著者

遠藤 啓吾 PAUDYAL Bishnuhari

出版者

群馬大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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銅-64はPET検査に用いることのできるポジトロン核種として注目されている。通常抗体を用いたイメージングは抗体に錯体を標識し、放射性物質(銅-64など)を導入したもので直接法が普通であるが、今回、親和性向上を狙い、アビジン-ビオチン系を用いた新しい腫瘍イメージングを検討した。血管内皮細胞増殖因子(VEGF)は血管新生において重要な役割を果たしている。血管新隼はがんの形成や成長に必須であり、1-2mmを越えて腫瘍が育っためには栄養や酸素を供給する血管が必要である。VEGFに対するヒト化モノクローナル抗体であるベバシツマブ(アバスチン^<【○!R】>)と抗癌剤の併用による治療が開発されいる。本研究では血管内皮細胞増殖因子に対するモノクローナル抗体であるベバシズマブ(アバスチン)をビオチン標識し、ストレプトアビジン(Streptavidin)に1,4,7,10-tetraazacyclododecane-N,N,'N'',N'''-tetraacetic acid (DOTA)錯体を標識し、群馬大学にて製造した銅-64を導入した。ヒト由来大腸ガンであるHT29株を移植したヌードマウスにて評価した。前標的剤としてビオチン化ベバシズマブを投与し、24時間経過後、[^<64>Cu]-DOTA-ストレプトアビジンを投与し、その後、1、3、6、24時間後のPETイメージと体内分布を収集した。24時間後のPETイメージで腫瘍部位に良好な集積を有し、腫瘍部位以外では腎臓に分布が見られ、尿路排泄系によるクリアランスが期待される。本研究ではビオチン化ベバシズマブ、[^<64>Cu]-DOTA-ストレプトアビジンという二段階の手法を用いることにより、低バックグラウンド値かつ腫瘍部位の高集積化を実現し、有効性の高い優れたイメージング方法として大いに期待できる。

著者

松浦 眞 生田 信之 石山 純一 鈴木 勝彦 野本 俊夫 今野 一弥 浅田 格 遠藤 智明 野角 光治

出版者

宮城工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本研究は移動実験車を使って中学校への総合的学習への直接的支援活動を行うことを目的とするものであった。本研究を遂行するために必要な条件は第1に移動実験車を設置すること、第2に体験教室を実行できるスタッフを確保すること、第3に体験教室に必要な実験テーマを決定し、実験器具等の準備をすること、第4にこの活動の趣旨を広め、中学校から派遣要請を得ることであった。3年の研究期間を通してこれらの条件のうちはじめの3つの条件は満足できたが、最後の中学校からの派遣要請は予想より少なく必ずしも満足できるものではなかった。しかしながら、3年間の活動全体としては本活動が"リカレンジャー"の呼び名で全国紙やテレビで報道されたこともあり、爆発的ともいえる程の人気を得た。その結果、今や出動要請は引きも切らないほどで、5月には年間の申し込みを締め切らざるを得ないほどとなった。3年間の活動を通して実施した出前体験教室は計29回、教室参加者の合計は2200名以上、講師として参加した教職員の延べ人数は82名、アシスタント学生は延べ160名以上となった。またリカレンジャーの活動はマスコミに繰り返し報道され、地元テレビ局には7回登場し、新聞には3回、ラジオに1回取り上げられた。また読売新聞の全国版にも大きく報道された。このように本活動は青少年、特に小学生に対する理科離れ対策として大きな成功を収めることが出来た。本活動が成功した理由は、(1)移動実験車により求められればどこへでも出かけ、インパクトのあるサイエンスショーとものづくりの楽しさを体験できるワークショップを組み合わせで実施したこと。(2)リカレンジャーの名称やロゴをデザインしたそろいのTシャツを着るなど、子供達に親しみやすいイメージを与えたこと。(3)多くの学生の積極的協力が得られたこと等である。その結果、これまでに経験したことがない広範囲の子供達にサイエンスの不思議さやものづくりの楽しさを経験させることが出来た。本活動は従来各地で行なわれてきた青少年科学祭典とは異なる新しい活動スタイルを生み出したと言えよう。今後、この活動が中学校の理科教師に受け入れられ、中学校の理科教育への支援活動に貢献できるようにすることが課題である。

