著者

児玉 達朗 遠藤 和義 藤村 仁 森田 博和

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.13, no.26, pp.831-834, 2007-12-20

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This study aims to raise the employment rate for people with disabilities. It quantifies the monetary value of improvement effect, introduces universal design to existing buildings, and provides basic data for facility management planning. Twelve buildings owned by Company T have been investigated to evaluate universal design by applying the Comprehensive Assessment Systems of Universal Design Achievements (CASUDA) method developed by Sawada et al.

著者

児玉 達朗 遠藤 和義 藤村 仁 森田 博和

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集 II (ISSN:13464361)

巻号頁・発行日

no.77, pp.249-252, 2007-02-28

著者

児玉 達朗 遠藤 和義 藤村 仁 森田 博和

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集 II (ISSN:13464361)

巻号頁・発行日

no.78, pp.205-208, 2008-02-28

著者

児玉 達朗 遠藤 和義 藤村 仁 森田 博和

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.1275-1276, 2008-07-20

著者

遠藤 克子 田中 治和 塩村 公子 宮崎 法子 渡部 剛士

出版者

東北福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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本研究の目的は、社会福祉士に必要とされるソーシャルワークの援助技術を効果的に教育する方法を開発することにある。我々が学部学生を教育してきた経験によれば、社会福祉援助技術現場実習は、学生の中で現場で体験するものと大学で学ぶものとがうまくつながることができれば、より効果をあげるものである。この「つながり」を促進するためには、学生・現場指導者・大学教員が、学生の現場での体験を表現し伝えあう為の、共通して使用できる道具が必要となる。したがって、本研究の最終的な狙いは、この「つながり」と「コミュニケーション」の為の道具を作り上げることになる。研究対象としては、特別養護老人ホームにおける実習を選択した。学生の実習記録に基づき、彼らが実習中に何をするかのカテゴリー化をまず行い、次に各カテゴリーにどのくらいの時間が使われたかを調べた。この研究の結果、学生の実習体験を述べるには少なくとも3次元の表現が必要であることがわかった。故に我々はモジュールという単位に着目し、これをもって学生の体験を整理することに決定した。実習現場の指導者の意見もこのモジュールの内容に反映するべく聴取された。モジュールの内容は以下のとおりである。(1)実習行動(介護、他機関との連絡・調整、行事・活動、オリエンテーション、相談援助、その他)x(2)学習対象(個人、家族、施設及びそのサービス、地域、制度、自己覚知、一般化、その他)x(3)学習の焦点(コミュニケーション、問題理解、援助計画、援助の実施、評価、記録)5事例を選びこの枠組みの妥当性を検証した。今後の研究の方向性としては、(1)モジュールの1単位ずつの内容をさらに検討すること、(2)モジュールという枠組みを実際に使用し、学生・現場指導者・大学教員からフィードバックを得てその適用性と効果を検証することである。

著者

綿森 淑子 竹内 愛子 福迫 陽子 宮森 孝史 鈴木 勉 遠藤 教子 伊藤 元信 笹沼 澄子

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.23-33, 1989-01-18

被引用文献数

2

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Sixty-five patients with dementia were evaluated with 1) The Japanese CADL (a measure for functional communication), 2) abbreviated version of the Roken Test of Higher Cortical Functions (a measure for dementia severity) and 3) a checklist of behavior observed during the test sessions. The results were as follows : 1) The degree of functional communication ability was proportional to the degree of dementia severity (r=0.87,p<0.001).2) Analysis of subtests revealed that dementia patients at early stages failed to respond appropriately to the communication activities that require multiple steps of information processing (i.e., buying a ticket using a ticket vending machine). On the other hand, highly automated communication behavior such as greetings and saying own name were preserved in the severst patients.3) When the groups of senile dementia patients (N=17) and vascular dementia patients(N=48) were compared, no differences were observed on the dementia severity. However, senile group was lower in functional communication ability which was particularly noticeable on the tasks that require utilization of contextual information and abstract thinking. They also showed more anxiety toward the test situation than vascular group.4) When dementia and aphasia patients matched for the CADL total scores were compared, significant differences were found between the subtest profiles. Dementia patients were inferior to aphasia patients on the subtests that require utilization of contexual information, the ability of numerical operation and the ability of visuospatial information processing. Aphasia patients were inferior to dementia patients on the subtests that directly tap linguistic functions.

