著者

田口 聡 細川 敬祐 小川 泰信 田口 真 塩川 和夫 青木 猛 鈴木 臣 田原 篤史

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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極域電離圏のプラズマは,様々な物理過程によって水平方向に10 kmから100 km のメソスケール構造を作ることが多い.本研究では,そのような構造と,さらにその構造の生成に関わるメソスケールのオーロラ構造を高い時間分解能で捉えることのできる全天イメージャーを構築して,その装置によって得られたデータを解析した.極冠域で生じている現象については,その出現特性と構造化の特徴を見出した.また,カスプ域については,磁気圏からの粒子降下が,これまでに同定されていない時間空間特性をもつことを明らかにした.

著者

細川 満子 千葉 敦子 山本 春江 三津谷 恵 山田 典子 今 敏子 工藤 久子 玉懸 多恵子 鈴木 久美子 古川 照美 桐生 晶子 櫻田 和子

出版者

青森県立保健大学

雑誌

青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.159-165, 2008-12

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本研究の目的は、効果的な在宅看護実習を展開するために、学生に実習前に身につけさせたい態度について、教員はどう捉えているか明らかにすることである。研究方法は、北東北3県の教育機関34校に所属する在宅看護実習担当教員を対象に郵送法による無記名式自記式質問紙調査を実施した。調査の結果、13名から回答(回収率は38.2%)が得られた。回答者の臨床経験年数は平均7.0年、教員としての経験年数は平均10.4年であった。実習前に、学生に身につけさせたい態度として293コード抽出され、『対象者の生活様式・価値観にあわせた行動ができる』、『信頼関係形成に向けた行動ができる』、『礼節を重んじることができる』、『学生自身の自立した生活ができる』、『主体的に学ぶことができる』、『医療人としての倫理性を遵守できる』の6カテゴリーとなった。在宅看護実習では、学生は生活者である療養者を援助する者として、『学生自身の自立した生活ができる』ことが基盤となる態度であり、全てのカテゴリーのベースになっていることが考えられた。在宅看護は療養者とその家族の多種多様な生活事象の理解をした上で、健康問題や生活課題をアセスメントし、生活条件やQOLの向上、維持を図る看護について「生活モデル」での援助を展開する必要がある。在宅看護において看護師は訪問者としての立場で支援関係を成立させて、限られた時間で看護を展開するという特徴があるため、『対象者の生活様式・価値観にあわせた行動ができる』ことが重要である。そのためには『信頼関係形成に向けた行動ができる』、『礼節を重んじることができる』態度が在宅看護実習では必須である。また、今後ますます求められる『医療人としての倫理性を遵守できる』ことや、『主体的に学ぶことができる』態度を形成するための教育内容が必要であることが示唆された。

著者

柳沼 〓 泉 陸一 長阪 恒樹 安井 洋 新居 隆 川端 正清 細川 仁 八木 義仁 藤盛 亮寿 須藤 裕悦

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.207-214, 1981-02-01

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正常妊娠を経過した71例の妊婦の妊娠38週から42週の間の分娩時に, 膀帯静脈血を採取し, その血清中の成長ホルモンとプロラクチンを夫々に特異的なRIAにより測定して, 次の諾結果を得た.この期間中その成長ホルモンおよびプロラクチンレベルはほぼ一定である.これらのホルモンレベルは分娩時間の長短に関係なくほぼ一定である.成長ホルモンレベルは, 分娩時刻に関係なく, 一日を通してほぼ一定である.プロラクチンレベルには, (2〜4)時に最高値を示し, (6〜8)時に最低値となり, (14〜16)時から(22〜24)時の間はほぼ一定であるという目内周期性が認められる.これらの事実は, 妊娠末期においては, 胎児血中成長ホルモンレベルは, ほぼ一定であり, 陣痛, 分娩のようなストレスに影響されないことを示唆する. 一方妊娠末期において, 胎児プロラクチンレベルはまた, ほぼ一定であるが, 目内周期性変動があり, これは陣痛・分娩というストレスにより影響されないことが示唆される.そして膀帯血中ブロラクチンレベルを比較する時には, この周期性を考慮することが重要であることを示す.

