著者
福井 次矢 高橋 理 徳田 安春 大出 幸子 野村 恭子 矢野 栄二 青木 誠 木村 琢磨 川南 勝彦 遠藤 弘良 水嶋 春朔 篠崎 英夫
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.96, no.12, pp.2681-2694, 2007-12-10
被引用文献数
5 4

平成16年度に開始された新医師臨床研修制度が研修終了時の研修医の臨床能力にどのような影響をもたらしたのかを調査する目的でアンケート調査を行った.旧制度下の研修医(平成15年3月の2年次研修医)に比べて新制度下の研修医(平成18年3月の2年次研修医)は,調査対象となった幅広い臨床能力の修得状況(自己評価)が全般的に著しく向上し,以前認められていたような大学病院の研修医と研修病院の研修医との差がほとんど認められなくなった.また,調査対象となった82の症状·病態·疾患と4種類の医療記録すべてについて,旧制度下の研修医に比べて新制度下の研修医の経験症例数·記載件数が有意に多かった.新医師臨床研修制度による研修医の幅広い臨床能力修得という目的は達成される方向にあることが示唆された.<br>
著者
遠藤伶 高山 和幸 重野 寛
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.529-537, 2013-02-15

P2P VoDストリーミングでは,ピアに積極的にデータを送信させて配信サーバの送信負荷を下げるために,データ送信量に応じた量だけデータ受信を許可するという,報酬付けアルゴリズムが広く導入されている.しかし,既存のP2P VoD向け報酬付け手法では,サービスに参加直後のピアが,配信サーバによる補助なしにピア間のピース交換に参加できない.本論文では,新規参加ピアにデータの受信権を貸し付けて,後からその分の貢献を取り立てる仕組を導入することで,ピアの送信帯域使用率を向上させるピース・レンディング方式を提案する.ピース・レンディング方式では,連続再生可能な受信済みピース量として定義される受益値を用いた報酬付けにより,ピース貸付の仕組を実現する.また,シミュレーションを行い,ピース・レンディング方式の有用性をピア帯域使用率,再生開始遅延などの点から示す.Many P2P systems introduce incentivized algorithms to provide a motivation for peers to send many data. In the incentivized algorithms, a peer's benefit, which is how many data the peer can receive, depends on the peer's contribution, which is how many data the peer sent. Existing incentivized algorithms for P2P VoD, however, cannot utilize peers' uplink capacities because initial peers cannot send video data without a support of a video server. This paper proposes a piece lending scheme to increase a fraction of peers' utilized uplink capacity. In the scheme, a peer's benefit value is defined as how much video data the peer can watch continuously, and the benefit value is used for incentive mechanism. We show that the piece lending scheme utilizes the uplink capacity and decreases a start up latency by a computer simulation.
著者
横山 泉 竹本 忠良 羽生 富士夫 遠藤 光夫 鈴木 博孝 鈴木 茂 山内 大三 井手 博子 山下 克子 宮坂 節子
出版者
東京女子医科大学学会
雑誌
東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)
巻号頁・発行日
vol.38, no.5, pp.407-407, 1968-05-25

東京女子医科大学学会第148回例会抄録 昭和43年2月23日(金) 東京女子医科大学本部講堂
著者
佐藤 晋介 立花 義裕 遠藤 辰雄
出版者
北海道大学
雑誌
低温科学. 物理篇 (ISSN:04393538)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.109-121, 1993-03

石狩川河口付近に設置した1台のドップラーレーダー観測から,大雪が降ったときの陸風の時間変化とエコーの形態の関係を調べた。観測された陸風の強さと厚さには明かな日変化が認められ,陸風は北海道内陸部の放射冷却によって生成される冷気流であることが確認された。この陸風が弱いまたは存在しない期間は,LモードまたはTモードの筋状エコーが見られ,陸風が発達すると帯状エコーが形成された。帯状エコーは陸風が強い時の方が発達し,陸風が発達すると帯状エコーが形成された。帯状エコーは陸風が強い時の方が発達し,陸風の厚さは最大1kmに達した。発達した帯状雲の成因は上空の強い寒気の侵入であると考えられ,それによって対流不安定な成層が形成されるのと同時に,陸風も強化される。そして,対流雲の発達過程には,不安定成層の存在と陸風と季節風の間に形成される下層収束が重要な役割を担っていると考えられる。
著者
篠原 寿彦 水谷 央 下野 聡 長谷川 拓男 高橋 宣胖 西井 寛 落合 和彦 遠藤 泰彦 酒田 昭彦
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.277-281, 2001-03-01
被引用文献数
4

