著者

イスマーイール(白海提) バフティヤール

出版者

内陸アジア史学会

雑誌

内陸アジア史研究 (ISSN:09118993)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.139-151, 2008-03-31 (Released:2017-10-10)

著者

白坂 蕃

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.90, no.5, pp.519-523, 2017 (Released:2022-03-02)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

靑木 廣安 白坂 蕃

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.154-155, 2017 (Released:2022-03-02)

著者

白鳥 潤一郎

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.86-90, 2015-12-31 (Released:2022-04-01)

著者

白鳥 潤一郎

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.106-123, 2011-03-31 (Released:2022-04-14)

著者

白石 崇人

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.47, no.246, pp.65-74, 2008 (Released:2021-08-05)

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Tei Nishimura planned the Japanese Association for the Advancement of Science in 1888. According to his plan, the association was established through the union of educational, scientific and technological groups. The purpose was to enlighten people on the value of science, promote special research topics, improve the political position of science and scientists, and simplify the dissemination of research outcomes. The model adopted was that of the British Association for the Advancement of Science, although this association had no educational section in the 1880s. Nishimura's plan to unite educational and scientific groups within the association developed from his theory of education, which sought to relate education to science. He hoped for the development of pedagogy, and conducted research on the relationship between education and science. In addition, he thought that the theory of A. Bain was quoted, and that science assisted didactics. He thought that Bain applied psychology, physiology etc. to didactics, and was going to use their scientific method as a practical method. He began the reform of the Educational Society of Japan based on his plan. In 1888, he established a system of consultation with the Ministry of Education, to enable cooperation between science and technological research as well as education, and to conduct research into education.

著者

白川 英樹

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.232, pp.221-234, 2004 (Released:2021-08-12)

著者

白井 雅人

出版者

西田哲学会

雑誌

西田哲学会年報 (ISSN:21881995)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.137-140, 2020 (Released:2022-03-11)

著者

白幡 俊輔

出版者

日本西洋史学会

雑誌

西洋史学 (ISSN:03869253)

巻号頁・発行日

vol.264, pp.79, 2017 (Released:2022-05-04)

著者

一瀬 白帝

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.251-261, 2018 (Released:2018-06-15)

参考文献数

13

被引用文献数

8 4

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要約:わが国では,自己免疫性凝固因子欠乏症の診断症例数が増加する傾向にある.自己抗体は,中和抗体(いわゆるインヒビター)か非中和抗体(主に除去亢進)あるいは両者の混合型であり,凝固活性阻害や凝固因子著減の結果,出血に至る.自己抗体が生じる原因は不明であるが,自己免疫疾患,悪性腫瘍などの基礎疾患を伴う症例が半数であり,免疫寛容/制御機構の破綻が推定される.残りの半数は特発性であり,高齢者に多いので加齢も危険因子であろう.出血重症度は,標的の凝固因子,症例によって,無症状から出血死までと大きく異なる.各凝固因子を補充するのが止血療法の原則であるが,バイパス製剤が有効な疾患もある.抗体根絶療法として免疫抑制薬を投与するが,慢性化,寛解後再燃する症例も多く,最適の方法は未確立である.厚労省研究班による調査活動の結果,4 種類の自己免疫性凝固因子欠乏症が指定難病288 として公的医療費助成の対象疾患となっている.

著者

白木 太一

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.103-105, 2017 (Released:2022-02-12)

著者

篠原 琢 薩摩 秀登 白木 太一 唐沢 晃一 鈴木 広和 中澤 達哉

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.141-169, 2005 (Released:2019-04-14)

著者

白木 太一

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.65-85, 1998 (Released:2018-12-01)

著者

白木 太一

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.157-159, 1987 (Released:2017-09-28)

著者

白木 太一

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.121-139, 1986 (Released:2017-09-28)

著者

白石芳留 編

出版者

東福禅寺

巻号頁・発行日

1930

著者

宮内 貴之 佐々木 祥太郎 佐々木 洋子 最上谷 拓磨 白濱 勲二

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.335-344, 2021-09-30 (Released:2022-07-04)

