著者
佐藤 政良 NIYAMAPA Tan BAHALAYODHIN バンショー 佐久間 泰一 真板 秀二 小池 正之 BANSHAW Bahalayodhin TANYA Niyamapa NIVAMAPA Ton VUDHIVANICH バラウト PONGSATORN S TANYA Niyama VARAWOOT Vud JESDA Kaewku BANSHAW Baha 杉山 博信
出版者
筑波大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1996

戦後に建設されたタイ中央平原における近代的灌漑システムの現状を末端農村レベルまで調査し、独立的といわれるタイ農民の協同的水管理行動について検討した。チャオブラヤ川流域における乾期の絶対的水不足環境の下で、政府の努力に関わらず、Water Users′Group(WUG)が十分に機能せず、とくに乾期の水配分が政府の意図通り計画的に実施できていないことを明らかにした。末端レベルでは、圃場条件に応じた水管理が行われ、用水配分は一般に上流有利になっていて、水条件のよい農民だけが3期作を実現できる。用水確保のため、必要な限りではあるが協同で水路維持事業を実施している。圃場整備実施に対しても、村としての事業参加が見られ、大半の農民が参加している。しかし道水路密度,換地方法,不賛同者地区除外の仕方などに日本との違いがあることが指摘された。補助金等の政策技術によって、WUG活動へのインセンティブを高めることが必要である。中央平原稲作地帯における大型トラクタ走行の阻害要因であるBangkok clayey soilに対する動力学的試験を行い、繰り返しねじりせん断試験における繰返し回数の増加につれて、ねじりせん断ひずみと間隙水圧が増加することを見いだした。乾燥密度と載加周波数がねじりせん断応力に及ぼす影響も明確になった。流域保全に関しては,メクロン川流域における土壌侵食および浮遊土砂流出と流域特性を解明するため、(1)流域および降雨特性、(2)タイの他諸河川との比較によるメクロン川の浮遊土砂流出特性、(3)浮遊土砂流出量推定式、(4)支流のクワイ・ヤイ川、クワイ・ノイ川およびランパチ川の浮遊土砂流出特性,の検討を行い、流域上流部に対して下流部の方が浮遊土砂のより大きな供給源になっていることを明らかにした。流域の長期的・持続的利用にとって、開発農地における土壌流亡対策の実施が重要であることを指摘した。
著者
水野 稔 GHAEMMAGHAMI S. Mahmoud 内藤 和夫
出版者
社団法人空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)
巻号頁・発行日
no.31, pp.19-28, 1986-06-25

ふく射暖房の省エネルギ性を論じるとき,ふく射パネルに対する人体の位置によって評価が変わってくる.一般に人がパネルに近づくほど,設定室温が低くできることから,ふく射暖房は有利になってくる.この点に関し,室からの貫流損失の大小を対象として,熱環境の質を空間中の微小物体の温度で評価することにより,この問題に対する基本的な考察を行った.この評価物体の温度を一定に保つとき,変更面(ふく射パネル)からのふく射の射出量を変えても,室全体からの貫流損失が変わらない熱環境評価物体の位置が存在する.この位置の集合を省エネルギ境界面と定義し,この面の諸性質および近似的な求め方などについて明らかにした.
著者
ボルジギン 呼斯勒 ミャグマルサムボー G. ウルズィードゥーレン S.