著者

与儀 涼子 當間 愛晃 赤嶺 有平 山田 孝治 遠藤 聡志

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.261-264, 2010-08-20

著者

シドニー キース[著] 遠藤 光(訳)

出版者

実践女子大学

雑誌

実践英米文学 (ISSN:09100393)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.91-104, 1999-03-17

著者

高山 和幸 藤本 貴也 遠藤 伶 重野 寛

雑誌

研究報告 モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.9, pp.1-8, 2011-05-26

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P2P ライブストリーミングサービスの中に,各ピアの送信帯域に応じて受信する動画の品質を変化させることで,送信を行う動機付けを行うものがある.このときピアは互いに接続しあい隣人と呼ばれる関係として接続を行う.しかし,既存の隣人選択手法では,高い送信量のピアの隣人として低い送信量のピアのみとなり孤立し,そのピアが本来受けるべき動画の画質よりも低下してしまう問題がある.本稿では,ピアの送信帯域を考慮することで,孤立するピアを無くし,高送信量のピアの受信動画品質差を減らす手法 NSBTB を提案する.NSBTB では,ピアの送信帯域を隣人に通知し,自身よりも送信帯域が多い隣人を優先的に選択する.また,シミュレーション評価により,サービスの参加ピアの合計送信帯域量が合計受信帯域量を下回る状態で,この手法が有用であることを示す.Some of P2P Live Streaming Service encourage peers contribution by changing the quality of video according to peer transmission bandwidth. In this case peer connects each other and call each other as neighbor. However, the existing neighbor selection method has a problem. If high contribution peer have only low contribution peer as neighbor, peer receive video worse than the peer must have. In this paper, We propose NSBTB,the neighbor selection method consider the transmission bandwidth of the peer for eliminating isolation to reduce the difference between the quality of high contribution peer. NSBTB transmission bandwidth will inform neighbors of the peer-selected preference by large transmission bandwidth than the neighbor peer peer neighbor to prioritize high-volume transmission. The simulation results show that this method is useful when less than the total amount of incoming bandwidth of participating peers total amount of transmission bandwidth of the service.

著者

久住 勉 小澤 智生 遠藤 一佳

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

no.57, pp.37-44, 1994-11-30

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The inarticulate brachiopod Lingula has been regarded as a typical "living fossil" because of its extreme morphologic conservation signified by its longest geological history among known living animal genera. To make clear the mechanisms of the evolutionary conservatism, an investigation of genetic structures of two Japanese populations of Lingula anatina (Ariake Bay population in Kyushu, southern Japan and Mutsu Bay population in northeastern Japan) has been conducted, along with morphometric investigations of the shells. An electrophoretic survey of enzyme variations demonstrated that both populations of Lingula anatina retained a high level of genetic variability comparable with that of other marine animals. In contrast, the genetic distance between the two populations from localities up to 1500km apart is within the value that characterize conspecific populations. The genetic distances between the Japanese populations and the Queensland populations in Australia studied by Hammond and Poiner (1983) are also within the values usually recorded among the populations of a species. The strategy employed by Lingula to prolong pelagic larval existence may play an important role in maintaining a homogeneous population over this long geographic range. The panmixia among the populations of Lingula anatina sustained by the special dispersal mechanism may be one of the genetic mechanisms that keeps the species stable for a long time.

