著者

田中 俊徳

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.393-399, 2012-11-30

被引用文献数

1

著者

井上 雅仁

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.151-155, 2013-03-30

著者

高橋 俊守 加藤 和弘 上條 隆志

出版者

日本生態学会暫定事務局

雑誌

日本生態學會誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.167-175, 2011-07-30

被引用文献数

2

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時系列的に観測した衛星画像を用いて、三宅島2000年噴火後の植生の変遷をモニタリングした。1994年から2009年にかけて、JERS-1/0PS及びTerra/ASTERによって観測された16時期の画像を用い、噴火前1時期および噴火直後2年まで、噴火後3~5年、噴火後6~9年の3時期分のNDVI画像に集成した。これらのNDVI画像をもとに、ISODATAクラスタリング法により教師無し分類を行った結果、NDVIの変遷パターンを分類することができた。分類された画像では、噴火後もNDVIの値が相対的に高く、噴火に伴う植生被害が相対的に少ない地域が認められた。これらの地域は樹林地を示しているが、NDVI値は徐々に減少する傾向が続いていた。一方で、噴火後にNDVI値が著しく減少し、その後増加に転じている、草地を示すグループが認められた。NDVI値の変化が植生のどのような変化に対応しているか検証するため、三宅島南西部の阿古地区において、噴火後に継続して実施されている11地点の植生調査の結果をもとに対応関係を評価した。植生構造を高木層、亜高木層、低木層、草本層に分け、それぞれの階層の植被率を合計した値とNDVIとの相関分析を行った。この結果、それぞれの階層の植被率を合計した値とNDVIにはいずれの時期においても有意な相関関係が認められた。ただし、それぞれの階層の植被率とNDVIの相関関係は、植生変遷の過程とともに変化し、一定でなかった。

著者

早坂 大亮 永井 孝志 五箇 公一

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.193-206, 2013-07-30

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農薬は作物の品質・収量確保の上で必要不可欠である一方、持続的な農業活動に向けては生物多様性を無視することはできない。本稿では、今後の農薬の生態リスク管理手法として取り入れるべき、多種系あるいは群集レベルの評価手法について概説するとともに、これら手法の有効性・可能性と今後の展望について議論する。日本における現行の農薬管理は、農薬の曝露影響と生物への影響の濃度とを対比させて評価を行う。農薬の曝露影響は多段階の評価制度(Tier制)が確立されているが、生物影響は個体レベルの室内毒性試験のみで評価されており、群集(生態系)レベルでの評価手法は確立されていない。また、室内試験の結果を野外環境に外挿することの難しさは多くの研究者により指摘されている。近年、個体レベルの評価から多種系の評価に外挿する手法として、農薬に対する各生物の感受性差を考慮した統計学的手法である種の感受性分布(SSD:Species Sensitivity Distribution)が開発されている。これにより、生物集団の潜在影響を簡便に評価できる一方で、生物間相互作用や群集の回復性などは考慮できない。これら課題の解決に向けて、メソコスムを含む実験生態系による試験の実施が有効であると考える。実験生態系は、多種の生物に対する影響を同時に試験可能であるとともに、コントロール(対象区)を設定できる、などの利点がある。群集レベルの農薬の生態リスク評価にはこれまで、多様度指数や主成分分析等が指標として用いられてきたが、何れも生物多様性への影響評価として解釈が困難であった。そこで、コントロールと農薬処理区との群集組成の時間変化における差に着目した多変量解析である主要反応曲線(PRC:Principal Response Curves)解析が開発され、現在、多くの現場で使用されている。一方、曝露後影響のモニタリング期間が短い場合、世代期間(生活史サイクル)の長い生物に対する影響を過小評価してしまう危険性がある。1年以上の長期モニタリングを行うことで、各種の生活史も考慮したより現実的な生態リスクの評価が可能になる。これらの課題を踏まえ、今後の生物影響の評価システムとして、室内毒性試験、種の感受性分布、および実験生態系による長期モニタリングを一つの評価パッケージとして段階的に実施することを我々は提案する。その上で、これら試験結果から総合的に導かれる農薬の毒性について曝露影響と比較することで、農薬の生態リスクの総合評価による登録保留基準の設定が可能になると考える。