参考文献数

21

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脳卒中後は, 高い頻度で注意障害が生じる。注意障害は Activities of Daily Living (ADL) に影響を与えるが, 机上検査を用いた検討が多く, 行動観察評価である Moss Attention Rating Scale 日本語版 (MARS-J) を用いた検討はされていない。本研究の目的は急性期脳卒中患者における行動観察評価と ADL の関連を明らかにすることとした。対象は急性期脳卒中患者 64 名とし, 行動観察評価と机上検査および ADL を退院前 1 週間以内に評価した。評価指標は, 行動観察評価は MARS-J, 机上検査は Clinical Assessment for Attention (CAT) , ADL は Functional Independence Measure (FIM) を用い, 各指標の関連を検討した。Spearman の順位相関係数の結果, FIM と MARS-J は高い相関関係があった。また, FIM と CAT の Visual Cancellation Task (VCT) の所要時間, Symbol Digit Modalities Test (SDMT) の達成率も相関があった。一方, FIM と VCT の正答率と的中率は低い相関を示した。これらのことから, 急性期脳卒中患者では注意機能の行動観察評価と ADL は関連があり, ADL 上の注意障害を捉える上で MARS-J が有用である可能性が考えられた。

著者

上ヶ谷 友佑 白川 晋太郎 伊藤 遼 大谷 洋貴

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.535-538, 2021 (Released:2021-12-20)

参考文献数

10

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本稿の目的は,「推論主義」と呼ばれる現代哲学に基づき,生徒達にとって既知の概念をさらに発達させていくような数学的タスクのデザインの原理を開発することである.より具体的には,推論主義の示す資格保存的推論/コミットメント保存的推論といった実質推論の考え方を用いて,数学の授業における問題解決の様相を特徴付けることを試み,生徒達がどんな場面でどんな風に推論することが概念発達に寄与するのかを検討した.結果,次の3点が原理として導出された.[1] より概念化させたい既知の概念を2つ以上定める.[2] 本来はある概念の適用が有効であるにもかかわらず,思わず別の概念を適用してしまうようなタスクを設計する.[3] 生徒同士でなぜ自分がそのアプローチを選んだのかを議論させたならば,自分がどんな条件の下でどんなアプローチを使用しているのかを明示化する必要性が生じ,概念化が促進される.

著者

白柳秀湖 著

出版者

東亜堂書房

巻号頁・発行日

1913

著者

古賀 公也 白石 哲 内田 照章

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.31-42, 1989-07-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

25

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1984年に,長崎県長崎半島の脇岬漁港周辺の丘陵地で,孵化日を知り得た4巣9羽のトビの雛の成長と発育を調べた.その結果は次の通りである.1)稠密な幼綿羽は9-12日齢,体羽は18-22日齢に出現した.雛は17-19日齢から両趾で立ち始め,27-31日齢から羽ばたきを開始し,45-47日齢で自から摂餌できるようになつた.2)ある種のワシタカ類は1羽の雛を巣立たせ(B1種),またある種のものは2羽以上の雛を育てる(B2種).調査した4巣のうち,3巣では2羽の雛が孵化し,残りの1巣では3羽の雛が孵化した.したがって,トビはB2種に属する.これらの巣のうち,1巣では年少雛は年長雛と等しい速度で成長し,他の2巣では年少雛は年長雛の成長よりも遅れ,残りの1巣では年少雛が餓死した.上記の4巣は餌の得易さに関する条件が同じであることから判断して,親鳥の採餌能力には個体差があり,それが年少雛の成長と生存に影響を及ぼすと考えられた.3) それぞれの雛の体重増加曲線をロジスチック式に当てはめた結果,成長速度係数の平均値0.133 を得た.この値は,27種のB2種における成長速度係数:および漸近体重の指数:相関式から予測された値(0.169)との間に有意差を示さなかった.4) ワシタカ類では,体羽の出現と立ち上がりの開始は,小型種よりも大型種でより早い成長段階に生じる傾向があった.トビは中型ワシタカ類に属するにもかかわらず,その発育様式は小型•中型 種よりもむしろ大型種に近かった.