著者
竹内 伸直 中鉢 憲賢 成田 憲一 本間 規泰 高橋 忠利
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.116, no.6, pp.719-724, 1996-05-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
8
被引用文献数
3 3

To examine the possibility of electromagnetic precusor preceding an earthquake the vertical earth potential difference (EPD) has been observed continuously at an urban area. Iregularily continued pulses had been observed for several hours before and after the Off East Hokkaido earthquake. We have referred both a series of signals of the terrestrial magnetism and the lightning location (LLP) map. No significant signal is recognized on those of terrestrial magnetism, however, severe lightning flashes occured over the Japan Sea at this time. To clarify the cause of the EPD pulse signal, the LLP map and the radar echo map are shown in the case of (a) near lightning flashes (b) far lightning flashes (c) the Off East Hokkaido earthquake. The signals in the cases of (b) and (c) are similar, therefore, the pulses are detected by the far lightning electromagnetic change. The LLP map must be referred to examine electromagnetic precusors of an earthquake. The EPD signal generated by propagating seisamic wave is also recorded.
著者
竹内 伸直 大久保 寛 高山 正和
出版者
秋田県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

地震発生に関連すると予想される大気電気変動信号は非常に微弱であるため,大型静電アンテナを製作してこの微弱な変動信号を観測することを計画し,大型静電アンテナ建設など具体的な観測システムの整備を行った。静電アンテナの近傍には,観測信号を記録するデータ処理システムを収納するための観測小屋を設置し,空調機の導入により無人で長期間の観測を可能としている。観測点として(1)秋田県本荘市の秋田県立大学本荘キャンパス,(2)秋田県協和町の秋田県立大学セミナーハウス,(3)秋田県仙南村の農村広場の3カ所を選定し,大型静電アンテナ他の観測設備の設置を完了した。平成12年8月から大型静電アンテナの豪雪地での耐気候テスト,観測システム全体の調整および試験的なデータ収集を継続し,本研究の2年目となる平成13年度から本格的な観測を継続して行ってきた。観測期間中の平成13年12月2日の22時2分ころ,岩手県内陸南部の地下深く発生した地震は,秋田県内全域で震度3以上の揺れとなり,本研究で準備した3箇所の観測点で,地震波に伴う各種の変動信号を観測することに成功した。主な結果は,以下の通りである。(1)3観測点で地震波伝搬時に地電位差変動,大気電気変動信号が観測できる。(2)観測点により変動信号の振幅が大きく異なる。(3)地電位差変動信号の発生と大気電気変動信号の発生には密接な関係が認められる。(4)観測点の地層状態が変動信号の発生に大きな影響を与えていると推測できる。本研究で得られた観測結果およびこれまでに得られた研究結果をもとにして,地震波伝搬時の地電位差変動の発生モデルをより明確にすることが出来た。すなわち,地下水面の位置と埋設電極の配置の違いにより,発生する地電位差変動信号の大きさが異なる。したがって,地下水面からの地下水の流動による電位の発生が地電位差変動の原因とすることが出来る。
著者
木村 薫 竹内 伸
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:05272997)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.A98-A105, 1986-04-20

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。
著者
竹内 伸行 田中 栄里 桑原 岳哉 臼田 滋
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.53-61, 2006-04-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
45
被引用文献数
3