著者

遠藤 信一 松田 稔樹

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.174-185, 2008-09-10

被引用文献数

6

著者

岩田 康宏 浦 正広 中 貴俊 後藤 昌人 遠藤 守 山田 雅之 宮崎 慎也 田村 浩一郎

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.13, pp.1-2, 2011-05-06

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動画コンテンツ投稿者は,投稿コンテンツが視聴者に与えた印象等の情報を必要としているが,それが得られるかは視聴者の自発性に依存するところが大きい.そこで本研究では,動画共有コミュニティにおけるユーザのアクテイピティに着目し,ユーザ間のコミュニケーションを活用する事で自発性を促す手法を提案する.In video-sharing sites, video content contributors need information such as influence that gave to viewers. However, whether that information is obtained depends on viewers' initiative. In this study, we present a method for urging unprompted evaluation using communications between users based on users' activities in video-sharing community.

著者

今井 透 野原 修 遠藤 朝彦 深谷 修司

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.559-568, 2005

参考文献数

5

被引用文献数

4

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【背景】空中飛散花粉の自動計測の有効性が示されているが, 現在は自動計測器による観測法や評価法の標準化は行われていないので, 自動計測情報は混乱している. 【方法】2000年から2004年までの5年間の春季に東京都内で, ダーラム式花粉採集器と自動計測器(KH-3000)を用いて飛散花粉を観測した. 【結果】自動計測値と従来からのダーラム式観測値と良い相関関係を示した時期では, 自動計測器の有用性は高いと考えられた. 両観測値の相関が高い時期は, 大量飛散年の主に2月下旬から4月上旬だった. 逆に少量飛散年や2月上旬と中旬, 4月中旬と下旬は両観測値の相関が低下した. 自動計測値とダーラム式観測値の比はノイズの少ない時期で平均3. 5であり, 自動計測値を換算することでリアルタイムに飛散状況を判断できるようになろう. 【結語】花粉飛散数が多く花粉回避が必要な時期ほど, 自動計測の信頼性が高いので花粉回避に自動計測値は有用である. 今後自動計測の実用性を高めるために, データの集積と計測法の標準化が望まれる.

著者

山家 浩樹 林 譲 久留島 典子 鴨川 達夫 高橋 則英 高田 智和 馬場 基 大内 英範 耒代 誠仁 高橋 敏子 遠藤 基郎 山田 太造 渡辺 晃宏 小倉 慈司 高橋 典幸 井上 聰 谷 昭佳 川本 慎自 高山 さやか

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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「ボーンデジタル進捗状況管理システム」を構築して、無秩序に生成されがちなデジタル撮影画像(ボーンデジタル)を、組織として一貫して管理・運用するシステムを確立し、歴史史料のデジタル画像を共有する基盤を整えた。さらに、標準化された仕様に適合しないデジタル画像を、メタデータとともに管理する一例として、ガラス乾板など古写真を取り上げ、「ガラス乾板情報管理ツール」を開発して、ガラス乾板の研究資源化および保存にむけた研究を行なった。あわせて、具体例をもとに、デジタル画像を主たるレコードとするデータベースの構造転換に向けた研究を推進した。

著者

川城 直美 松田 直樹 遠藤 陽子 内田 吉枝 笠貫 宏

雑誌

Journal of cardiology (ISSN:09145087)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.229-237, 2006-05-15

参考文献数

16

著者

室山 泰之 山田 彩 遠藤 美香

出版者

兵庫県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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集落などの人為的な環境を利用する複数のニホンザル集団を追跡調査するとともに、その生息環境を環境省植生図などの既存の資料と現地調査から分析することにより、彼らの土地利用と環境選択、個体群パラメータなどを明らかにした。集落を利用するニホンザルにとって、集落に隣接する林は採食や休息などの多様な機能をもつ生息地であること、農作物採食によって出産率の上昇など個体数増加につながる変化が起こることなどを明らかにした。

著者

倉渕 隆 長井 達夫 遠藤 智行 遠藤 智行

出版者

東京理科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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通風を効果的に利用できる窓の配置が設計段階で把握できることを目的として、住宅地を想定した実験とシミュレーションを行った結果、周りに建物が建っている場合でも、天窓を使うことで、涼しい外気を家の中により多く取り込めるようになることが明らかとなった。また、開ける窓の位置で室内の風の流れ方が変わり、特に天窓を風の出口に使用すると、室内に入った風が部屋全体で渦を巻き、より広い範囲で風が流れることで平均的な風速が高まることが明らかとなった。