著者

梶村 幸市 塩山 司 山森 徹雄 伊藤 創造 細川 貢 島崎 伸子 有住 達也 石橋 寛二 石沢 均

出版者

社団法人日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.946-951, 1996-10-01

被引用文献数

13 12

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チタンインプラントが顎骨内でより早期に安定することを目的として,チタン表面に対する種々の改良が試みられている.しかし,強度と化学的安定性からみて,いまだ問題点が多い.本研究は著者らが開発したチタン表面の新しい処理方法の有用性について組織学的に検討したものである.この新しい表面処理が埋入初期の骨形成に有用であることが示され,インプラントの臨床をより確実にするための一助になるものと期待される.

著者

近藤 元治 池崎 稔 今西 仁 西垣 逸郎 細川 計明 増田 正典

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.519-524,539, 1976

被引用文献数

1

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慢性肝炎および肝硬変患者につき, 低温で分離した血清とヘパリン血漿の補体価を検討し, 120名中8名に血清補体の著明な低下と血漿補体は正常であるという補体の解離現象を認めた.これは患者血清を37℃で分離の後0-11℃に移すと補体の低下がみられることから, 血液凝固に際して現れた因子が, おそらくproteolyticな作用で低温で補体のclassical pathwayを活性化したと考えられた.この現象は, Gjφnnaessの報告したVII因子のcold activationと類似した現象であるが, Trasylol, SBTIが補体の活性化を防止し得なかった点で多少異なるようである.またplasminの関与は, trans-AMCHAがほとんど効果を示さないことから否定的である.vitamin Eおよびprednisoloneに効果がみられたことは, その機序は不明であるが, 今後の研究の方向づけに大いに重要であると考えられた.

著者

細川 隆 小野 諭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.355, pp.15-18, 2008-12-10

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インターネット空間で個人が活動を行うサービスが増加している.個人は管理者の存在する空間において,管理者に発行されたIDの元で行動した時,個人の行動の履歴と他者から個人に下す評価の履歴を時系列と共に積み重ねていくことによって,個人の信頼を構築することができる.本研究では管理者の存在するサイト内で構築した信頼をサイト外へと流通させることを目標としている.これにより個人の信頼を参照するエンドユーザー達は複数のサイトの信頼を元に,個人に対してより総合的な信頼を得ることを可能とする.本論文では,個人の信頼を他者が利用することや信頼を構築した本人が否認をすることを防ぐためにグローバルなIDと各サイトで用いるユーザーIDの結び付けを行う.

著者

細川 繁 林 友直 竹沢 進 羽地 和彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.531, pp.37-42, 2003-12-12

被引用文献数

2

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鯨生態観測衛星(WEOS : Whale Ecology Observation Satellite)は、重力傾度法による地球指向姿勢制御衛星で、衛星下面に取り付けたアンテナを地球方向に指向させるとともに衛星上面に取り付けたGPSアンテナを常に天頂に指向させる。重力傾度による姿勢制御法を採用した衛星は国内ではWEOSが初めてである。WEOSの姿勢制御機能としては、重力傾度の他にトルカ・コイルによる磁気モーメントを利用したレート・ダンピング制御及び姿勢反転機能を具えている。H2A-4号機ロケットからの分離は、3本のスプリングによって衛星放出がなされる。したがって、3本のスプリング力にアンバランスがあると放出の際衛星にタンブリングが発生する。デタンブリングは、3軸の地磁気センナデータに基づいてトルカ・コイルを励磁することによって行っている。タンブリング減衰後は、遡上からのコマンドによってマストを伸展させ、マスト先端に取り付けたマス(3kgf)と衛星本体で構成される機体に働く重力傾度を利用してアンテナ取り付け面を地球に指向させる。姿勢が逆向きに安定化した場合にはトルカ・コイルの磁化極性を発散方向に作用させて姿勢を反転させる。本論文は、WEOSのロケット分離時の状況とその後の追跡・管制及び姿勢制御結果について述べる。

