著者

光辻 克馬 山影 進

出版者

青山学院大学国際研究センター

雑誌

Aoyama journal of international studies (ISSN:21881960)

巻号頁・発行日

no.1, pp.79-106, 2014

著者

太田 有三 辻 正明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.103, pp.33-38, 2008-06-20

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本文では区分的線形リヤプノフ関数の一般化を提案する.従来の区分的線形リヤプノフ関数は,対象とする領域を細分化する超平面を用いて特徴付けられ,安定性のための条件は,超平面に対する重みを変数とする線形計画問題として記述される.この線形計画問題における制約式の数を減らすために分割の仕方を変え,区分的線形リヤプノフ関数の和として特徴付けられる新しいクラスの区分的線形リヤプノフ関数を提案する.

著者

辻 浩和

出版者

川村学園女子大学図書委員会

雑誌

川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.55-75, 2015

著者

辻 浩和

出版者

川村学園女子大学図書委員会

雑誌

川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.55-75, 2015

著者

辻 浩和

出版者

芸能史研究会

雑誌

芸能史研究 (ISSN:03869504)

巻号頁・発行日

no.210, pp.36-55, 2015-07

著者

辻田淳一郎研究代表者

出版者

九州大学大学院人文科学研究院考古学研究室

巻号頁・発行日

2015

著者

花崎 憲子 志垣 瞳 辻 郁代 山本 山美 池内 ますみ 奥田 展子 川井 考子 瓦家 千代子 澤田 崇子 深蔵 紀子 升井 洋至 丸山 悦子 水野 千恵 山下 英代 川田 克子 横溝 佐衣子 四谷 美和子 冨岡 和子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.71-76, 2004

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関西における煮る調理に関する実態を把握することを目的として,2000年10月に,関西の大学・短大の学生を通してその家雄の調理担当者を対象にアンケート調査を行い,煮ものを食べる頻度,家庭で作る頻度,購入する頻度,作る煮ものの種類と使用される調味料などについて検討した. 得られた結果は次の通りである.(1)調理に費やす時間は,朝食は短く,夕食には時間をかけていた.(2)煮ものを食べる頻度および家庭で作る頻度は,いずれも「週3~4回以上」が多く60%を占めた.また,夕食の調理時間が長いほど煮ものを作る頻度が高くなることが認められた(ρ<0.001).(3)煮ものを「食べる頻度」「家庭で作る頻度」と年代との関係は,10,20歳代の若い年代層はともに低く,親の年代層は高かった.(4)家庭で作る煮ものでは,「肉じゃが」「かぼちゃの煮もの」「煮魚」「ひじきの煮もの」「筑前煮」「だいこんの煮もの」が多く,購入する煮ものでは「ひじきの煮もの」「おからの煮もの」「だいずの煮もの」が多かった.(5)煮ものの調味料は「基本調味料」が71%,「市販混合調味料」が1 0 % , 「使い分ける」が1 9 % であった.(6)煮もののだしは,「だしをとる」より「だしの素を使う」人が多かった.(7)煮ものに使う醤油としてこいくちは「豚の角煮」「牛肉しぐれ煮」「煮魚」「ひじきの煮もの」「ぜんまいの煮もの」「なすの煮もの」など,うすくちは「高野豆腐の煮もの」「えんどうの煮もの」「おからの煮もの」「たけのこの煮もの」「さやいんげんの煮もの」などこいくちとうすくちは「肉じゃが」「筑前煮」「だいこんの煮もの」などに併用されていた.醤油の種類は食材によって使い分けがされていた.

著者

中辻 良太

出版者

東京大学大学院新領域創成科学研究科 基盤科学研究系 物質系専攻

巻号頁・発行日

2008-03-24

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2008-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(科学) ; 学位記番号: 修創域第2385号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科物質系専攻

著者

坪田 康 壇辻 正剛

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会研究報告 = JSiSE research report (ISSN:13434527)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.27-32, 2014-01

著者

浜田 恵 伊藤 大幸 片桐 正敏 上宮 愛 中島 俊思 髙柳 伸哉 村山 恭朗 明翫 光宜 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.137-147, 2016

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<p>本研究では,小学生および中学生における性別違和感を測定するための尺度を開発し,性別違和感が示す,内在化問題および外在化問題との関連について検討することを目的として調査を行った。小学校4年生から中学校3年生までの5,204名(男子2,669名,女子2,535名)を対象として質問紙を実施し,独自に作成した性別違和感に関する13項目と,抑うつおよび攻撃性を測定した。因子分析を行った結果,12項目を含む1因子が見出され,十分な内的整合性が得られた。妥当性に関して,保護者評定および教員評定による異性的行動様式と性別違和感との関連では,比較的弱い正の相関が得られたが,男子の本人評定による性別違和感と教員評定の関連には有意差が見られなかった。重回帰分析の結果では,性別違和感と抑うつおよび攻撃性には中程度の正の相関が示された。特に,中学生男子において性別違和感が高い場合には,中学生女子・小学生男子・小学生女子と比較して抑うつが高いことが明らかになった。</p>