出版者
昭和女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、現地調査と文献研究の両面からハルハ河・ノモンハン戦争(ノモンハン事件)をめぐる中ソ、中モ交渉の真相を考証することを目的とした。モンゴル、ロシア、台湾、中国、日本の諸公文書館、図書館に所蔵されている、これまで使われてこなかった諸史料や聞き取り調査で得られた成果に基づき、中国政府がソ連・モンゴル連合軍のノモンハンでの対日本・満洲国軍との戦いを拡大させるため、いかにソ連、外モンゴル政府を説得したか、いかにアメリカ、ドイツ、イギリス政府に働きかけたかについて検討するとともに、同戦争における中国の対ソ、対日諜報活動や、当時のドイツ政府の同戦争に対する立場とその対応などを明らかにした。
著者
高野 久輝 井街 宏 YOON Shin Le CHEOL Sang K HAN Ik Jo KYUNG Phil S IN Seon Shin SEON Yang Pa BYOUNGーGOO M 妙中 義之 松田 武久 加藤 久雄 MIN Byoung-Goo
出版者
国立循環器病センター
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1991

完全体内埋み込み型人工心臓の駆動システム、さらには、生体医用材料の血液適合成に関し、日・韓両国のメンバ-が韓国が会し、討論を行った。以下に、討論された問題点にそって両国の現状をまとめる。1.駆動システム国立循環器病センタ-では、摩擦ポンプ(アクチュエ-タ)を正・逆転させる事で、シリコン油を左右交互に動かし血液ポンプを駆動させるエレクトロハイドロリック方式が採用されている。本システムの利点は、アクチュエ-タを血液ポンプと離れた位置に埋め込み可能で、従来開発をおこなってきた空気駆動型人工心臓がそのまま利用でき、またその胸腔内へのフィッティングを損なうことが無い。しかし、モ-タ-を正・逆転させる事による効率の低下が大きい点が、現在の欠点である。生理的状態に設定された循環回路を用いたテストでは、最大60回の心拍と5L/minの心拍出量が得られている。また、成山羊を用いた急性実験でもほぼ同等の結果が得られている。今後、アクチュエ-タのデザイン及びモ-タの改良を行い、効率を向上させる事が大きな課題である。東京大学では、ユニ-クなアイデアの埋め込み型人工心臓が開発されている。これは、一つの遠心ポンプに2つの3方弁を付け、更に、それぞれの3方弁に血液の輸入出ポ-トを取り付けたもので、3方弁を切り替える事で一つのポンプが両心室の機能を果たす。現モデルを用いたin vitroテストでは、5L/min程度の流量が証明されているが、一つのポンプを用いる事による動静脈血シャントやシステムの抗血柱性等が今後の課題である。ソウル大学では、2つの血液サックの間でアクチュエ-タを左右に動かし血液を駆動する、ペンデュラムタイプの埋め込み型人工心臓が開発されている。5頭の動物実験がすでに行われ、100時間の生存記録を得ている。本システムでは、アクチュエ-タと2つのサックがひとつのハウジングの中に収められており、ポンプのデサインの自由度が低い。このため、人体内での解剖的適合性に問題がある。2.材料表面での抗血柱性の獲得国立循環器病センタ-では、医用材料表面に血液が接した場合の内因性血液凝固系やカリクレイン・キニン系の活性化に関する研究が行われている。ビタ-ガ-ドの種子から、これらの系の活性化を阻害するインヒビタが見つけられており、人工臓器や体外循環に応用できる可能性がある。また、血液面だけでなく材料面からのアプロ-チも行われている。すなわち、光照射で開裂するフェニルアジド基を吸着させたい蛋白等に化学反応させ、本物質を目的とするポリマ-上で光照射により吸着させる技術の開発が行われている。様々なポリマ-、蛋白質に応用可能であり、人工臓器やバイオセンサへの応用が期待できる。ソウル大学では、より高い抗血柱性を獲得する為に、ポリウレタン表面を内皮細胞や蛋白分解酵素であるルンブロカイネ-スで被覆する研究が行われている。また、ペンデュラムタイプ人工心臓の血液室内での、流れと血柱形成の関係に関する研究も行われている。3.その他自然心では、左右心拍出量が数%異なるが、埋め込み型人工心臓においてこの左右差をいかに実現するかは、大きな問題である。国立循環器病センタ-では、心房内シャントを利用する事を考えている。東京大学のタイプの人工心臓では、3方弁の開閉の時間を変える事で比較的容易に実現できる。ソウル大学では、血液サックを2重にして外側のサックをペンデュラムに固着し、ペンデュラムの動きを非対称にする事と、さらにペンデュラム周囲のシリコン油と空気の量を調節する事で、左右差を実現しようとしている。人工心臓には機械弁を用いるのが現在の主流であるが、ソウル大学では、人工心臓と同じ材料のポリウレタンを用いた人工弁の開発と評価が行われている。製作コストが低い事が利点であるが、耐久性や石灰化の問題が今後の課題である。
著者
沖村 雄二 K.A QURESHI I.H HYDRI S H KHAN A N FATMI 星野 健一 中田 高 徳岡 隆夫 大槻 憲四郎 中村 耕二
出版者
広島大学
雑誌
海外学術研究
巻号頁・発行日
1987