著者

前田 真 田中 真悟

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.483-489, 1982-12-30

被引用文献数

1

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A sea-fronted sandy beach was selected as the study site for the seasonal change of vertical distribution of collembolan species. The dominant species there were Proisotoma sp. 1,Proisotoma sp. 2,Folsomina onychiurina, Parafolsomia sp. 1,Acherontiella sp. and Onychiurus sp. These species showed remarkable seasonal change in vertical distribution. Acherontiella sp., Proisotoma sp. 2,F. onychiurina and Parafolsomia sp. 1 inhabited in upper layer of soil from April to October, then shifted to deeper layer in winter. Onychiurus sp. showed a reciprocal pattern to this, namely its distribution shifted to deeper layer in summer. Proisotoma sp. 1 inhabited in upper layer throughout the seasons. Moreover, these specificities in the layer preference is related to the seasonal change in ambient temperature of microhabitat, and the temperature is correlated with the abundance of species population as an agent controlling the population level. Co-existence of many species, 23 species found in this study, in the same sandy beach is explained by these reciprocal pattern of seasonal abundance of species populations.

著者

大園 享司

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.304-318, 2007

被引用文献数

2

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冷温帯産樹木の落葉を材料として、その分解過程と分解に関わる菌類群集の役割を実証的に明らかにした。調査地は京都府の北東部に位置する冷温帯ブナ天然林である。35ヶ月間にわたる落葉分解実験の結果、14樹種の落葉のリグニン濃度と落葉分解の速度および落葉重量の減少の限界値との間に負の相関関係が認められた。また窒素・リンの不動化-無機化の動態がそれぞれリグニン-窒素(L/N)比、リグニン-リン(L/P)比の変化によく対応していた。実験に用いた落葉樹種のいずれにおいても、リグニン分解はホロセルロース分解より遅く、落葉中のリグニン濃度は分解にともなって相対的に増加する傾向が認められた。落葉に生息する微小菌類と大型菌類について調査を行い、29樹種の落葉から49属の微小菌類を、また林床において一生育期間を通して35種の落葉分解性の担子菌類を記録した。ブナとミズキの落葉において分解にともなう菌類遷移を比較調査した。リグニン濃度が低く分解の速いミズキ落葉では、リグニン濃度が高く分解の遅いブナ落葉に比べて、菌類種の回転率が高く、菌類遷移が速やかに進行した。担子菌類の菌糸量はミズキよりもブナで多く、またブナでは分解にともなって担子菌類の菌糸量の増加傾向が認められた。分離菌株を用いた培養系における落葉分解試験では、担子菌類とクロサイワイタケ科の子嚢菌類がリグニン分解活性を示し、落葉重量の大幅な減少を引き起こした。落葉のリグニン濃度が高いほど、菌類による落葉の分解速度が低下する傾向が培養系でも示された。同様に、先行定着者による選択的なセルロース分解によりリグニン濃度が相対的に増加した落葉においても、菌類による落葉の分解力の低下が認められたが、選択的なリグニン分解の活性を有する担子菌類の中には、そのような落葉を効率的に分解できる種が含まれた。これら選択的なリグニン分解菌類は野外においても強力なリグニン分解活性を示し、落葉の漂白を引き起こしていたが、林床におけるその定着密度は低かった。

