著者

辻川 ひとみ 中野 明

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.719, pp.23-33, 2016 (Released:2016-01-30)

参考文献数

6

被引用文献数

4

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This paper analyzes in detail the use of space, furniture and equipment in 6 private family day care facilities with the C-1 floor planning model (two rooms connected, with independent access to common areas) and a certain pattern of use (both rooms for playing and separated rooms for eating and sleeping). The analysis of observational data shows no disruption on common nursery actions for this combination of floor planning and pattern of use. A detailed table of suggestions about floor planning, pattern of use, furnishing and use of materials and equipment is proposed.

著者

石原 研而 ハエリ S.M. モィンファー A.A. 東畑 郁生 辻野 修一

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.40, no.9, 1992-09-25

著者

辻岡 政男

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.809, pp.37-39, 2016-08

著者

辻井 重男 山口 浩 五太子 政史 角尾 幸保 井堀 幹夫 山本 拓真

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.363, pp.19-24, 2011-12-10

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先ず,電子行政を,精神構造,社会システム,技術システムの3階層として捉え,各々の階層について概説した後,現在,内閣官房を中心に政府で検討が進められている情報連携基盤について技術システムの立場から考察する.情報連携基盤は,認証機能,番号機能,情報連携機能の3機能を有するが,認証機能については,公的個人認証などの実績があるので,これらを利用すれば良く,番号機能については,個人情報保護を中心に政府で議論が深められている.しかし,情報連携機能については,考察が進んでいないように見受けられる.情報連携基盤の大きな目的は,個人情報を最大限保護しつつ,これを国民のために活用することにある.本論文では,暗号技術などの利用により,個人情報の保護と活用の間の矛盾を可能な限り超克し得る技術システムの構成法を提案する.

著者

淺井 康行 尾辻 智美 黒瀬 裕子 斎藤 経義 堀田 晶子 多田 政子 中辻 憲夫

出版者

日本薬物動態学会

雑誌

日本薬物動態学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.46-46, 2008

著者

辻 陽

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大学法学 (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.289-336, 2010-12

著者

対馬 登 植木 哲士 辻 敏夫 松風 晴雄

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.28, pp.89-90, 1969-09-01

著者

田和辻 可昌

出版者

早稲田大学人間科学学術院

雑誌

人間科学研究 (ISSN:18800270)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.101-101, 2014-03-26

著者

粂野 文洋 辻村 泰寛 大木 幹雄 山地 秀美

雑誌

情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.25-40, 2016-06-01

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企業で活躍できる実践的なIT人材の育成が大学の情報系学科に対する社会的要請となっている.こうしたなか,ソフトウェア開発の実践的な能力を育成する効果的な手法としてPBL(Project Based Learning)が注目され,多くの大学で導入されている.一方で,周辺地域がかかえる諸課題をNPOや企業と連携して解決することも大学の重要な使命となってきている.著者らは,こうした2つの社会的な要請に応えるため,埼玉県内の複数の地域組織からソフトウェアシステムに係る要請を受け付け,その開発・提供および保守を演習テーマとするPBLを継続的に実施している.実際に利用してもらうシステムの開発・保守をテーマとする演習は,実務に近い状況体験による教育効果が期待できる反面,実施上のリスクや課題も存在する.本論文ではこうしたリスク・課題に配慮したPBLの実践例を提供することを目的に,本PBLの教育的狙い,実施上の課題をふまえた地域連携の仕組み,演習の進め方を提示し,2014年度までの実践状況を示す.その実践結果に基づき,教育効果,リスク分析と対策,連携の仕組みの評価について考察を与える.

著者

辻橋 三郎

雑誌

論集

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.45-75, 1974-10

著者

三浦 周 辻 宏之 遠藤 邦夫 藤野 義之 豊嶋 守生

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SAT, 衛星通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.152, pp.47-52, 2013-07-17

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同一周波数帯を共用する地上回線と衛星回線に携帯端末によってシームレスに接続可能な,地上/衛星共用携帯電話システムの研究開発が行われている.本研究では,地上-衛星間の周波数共用の成立性を検証することを目的として,同一チャネル干渉下で許容される地上/衛星回線の同時収容回線数の評価を行った結果を報告する.STICSでは希望波回線である衛星上り/下り,地上上り/下り回線に対して同一周波数を用いる地上,衛星回線が干渉する.収容回線数の評価は,地上/衛星間干渉経路が衛星-地上端末間の場合に行う.評価シナリオは,衛星カバーエリアを日本の排他的経済水域として,平時のトラフィックと,災害時に被災地域に衛星回線のリソースを集中するケースの一例を検討する.干渉のメカニズムが異なる衛星端末-基地局間については,ワーストケースとして衛星端末と基地局が衛星セルエッジ近傍で共用可能となる離隔距離(空間ガードバンド)を計算している.

著者

辻 泉

雑誌

人間関係学研究 : 社会学社会心理学人間福祉学 : 大妻女子大学人間関係学部紀要

巻号頁・発行日

vol.15, pp.177-199, 2013

著者

苅谷 聡紀 片山 透 田仲 正幸 太細 孝 成瀬 一明 辻 秀一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.35, pp.53-59, 2004-03-23

被引用文献数

5

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近年、世界各国で地域通貨が運用されている。地域通貨は特定地域のみで使用が可能な通貨であり、これを利用することで特定地域内での個人間取引による相互扶助の活性化の効果等が期待できる。従来の地域通貨コミュニティーの運営方式に対して、より利便性の高い通貨運用を実現するためにモバイル端末による運用支援システムの導入を提案する。また、クライアント・サーバ型によるモバイル・アプリケーションの試作開発を行った。本稿では提案システム・試作システムの概要、その評価および今後の展望について述べる。Local currency is employed in present every country in the world. By using local currency, activation of the mutual help in an area is expectable. In this research, the support system for performing local currency employment using a mobile terminal is proposed. This paper describes the outline of a proposal system and a trial production development system, its evaluation, and a future view.

