, but the degree of dissatisfaction for two items concerning car, 'parking on the road' and 'lack of parking lot', diminished.

1 0 0 0 OA 近代劇精通

著者
田中栄三 著
出版者
籾山書店
巻号頁・発行日
1913
著者
田中 英一郎 瀬戸口 隼 森 崇 三枝 省三 弓削 類
出版者
バイオメカニズム学会
雑誌
バイオメカニズム (ISSN:13487116)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.145-156, 2012 (Released:2017-02-15)
参考文献数
24
被引用文献数
1 1

全身動作である歩行を補助するモビルスーツ型全身動作補助機を開発した. 本装置は, 上肢補助部と下肢補助部をモジュール化しているため分離ができ上下肢単体でも使用可能である. 同時に, 装着者および装置の両方を個別に免荷可能な走行リフターを開発し, これらを併用することにより転倒防止を図り, 移動しながら歩行障害患者の上下肢を使った歩行動作のリハビリテーションを可能とした. 本論文では, ニューロリハビリテーションでの使用を想定し, 歩行動作を上肢・下肢共に補助する全身動作補助機を製作し, 本装置を使用して歩行したときの脳活動の変化を把握し, 運動学習に対する有用性を検討したので報告する.
著者
田中 悟
出版者
神戸大学
雑誌
国際協力論集 (ISSN:09198636)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.21-35, 2010-06