著者

土屋 一彬 斎藤 昌幸 弘中 豊

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.179-192, 2013-07-30

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都市生態学は、人間活動が優占する都市生態系のふるまいの解明にとりくむ研究分野である。近年、国際的に進行している都市人口の増加と、それにともなうさまざまな環境問題の拡大を背景に、都市生態学への注目が高まっている。とくに都市生態学には、生物相保全や生態系サービス向上へ向けたとりくみの科学的基盤となることが期待されている。本稿では、日本国内における研究者のさらなる都市生態学への参入と議論の深化のきっかけとなることを企図し、国際的な都市生態学研究の進展状況と今後の主要な研究課題について、主に1)都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義、2)都市に特徴的な生態学的パターンとプロセスおよび3)社会経済的要因の影響の3点から論述した。都市において環境問題の解決に生態学が果たす意義を取り扱った研究は、生物相保全を通じた環境教育への貢献や、都市生態系が提供する生態系サービスのうちの調整サービスおよび文化サービス、そして負の生態系サービスの評価を多くとりあげていた。都市生態系の特徴の解明にとりくんだ研究についてみると、都市から農村にかけての環境傾度に沿った種群ごとの個体数の変化や、都市に適応しやすい生物とそうではない生物の比較といった、生態学的なパターンについての知見が多くみられた。一方で、そうした生態学的なパターンをもたらすプロセスについては、十分に研究が進んでいなかった。都市生態系を規定する社会経済的要因を取り扱った研究については、社会経済的要因も含めた都市生態系の概念的なモデルの追求や、生態系の状態に影響が強い社会経済的要因の特定にとりくんだ研究が多くみられた。他方で、生態系の状態と管理などの具体的な人間の行為との関係や、その背後にある制度などの間接的な社会経済的要因との関係については、十分に明らかにされていない状況であった。今後の都市生態学には、都市生態系の構成要素や社会経済要素が相互にどう関係しているか、すなわち都市における社会生態プロセスに対して、さらに理解を深めていくことが求められよう。その実現のためには、生態学者が中心となった都市の生態学的プロセスの解明や、社会科学者と協働することによる分野横断的な研究アプローチの開発が鍵となろう。

著者

久保 拓弥 竹中 明夫 粕谷 英一

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.219-224, 2008-11-30

著者

西川 潮

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.303-317, 2010-11-30

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一般に、キーストーン種とは、自身の生息個体数の増加に対し、影響力が格段に強くなる高次捕食者を言い、これが生態系から消失(もしくは加入)すると、群集構造が大きく変化する。古くは、Paine(1966,1969)が、ヒトデ捕食者(Pisaster ochraceus)が潮間帯の群集構造の維持形成において主要な役割を果たすことを発見し、ヒトデをキーストーン捕食者と呼んだことからこの用語が使われるようになった。近年では、キーストーン種の概念は、捕食者のみならず、生産者や分解者、生態系エンジニアなどにも適用されている。しかしながら、ある環境下でキーストーン種となる生物であっても、他の環境では、固有の役割を持たない、群集構成メンバーの一員に過ぎないこともある。生態系には、その消失に伴い機能的役割が他生物によって置き換わる生物と置き換わらない生物とが存在するため、キーストーン種を判別する上で、その系における機能的役割の固有性と影響力の強さの双方が重要なポイントとなる。動物と植物の両方を摂食する雑食、および生態系エンジニアは、栄養効果や非栄養効果を通じて複数の栄養段階に直接効果や間接効果を伝播させることから、機能的役割の固有性が高く、また生態系への影響力も強いことが想定される。本稿では、最初にキーストーン種の定義について再考するとともに、ニュージーランドの河川において、雑食、ならびに生態系エンジニアとしての役割を併せ持つ在来ザリガニが、落葉分解や生物間相互作用の面で主要な役割を果たしていることを明らかにした一連の研究を紹介する。

