著者

門田 陽介 森野 勝太郎 本山 一隆 重歳 憲治 福江 慧 石井 真理子 芦原 貴司 KADOTA Yosuke MORINO Katsutaro MOTOYAMA Kazutaka SHIGETOSHI Kenji FUKUE Kei ISHII Mariko ASHIHARA Takashi

出版者

大学ICT推進協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.79--86, 2022-12-28

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文部科学省が推進するGIGAスクール構想の中で教育現場における「講義のオンライン化」は重要な目標課題の一つであったが,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)をきっかけに全国の教育機関における講義のオンライン化が急速に進んだ.オンライン化が感染対策として有効である事は疑問の余地はないと思われるが,オンライン配信による遠隔講義が,対面講義と同等の学習効果を生み出しているかどうかについては,これまで十分な客観的検証がされているとはいえない.我々は,無線LAN接続による位置情報とZoom®ログを用いて学生が遠隔講義と対面講義のいずれに出席していたかを推定し,講義形式が学業成績GPAに与える影響を検討した.粗解析では対面講義参加割合が正に学業成績GPAと相関していた.学業成績には前年度の学業成績と入試成績が関与している事が分かったため,これらの因子を調整したところ,低学年では対面講義を志向する群が遠隔講義を志向する群に比して学業成績が良かったが,高学年では両群に統計学的な差は無かった.本分析は,ポストコロナ期の高等教育機関における教育の在り方について議論する貴重な材料になり得ると考えられる.

著者

渡邊 英美 床井 多恵 辻 秀治 志藤 良子 若林 悠 阿部 杏佳 石井 真帆 三原 彩 栢下 淳 小切間 美保

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.130-142, 2020-08-31 (Released:2020-12-31)

参考文献数

10

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【目的】日本摂食嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食分類2013(学会分類2013)によって,病院や高齢者施設における嚥下調整食の段階の共通化が進んでいる.しかしながら,食事形態の説明が文言のみで物性値が示されていないため,特にコード3 や4 で人によって解釈が異なることがある.嚥下調整食分類をさらに発展させるためには,不均質な食品の物性測定方法の確立が必要である.本研究では,コード4 に基づいて調理された嚥下調整食のかたさを測定し,その目安を示すことを試みた.【方法】京都市内の介護老人保健施設の27 日間の昼食で提供した軟菜食(学会分類2013 コード外)の主菜および副菜中の199 食材とやわらか食(コード4 相当)の主菜および副菜中の156 食材を試料とした.施設で提供した嚥下調整食は,言語聴覚士,管理栄養士および調理師が学会分類2013 のコードに適応しているか否かを検討して提供可能と判断したものであった.やわらか食の喫食者は主に咀嚼機能が低下した利用者であった.使用食材を嚥下調整食の中から取り出してクリープメータRE2-3305C(山電)の試料台に置き,直径5 mm のプランジャーを用いて測定速度1 mm/s,試料温度20℃で破断測定を実施した.歪率0~90% における最大値をかたさとした.1 食材につき5 サンプルを測定して平均値を算出した.【結果】やわらか食では156食材のうち150食材(96%)でかたさは200 kPa 未満であったのに対して,軟菜食は199食材中81食材(40%)のかたさが200 kPa 以上であった.本研究のかたさ測定方法により,やわらか食と軟菜食のかたさの違いを評価できた.比較のために測定したユニバーサルデザインフードの歯ぐきでつぶせる(コード4 相当)に区分される商品に含まれる食材のうち,にんじんやじゃがいものかたさは200 kPa 未満であったが,しいたけや肉類は200 kPa 以上となった.【結論】この物性測定方法はコード4 に相当する嚥下調整食の新たなかたさ評価方法となる可能性が示唆された.