パキスタンは, ユーラシア大陸とゴンドワナ大陸の一部の大規模衡突に伴う多様な地質現象のあらわれているところとしてよくしられている. 本調査研究は, 典型的な前地摺曲衡上断層帯といわれるパキスタン西部一帯の堆積相・堆積盆の移行・構造地質学・変動地形学・地球化学的解析により, 衡突型プレート境界に於ける地質学的諸現象を明かにしようとするものであって, 複数の対曲構造と横ずれの造構史の解明は, わが国のフォッサマグナ対曲の成因にも新知見をもたらすに違いない.パキスタン国のインダス河下流域の西域一帯, バルチスタン州のほぼ全域にわたって, 層序・古生物・堆積学的研究(1), 構造地質学的研究(2), 変動地形学的研究(3)の研究組織を編成して, 大陸プレートの衡突側縁で形成されたと考えられるクエッタ対曲の北部域を精査し, 南部域については予察を行った. (1)の部門では, ペルムージュラ系としてその地質学的意義のまったく不明であったAlozai層群の層序区分と, 生物相・堆積相について研究(下記6・4)を行い, プレート運動と関連する付加複合地質帯としての解析をすすめている. その一部は, 日本地質学会第95年々会(1988,4.)において発表される予定である. (2)の研究組織は, すでにICL(CC6)UNESCO国際セミナーでゴンドワナーユーラシア大陸の分離と衡突の過程について, その年代と特性を明かにした研究結果の一部を発表した(下記6・1および第1図). この研究分野では, さらに地球化学的解析(EPMAによる岩石学的・鉱床学的研究)をくわえて発表結果の裏ずけを進めるとともに, 有効資源の開発のための資料をつくりつつある. (3)については, ランドサット・空中写真地質解析と現地調査結果の一部であるパキスタン全域における活断層と変位量の解析結果を, (2)と同じ国際セミナーで報告し, さらに大陸衡突による地形の変動過程を明かにする研究をすすめている. また日本地理学会1988年春期大会において, この研究資料をもとにヒマラヤの応力場の問題が発表される予定である.なお, この海外学術研究については, 共同研究先のパキスタン地質調査所が, "Geology of Baluchistan, Pakistan"の出版計画を持っており, 研究の続行を強く希望している.
著者
バロック チャールズ・S
出版者
上智大学
雑誌
アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.89-117, 1989-10-30

20世紀の中頃からアメリカ南部の政治状況は大きく変容してきた。変容の最たるものは, 共和党勢力の伸長と黒人の政治力の台頭である。黒人層の政治的影響力は, 南北戦争後の「再建の時代」に連邦政府のあとおしによって強まったが, その連邦政府は「リンカーンの政党」つまり共和党が支配力を持つものであった。その意味で歴史的にも南部黒人投票者と共和党との間には共生的関係が存在していた。しかし, その後の南部白人層のまき返しにより, 黒人の政治活動を規制するような立法措置が構じられるに至った。クークルックスクラン(KKK)の活動等の社会的制裁も黒人に対して加えられた。こうした南部の黒人差別に対して介入を始めたのが1950年代末からの連邦政府であった。1957年に始まる一連の公民権法を中心とした連邦法の制定や, 連邦最高裁判所の一連の判決はその例である。連邦政府の介入もあり, 第2次大戦後の黒人による政治活動や政府組織への参加は活発なものとなった。たとえば1980年代中頃には南部黒人の3分の2が政治に参加するべく投票者登録をおこなっており, これは南部白人と同率である。しかも, 1960年代のジョンソン政権(民主党)は公民権の実施を強力におしすすめたこともあって, 「黒人の味方としての民主党」というニューディール以来のイメージがさらに補強されることとなった。すなわち, 政治力をつけた黒人層は, 民主党を支持することになり, 黒人の支持のない民主党はあり得ないという状況となったのである。伝統的に反共和, つまり民主党支持を保持してきた南部社会では, この新たな民主党支持の黒人投票者の台頭は新しい政治上のファクターであった。そのなかで南部黒人は一種のキングメーカーとしての地位を確立することになった。黒人層というキングメーカーの出現によって, 南部の政治は大きく変容すると共に, 人種問題を政治問題として取りあげざるを得ない状況となったのである。ところが, 一方においては共和党が南部で大きく勢力を確立する基盤がととのいつつあった。まず黒人は歴史的に共和党と共生関係にあったうえに, 1950年代のドワイト・アイゼンハワー時代にはこの国民的英雄を支持するという動きを示していた。そのうえに, 白人側の事情が変化したのである。第1には伝統的南部とは関係のない白人層が新しい仕事口を求めたり老後をくらすために北部から移入した。これらの人々は, もとより共和党支持者が多く, 南部に移ったからとて支持政党を変更したわけではない。第2には南部白人社会の世代交替にともなって, 従来の共和党=リンカーンの政党といったこだわりが少なくなり, 表だって共和党を支持する者がふえた。第3には, 「南部のプライド」といったものがうすれた結果, 単に支持政党をくら替えする者が多くあらわれるようになった。このような新しい動きのなかで, 1970年代から80年代にかけて南部は大きく共和党支持の旗のもとに統一されつつあるように見える。近来の大統領選挙は一回の例外(カーター)を除いては, 南部は必ず共和党候補を支持しているし, 国会議員, 知事選挙の動きを見ても同様のことがいえるのである。