著者

藤原 顕 遠藤 瑛子 松崎 正治

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

全国大学国語教育学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.101, pp.130-133, 2001-10-20

著者

寺岡 宏樹 上野 直人 遠藤 大二

出版者

酪農学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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1)ツメガエルの約4万クローンのcDNAについてマクロアレイを行った。2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p- dioxin(TCDD)は受精後27時間胚で1クローンの増加、5クローンの減少、7日胚で41クローンの増加、12日胚で14クローンの増加、42クローンの減少を起こした。しかし、cytochrome P450 1A(CYP1A6,7)を除いて、ノーザンブロット法で増減が一致したクローンを見つけることができなかった。2)ノーザンブロット法により、Ah受容体は受精後初日から既に弱いが発現し、7日で顕著な増加がみられた。AHRの発現はTCDD暴露で影響されなかったが、CYP1A6,7の他、CYP1Bでは顕著な誘導が受精後2日からTCDD濃度依存性に観察された。この他、Arntやグルタチオン転移酵素の発現はTCDDに影響されなかった。3)以上の結果から、初期発生においてTCDDであきらかな誘導を受けるCYP1AについてTCDD感受性の高いゼブラフィッシュで役割を検討した。モルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチド(AHR2-MO)を用いて、ゼブラフィッシュで報告される二種のAh受容体の一つ(AHR2)の翻訳を阻止したところ、体幹の血流遅延・浮腫、下顎の成長阻害および中脳背側部の局所循環障害とアポトーシスなどこれまで知られている主なTCDD毒性が顕著に阻害された。AHR2-MOは毒性とともに、CYP1A誘導を阻害したので、CYP1Aに対するモルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチド(CYP1A-MO)を処置したところ、上述のTCDDによる毒性が抑制された。4)最近、TCDDがヒト由来培養肝細胞で、炎症や各病態で誘導されるプロスタグランジン合成酵素であるシクロオキシゲナーゼ2(COX2)が誘導されることが報告された。COX2阻害剤は同時暴露した場合TCDDによる中脳静脈の血流遅延とアポトーシスを顕著に回復させた。COX2に対するモルフォリノアンチセンスオリゴ処置は低濃度TCDDによる血流遅延とアポトーシスをほぼ完全に消失させた。48〜50hpf胚の頚動脈と思われる部分にCOX2 mRNAの強い発現が観察できた。TCDD処置はCOX2発現に全く影響しなかった。5)我々はこれまで、ソニックヘッジホッグ(shh)が下顎にも発現し、TCDD暴露により顕著に減少した。AHR2-MOはTCDDによるshh発現の低下と下顎の低形成を阻止した。TCDDは下顎原基のptc1と2の発現には影響を与えなかった。以上より、TCDDによる毒性発現機構にAHR2、CYP1A、COX2、Shhの各分子が関与することが示唆された。

著者

中山 晴夫 小島 敏明 草野 昌男 遠藤 和則 高橋 雅春 須貝 吉樹

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.47, no.12, pp.550-557, 2006 (Released:2007-03-02)

参考文献数

22

被引用文献数

4 4

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IFN治療著効後に血中HCV RNAが再陽性化したC型慢性肝炎の2例を経験した.症例1は54才男性,HCV genotype 2a. 1992年にIFNα2bの26週投与で著効と判定された.以後肝機能は正常であったが,12年後に肝機能の増悪と共にHCV RNAが陽性化した.HCV RNAは1カ月後に陰性化し肝機能も正常化したが,9カ月後に再度HCV RNAが陽転した.症例2は68才男性,HCV genotype 1b. 2003年にIFNβ2週後α2b/Ribavirin併用療法22週治療で著効と判定された.治療終了後2年2カ月目に,肝機能は正常のままHCV RNAが陽性化し持続した.治療前後におけるHCV NS5B領域の塩基配列の検討より,残存したHCVの再燃であると考えられた.以上のようにIFN著効例であってもHCV RNAが再出現する症例があり,注意深い経過観察が必要であると考えられた.