著者

門田 陽介 森野 勝太郎 本山 一隆 重歳 憲治 福江 慧 石井 真理子 芦原 貴司

出版者

一般社団法人 大学ICT推進協議会

雑誌

学術情報処理研究 (ISSN:13432915)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.79-86, 2022-12-28 (Released:2022-12-28)

参考文献数

18

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文部科学省が推進するGIGAスクール構想の中で教育現場における「講義のオンライン化」は重要な目標課題の一つであったが,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)をきっかけに全国の教育機関における講義のオンライン化が急速に進んだ.オンライン化が感染対策として有効である事は疑問の余地はないと思われるが,オンライン配信による遠隔講義が,対面講義と同等の学習効果を生み出しているかどうかについては,これまで十分な客観的検証がされているとはいえない.我々は,無線LAN接続による位置情報とZoom®ログを用いて学生が遠隔講義と対面講義のいずれに出席していたかを推定し,講義形式が学業成績GPAに与える影響を検討した.粗解析では対面講義参加割合が正に学業成績GPAと相関していた.学業成績には前年度の学業成績と入試成績が関与している事が分かったため,これらの因子を調整したところ,低学年では対面講義を志向する群が遠隔講義を志向する群に比して学業成績が良かったが,高学年では両群に統計学的な差は無かった.本分析は,ポストコロナ期の高等教育機関における教育の在り方について議論する貴重な材料になり得ると考えられる.

著者

関野 良祐 釜野 洋二郎 石井 真理子 中崎 慶子 中俣 修 上田 泰久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2222, 2011

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【目的】側腹筋は外腹斜筋・内腹斜筋・腹横筋に分けられ、それらの腱膜は1つの機能単位を構成して体幹の運動に関与している。特にインナーユニットの一つである腹横筋は体幹の安定性に重要といわれている。腹横筋の収縮を促すために,Abdminal Drawing-in(腹部引き込み運動)やPelvic tilt(骨盤後傾運動)などの運動療法が実施されることが多い。しかし,これら運動療法で収縮を促すことが難しい症例に対して,仰臥位での股関節内転運動を実施すると体幹の安定性が向上した。股関節の内転運動に関する先行研究では,股関節の運動(内転・外転・外旋)が骨盤底筋の収縮を活発にするという報告(小林ら2008) がある。また解剖学的な連結として,大内転筋が坐骨結節や内閉鎖筋を介して骨盤底筋と連結される(Thomas W. Myers 2009)。骨盤底筋と腹横筋はインナーユニットを形成する筋であり,内転筋群の収縮を促通することにより骨盤底筋を介して腹横筋の活動も高まると考えられる。本研究の目的は,股関節の内外転運動と側腹筋との関連性を検討することである。<BR><BR>【方法】対象は,健常成人20名(年齢20.9±1.3歳、身長165.8±7.2cm、体重56.9±7.7kg)とした。計測機器は,側腹筋の筋厚の測定として超音波診断装置My Lab25(日立メディコ社製)を使用した。測定肢位は,上肢を体側へ伸ばし,下肢が股関節内外旋中間位(第2中足骨が床へ垂直) になる背臥位とした。運動課題は背臥位での等尺性の股関節内外転運動とした。筋力の測定はhand-held dynamometer(以下、HHD)を用い,股関節内外転運動の最大等尺性収縮時の発揮筋力を調べ,負荷量は各々20%と60%の2種類とした。測定部位は軸足側の中腋窩線上で,肋骨下縁と腸骨稜の中間点とし,安静時・20%内転・60%内転・20%外転・60%外転の5条件における腹横筋・内腹斜筋・外腹斜筋の筋厚を測定した。測定はランダムに行い,十分に休憩をはさみ5条件を各3回実施して,その平均値を求めた。統計処理は一元配置分散分析後、多重比較(Bonferroni)を用いて行った。有意水準は5%未満とした。<BR><BR>【説明と同意】本研究の内容を書面にて十分説明し,同意書に署名を得た。<BR><BR>【結果】腹横筋の筋厚は、安静時2.79±0.69mm・20%内転3.10±0.66 mm・60%内転3.48±0.83 mm・20%外転2.91±0.86mm・60%外転3.05±0.89mmであった。安静時と比較して,20%内転・60%内転では筋厚が有意に増大した(p<0.01)。また20%内転よりも60%内転で有意に増大した(p<0.05)。さらに、20%外転よりも60%内転で有意に増加した(p<0.01)。<BR>内腹斜筋の筋厚は、安静時8.59±1.66 mm ・20%内転8.90±1.65 mm・60%内転9.39±2.04 mm・20%外転8.87±1.99 mm・60%外転9.04±2.05mmであった。安静時と比較して20%内転(p<0.05)と60%内転(p<0.01)で筋厚が有意に増大した。さらに、20%外転よりも60%内転で有意に増加した(p<0.05)。<BR>外腹斜筋の筋厚は、安静6.37±1.24 mm ・20%内転6.38±1.39 mm・60%内転6.53±1.55 mm・20%外転6.25±1.39mm・60%外転6.32±1.38mmであり,有意差は認められなかった。<BR><BR><BR>【考察】腹横筋では安静時に比べ20%・60%内転時に有意な筋厚の増加がみられた。これは骨盤底筋群との筋膜を介した連結を大内転筋がもつために生じたと考えられる(Thomas W. Myers 2009)。大内転筋の収縮は閉鎖筋膜・肛門挙筋腱弓に伝わり、骨盤底筋を収縮させたと考えられる。その結果、骨盤底筋の収縮により腹腔内圧は上昇し、インナーユニットが活性化され腹横筋が収縮したと考えられる。内腹斜筋では、安静時に比べ20%・60%内転時に有意な筋厚の増加がみられた。これに対し、外腹斜筋の変化については、すべての課題動作に対して筋厚の増加がみられなかった。これは、胸腰筋膜を介し内腹斜筋には腹横筋との連結があるが、外腹斜筋では連結がなかったために変化が起こらなかったと考える。胸腰筋膜は、内腹斜筋と腹横筋の収縮を繋いだ水圧ポンプ作用があり、これが腰椎の安定性に寄与しインナーユニットの収縮を促す(Diane Lee 2001)。これらのことから、股関節内転筋運動により骨盤底筋を介した、インナーユニットである腹横筋と腰椎安定に関わる内腹斜筋の、筋膜連結による活性化が可能であることが分かった。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】今回の実験で、股関節内転筋収縮により腹横筋の収縮を促すことが可能であることが解った。腹横筋エクササイズは体幹のみだけでなく、股関節内転筋からの介入によりインナーユニットの活性化も可能であることを理解し、これらを併用した運動療法の有効性が示唆された。

