著者
岩田 雅史 戸田 眞佐子 中山 幹男 辻山 博之 遠藤 済 高橋 雄彦 原 征彦 島村 忠勝
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.71, no.6, pp.487-494, 1997-06-20 (Released:2011-09-07)
参考文献数
20
被引用文献数
9 11

紅茶エキスによるうがいが, インフルエンザを予防できるかどうかを検討した.実験は, 平成4年10月18日から平成5年3月17日までの5カ月間行なった.まず同一職域集団297人を2群に分け, 実験群151人は, 原則として8時と17時の2回, 1回約100ml程度の紅茶エキス (0.5W/V%) でうがいをした.対照群146人は, 特に何も行なわなかった.実験期間中にインフルエンザ症状を呈した者56人の咽頭ぬぐい液からウイルスを分離し抗原分析をした結果, A型ウイルスH3N2が2株およびB型ウイルス10株が分離された.感染の判定は, 実験開始時および終了時に採血を行い, A/Yamagata/120/86 (HIN1), A/Saitama/55/93 (H3N2), B/Saitama/5/93と赤血球凝集抑制反応を行ない, 抗体価が4倍以上上昇したものを感染とみなした.その結果, 感染者は実験群35.1%に対して対照群では48.8%で, 有意な差 (p<0.05) が認められた.この結果, 紅茶エキスによるうがいは, インフルエンザを阻止しうる可能性が示唆された.
著者
岩田 雅史 戸田 眞佐子 中山 幹男 辻山 博之 遠藤 済 高橋 雄彦 原 征彦 島村 忠勝
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.71, no.6, pp.487-494, 1997
被引用文献数
11

紅茶エキスによるうがいが, インフルエンザを予防できるかどうかを検討した.実験は, 平成4年10月18日から平成5年3月17日までの5カ月間行なった.まず同一職域集団297人を2群に分け, 実験群151人は, 原則として8時と17時の2回, 1回約100ml程度の紅茶エキス (0.5W/V%) でうがいをした.対照群146人は, 特に何も行なわなかった.実験期間中にインフルエンザ症状を呈した者56人の咽頭ぬぐい液からウイルスを分離し抗原分析をした結果, A型ウイルスH3N2が2株およびB型ウイルス10株が分離された.感染の判定は, 実験開始時および終了時に採血を行い, A/Yamagata/120/86 (HIN1), A/Saitama/55/93 (H3N2), B/Saitama/5/93と赤血球凝集抑制反応を行ない, 抗体価が4倍以上上昇したものを感染とみなした.<BR>その結果, 感染者は実験群35.1%に対して対照群では48.8%で, 有意な差 (p<0.05) が認められた.この結果, 紅茶エキスによるうがいは, インフルエンザを阻止しうる可能性が示唆された.
著者
敷島 千鶴 安藤 寿康 山形 伸二 尾崎 幸謙 高橋 雄介 野中 浩一
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.2_105-2_126, 2008-11-30 (Released:2009-01-05)
参考文献数
45

観測された形質の分散を、「遺伝」「共有環境」「非共有環境」という3つの潜在変数の寄与に分割して推定させる行動遺伝学の方法論を用いて、権威主義的伝統主義の形成に関わる要因について検討した。4111名(12~26歳の男性双生児1279名、女性双生児1889名、および双生児の父親83名、母親860名)から権威主義的伝統主義尺度の回答を得た。一卵性双生児912組、二卵性双生児630組を対象とした双生児モデルによる分析は、権威主義的伝統主義の分散を遺伝33%、非共有環境67%で説明し、双生児親子モデルによる分析においても、結果は同等であった。これより、権威主義的伝統主義の家族内伝達を媒介するのは専ら遺伝であり、文化伝達ではないことが示された。権威主義の形成を親の養育、あるいはその家の社会背景によって説明するこれまでの理論には異議が唱えられる。遺伝を説明変数に含めた、より精緻な伝達モデルの有用性が提起される。
著者
高橋 雄一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.46, no.8, pp.509-517, 2003 (Released:2003-11-01)

半導体集積回路の回路配置に関する法律を解説した。同法の立法経緯と同法の内容を概説したあと,回路配置利用権侵害が成立するための「実質的同一性」および「アクセス」の2つの要件を検討した。続いて,回路配置利用権侵害訴訟を提起する際に生じる問題点として,差止請求訴訟については,設計変更が頻繁に行われる半導体製品の強制執行は事実上不可能であるという理由により実効性が欠如していることを,損害賠償請求訴訟についても,訴状における請求原因の記載が膨大になることから訴え提起が事実上困難であることをそれぞれ指摘した。最後に,システムLSIの設計資産の保護について展望した。
著者
高橋 雄介 山形 伸二 木島 伸彦 繁桝 算男 大野 裕 安藤 寿康
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.276-289, 2007 (Released:2007-07-07)
参考文献数
42
被引用文献数
53 60

本研究は,Grayの強化感受性理論 (Reinforcement Sensitivity Theory) に基づいた2つの気質次元,行動抑制系 (Behavioral Inhibition System) と行動賦活系 (Behavioral Activation System) について,日本語版尺度の信頼性・妥当性の検討(研究1),生物学的基盤との対応関係の検討(研究2)を行った。研究1では,大学生446名を対象に質問紙調査を行い,Carver & White (1994) が作成した尺度の日本語版の信頼性を確認した。また,因子的妥当性,構成概念妥当性の検討を行い,十分な結果を得た。研究2では,慶應義塾双生児プロジェクトによって集められた双生児を対象に質問紙調査を実施し,293組から有効な回答を得た。行動遺伝学的解析の結果,BISとBASは遺伝要因によって部分的に説明され,お互いに独立な遺伝因子から寄与を受けていることが分かった。
著者
高橋 雄介
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.38-56, 2016 (Released:2016-08-12)
参考文献数
103
被引用文献数
6