症例は50歳の女性.平成11年1月頃より月経周期の度に腹痛と腹満感を感じていた.月経が終了すると腹痛も改善していたため放置していたが, 平成12年2月再び著明な腹痛が出現し来院した.腸閉塞の診断にてイレウス管を挿入して保存的にも軽快するも小腸造影にて回腸末端付近に狭窄を認めたため開腹手術を行った.手術所見では, 回腸末端より10cmの所に全周性の潰瘍瘢痕様の絞扼と子宮底部に20mm大の筋腫と右卵巣にチョコレート嚢胞を認め回腸部分切除術および子宮全摘術, 両側付属器摘出術を行った.病理組織診断にて右卵巣に内膜症を認め, また回腸の絞扼部には粘膜下層から漿膜にわたって同様の内膜症病変が多発していたため, 異所性子宮内膜症による回腸絞扼と診断した.回腸子宮内膜症による腸閉塞の1症例を経験したので本邦報告35例を加え文献的考察を行った.
著者
遠藤 ひとみ
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.45-62, 2011-03-20
被引用文献数
1

近年、わが国では、地域社会の活性化、まちづくり、保健、医療、福祉、子育て支援、教育、人材育成、環境保全、食の安全と安心など、さまざまな社会的課題が顕在化している。そして、このような地域社会が抱える課題を解決するためのソーシャルビジネスが注目されている。その発展は、地域雇用政策、地域独自の雇用創出政策を目指すという観点で、大きな期待や評価を集めている。本論文では、ソーシャルビジネスに関する一考察として、その担い手として期待されるアクティブシニアに焦点を当てる。まず、ソーシャルビジネスの定義とその現状を取り上げ、その事業活動を地域課題解決型と地域資源活用型に類型し、検討していく。そして、ソーシャルビジネスの担い手であるアクティブシニアに着目し、多様な社会参画の現状と概要、ソーシャルビジネス事業における代表的な事例を取り上げ、その実態を明らかにする。また、そのアクティブシニアの多様な社会参画に欠かすことができない、ソーシャルビジネスの支援策を検討し、その可能性について論究していく。
著者
中井 専人 遠藤 辰雄
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.183-199, 1995-04-25
被引用文献数
2

降雪雲が丘陵地形(出羽丘陵;稜線の標高約0.6km)を越える時の降雪と気流の特徴を明らかにするため、ドップラーレーダーとレーウィンゾンテによる観測を行った。1990年2月3日の寒冷前線の通過に伴って降雪雲が現れ、約5時間にわたって直径数十kmのエコーがいくつも出羽丘陵上を通過した。これらのエコーのエコー頂高度は丘陵上で低くなっていた。丘陵を通過する流れは'subcritical'であり、混合層上端の高度も丘陵上で低くなっていたと考えられる。観測されたエコーは大きさ5kmから10kmのセルを含んでおり、これらのセルの移動速度は丘陵上で3m/s増加していた。丘陵上から10km風上までの範囲で上空の降水強度の増加が見られ、降雪雲と地形性上昇によって形成された雲との間でseeder-feeder mechanismが働いていたと考えられる。丘陵風下においては下層に冷気がたまっていたため斜面を下降する流れが形成されず、昇華による降水量の減少が抑えられていた。丘陵風下においても反射強度の増加がみられたが、これは主に降雪粒子の併合成長と融解によるものであり、降水量はあまり変化していなかったと考えられる。この事例では降雪雲の振る舞いは丘陵による地形性の流れに強く影響されていたが、平均的な気流に対する降雪雲の影響はそれほど大きくはなかった。
著者
市川 良哉 遠藤 隆 堤 博美 東山 弘子 高見 茂 大町 公 山田 隆敏 荒川 茂則 武久 文代 高橋 光雄 藤原 剛 田井 康雄 田中 良 田原 武彦
出版者
奈良大学総合研究所
雑誌
総合研究所所報 (ISSN:09192999)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.3-59, 1994-02