著者

石井 真史

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.827-832, 2012-10-05 (Released:2012-11-06)

参考文献数

10

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1000℃ を超える高温における物理・化学特性を分析する新しい手法として,火を用いる複素インピーダンススペクトロスコピー(OTD-CIS, over thousand degree centigrade complex impedance spectroscopy)を提案する.火は電気伝導を持つため,それを加熱と共に電気プローブの目的に使用するのが基本的アイディアである.一方で火は理想的な導体ではないため,直流と交流特性のそれぞれを考慮して,条件の選択や解析上の処理が必要になる.直流では,火の整流性の影響を回避するため,バイアスを印加して電流-電圧特性が線形となる領域を選択する.交流では,火の正イオンの応答特性を除去するため,差分解析を行う.これらの措置により,酸化アルミのOTD-CISスペクトルが得られた.スペクトルの解析により,抵抗率はOTDでも減少し続けるのに対し,誘電率は室温から変化しないことを示した.

著者

黒木 泰則 都竹 亜紀子 田中 稔 大江 伸司 石井 真由子 菊池 匡芳

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.99-103, 2014-01-25 (Released:2015-02-26)

参考文献数

5

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The prothrombin time (PT) is used for detecting abnormalities in the extrinsic pathway of blood coagulation and monitoring the effects of warfarin administration. A new PT dry reagent has been developed in Japan with an International Sensitivity Index (ISI) of approximately 1.0 by the COAG 2 N System (supplied by Wako Pure Chemical Industries Ltd). In this study, we investigated the basic performance of the new reagent using the COAG 2 N System. The new reagent showed good reproducibility, especially when citrated plasma or whole blood was used as a sample, yielding interference results similar to those of bilirubin-F, bilirubin-C, hemolytic hemoglobin, and intralipid. It provided a level of performance that would satisfy the needs of users. Using specimens of patients who were prescribed a warfarin agent, good correlations were obtained in comparison to current reagents with an ISI of approximately 1.0. These findings suggest that this new PT dry reagent may be useful in testing routine coagulation and monitoring the effects of warfarin administration.