著者

野田 航 辻井 正次 伊藤 大幸 浜田 恵 上宮 愛 片桐 正敏 髙柳 伸哉 中島 俊思 村山 恭朗 明翫 光宜

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.158-166, 2016

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<p>本研究では,単一市内の全公立小・中学校の児童・生徒(小学3年生から中学3年生)を対象とした縦断データの分析を行うことで,攻撃性の安定性に関して検討した。3つの学年コホート(合計約2,500名)の小・中学生の5年間の縦断データを対象に,潜在特性–状態モデル(Cole & Maxwell, 2009)を用いた多母集団同時分析を行った。攻撃性の測定には,小学生用攻撃性質問紙(坂井ほか,2000)を用いた。分析の結果,攻撃性は特性–状態モデルの適合が最も良好であり,特性変数と自己回帰的な状況変数の双方が攻撃性の程度を規定していることが明らかとなった。また,性差が見られるものの,攻撃性は中程度の安定性をもつことも明らかとなった。さらに,特性変数による説明率は,学年段階が上がるにつれて上昇することが明らかとなり,小学校中学年頃までは攻撃性の個人差はまだそれほど安定的ではないが,思春期に移行する小学校高学年頃から中学校にかけて個人差が固定化していくことが示された。</p>

著者

辻 智佐子 辻 俊一 渡辺 昇一

出版者

城西大学経営学部

雑誌

城西大学経営紀要 (ISSN:18801536)

巻号頁・発行日

no.10, pp.77-103, 2014-03

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本稿は,コミュニケーション手段の技術革新と選挙運動の高度化という観点から,第23回参議院議員通常選挙の候補者が展開したネット選挙運動や選挙をめぐるインターネット・コミュニケーションの動向のなかに,今後の政治参加に影響を与える要素を見出せるかについて考察した。まず,戦後日本の選挙制度の変遷を振り返り,そして2013年の公職選挙法改正のポイントを整理し,ついでアメリカにおけるネット選挙運動の事例から何が読み取れるのかについて先行研究に依拠しながら確認した上で,今回の選挙結果について分析を加えた。その結果,おもに次の4点を指摘した。一つに,ITマーケティング手法を選挙運動期間に導入することが得票に一定の効果をもたらす可能性があること,二つに,組織的な票獲得手段ではアプローチしにくい個人単位での投票行動を行うクラスターに対する選挙戦術として今後効果を上げ得ること,三つに,政党がITマーケティング手法を中長期的に活用してきた土壌に選挙運動期間において短期的にも活用するようになり,投票日に向けて票獲得を目指す選挙戦術の基本型が構築され始めた選挙であったこと,四つに,候補者のメッセージが有権者一人一人の興味関心などを引くことによって共感を形成し,中長期的な共感形成と短期的な共感形成の波を投票日に向けて最大化していくことが,今後政党や候補者がネット選挙戦術に期待する要素になること,である。 This paper examines, from the viewpoints of the technological innovation of the means of communication and the sophistication of election campaigns, whether it is possible for Internet election campaigns of some candidates for the 23rd Upper House Election and other forms of current internet communication to impact public political participation in the future. First, the paper reviews the history of changes in the election system of post-war Japan and outlines the key points of the current revision of the Public Office Election Law. Then, it introduces examples of Internet election campaigns in the United States and discusses their implications, referring to preceding studies. As the result of this review, the paper presents four important findings. (1)The introduction of the Internet marketing method used during the period of an election campaign can to some degree influence the number of votes obtained. (2)The Internet marketing method can engage individual voters who are difficult to approach through conventional organizational election campaign methods. (3)During the 23rd Upper House Election, political parties used the Internet marketing method in the short term, not just in the medium and long terms as they previously had; thereby, a new, basic form of election tactics to win votes began to be established. (4)In the future, political parties and candidates will expect their messages to draw attention from voters and be favorably shared by them, and will optimize the "waves" of the "feeling of being connected" between candidates and voters, both in short term, and the medium and long terms, in the days leading to the election.