著者

吉田 邦彦 早川 和男 亘理 格 人見 剛 遠藤 乾 藤谷 武史

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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第1は、平成大合併の動きとの関連での中山間地の動向調査で、とくに合併を拒否した基礎自治体に留意して、(1)平成大合併の経緯ないし(2)その理由の検討(日米で合併が説かれる際の相違)、(3)居住福祉に及ぼす影響、(4)合併が拒否される場合の根拠、ないしその際の苦境などを含めて、成果報告をした。空洞化する農林業、地方都市の再生のあり方も併せて検討した。また第2に、それと関連して、自治体の財政破綻・貧困地区の再生と「新たな公共」の担い手としての非営利団体の研究を行い、破綻自治体問題の居住福祉に及ぼす影響、今後の対策(その際の各種非営利団体の役割)などにつき、シンポを企画し、労働者協同組合とも連携して、草の根の居住福祉のための非営利団体の活動の調査を通じて、成果も発表し、さらに、「新たな公共」を担う小規模非営利団体の活動を基礎付ける立法化(「協同労働の協同組合法」)に着目して、それを学問理論的・実践的な検討を行った。さらに第3に、財政難の中山間地がこの時期も被災したことに鑑みて(能登震災、中越沖地震)、そこからの再生のあり方を検討した。すなわち、阪神大震災と比較した中山間地の震災の特性、近時の平成大合併の影響、住宅補償の進捗度、コミュニティ維持の確保の検証、商店街の復興の展望など調査しており、今後の課題として残したい。最後に第4として、グローバリズムと地方自治との交錯(補完性原理との関係)を扱い、本研究が注目する補完性原理は、EUの統治システムであり、それに倣う広域行政のシステムの構築をも、本研究は目的とした。そして、グローバリズムの進行とともに、地方自治と国際法ないし国際的取り決めとの交錯現象が、注目されるに至っており、そうした「国際地方自治論」と言われる問題に関する学会に参加して示唆を得ており、その成果をまとめたい。

著者

遠藤 邦基

出版者

中央図書出版社

雑誌

国語国文 (ISSN:09107509)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.31-45, 2005-03

著者

星 正治 高田 純 遠藤 暁 藤村 欣吾 蔵本 淳 山下 俊一 難波 裕幸 伊東 正博 芦沢 潔人 長瀧 重信 高辻 俊宏 岡島 俊三 佐藤 斉 柴田 義貞 重松 逸造 紀伊國 献三 MASYAKIN V. B. KALIMULLIN W. A. DERZHITSKY V. E. SHARIFOV V. F. VESELKINA I. I. PILENKO I. V. KOVALEVA S. V. DOLBESHKIN N. K. DANILCHIK S. A. KRUPNIK T. A. KOVALEV A. I. AVERICHEV A. A. SHIMYGUN P. M. ELAGIN V. V. SOKOLOVSKIY I. N. DANILYUK V. V.

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.132-142, 1996-06

参考文献数

3

著者

遠藤 珠紀

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2007

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本研究課題は、朝廷官司の構造およびその変遷を追い、朝廷全体の政務運営システムについてまとめることを志すものである。殊に中世朝廷の文書・人事行政の基幹を担った外記局、宮中の日常品の調達を担った宮内省管下の諸官司に注目し、その中世的体制の在り方・いわゆる「官司請負」の実態、成立時期などを明らかにした。またその基礎作業として各官司の補任状況の一覧化を進め、中世史研究の遂行に必須である史料類の収集・解読、紹介に努めた。

著者

丸山 真人 中西 徹 遠藤 貢 永田 淳嗣 松葉口 玲子 中西 徹 遠藤 貢 永田 淳嗣 松葉口 玲子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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人間の安全保障は、人間が安心して生活できることを保障するものであるが、そのためには地域での経済活動が自立していなければならない。本研究は、その条件として、地域コミュニティが確立していること、経済生活の中に廃棄物の再利用システムが埋め込まれていること、希少な自然資源の利用者が相互の利益を尊重し調整し合う制度を有していること、女性に自立の機会が与えられていること、環境教育が充実していること、などを明らかにした。

著者

東岩井 久 矢嶋 聰 佐藤 章 森 俊彦 那須 一郎 劉 雪美 佐藤 信二 永井 宏 鈴木 雅洲 岩淵 一夫 伊藤 圭子 遠藤 のり子 金野 多江子 佐藤 滋 金田 尚武

出版者

特定非営利活動法人日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, 1980-04-25

著者

手塚 文明 及川 洋恵 秀城 浩司 岩淵 一夫 遠藤 のり子 及川 和子 伊藤 圭子 東岩井 久 石塚 悟 二上 伸彦

出版者

特定非営利活動法人日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.468-473, 1994-05

被引用文献数

2

著者

遠藤 裕 肥田 誠治 大橋 さとみ 木下 秀則 林 悠介 斉藤 直樹 本多 忠幸

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-8, 2011-01-15 (Released:2011-03-25)