著者

菱田 敦之 姉帯 正樹 林 隆章 青柳 光敏 関田 節子 細川 敬三

出版者

北海道立衛生研究所

巻号頁・発行日

2002-11-29

著者

細川 聖二

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.115-121, 2010

著者

細川 健 藤田 章

出版者

中央経済社

雑誌

税務弘報 (ISSN:09135278)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.153-168, 2008-10

著者

細川 健

出版者

LEC東京リーガルマインド大学院大学

雑誌

LEC会計大学院紀要

巻号頁・発行日

vol.5, pp.121-136, 2009-03-19

著者

細川 好孝

出版者

中山書店

雑誌

モレキュラ-メディシン (ISSN:09186557)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.784-789, 2001-07

著者

細川 香代子 山田 雅子

出版者

医学書院

雑誌

看護管理 (ISSN:09171355)

巻号頁・発行日

vol.14, no.9, pp.739-742, 2004-09

著者

細川 吉晴

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.226-233, 1988-10-31

被引用文献数

1

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草丈の異なる条件下で育成牛群に対する牧柵の隔障機能を検討した。試験は草丈60〜70cm,30〜40cmおよび20〜30cmの3時期に240m^2の試験区内に平均体高110cmの育成雌子牛24頭を夕刻から翌朝までの15時間放牧し,採食跡の平面,立面的分布と架線弛みを測定した。牧柵構造は有刺鉄線4段張り,架線間隔および柵柱間隔をそれぞれ3水準とした。その結果,草丈の高い時期には牧柵構造の違いが顕著で,架線高さが30,55,80,120cmの柵柱間隔4mの牧柵や架線高さが30,50,75,110cmの柵柱間隔4mおよび5mの牧柵では,牛群の柵外への採食行動は規制され,架線高さ30〜80cm間を狭めた効果を認めた。柵外への採食行動は柵柱間隔が広いほど柵外80〜100cmまで行われた。一方.草丈が40cm以下の植生条件では牧柵構造の違いによる牛群の採食行動の差異は認められなかったが,採食跡は柵外80cm付近まで認められた。放牧試験中の牛群の脱柵はなく,成牛に適用した牧柵構造は育成牛群にも適用できるが,草丈が低い場合に30〜80cm間の架線の隔障効果は明らかでなかった。また,既報の成牛での試験結果から,柵外の採食跡が牧柵ラインから離れているほど架線の弛みの大きくなることが想定されたが,両者の間に相関はなく,牛群れの体高が成牛よりも15〜16cm低かったことから,育成牛群はいろいろな高さの架線の間から柵外へ任意に採食したものと考えられた。

著者

細川 吉晴

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.409-414, 1988-03-20

被引用文献数

2

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放牧牛の頭出し行動を規制する牧柵構造を把握するために,柵柱間隔4,5および6mで架線高さ30〜80cmの間隔を狭めた有刺鉄線4段張り牧柵に,日本短角種と黒毛和種の各々成雌牛2頭ずつを供試して試験を行った。なお,架線の高さは慣行型が地上30,30,30,30cmで,試作I型が30,25,25,40cmで,試作II型が30,20,25,35cmである。放牧牛の架線間からの頭出し回数は,柵柱間隔が短くなるほど少なくなり,試作I・II型が慣行型よりも少なくなり,30〜80cmの架線間隔を狭めた効果がみられた。架線張力の低下は頭出し回数が少なくなるほど小さくなり,試作II型が最も小さかった。架線間からの最長頭出し時間は,日本短角種が30〜80cm間に1頭・試験当たり約20秒以内であり,黒毛和種が0〜50cm間に約10秒以内で,試作II型の柵柱間隔4mの場合はほかの牧柵と比べて最も短かかった。また,有刺鉄線4段張り牧柵では,隔障機能の指標として積算頭出し時間(試験時間180秒間)を検討した結果,この数値の上限値が90秒の柵柱間隔4mの試作II型が最も脱柵を規制する構造であると思われた。