著者

石井 真一

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集 第89集 日本的経営の現在─日本的経営の何を残し,何を変えるか─ (ISSN:24322237)

巻号頁・発行日

pp.F36-1-F36-2, 2019 (Released:2019-09-26)

著者

後藤 丹十郎 石井 真由美 藤原 一毅

出版者

岡山大學農學部

巻号頁・発行日

no.100, pp.25-29, 2011 (Released:2012-12-03)

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ブプレウルム(Bupleurum rotundifolium L.)は,種子のロットによって発芽や生育が異なることが生産上大きな問題となっている。本実験では種子のロット(No.021793,025090,026247,027668)および採種時期が生育,発芽および開花に及ぼす影響を調査した。ロットによって発芽率は異なった。発蕾および開花は025090で最も早く,026247で最も遅く,027668と021793はその中間だった。自家採種種子は採種時期により発芽が異なり,6月中旬から7月上旬の高温期に採種した種子は発芽率が著しく高かった。しかし,高温期採種種子は著しく開花が遅れ,節数が多く,切り花品質が低下したのに対し,低温期採種種子は開花が早く,切り花形質が優れる傾向があった。種子のロットによって生育や開花が異なった。親個体のロットによる違いがほとんど認められなかったので,採種種子の性質の違いは親個体のロットによる違いよりも採種時期の環境条件の方が大きく影響していると考えられた。

著者

松田 雅弘 大山 隆人 小西 由里子 東 拓弥 高見澤 一樹 田浦 正之 宮島 恵樹 村永 信吾 小串 健志 杉浦 史郎 三好 主晃 石井 真夢 岡田 亨 亀山 顕太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】加齢に伴う運動器障害のために移動能力の低下をきたし,要介護になったり,要介護になる危険の高い状態を「ロコモティブシンドローム(ロコモ)」と定義し,中高齢者の運動器に起こる身体状態として知られている。子どもの発育の偏りや運動不足,食育などが原因となり,筋肉,骨,関節などの運動器のいずれか,もしくは複数に障害が起き,歩行や日常生活に何らかの障害を引き起こすなど,子どもでも同様の状態が起こりうる。さらに,転んでも手がつけない,片脚でしっかり立つ,しゃがみ込むなど基本動作から,身を傷害から守る動作ができない子が急増している。幼稚園児36.0%,就学児42.6%,小学校40%で片足立ち。しゃがみ込み,肩180度挙上,体前屈の4項目の検査で1つでも当てはまる児童生徒が存在する。【活動報告】千葉県浦安市の児童に対するロコモの検診を行政と連携し,千葉県スポーツ健康増進支援部中心に実施した。参加者は3~12歳の334名であった。検査項目は先行研究にある片脚立ち,肩180度挙上,しゃがみ込み,体前屈以外に,四つ這いバランス,腕立て・腹筋などの体幹筋力,2ステップテスト,立ち上がりテストなど,柔軟性・筋力・バランス能力など12項目とした。また,食事・睡眠などのアンケートを実施した。当日は理学療法士が子どもと1対1で検査することで安全性の確保と,子どもの集中力を維持させ,検診を楽しむことで計測が可能であった。【考察】この検診で成長にともなう運動発達が遅れている子の把握が可能であった。親を含めた検診を通じて家族の運動への関心が高まったことや,自分の子どもの運動能力の把握,日頃の運動指導にもつながった。【結論】今回の検診で子どもの運動機能の現状を把握するのに,この取り組みが有益なことが示唆された。今後は広く地域と連携して子どものロコモ検診を行い,健康状態の把握と運動の啓発を理学療法士の視点として取り組んでいきたい。