著者

沖津 進

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.113-121, 1985-03-30

被引用文献数

5

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OKITSU Susumu (Dept. Biosystem Management, Div. Env. Conservation, Grad. School of Env. Sci., Hokkaido Univ., Sapporo). 1985. Consideration on vegetational zonation based on the establishment process of a Pinus pumila zone in Hokkaido, northern Japan. Jap. J. Ecool., 35 : 113-121. The characteristic features and process of establishment of the Pinus pumila zone in Japanese high mountains were explained, and their ecological significance was discussed in relation to that of the vegetational zones, including both vertical and horizontal ones. The P. pumila zone is a unique vegetational zone which is not an extension of the forest zone regarded as the timberline ecotone, nor is it dependent on the Kira's Warmth Index 15. The P. pumila community invades into high mountain areas, which are forest areas under thermal conditions but become deforested by strong winds and heavy snows in winter, and finally, extends into the areas and forms the P. pumila zone there. The horizontal counterpart of this zone is the Larix dahurica forest zone in eastern Siberia, and P. pumila is presumed to have been a remnant element of L. dahurica forest in the Last Ice Age, and to have established its own vertical zone in high mountain areas of Japan after the last Ice Age.

著者

久保 拓弥 粕谷 英一

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.181-190, 2006-08-31

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生態学のデータ解析で一般化線形モデル(generalized linear model; GLM)が普及していくにつれ「GLMだけでは説明がむずかしい現象」にも注目が集まりつつある。たとえば「過分散」(overdispersion)はわれわれがあつかう観測データによくあらわれるパターンであり、これは「あり・なし」データやカウントデータのばらつきがGLMで解析できなくなるほど大きくなることだ。この過分散の原因のひとつは個体差・ブロック差といった「直接は観測されてないがばらつきを増大させる効果」(random effects)である。この解説記事ではこのrandom effectsも組みこんだ一般化線形混合モデル(generalized linear mixed model; GLMM)で架空データを解析しながら個体差・ブロック差を考慮したモデリングについて説明する。

著者

福田 真由子 崎尾 均 丸田 恵美子

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.387-395, 2005-08-31

参考文献数

25

被引用文献数

14

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日本の河川敷で分布しているハリエンジュの種子繁殖とその初期侵入過程を明らかにするため、定着初期のハリエンジュ群落が成立する埼玉県の荒川中流域の中州において、2001年9月-2003年12月の期間に追跡調査を行った。その結果、ハリエンジュは春の発芽は見られないが、期間中に台風により中州が水没して土砂の供給を受けた各3回の増水の後、新たな堆積物上に一斉に発芽が見られ、河川敷で種子繁殖していることが明らかとなった。増水の時期が異なる3つの当年生実生集団の最終個体重を比較した結果、増水の時期が早いほど発芽当年の最終個体重は大きくなり、また最終個体重が大きくなるほど翌年までの生存率が高くなる傾向が見られた。そして遅くても9月の増水によって発芽することが定着のためには必要であることがわかった。増水後に発芽した実生は、粗砂からなる粒径組成の堆積物に集中して見られ、このような堆積物はハリエンジュの発芽に適した条件を備えているといえる。

著者

鎌田 直人

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.191-198, 1996-08

参考文献数

42

被引用文献数

4

著者

増沢 武弘

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.387-391, 2012-11-30

参考文献数

17

被引用文献数

2

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南アルプスはユネスコエコパークになりうるか、というテーマに対し、解説を試みた。ユネスコエコパークは自然保護と持続可能な利用とを考慮し、自然と人間との相互関係の構築を目指した地域であり、核心地域・緩衝地帯・移行地域に区分されて、各々が相互に関係し合って、核心地域を保全しようとするものである。本稿では、これらの区分の各々の特性を挙げ、ユネスコで定められた規準に適合するかを検証した。その結果、核心地域と緩衝地帯については、両区分を構成している素材の価値が十分あるものと思われた。移行地域に関しては、関係者に対して十分な説明と時間をかけての話し合いが必要であると判断された。

著者

斎藤 晋 百済 弘胤

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.213-221, 1972-10

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Life history, reproduction and population structure of an amphipod, Orchestia platensis (KROYER) were investigated in the forest of Kiyosumi, Chiba Prefecture. The breeding period of O. platensis in Kiyosumi was from May to October. Newborn animals appeared in May, and from June to August, clear growth of the new-born animal was found. Pregnant rate of the adult female of the amphipod was 40 per cent in September, and the average rate throughout the breeding period was 25.3 per cent. The relationship between the size of the female and number of eggs produced by the female is, Y=0.021X^<2.717> where Y is the estimated number of eggs produced, X is the size of the female in head and peraeon length. An adult female, 31 mg in body weight, of O. platensis had 10 eggs in her brood pouch, the percentage of these eggs to the mother was 18.7 per cent in terms of biomass, and 24.1 per cent in terms of energy. The reproduction efficiency of an individual (E_<rp>) in terms of energy is defined as, [numerical formula] Reproduction efficiency of an individual for O. platensis was 19.4 per cent, and those for three isopods were from 28 per cent to 33 per cent.