参考文献数

14

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背景:近年,public access defibrillation(PAD)プログラムの一貫として,学校やデパートなどに自動体外式除細動器(AED)が配置され,多くの救命例が報告されている。しかし,突然の心停止(SCA)の多くは自宅で発生している。今回,地理情報システム(GIS)を用いて,自宅で発生したSCAに対して,現状のAED配置がどの程度対応可能か,更にコンビニ店舗と警察関連施設にAEDを配備した場合について,新潟市を例にとって検討した。方法:平成20年の新潟市における自宅内発生のSCA 848例を対象とした。自宅住所と現状のAED設置場所の地番データを緯度と経度に変換した。次にGISを用いてAED設置場所を中心に,距離200m,100mのバッファを設定し,その内部に含まれるSCA数について検討した。結果:現状のAED設置場所(568箇所)では,距離200m,100m圏内に,自宅内SCA(848例)のそれぞれ23.5%,5.7%が発生していた。しかし,現状の設置場所は学校,スポーツジム,官庁等が多く,AEDへの24時間のアクセスは困難と考えられた。そこで,24時間アクセス可能な場所として,コンビニ店舗(232店)と警察施設(93施設)にAEDを配置した場合を予測した。その結果,AED数は現状の57%に留まるものの,距離200m,100m圏内に,自宅内SCAのそれぞれ16.5%,4.7%が発生すると予測された。100m圏内のAED設置場所当たりのSCA数は現状配置より多く,更にSCA発生数はPADプログラムを推奨する基準よりも多いことから,自宅内SCAに対して有効な設置場所と考えられた。結論:目撃者2名以上が必要という制約はあるが,コンビニ店舗と警察施設へのAED配置は自宅で起こったSCAに対して有効であると考えられた。

著者

青木 元也 直井 保 竹本 博安 遠藤 久芳 橋爪 豊 安藤 文隆

出版者

独立行政法人 海上技術安全研究所

雑誌

船舶技術研究所研究発表会講演集 (ISSN:02857332)

巻号頁・発行日

no.23, pp.59-63, 1974-05-15

著者

遠藤 愛

出版者

筑波学院大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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テニスのストローク局面における後ろ脚技術に着目し,以下の研究課題を検討した.「研究課題1.習得方法に関する研究-自己の経験をもとにして」では,後ろ脚の使い方を重要な技術として位置づけ,後ろ脚技術の習得者と未習得者との比較から,習得者に見られる特徴および後ろ脚技術の役割について整理した.続いて,著者の経験に基づき,後ろ脚技術の習得方法および習得のコツを示し,効果的・合理的にこの技術を習得するための方法論を提示した.「研究課題2.習得方法に関する研究-トップ選手を対象とした調査」では,グランドスラム大会シングルスへの出場,およびシングルス世界ランキング100位以内の経験を有する日本女子プロテニス選手10名を対象として,ストローク局面における後ろ脚技術をどのように捉えているのか,実際にストローク局面においてどのように後ろ脚技術を活用しているのか,また,その習得方法や習得のコツについての調査を行った.調査結果から,世界レベルで活動した10名の日本女子テニス選手は,全員が後ろ脚技術の重要性を認め,自らに適した各種後ろ脚技術を習得・活用していたことが明らかになった.しかし,各選手が習得していた後ろ脚技術や習得のコツについては個人差が認められた.(体育学研究投稿中)「研究課題3.後ろ脚技術の優劣がパフォーマンスに与える影響」では,世界レベルでの活動経験を有するプロ選手2名と,学生選手3名を対象として統一条件下のヒッティングテストを行わせ,ショットの正確性,ボールスピード,スイング動作に見られる両者の相違点を比較した.その結果,ボールスピードに有意差は見られなかったが,プロ選手はショットの正確性において学生選手を上回っていた.また,スイング動作の比較を行った結果,両者には後ろ脚技術の活用に差が認められたことから,後ろ脚技術の習熟度がショットの正確性などに影響を及ぼしている可能性が示唆された.