Modified Tardieu Scale(MTS)は,関節可動域(Range of Motion ; ROM)と筋の反応の質(Quality of Muscle Reaction ; QMR)を測定する痙縮評価指標で,測定肢位と筋の伸張速度が規定されている特長がある。欧米ではMTSを用いた研究報告は多いが,信頼性や臨床的有用性を検討した報告は散見される程度である。国内ではMTSを用いた報告は見当たらない。今回,脳血管障害片麻痺患者の麻痺側足関節底屈筋を対象に,①ROMとQMRの検者内,検者間信頼性(n = 13),②筋をゆっくり伸張した時のQMRと速く伸張した時のQMRの関連性(n = 28),③QMRとModified Ashworth Scale(MAS)の関連性(n = 30)の検討を行った。本研究の目的は,これらの結果からMTSの臨床的有用性を検討することである。測定肢位は背臥位で,膝伸展位と膝屈曲位とし,足関節底屈筋を他動的に伸張して測定した。筋の伸張速度は,MTSの規定速度であるV1(できるだけゆっくり)とV3(できるだけ速く)を用いた。結果,①ROMの信頼性は,検者内,検者間共にICC = 0.98〜0.99,QMRの信頼性は検者内がκ = 0.73〜1.00,検者間がκ = 0.71〜1.00であり,高い信頼性を認めた。②V1のQMRとV3のQMRの関連性は,膝伸展位は弱い正の相関に止まり(rs = 0.39),膝屈曲位は相関を認めなかった(rs = 0.08)。③V1のQMRとMASの関連性は両肢位共に強い正の相関(rs = 0.89〜0.90)を認めたが,V3のQMRとMASの関連性は両肢位共に弱い正の相関(rs = 0.34〜0.38)に止まった。本研究結果では,MTSの高い検者内,検者間信頼性を認めた。さらにQMRは伸張速度を変えることで非反射性要素と反射性要素を考慮した評価が可能と考えられた。MTSは,痙縮評価指標として臨床的有用性が高いと示唆された。
著者
高田 学 竹内 伸太郎 石川 悠加
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.131-136, 2014-04-30 (Released:2015-11-13)
参考文献数
18

神経筋疾患の非侵襲的陽圧換気療法(noninvasive positive pressure ventilation; NPPV)の覚醒時インターフェイスとして,マウスピースを活用した.マウスピース使用経験のある17名を対象に,導入と中止など使用状況を調査し,マウスピースの利点と問題点について検討した.導入は,覚醒時NPPVが必要になった時期であった.中止は,疾患進行によってマウスピースを使いこなすための体幹や頸部の運動機能や口唇の力が低下してきた時期で鼻プラグなどに変更した.マウスピースの利点は,視野が広く皮膚への侵襲がなく,自身でマウスピースをくわえたり離したりすることで,NPPVの開始と中断を自由にコントロールできることである.このため,NPPVの合間に飲食や会話がしやすい.しかし,マウスピースを口元から離しているときに低圧アラームを制御する工夫を要する.マウスピースによるNPPVは,適応や導入時期,使用方法により有効活用が可能である.
著者
轟 英伸 畑野 昭夫 阿部 裕司 竹内 伸夫
出版者
紙パルプ技術協会
雑誌
紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.11, pp.1641-1650, 1996

紙の寸法安定性をオンラインで予測する計測システム (ウェッブ収縮率計) を開発した。今回開発したシステムは, エッジセンサーとして非接触型のレーザー外径測定器を移動ステージ上に配置した, 紙幅計測ユニット2組より構成されている。この2組のユニットを抄紙機の乾燥工程前後に取付けることにより, 収縮前後の紙幅から製紙工程におけるウェッブ収縮率を計測できる。さらにウェッブ収縮率と製品の浸水伸度や操業条件との関係を調査して以下の知見を得た。<BR>抄紙条件 (原料処方, 濾水度, J/W 比等) が種々異なる製品の浸水伸度 (寸法安定性) とプレドライヤー前からアフタードライヤー後までのウェッブ収縮率に高い相関関係が認められた。したがって, この相関関係を用いたウェッブ収縮率のオンライン計測により, 製品の寸法安定性を抄造段階で予測できる。<BR>抄紙機上において, ドローにより歪み率を1%増加させると, ウェッブ収縮率はポアソン比的な効果により約0.3%増加した。このドローによる収縮は, ワイヤー~ウェットプレス間の紙中水分80%付近では製品の寸法安定性にほとんど影響しないが, サイズプレス~アフタードライヤー間の紙中水分40%付近では寸法安定性を悪化させた。<BR>ドローを増加して, 歪み率を大きくすると, CDの剛度は低下した。また, ワイヤー~ウェットプレス間よりサイズプレス~アフタードライヤー間の方がドローの増加に対する剛度低下の割合が大きかった。<BR>J/W 比の変更により, 繊維をより縦配向にすることでウェッブ収縮率が増加し, 浸水伸度の悪化とCD剛度の低下が認められた。<BR>また操業中のオンライン計測事例として, J/W 比やサイズプレス液付着量の変化に伴う紙幅やウェッブ収縮率の変化挙動を紹介する。
著者
竹内 伸
出版者
社団法人 日本金属学会
雑誌
日本金属学会会報 (ISSN:00214426)
巻号頁・発行日
vol.29, no.10, pp.777-777, 1990-10-20 (Released:2011-08-10)
参考文献数
10