著者
H. S. VIRK S. L. KOUL
出版者
The Seismological Society of Japan, The Volcanological Society of Japan , The Geodetic Society of Japan
雑誌
Journal of Physics of the Earth (ISSN:00223743)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.177-186, 1977 (Released:2009-04-30)
参考文献数
17
被引用文献数
12 12 12

The fossil fission track technique has been used for dating Himalayan muscovites of Kathmandu Valley, Nepal. The mean ages obtained for different locations range from 2.5±0.6m.y. to 23±3.3m.y. The uranium concentration has been estimated to be 10-10 atom/atom. The experimental results confirm that the Himalayan orogeny belongs to the Tertiary era.
著者
安宅 信行 横須賀 洋平 Nobuyuki Ataka Yohei Yokosuka 昭和女子大学大学院生活機構研究科生活機構学専攻 昭和女子大学生活環境学科 THE GRADUATE SCHOOL OF HUMAN LIFE SCIENCES SHOWA WOMEN'S UNIVERSITY SHOWA WOMEN'S UNIVERSITY
出版者
昭和女子大学大学院生活機構研究科
雑誌
昭和女子大学大学院生活機構研究科紀要 = Bulletin of the Graduate School of Human Life Sciences, Showa Women's University (ISSN:09182276)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.111-119, 2008-01-01

The five-story pagodas in Japan date back 1400 years or more. Despite the occurrence of many earthquakes during this period, there is no record of these pagodas being destroyed by earthquakes. Therefore, it is believed that these pagodas are earthquake resistant. However, the reason underlying this resistance has not been clarified yet. Of the various theories, that have been put forth, the most plausible explanation is that one offered by the snake-dance theory. According to this theory, the rocking movements of these pagodas during earthquakes, which resemble a snake dance, protects them from destruction. The pagodas are subjected to few horizontal vibrations during earthquakes. However, a structural model that can recreate these rocking vibrations has yet been created. While we attempted to create such a structural model on a laboratory scale, the aim of our study is that one of describing the structural process during the earthquake shaking, and explaining the results we obtain by writing reports.
著者
Koyama Katsuji Hyodo Yoshiaki Inui Tatsuya NAKAJIMA Hiroshi MATSUMOTO Hironori TSURU Takeshi Go TAKAHASHI Tadayuki MAEDA Yoshitomo YAMAZAKI Noriko Y. MURAKAMI Hiroshi YAMAUCHI Shigeo TSUBOI Yohko SENDA Atsushi KATAOKA Jun TAKAHASHI Hiromitsu HOLT Stephen S. BROWN Gregory V.