著者

松元 智恵子 鈴木 香理 遠藤 由紀

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集 看護教育 (ISSN:13478265)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.75-77, 2005

著者

平井 啓久 香田 啓貴 宮部 貴子 遠藤 秀紀

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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調査地はインドネシア、タイ、マレーシア、バングラデシュの4カ国を対象におこなった。解析した種は8種である。西シロマユテナガザルの染色体ならびにDNAの解析を世界で初めておこない、第8染色体に逆位を発見した。テナガザル全4属のミトコンドリアゲノムの全塩基配列を用いて系統関係を解析し、新たな分岐系統樹をしめした。転移性DNA解析がヘテロクロマチンの研究に新たな洞察を与えた。音声や形態を新規の方法で解析し、新たな視点を示した。

著者

菊地 勝弘 太田 昌秀 遠藤 辰雄 上田 博 谷口 恭

出版者

北海道大学

雑誌

海外学術研究

巻号頁・発行日

1987

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今日まで研究代表者によって報告された低温型雪結晶は, ー25℃以下の比較的低温下で成長し, その頻度は, 時には結晶数全体の10%を占めることが明らかにされたが, これらの結晶形は, 複雑多岐で, まだ, 十分分類もされておらず, 「御幣型」や「かもめ型」は便宜上名付けられたもので, 正式の名称はない.一方, 極域のエアロゾルはその季節変化, 化学成分に注意が払われてきてはいるが, 降水粒子の核としての性質, つまり低温型雪結晶の結晶形, 成長との関連については全く注目されていない. この研究では, 低温型雪結晶を極域エアロゾルの性質を加味して総合的に研究し, 低温型雪結晶の成長機構を行らかにしようとするものである.昭和62年12月17日成田を出発した一行は, オスロで機材の通関を行い, ノールウェイ極地研究所で研究計画の打合せを行った後, 12月22日アルタおよびカウトケイノの研究観測予定地に機材と同時に到着した. 両観測地点共, 翌12月23日より観測を開発した. 第1図に観測地の地図を示した.今冬のヨーロッパは, ノールウェイを含め暖冬で, 観測期間中気温がプラスになったり, みぞれが降ることもあり, 必ずしも低温型雪結晶の観測に恵まれた条件とは言えなかったが, 以下に示すような膨大な試料を得ることができ, 必ずしも低温型雪結晶の観測に恵まれた条件とは言えなかったが, 以下に示すような膨大な試料を得ることができ, 成功であった. 得られたデータは次のようなものである. 偏光顕微鏡写真35ミリカラーフィルム65本, 35ミリモノクロームフィルム:2本, レプリカスライドグラス:340枚, 電顕用レプリカフィルム:205枚, ミリポアフィルターによるエアロゾル捕集:110枚, テフロンフィルターによるエアロゾル捕集:40枚, 降雪試料瓶:60本.この内, 低温型雪結晶を110個観測することができた. 特に今回は, 低温型雪結晶の「御幣型」に特徴的な成長がみられた. 即ち, 結晶成長の初期の段階であると考えられている凍結雲粒が1対の双晶構造をもって凍結し, それから両側に御幣成長したと思われる結晶が数多く発見された. 第2図はアルタで, 第3図はカウトケイノで今回新らたに観測された御幣型の雪結晶である. 更に地上気温が高かったためであろうか, それぞれのスクロール(渦巻状)から板状成長しているものも認められた.極域エアロゾルに関するアルタの観測では, 南側の内陸からの風系で直径0.3μm以上の粒子濃度は10個/cm^3であったが, 強風の場合は1個/cm^3まで減少し, カナダ北極圏よりやや少な目であった(第4図). 一方, 北側の海からの風系では, 1μm以上の粒子が増加した. これらの風系に対するエアロゾルと低温型雪結晶の中心核との関係については, 昭和63年度の調査総括により解析され, 明らかにされるであろう.

著者

弘末 雅士 鈴木 信昭 唐沢 達之 貴堂 嘉之 高橋 秀樹 荷見 守義 石川 禎浩 清水 和裕 土田 映子 大石 高志 疇谷 憲洋 佐々木 洋子 遠藤 正之 久礼 克季

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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地中海世界・イスラーム世界・欧米・中南米・南アジア・東南アジア・東アジアにおける奴隷の歴史を比較検討することができ、地域相互間の奴隷取引や奴隷をめぐる観念の展開を広域的に解明できた。また移住者の広域ネットワークの形成に果たす役割とともに、移住先の社会の秩序構築に積極的に関わったことが明らかとなった。そうした移住者を迎えた現地人妻妾のアジアにおける事例が比較検討され、彼女らやその子孫が、前近代において商業活動や港市の社会統合に重要な役割を担ったことが解明された。さらに近現代社会における新たな仲介者や媒体の存在に注目する必要性を認識した。

著者

上田 多門 後藤 康明 長谷川 拓哉 濱 幸雄 田口 史雄 遠藤 裕丈 林田 宏 桂 修 加藤 莉奈 佐藤 靖彦 王 立成

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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寒冷地のコンクリート構造物は,コンクリート内部の水分が凍結融解を繰り返すことにより,凍害といわれる劣化が生じる.超音波を用いた実構造物における凍害の程度を測定する方法を提示し,凍害の程度と材料特性の劣化程度との関係を示した.乾湿繰返しや塩害と凍害との複合劣化のメカニズムを明らかにし,劣化をシミュレーションするための数値モデルを提示した.凍害を受けた構造物を増厚工法で補修補強した後の,構造物の挙動を数値解析するためのモデルを提示した.