著者

辻裏 佳子 豊田 久美子

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.23-32, 2013-08-20 (Released:2016-07-08)

参考文献数

20

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本研究は,森林映像の心身反応に関する基礎的検証を行うことを目的に,健康な20歳代24人 (男女各12人,平均年齢21.67±1.31歳) を対象に,森林映像とコントロール映像を用いた.実験は,映像視聴10分,前後に安静5分の合計20分とし,評価指標は,semantic differential technique (SD法),心拍変動,実験前後にVisual Analogue Scale (以下VAS) と気分プロフィール調査 (以下POMS) を用い,自記式質問紙にて森林映像から心地よく感じた内容の回答を得た.森林映像は,穏やかさと好感を得る一方で豊かでダイナミックな印象が得られ,VASから「快適な」「鎮静的な」「リフレッシュした」で得点が上昇し (p <0.001~0.01),POMSから「緊張-不安」の軽減が認められた (p <0.01).心拍変動から副交感神経活動の優位な反応が認められ,今後の活用として心地よく感じる場面の疎密や映像の余韻の活用をすることで快適性やリラックス効果を引き出せる可能性が示唆された.

著者

辻 芳之 岡村 春樹 玉置 知子 長田 久美子

出版者

兵庫医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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マイコプラズマ属のUreaplasma urealyticum(Ur)感染の臨床的意義:妊婦の膣分泌物を培養し、Ur感染に関して、正期産例のUr陽性例は30.0%(30/100)、早産例のUr陽性例は51.1%(23/45)で早産症例に有意(p<0.02)に高かった。また、Urと他の菌(GBS, Gardnerella vaginalis, Candida, E.coli等)との混合感染症例は、無感染群に比べて早産のリスクが7倍高かった。抗ureaplasma urease monoclonal抗体を用いた蛍光免疫染色:Ur株からこの菌が産生するureaseに対する抗体をhybridomaによって作成した。この抗ureaplasma urease monoclonal抗体を用いてUr感染した膣分泌物は陽性に染色された。Urのlipoprotein(LP)が単球細胞に及ぼす影響:Urの菌体からLPを抽出した。TLR-2,-4の存在が知られているヒト単球系細胞株THP-1細胞に添加しTLRのリアルタイムPCRを行ったところ、TLR-2の発現増強が認められた。Ur LPで刺激したTHP-1細胞のapoptosis, necrosisの誘導をflow cytometerで確認したところ、apoptosis, necrosisともに誘導された。さらにELISA法にて、早産に関わる炎症性サイトカインIL-1β,IL-6,IL-8,TNF-αの測定を行ったところ、Ur LPで刺激されたTHP-1細胞は時間経過とともにIL-8の産生が増加したことが確認されたが,その他の炎症性サイトカイン誘導は無かった。また、IL-18は測定感度以下であった。

著者

林 直顕 辻本 吉廣 渡邉 貴志 タッセル セドリック 陰山 洋 村中 重利 吉村 一良 高野 幹夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2008-08-25

著者

三ツ石 泰大 角田 憲治 甲斐 裕子 北濃 成樹 辻 大士 尹 之恩 尹 智暎 金 泰浩 大藏 倫博

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.79-86, 2013-02-01 (Released:2013-02-14)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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The purpose of this study was to examine whether volunteering as exercise instructors over a continuous period of time affected the physical and cognitive functions of community-dwelling, elderly women. Longitudinal analysis was conducted on data from 18 volunteer leaders (Leader group) aged 65-79 years (69.6 ± 3.9 years) and 18 age-matched survey participants (Control group). We evaluated physical function using 8 physical performance tests along with their standardized total score, and we evaluated cognitive function using the Five Cognitive Function Test. We used two-way ANOVA to examine the effectiveness of engaging in a yearlong volunteer activity and Cohen's d for effect size. There were significant interactions in timed up and go, hand working with pegboard, standardized score of performance tests and the Five Cognitive Function Test score (P < 0.05). The Leader group improved significantly in sit and reach (d = 0.55), 5-repetition sit-to-stand (d = 0.77), timed up and go (d = 0.77), 5-m habitual walk (d = 0.88), 4-way choice reaction time (d = 0.86), standardized score of performance tests (d = 0.96) and the Five Cognitive Function Test score (d = 0.93). Although the Control group also improved significantly in some tests, the effect size tended to be lower: sit and reach (d = 0.49), hand working with pegboard (d = 0.57), standardized score of performance tests (d = 0.38) and the Five Cognitive Function Test score (d = 0.54). These results suggest that volunteering as an exercise instructor improves volunteers' physical and cognitive functions.

著者

辻井喬 鶴岡真弓著

出版者

北沢図書出版

巻号頁・発行日

1994

著者

大澤 裕 辻 裕教

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.308, pp.76-89, 2006-05

著者

辻清明追想集刊行会編

出版者

辻清明追想集刊行会

巻号頁・発行日

1993