出版者
日本天文学会
雑誌
PASJ : publications of the Astronomical Society of Japan (ISSN:00046264)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.S245-S255, 2007-01-31
被引用文献数
16 129

We have observed the diffuse X-ray emission from the Galactic Center (GC) using the X-ray Imaging Spectrometer (XIS) on Suzaku. The high-energy resolution and the low-background orbit provided excellent spectra of the GC diffuse X-rays (GCDX). The XIS found many emission lines in the GCDX near the energy of K-shell transitions of iron and nickel. The most pronounced features are Fe I Kα at 6.4 keV and K-shell absorption edge at 7.1 keV, which are from neutral and/or low ionization states of iron, and the K-shell lines at 6.7 keV and 6.9 keV from He-like (Fe XXV Kα) and hydrogenic (Fe XXVI Lyα) ions of iron. In addition, Kα lines from neutral or low ionization nickel (Ni I Kα) and He-like nickel (Ni XXVII Kα), Fe I Kβ, Fe XXV Kβ, Fe XXVI Lyβ, Fe XXV Kγ and FeXXVI Lyγ were detected for the first time. The line center energies and widths of Fe XXV Kα and Fe XXVI Lyα favor a collisional excitation plasma for the origin of the GCDX. The electron temperature determined from the line flux ratio of Fe XXV Kα/Fe XXV Kβ is similar to the ionization temperature determined from that of Fe XXV Kα/Fe XXVI Lyα. Thus it would appear that the GCDX plasma is close to ionization equilibrium. The 6.7 keV flux and temperature distribution to the galactic longitude is smooth and monotonic, in contrast to the integrated point source flux distribution. These facts support the hypothesis that the GCDX is truly diffuse emission rather than the integration of the outputs of a large number of unresolved point sources. In addition, our results demonstrate that the chemical composition of Fe in the interstellar gas near the GC is constrained to be about 3.5 times solar abundance.
著者
松村 多美子 DORIBAL T. SIMMONS D. ZHAODONG L. RAHMAN M.D. KANAKAMANI T OPENA M. HUNG T.B. BUDIHARDJO U NETTAVONGS K MILNE L. DINH D.N. TORRIJOS D.E 竹内 比呂也 谷口 祥一 永田 治樹 常磐 繁 内藤 衛亮 原田 勝 小野 欽司 猪瀬 博 LAHIRI A. YEE J. NEES J.M. DORJBAL T NETTAVORGS K NEES T.M. DORJBAL T. KANAKAMARI T 根本 彰 緑川 信之 山田 尚勇 CHEVAPRAPANA O ISMAIL M.S. SHRESTHA K. WIJASURIYA D
出版者
図書館情報大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1994