著者

瀧口 桂子 松本 園子 富田 恵子 遠藤 久江 森久保 俊満 小林 理

出版者

東海大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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<研究目的>核家族化や少子化が進み、地域社会の連帯も失われつつある現在、子育て中の家族が孤立化し、育児不安や養育困難な問題が生じ、児童虐待も深刻な社会問題となっている。本研究は乳児院や児童養護施設などの基幹児童福祉施設が要保護児童の保護や自立支援など従来の役割に加えて、地域社会の家庭養育支援施設としてどのように機能を拡大し、地域社会のネットワークを形成していくことができるか、またその課題を明らかにすることを目的とした。平成9年の児童福祉法改正により新設された「児童家庭支援センター」に焦点を絞り、センターがどのように設置運営され利用されていくかそのプロセスを調査し、地域におけるセンターの役割機能と地域子育て支援ネットワークの実態を明らかにして、これからの児童家庭支援センターの充実発展、さらにセンター制度改革への提言を行う。<研究成果>1.児童家庭支援センター構想とセンター制度が制定された経緯を検証した。2.児童家庭支援センター制度創設から5年間のセンター設置プロセスを明らかにした。児童家庭支援センターが発足して今年度で5年が経過した。平成14年度末現在、全国に36センターが設置されている。そのうち25センター(実質1年以上の活動実績があるセンター)を訪問し、運営方針、活動内容、利用状況、地域の関連機関との連携・ネットワークの形成、今後の課題などを聞き取り調査した。そのほか全国児童家庭支援センター会議で情報、資料収集を行い全センターの状況を把握した。3.児童家庭支援センターは付設されている本体施設の機能を活用し、地域の子育て支援機能を果たしていることは実証できた。しかし地域偏在、センター間の活動内容、利用状況の差が大きいこと、児童相談機関としての位置づけが明確でないこと、本体施設の運営、養護実践自体が厳しい状況下でセンター付置が容易でないことなど、多くの課題が明らかとなった。

著者

佐々木 基樹 山田 一孝 遠藤 秀紀

出版者

帯広畜産大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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チンパンジー、ゴリラ、オランウータン、ニホンザル、これら4種の霊長類と4種のクマ科動物、ジャイアントパンダ、マレーグマ、ホッキョクグマ、ヒグマの後肢の可動性を、CTスキャナーを用いて非破壊的に観察した。その結果、4種の霊長類とジャイアントパンダ、マレーグマの2種のクマ科動物において、足根骨の回転とスライドによる足の顕著な回外が確認された。さらに、霊長類において、第一趾の屈曲に伴う第一中足骨の内転が4種の霊長類全てに確認され、オランウータン、ゴリラ、ニホンザル、チンパンジーの順でその可動域は大きかった。また、ゴリラやチンパンジーでは第一中足骨は足の背腹平面で内転しており、上下斜め方向に可動面を持つ他の2種の霊長類とは可動様式が異なっていた。足根骨の回転とスライドによる足の回外は、木登りに対する形態学的適応と考えられる。また、第一中足骨の足の背腹平面で内転は地上性適応の一環と考えられる。さらに、その可動性がチンパンジーで小さかったことから、チンパンジーがより地上性適応しているものと推測される。

著者

遠藤 孝夫

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、これまで本格的研究がなされてこなかった、シュタイナー学校の教員養成システムの理念とその実態を解明することを目的とするものである。具体的には、(1)シュタイナー学校発祥の地であるドイツにおけるシュタイナー学校の教員養成の歴史的展開過程を、「補完的」教員養成から、「完結的」教員養成への転換の視点から明らかにし、(2)ドイツにおけるシュタイナー学校の教員養成機関の現状とその内実について、特にボローニャ・プロセスに伴う再編に留意しつつ明らかにし、最後に(3)シュタイナー学校の教員養成システムを支える基本理念、とりわけシュタイナーの教員養成思想を解明した。