著者

鈴木 平 伴野 雄三 植村 泰忠 富永 五郎 辻 哲夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.351-360, 1978-04-05

著者

錦織 達啓 伊藤 祥子 辻 英樹 保高 徹生 林 誠二

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.97, no.1, pp.63-69, 2015-02-01 (Released:2015-04-07)

参考文献数

32

被引用文献数

4 10

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林床からの137Cs流出の起きやすさを知るため,福島県内の林床被覆状況が異なる四つの林分を対象に,斜度37~39°の斜面に3 m2の試験プロットを設け,2013年5月から10月の145日間,表面流出水に含まれる懸濁態および溶存態137Csを観測した。137Csは最大でも土壌蓄積量の1.1%しか移動しなかったが,その移動量はプロット間で最大10倍異なり,ヒノキ林で最も多く,次いで落葉広葉樹林,アカマツ林,スギ林となった。移動した137Csの96%以上が懸濁態であり,土壌侵食量は下層植生や有機物層に乏しいプロットで多かったことから,林床被覆量が137Cs移動量に強く影響したと推察された。表面流出水と近傍の渓流水中の懸濁物質の双方において,137Cs濃度と有機物量の間に正の相関が確認された。これにより,渓流水中の137Csの一部が林床起源であること,その林床起源の137Csは主に有機物層に由来していたことが示唆された。ヒノキ林は林床被覆に乏しい傾向にあるが,福島県には少ないため,最も広く分布する広葉樹林の林床被覆状況が森林からの137Cs流出に大きく影響すると考えられた。

著者

高見 有紀子 赤池 麻子 岡井 佳恵 倉野 美和 関本 紀子 阿曽沼 早苗 辻川 薫 細畠 淳 不二門 尚

雑誌

日本眼科紀要 = Folia ophthalmologica Japonica (ISSN:00155667)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.951-955, 2001-11-28

被引用文献数

6

著者

野瀬 清喜 辻原 謙太郎 木村 昌彦

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要 〔教育学部〕 教育科学 (ISSN:03879321)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.p117-127, 1989

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The purpose of this study is to obtain fundamental data on the improvement of combativity in Judo by analyzing with the arranged scoring paper and clarifying the characteristics andcontents of competition on the competitors participated in high-leveled competitions such as All Japan Judo Championship for Men and Women. The results are summarized as follows:...

著者

大岡 由佳 辻丸 秀策 大西 良 ポドリヤク ナタリア 藤島 法仁 末崎 政晃 津田 史彦 福山 裕夫

出版者

久留米大学文学部

雑誌

久留米大学文学部紀要 社会福祉学科編 (ISSN:13455842)

巻号頁・発行日

no.7, pp.43-56, 2007-03

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2004年12月に当事者・遺族,その支後者が待望した「犯罪被害者等基本法」が成立し,そのなかで多岐にわたる施策が現在検討されつつある.今までの犯罪被害者等の抱える問題は多岐にわたっていたが世間に知られることは少なかった.本稿では,それら犯罪被害者を取り巻く問題点を一次被害,二次被害,三次被害に分けて論じ,今後の被害者支援にかかわる諸団体についての現状と課題について明らかにした.

著者

伊藤 大幸 村山 恭朗 片桐 正敏 中島 俊思 浜田 恵 田中 善大 野田 航 高柳 伸哉 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.170-183, 2016

被引用文献数

8

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一般小中学生における食行動異常の実態について, 性別・学年による差異, 併存症状としてのメンタルヘルス指標との関連, リスク要因としての社会的不適応との関連という3つの観点から検討した。一般小中学生を対象に質問紙調査を実施し, 4,952名(男子2,511名, 女子2,441名)から有効回答を得た。独自に作成した小中学生用食行動異常尺度について確認的因子分析を行った結果, "やせ願望・体型不満"と"過食"の2因子構造が支持されるとともに, 性別, 学年段階, 体型による因子構造の不変性が確認された。"やせ願望・体型不満"は, 全体に女子が男子より高い得点を示したが, 特に中2, 中3で女子の得点が顕著に高くなっていた。"過食"では顕著な男女差や学年差が見られなかったが, 女子では, 学年とともにやや得点の上昇が見られた。メンタルヘルスとの関連では, "やせ願望・体型不満"が抑うつと比較的強い相関を示したのに対し, "過食"は攻撃性と比較的強い相関を示した。社会的不適応との関連では, "学業", "家族関係"に加え, 男子では"友人関係", 女子では"教師関係"が食行動異常と有意な関連を示した。

著者

辻 泉

出版者

大妻女子大学

雑誌

人間関係学研究 : 大妻女子大学人間関係学部紀要 (ISSN:1345496X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.145-162, 2015

著者

宗岡 寿美 田頭 秀和 辻 修 土谷 富士夫 矢沢 正士

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.73, no.9, pp.805-809,a2, 2005

被引用文献数

1

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平成15年 (2003年) 9月26日午前4時50分ごろに発生した「平成15年 (2003年) 十勝沖地震」はマグニチュードM8.0かつ最大震度6弱の大地震であり, 農地・農用施設にも多くの被害が発生した。ここでは, 十勝管内で調査された十勝沖地震の農地被害状況を報告する。<BR>この地震に伴い液状化による噴砂現象が各地の圃場で認められ, 収穫直前の作物などに被害がもたらされた。これら噴砂土の物理的性質 (とくに粒度分布) は発生地域の違いにより異なっていた。また, 農地災害地区内の圃場を試掘調査することにより, 地震に伴う地すべりや地割れに起因して暗渠管の断裂や沈下といった被害が多く発生していたことなども確認された。