本研究はアジア・太平洋地域諸国が参加し,ユネスコ総合情報計画/ASTINFOの枠組みにおいて実施する国際共同研究である。これらの諸国は情報インフラストラクチャはもとより経済的発展段階,分化・歴史・社会制度などきわめて多様性にとんでいることから,本研究を効果的に進めて行くために研究分担者が集まり全体的な実施計画並びに方法について討議を行う必要があった。そこで平成6年10月11-14日に図書館情報大学において第1回国際ワークショップを開催した。これには海外から,インドネシア,タイ,フィリピン,ベトナム,オーストラリア,ユネスコ地域アドバイザーが参加し,調査研究の全体計画と方法論を討議し,さらに平成6年度の具体的実施計画を策定した。この結果研究方法としては,1)質問紙による調査を各国の研究分担者を中心とするナショナルチームが実施する。2)質問紙調査データ集計処理は日本チームが行う。3)現地調査は日本からの派遣研究者と当該国の研究分担者及びナショナルチームが共同で実施する。4)このため各国に研究分担者を中心とし,関連情報機関を網羅する組織(ナショナルチーム)を設置する。この研究方法はその後の実施を通じてきわめて有効であることが立証され、成果報告の場においても高く評価された。また,質問紙調査の調査項目についても討議を行い本研究を通じて使用する質問紙(英語)を作成した。平成6年度にはベトナム,インドネシア、フィリピン,タイにおいてそれぞれ研究分担者と共同で主要な情報センター,国立図書館,大学・研究所図書館など中心的な役割をもつ情報機関を対象に訪問調査を実施した。また,情報政策に関連する政府機関で関係者と意見交換を行うことができた。ベトナムでは研究分担者を中心にベトナム研究班を設置し,Information Infrastructure and Servies in Vietnam:Stuational Reportを作成し,わが国の派遣研究者を加えてハノイ市で全国セミナーを開催し,国立情報センター,国立図書館,文書館,通信関係者など情報関係者が集まり活発な討議を行った。平成7年度には8月21-25日に図書館情報大学において,第2回国際ワークショップを開催した。これには海外からバングラデシュ,ニュジーランド,フィジ-,フィリピン,ベトナムが参加した。ここでは1年間の研究実績をレビューし,平成7年度の研究計画について最終討論を行った。また,既にを完了したフィリピンからナショナル シチューション リポートの報告があり,フィジ-,バングラデシュ、ニュージランドからはカントリーレポートの発表が行われた。現地調査はバングラデシュ,フィジ-,ニュージーランド,モンゴルについて実施した。バングラデシュではベトナムと同様にナショナル シチュエ-ショナルレポートがほぼ完成しており,全国セミナーを開催して討議を行った。また,アジア・太平洋地域で情報基盤整備が進んでいるシンガポールについて特にInformation2000の情報政策を中心に調査を行った。平成8年度には,10月8-11日に第3回国際ワークショップを開催し,これまでの各国における調査結果の分析に基づく,クロスカントリー アセスメントリポートの発表と討議を行った。また,3年間の研究実績の評価を行い,本研究の成果を広くアジア・太平洋地域に伝えるために平成9年度に国際シンポジウムを開催することが決議された。本研究の成果の主な点は,-新しい調査研究方法の確立-情報インフラストラクチャの実態と今後の対応をまとめたナショナル リポートの刊行(ベトナク,バングラデシュ,フィリピン,フィジ-などユネスコから出版)-各国の調査結果の分析に基づき地域レベルで考察を加えたクロスカントリー アセスメントリポートの刊行-各国における調査研究能力の開発に貢献-主な出版物・Proceedings of International workshop,11-14 Octoer 1994.ULIS,1994 (SISNAP Report 1)・学術情報ネットワークの基盤構造に関する調査研究-アジア・太平洋地域における- 平成6年度 研究報告 ULIS,1995 (SISNAP Report 2)・Proceedings of the 2rd International workshop,21-25 August 1995.ULIS,1995 (SISNAP Report 3)・Proceedings of the 3rd International workshop,8-11 Octoer 1996.ULIS,1996 (SISNAP Report 4)
著者
林 農 HIGUCHI H. KLICK Heiko LAMPARD D. LICHTAROWICZ エー CLAYTON B.R. CHOI KwingーS 田辺 征一 若 良二 河村 哲也 望月 信介 大坂 英雄 LAMPARD Desmond HIGUCHI Hiroshi
出版者
鳥取大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1995

本国際共同研究は、イギリス、ドイツ、及びアメリカの研究グルプと、本年13周年を迎えた西日本乱流研究会の研究者達が協力して、それぞれが既に研究成果を挙げ十分なデータを蓄積している運動量、熱及び質量輸送に関する実験結果を相互に交換して、これらに共通する基本原理を明らかにすることを目的としたものである。本共同研究の開始に先立つ4年前、研究代表者の林は文部省在外派遣研究員として、1991年8月から4ヶ月間ドイツ・ルール大学ボフム校に滞在し、K.Gersten教授及びHeiko Klick氏と遷移境界層中に発達する温度境界層に関して共同研究を行った。引き続き、1991年12月から4ヶ月間イギリス・ノッチンガム大学に滞在して、Kwing-So Choi博士とリブレット平面上に発達する境界層内の伝熱促進に関して共同研究を行った。その際、ノッチンガム大学のB.R.Clayton教授及びルール大学のK.Gersten教授の勧めもあって、3国間での資料交換についての国際共同研究を申請することに合意し、国内外研究者の組織化を進めた。その結果、幸いにも、平成7年度文部省科学研究費補助金国際学術研究に採択いただき、国際共同研究を実施する運びとなった。国際学術研究・共同研究では、国内の研究者グループと国外の研究者グループの対等の立場での研究者交流が重要な柱となっているので、本共同研究においても、研究経費は各研究機関の負担によることとし、研究者の交流による討論及び外国研究機関での研究に主眼をおいて学術交流を推進した。