著者

宮島 恵樹 三好 主晃 東 拓弥 石井 真夢 村永 信吾 田浦 正之 小西 由里子 小串 健志 亀山 顕太郎 関 俊昭 松田 雅弘 高見澤 一樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】我々は,千葉県民の能動的で活発な健康社会づくりに寄与するため,2010年度より「千葉県から転倒を減らそうプロジェクト」を展開している。本取り組みは県内士会員による転倒予防を目的とした転倒予防セミナーの開催と,歩行年齢測定会の実施である。また,ロコモティブシンドロームの概念の普及,健康日本21プロジェクトの一環として活動の展開を広げている。高齢者の転倒予防の実践は,各個人の健康寿命延命のみならず,実益的な医療費削減や介護費削減,地域・自治体の活性への貢献として今後の重要課題といえる。【活動報告】測定会は,有志の県士会員の協力を得ながら千葉県内各地の健康増進,福祉関連イベントへの出展や,県・開催市町・医師会などからの後援を受け,県内各地で開催される健康増進,福祉関連イベントなどに出展を行ってきた。歩行年齢測定は,測定項目は,体組成,ファンクショナルリーチ,2ステップテスト,TUG,立ち上がりテストの5項目で行い,測定結果の説明は,転倒予防に対する危険度,機能低下が明らかな点,改善目標を自己管理の為の運動指導とあわせて説明した。運動動機能の維持向上への取り組みを歩行機能の低下を自覚する世代から,その予備軍まで幅広い働きがけをしている。これまでの4年間で4000名以上の県民の皆様が参加されており測定会場によっては毎年会場に足を運ぶ県民も少なくはない。【考察】理学療法士が国民の健康寿命延伸や,転倒予防活動に積極的に参加することで理学療法士の認知向上はもとより。理学療法士の知識技術が健康増進分野へも十分寄与することが示唆され,予防分野への職域拡大に貢献すること考える。【結論】進行する要介護状態への早期発見,運動習慣への動機付けという早期対応の促進にも繋がり,要介護状態への抑制の一助となり得ると考える。

著者

石井 真一

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.64-75, 2017 (Released:2019-09-03)

参考文献数

36

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Research and development (R&D) internationalization, which generally follows sales and production internationalization, is critical for the innovation and the knowledge creation of multi-national enterprises (MNEs). However, the localization of R&D, especially new product development (NPD), at foreign subsidiaries has not been sufficiently analyzed. Previous research of NPD management suggested that Japanese automobile assemblers' NPD capability is characterized as an interdependency among varieties of tasks supported by careful integration and coordination. It is also suggested that since such NPD capability is based on Japanese culture and the country's social system, it is difficult to transfer to foreign countries. Our research addresses the following question: How did Japanese automobile assemblers transfer their NPD capability to foreign subsidiaries? We analyzed NPD projects at Toyota's R&D center in the U.S. and focused on the localization of NPD tasks and human resource management (HRM), such as recruiting and promoting local employees. Our first finding is that the localization of NPD tasks and HRM has progressed gradually in a long-term (15-20 years) period. Within that process, core project members shifted from dispatched Japanese expatriates in the early stage to American engineers as they accumulated NPD experience in the later stage. This implies that expatriate engineers play the main role of NPD activities and that HRM localization is initially difficult at foreign R&D subsidiaries. Second, various international collaborations and complicated coordination between the R&D center in the U.S. and its R&D headquarter in Japan were arranged and apparently brought in American engineers with affluent opportunities to learn the NPD capability. Third, the localization of NPD tasks and HRM localization progressed cautiously by confirming development quality. This observation implies that securing development quality is a condition of localizing R&D tasks and HRM at foreign subsidiaries that has generally been overlooked in previous research.

著者

佐々木 良一 石井 真之 日高 悠 矢島 敬士 吉浦 裕 村山 優子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.2120-2128, 2005-08-15

参考文献数

13

被引用文献数

17

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インターネット社会の進展につれて,リスクが増大してきており,そのリスクをどの程度どのように低減するかが重要な課題になっている.このため,住民などの意思決定者との間で合意を形成するためのリスクコミュニケーションが重要になりつつある.しかし,一口にリスクといってもセキュリティやプライバシや開発コストなどお互いに対立する概念に基づくリスクを低減する必要があり,関与者の合意を取りつつ最適な対策の組合せを求めるのは容易でない.このような問題を解決するために,(1) シミュレータや,(2) 最適化エンジン,(3) 合意形成用の表示部などを持つ「多重リスクコミュニケータ」が必要であると考えた.そして,その開発構想を固め,個人情報漏洩防止問題に試適用することにより有効性を確認するとともに残された課題が明確になったので報告する.Along with progress of an Internet society, the risk is increasing and it has been an important subject how the risk is reduced and how much. For this reason, the risk communication for forming agreement among decision-making persons, such as residents, is becoming important. However, it is not easy to search for the combination of the optimal measures, reducing the risk based on the concept which is opposed to each other, such as security, privacy, and development cost, and taking agreement. This situation requires development of the "multiplex risk communicator" with the function of which are (1) simulator, (2) optimization engine, and (3) displaying the computed result to decision-making persons. Developments design of "multiplex risk communicator" and its application to private information leakage issue is shown in this paper.