本稿の目的は, 2014年7月から2015年6月までの間に発表・報告された人格(パーソナリティ)特性をはじめとする個人差変数が取り扱われた研究について概観し, その動向と課題についてまとめたうえで, 今後の展望や展開を論じることである。ジェームズ・ヘックマンの研究以来, パーソナリティ特性(非認知能力)の発達及び教育的介入の可能性に関する研究に焦点が当たっている。本稿では, まずBig Fiveとそれに並ぶ個人差変数(知能や自尊感情など), そして自己制御とそれに類する心理学的構成概念(衝動性や満足の遅延など)に関する研究について, 次に, パーソナリティ特性や個人差変数と身体的・精神的・社会的健康との関連に関する研究について概観して, それらの成果をまとめた。最後に, 「あ・い・う・え・お」に準える形で(あ : Anchoring vignettes, い : Interactions, う : Unique relationships, え : Environmental Effects, お : Other reports), 5つの観点から今後のパーソナリティ特性研究の展望と展開を考察し, 3つの視座から課題と期待を論じた。
著者
市村 賢士郎 河村 悠太 高橋 雄介 楠見 孝
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.55-64, 2018-07-10 (Released:2018-07-10)
参考文献数
40

本研究の目的は,ラーニングコモンズの物理的環境が利用者の創造性に与える影響を検討することであった.具体的には,48名の大学生を対象に,創造性課題と作業課題をラーニングコモンズと自習スペースの2つの学習環境で実施し,それらの環境によって課題成績に差がみられるかどうかを検討した.あわせて,それぞれの学習環境の用途や期待される学習効果に関する情報を提示する影響とラーニングコモンズの利用経験の影響を検討した.その結果,ラーニングコモンズでは,その利用経験がある群において創造性課題の成績がより高いことが示された.また,学習環境に関する情報を提示することによって,いずれの学習環境においても作業課題の成績が低下することが示された.以上の結果を踏まえて,ラーニングコモンズの物理的環境の効果やその他の要因も含めた適切な学習環境の設計や運用について考察し,自律的・協調的な学びを効果的に行うための示唆を得た.
著者
高橋 雄介 山形 伸二 星野 崇宏
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.82, no.1, pp.63-76, 2011 (Released:2011-08-29)
参考文献数
119
被引用文献数
4 4

Research has shown that personality traits have strong predictive validity for economic variables (e.g., income, work attainment) and epidemiological variables (e.g., longevity, physical health), as well as for psychological variables such as problem behaviors, and mental disorders. Importantly, personality traits are predictive even after controlling for socioeconomic status and cognitive abilities. The authors believe that current personality research in Japan almost completely overlooks this perspective. In this article, the authors review these new trends in personality psychological research. They propose a model for research involving A (accurate assessments), B (big samples), C (controlling for covariates and confounders), D (developmental trajectories), and E (economic and epidemiological variables). They outline three future directions to embody personality psychology for prediction, prevention, public wealth, and population health.
著者
園生 智弘 白川 透 藤森 遼 島田 敦 奈良場 啓 高橋 雄治 橋本 英樹 中村 謙介
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.151-155, 2020-06-30 (Released:2020-06-30)
参考文献数
16

目的:救急外来(ER)における患者動態の把握は,業務の評価および患者予後改善の観点から重要であるが,測定が困難である。本研究では,システムログを用いてER混雑度と患者待ち時間の定量化を行った。対象:2019年6月1日〜2019年6月30日に当院ERをwalk-in受診した患者を対象とした。ERシステムNext Stage ERの記録を解析することで,ERにおける待ち時間およびER滞在時間・滞在人数を算出した。結果:観察期間中のwalk-in受診患者857名のうちトリアージ時間のデータのある者691名を解析対象とした。トリアージ待ち時間の中央値は10分36秒であった。急なwalk-in患者の増加に対して,待ち時間の延長を認めた。結語:日常診療において自動的に収集されるシステムログを活用することで,ERの業務評価,および診療の質評価と改善につながる可能性が示唆された。
著者
高橋 雄太 音田 恭宏 藤本 まなと 荒川 豊
雑誌
情報処理学会論文誌コンシューマ・デバイス&システム(CDS)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.43-55, 2018-05-22

老後を健康にすごすうえで,歩行能力は非常に重要である.そのため,歩行能力を改善あるいは維持するためのリハビリテーションがケアの一環としてよく行われている.しかしながら,超高齢化社会が進むと,ケアワーカ不足によって,このようなリハビリテーションが十分に受けられなくなる可能性が高い.そこで,センサを用いて,日常の歩行から歩行能力の評価を行うことができれば,歩行能力の低下の検知,歩行能力の改善度の把握,効果的なリハビリテーション計画が可能となると考えている.歩行能力の評価では,ウェアラブル機器を用いることも考えられたが,ヒアリングの結果,高齢者は機器の装着を好まないことが分かったため,我々は,杖に注目した.本研究では,杖を使い,歩行リハビリテーションを行っている高齢者の歩行能力を計測,評価可能なシステムを提案する.本提案システムの特徴は,歩行者ではなく,杖にセンサを取り付け,杖の動きから,歩行者の歩行状態を推定する点である.試作したセンサを用いて,実際の杖利用者の歩行データを用い,加速度センサの変化に基づく歩行検知アルゴリズムと,重回帰モデルに基づく歩行距離推定アルゴリズムを提案する.そして,高齢者,片麻痺患者,健常者を含む16名に協力いただいた実験の結果,提案システムは95.56%の精度で健常者の歩行を検出するとともに,88.06%の精度ですべての実験協力者の歩行距離を推定可能であることを明らかにした.