本共同研究の目的である討論をより深めるためには、各々の研究者が国内外の各地に点在する大学や研究所を訪問し互いの実験結果を比較し検討するよりは、経費と時間を有効に使うためにワークショップなりセミナーの形式を採用して多くの研究者が一堂に会して、課題の本質について討議することの方が能率良く且つ実り多い結果が得られると感じられたので、共同研究の実施期間である平成7年度中に、2度の 「質量,熱,運動量輸送の乱流制御」 に関する国際会議を開催した。一つは、1995年10月6日に鳥取大学において開催した国際交流セミナー 「質量,熱,運動量輸送に関する乱流制御」 であり、B.R.CLAYTON教授、Kwing-So CHOI助教授及びHeiko KLICK博士の3名に加えて、国際的学者である東京大学・笠木伸英教授及び名古屋大学・中村育雄教授、国内の研究グループである西日本乱流研究会の多くの研究者達が討論に加われるように配慮して、検討を十分掘り下げることができた。他の一つは、1995年8月22日にイギリス・ノッチンガム大学において開催したOne-day Colloquium 「Techniques in Turbulence Management of Mass,Heat and Momentum Transfer」 であり、西日本乱流研究会からも特別講師として、研究代表者の林農教授、研究分担者の大坂英雄教授、河村哲也教授、田辺征一教授が招かれて、ノッチンガム大学のスタッフのみならず、イギリス各地の大学、研究所、企業から集まった乱流制御問題に関心のある研究者達及び別途日本から参加の岐阜大学・福島千尋助手及び日本原子力研究所の秋野詔夫主任研究員らを交えて活発な意見交換が成され,十分な成果をあげることができた。また、河村哲也教授は、短期間であるが共同研究の相手先であるノッチンガム大学工学部機械工学科に滞在して、リブレット付き平板上に発達する境界層の数値シミュレーションに関する研究を行った。研究分担者の鳥取大学・若 良二教授もノッチンガム大学短期滞在中に乱流計測技術の調査研究についての成果を得た。今回の共同研究の結果として、本研究に加わったイギリス・ノッチンガム大学及びアメリカ・シラキュース大学と鳥取大学との大学間交流協定を締結する準備が進展している。したがって、ノッチンガム大学とはリブレット付き平板上の境界層の発達と熱伝達促進に関する共同研究を、シラキュース大学とは円柱後流の干渉とウェーブレット解析に関する共同研究を、大学間協力研究として、近い将来の文部省科学研究費補助金国際学術研究に申請するよう計画しているところである。
著者
M. YAMAMOTO T. TAKADA S. NAGAO T. KOIKE K. SHIMADA M. HOSHI K. ZHUMADILOV T. SHIMA M. FUKUOKA T. IMANAKA S. ENDO A. SAKAGUCHI S. KIMURA
出版者
GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.341-353, 2012-08-20 (Released:2013-11-08)
参考文献数
11
被引用文献数
59 24

A field survey was carried out soon after the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant accident. Gamma-ray emitting radionuclides and plutonium isotopes in a series of soil samples collected from the heavily contaminated areas outside the 20-km exclusion zone, as well as from Okuma Town adjacent to the plant, were measured. Volatile radionuclides such as 131I, 134Cs, and 137Cs contributed largely to the released radioactivity. Higher depositions of these nuclides were observed in areas to the northwestern—including Okuma Town and Iitate Village, which is at a distance of 25-45 km from the plant. The results obtained were consistent with the levels and distributions estimated later by the Japan-USA joint-survey (Asahi Shimbun Company, 2011). Trace amounts of plutonium isotopes originating from the accident were detected mainly in soil samples from Iitate Village and in limited soil samples from Okuma Town. The detected levels of 239,240Pu contamination due to the accident were considered to be less than a millionth those of the 137Cs contamination.