国民が生涯にわたって学習する機会を求めている現状にてらして、中央教育審議会は平成2年1月30日「生涯学習の基盤整備について」答申し、同年6月29日に「生涯学習の振興のための施策の推進体制等の整備に関する法律」が施行され、新しい「大学設置基準」(平成3.7.1施行)もそれを踏まえている。こうした流れの中に、高等教育機関が地域の人びとの生涯学習推進に寄与することに強い期待を寄せているところに時代の特徴を見る。翻っていえば、これは高等教育機関としての大学は地域社会へ自らをどう開放するのか、どのような貢献が可能であるのかにかかわる問題であり、大学は時代の要求にどう答えるのかを問われているのである。本研究は本学が高度先端科学技術集積都市が形成されつつある「関西学術文化研究都市(以下学研都市)圏に位置するという立地条件の下で、地域レベルでの生涯学習支援システムを構築する際に担う本学の役割と課題を、総合的に検討するための基礎データを得るために調査を多面的に実施することに目的をおいている。
著者
出江 洋介 吉野 邦英 河野 辰幸 永井 鑑 長浜 雄志 三宅 智 中村 正徳 奈良 智之 遠藤 光夫
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.27, no.8, pp.1979-1983, 1994-08-01
被引用文献数
2

症例は21歳の男性.平成4年8月より嚥下困難,吐血が出現し,平成5年1月8日呼吸困難のため緊急入院.内視鏡では食道入口部直下から白苔に覆われた易出血性の隆起性病変を認めたが生検では壊死組織および真菌であった.胸部CTでは縦隔内に内部の不均一な腫瘤影を認めた.Open biopsyにより,食道の筋原性腫瘍が疑われたため1月26日,右開胸開腹食道亜全摘経後縦隔胃管再建術を施行した.Ao,N(-),Mo,Ploであった.切除標本では,13.0×7.5×3.2cmの有茎性腫瘍で,組織学的に平滑筋肉腫と診断した.術後3か月で右頸部,上縦隔,右肺,右胸膜に再発し化学療法と放射線療法を行った.一部に効果も認められたが急速に増大し術後6か月目に呼吸不全により死亡した.本例は本邦における食道平滑筋肉腫報告例では最年少であり診断と治療を中心に考察を加えた.
著者
高橋 友継 榎本 百利子 遠藤 麻衣子 小野山 一郎 冨松 理 池田 正則 李 俊佑 田野井 慶太朗 中西 友子 眞鍋 昇
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.61, no.11, pp.551-554, 2012 (Released:2012-11-29)
参考文献数
2
被引用文献数
1 5

福島第一原子力発電所事故の2か月半後の2011年5月30日から直線距離で約130km南方に位置する東京大学大学院農学生命科学研究科附属牧場で栽培されていた牧草から調製したヘイレージを飼料として同場で飼養中の乳牛に2週間給与した後2週間福島第一原子力発電所事故に起因する放射性核種を含まない輸入飼料を給与し,牛乳中の131I,134Cs及び137Csの放射能濃度の推移を調べた。飼料と牛乳中の131Iは検出下限以下であった。飼料中の放射性核種(134Csと137Cs)は牛乳中に移行したが,ヘイレージ給与を停止すると1週間は3.61Bq/kg/day,1から2週間は0.69Bq/kg/day,平均すると2.05Bq/kg/dayの割合で速やかに減少した。なお試験期間中を通じて牛乳中の134Csと137Csの放射能濃度は国の暫定規制値及び新基準値(放射性セシウム:200及び50Bq/kg)以下であった。
著者
曾 碩文 浅川 昭一郎 遠藤 寛
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.703-708, 2004-03-31
被引用文献数
3 3

In order to explore children's consciousness of the changes in winter play spaces during the past 12 years, a questionnaire was delivered to elementary school students in Sapporo, in 2002. Our aim was to understand the reasons for the decrease in the frequency of outdoor play activities in winter. The results were as follows: (1) The frequency of outdoor play activities decreased during the past 12 years, as well as the willingness to play outside in winter. (2) In the case of positive parents attitudes towards outdoor play activities in winter, the frequency of outdoor play activities of their children was higher compared to parents with negative attitudes. (3) Compared to 12 years ago, the frequency of playing on roads and barren grounds decreased, and the mostly used play spaces in winter were parks and dwelling surroundings. (4) There were no changes in the frequency of playing in parks during the past 12 years, therefore availability of parks proves to have an important role even during the winter season. According to the results, for the future planning of winter playgrounds, we have to consider not only the facilities (tangibles), but also the management (intangibles) of these spaces.