著者

高橋 陽子 細川 和彦 伊東 敏幸 苫米地 司

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-1, 構造I, 荷重・信頼性,応用力学・構造解析,基礎構造,シェル・立体構造・膜構造 (ISSN:13414453)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.123-124, 1997-07-30

著者

田村 剛三郎 乾 雅祝 細川 伸也 大石 泰文 Raoux D. Hazemann J-L. Argoud R. Dupuy-Philon J. Jal J-F. Pernot E. Hausermann D.

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, 1997-03-17

著者

田中 慎司 齋藤 滋 細川 丈志 秋満 忠郁 金田 秀昭 廣江 吉隆

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Japanese circulation journal (ISSN:00471828)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, 1999-03-01

著者

大西 英雄 網島 ひづる 金井 秀作 近藤 敏 今泉 敏 細羽 竜也 古屋 泉 細川 淳嗣 ONISHI Hideo AMIJIMA Hizuru KANAI Shusaku KONDO Satoshi IMAIZUMI Satoshi HOSOBA Tatsuya FURUYA Izumi HOSOKAWA Atsushi オオニシ ヒデオ アミジマ ヒヅル カナイ シュウサク コンドウ サトシ イマイズミ サトシ ホソバ タツヤ フルヤ イズミ ホソカワ アツシ

出版者

県立広島大学

雑誌

人間と科学 (ISSN:13463217)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.111-120, 2009-03

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報告Reports本研究の目的は,ICT(information communication technology)を活用した効果・効率を高めた教育-学習システムを構築しその評価を行う。そのシステムは,教員が授業内容として作成したコンテンツをインターネット上にあるサーバーにuploadを行い,コンテンツを教員・受講生ともに各自のPCからインターネット経由でサーバーにアクセスを行う。同時にSkypeTMによるWebカメラとヘッドホーンを利用した双方向のリアルタイム音声・画像システムを利用して,対面授業を行う。授業内容は大学院(保健福祉学専攻)レベルとした。研究参加に同意した受講生を対象に本システムを活用した模擬授業を行い,その有効性及び特異性などについて質問紙調査を実施した。その結果,遠隔地からでも受講可能であること,対面授業による学生と教員のコミュニケーションの効果や受講生が自由にインターネットでコンテンツにアクセスすることで予習や復習ができることなどから学習意欲が高まるなどの評価が高かった。しかし,SkypeTM使用における通信スピードの低下などによう画像劣化や音声の劣化など今後の対策が求められた。The purpose of this study was to construct and evaluate a Web-based education and learning system, which enhances the effects and the efficiency of learning by the use of ICT (information communication technology). The system allows class contents to be uploaded to an Internet server, and to be simultaneously accessed by both the teacher and students using PCs. An interactive lesson could be held by means of a real-time audio and visual system using Skype™ with Web cameras and headphones. The class contents in our study were graduate-school level (Faculty of Health and Welfare). Having obtained consent for our research from the participants, we conducted a class utilizing the system and conducted a questionnaire survey about its efficacy and specific qualities. The results indicated a high evaluation of the system in that learning was facilitated by the capability of the system which allowed students to prepare and review lessons, to access contents even from distant locations, and to participate in interactive lessons with the teacher. However, future measures to deal with problems including image distortion, poor sound quality and slowness in Skype™ communication speed are required.

著者

中野 真依 和気 竜也 池田 涼子 川上 太一 細川 真伸 佐藤 充 山内 祐平

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.245-246, 2007-08-17

被引用文献数

1