著者

石井 真史

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

電子顕微鏡 (ISSN:04170326)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.19-23, 2003

著者

石井 真史 上杉 文彦 小澤 哲也

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.35-42, 2020-02-29 (Released:2020-03-06)

参考文献数

16

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Along with the advancement of measurement technologies, a large amount of experimental crystallographic data can be obtained easily, so that objective and rapid analysis suitable for batch process is strongly required. This article introduces recent research on objective and rapid analysis of crystal structure using X-rays or electron beams. For one-dimensional X-ray diffraction pattern, non-negative linear regression (NNLS) using diffraction patterns provided by public database has achieved more objective and faster analysis than conventional manual works. With regard to two-dimensional electron and X-ray diffraction, good objective and rapid analysis was realized for several types of materials by using artificial intelligence (AI) based on convolutional neural network. On the other hand, the sparsity inherent in the diffraction pattern was found to cause a lack of information, and universal applicability of material property prediction using AI that depends on training data is still open to question. However, the fact that AI itself has the potential ability to solve complex images, a breakthrough technology for universal two-dimensional objective and rapid analysis might be found in progressing research.

著者

藤尾 耕三 眞井 佳子 石井 真澄 桃谷 直美 藤井 正司 椎木 和子 高須 伸治

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.359-365, 2014 (Released:2014-06-28)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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血液透析患者では, 栄養障害が予後を悪化させるため, 栄養状態を評価して積極的に治療介入することが勧められている. Mini nutritional assessment short form (MNA-SF) による栄養障害スクリーニングの有用性を検討するために, 65歳以上の維持血液透析患者82人をMNA-SF, malnutrition-inflammation score (MIS), geriatric nutritional risk index (GNRI) で評価し, 2年後までの全死亡を前向きに調査した. MNA-SFのスコアはMISやGNRIと有意に相関し (ρ=−0.660, p<0.001, ρ=0.482, p<0.001), MNA-SF, MIS, GNRIにより, それぞれ55%, 59%, 35%が栄養リスク群に抽出された. 2年間で14人が死亡し, 栄養リスク群の相対危険度はそれぞれ10.7, 2.6, 4.6であり, MNA-SFとGNRIの栄養リスク群が有意 (p=0.002, p=0.004) に死亡と関連した. Receiver operating characteristic解析では, MNA-SFのスコア, MIS, GNRIのいずれも有意に死亡と関連したが, MNA-SFのarea under the curveが最大 (0.829, 95% confidence interval 0.723-0.935) であった. ロジスティック解析で, MNA-SFは食事量 (p=0.048) と神経・精神的問題 (p=0.005) が, MISは食事量 (p=0.033) と身体機能 (p=0.035) が有意に死亡と関連した. 高齢者向けに開発され, ベッドサイドで実施できるMNA-SFは, 高齢血液透析患者において, 予後と関連した栄養障害スクリーニング法であると考えられた.

著者

石井 真一 ジョン フランソワ ヘナート

出版者

大阪市立大学経営学会

雑誌

経営研究 (ISSN:04515986)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.205-217, 2009-02

著者

石井 真一 ジョンフランソワ・ヘナート

出版者

大阪市立大学

雑誌

經營研究 (ISSN:04515986)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.215-226, 2006-02

著者

石井 真一 ヘナート ジョン・フランソワ

出版者

大阪市立大学

雑誌

經營研究 (ISSN:04515986)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.131-150, 2010-02

著者

山本 多喜司 石井 真治

出版者

広島大学教育学部

雑誌

広島大学教育学部紀要 第一部 (ISSN:04408705)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p339-345, 1977

著者

石井 真史

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

電子顕微鏡 (ISSN:04170326)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.19-23, 2003-03-31 (Released:2009-06-12)

参考文献数

16