著者

西田 隆義

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.287-293, 2012-07-30

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生物の分布と個体数を、生物間の相互作用によって統一的に説明することは生態学のもっとも基本的な目標である。しかし、資源競争説が徐々に衰退するにつれ、統一的な説明のみこみは低下し続けているようだ。本論文では、近縁種間に潜在的にある繁殖干渉を説明の第一原理として取り込むことにより、分布、生息場所選択、ニッチ分割、競争排除、外来種による近縁在来種の急速な駆逐など、資源競争では説明が困難であった多様な生態現象が統一的に説明できることについてのべる。そして、過去の研究においてなぜ繁殖干渉がほとんど見逃されてきたかについて、資源競争や交雑の効果と比較検討することにより考察する。

著者

森 照貴 三宅 洋 柴田 叡弌

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.377-386, 2005

参考文献数

52

被引用文献数

2

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岐阜県北部を流れる2つの小規模河川において、河畔林が現存する河川区間(現存区)と河畔林が伐採された河川区間(伐採区)との間で環境特性および底生動物の群集構造を比較した。相対光量子束密度および底生動物の生息密度は現存区よりも伐採区で高かった。刈取食者および捕食者に属する底生動物の生息密度は現存区より伐採区で高かった。光量の増加に伴う付着藻類の一次生産量の増加が、底生動物(特に刈取食者)の増加を引き起こしたものと考えられた。付着藻類量は伐採区よりも現存区で多かった。刈取食者の生息密度が増加するに伴い摂食圧が増大したために、付着藻類の現存量が減少したものと考えられた。河畔林の部分的な伐採により底生動物の群集構造が変化していた。伐採による群集構造の変化は、コカゲロウ属の生息密度の変化と強い関係があるものと考えられた。河畔林の部分的な伐採は、光環境の改変を介して、高次の栄養段階に属する底生動物の群集構造に影響を及ぼすことが明らかになった。

著者

門脇 正史

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-7, 1992-04-10

被引用文献数

2

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Niche breadth and overlap of diets among two sympatric snake species, Elaphe quadrivirgata and Rhabdophis tigrinus, in the paddy fields in Yamagata were studied for four years (1983-1986). Stomach contents were taken by forced regurgitation and classified into five major categories or eight minor categories : major categories mainly consist of taxonomical groups (e.g. frogs or voles) and minor categories indicate species in a major category. In the major categories, frogs were found to be the most dominant for both E. quadrivirgata and R. tigrinus with food niche breadth, 0.331 (E. quadrivirgata) and 0.441 (R. tigrinus). Food resource overlap was 0.879 in the major categories. In the minor categories, Japanese tree frogs, Hyla japonica were most dominant among the two snake species with food niche breadth, 0.513 (E. quadrivirgata) and 0.600 (R. tigrinus). Food resource overlap was 0.875. Thus, the food breadth was slightly wider among R. tigrinus than E. quadrivirgata with high food resource overlap in both categories. No difference in food size and the distribution of the captured spots was found between the two snake species. Seasonal niche overlap was high (0.788). Abundant frogs as prey items of the snakes would permit a high overlap of food resources between the two snake species in the field studied.

著者

西村 昌彦

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.133-140, 2000-08-25

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The activity of a venomous snake, habu (Trimeresurus flavoviridis) was represented by the frequencies of bites of sleeping men in the Okinawa Islands. Five climate factors recorded at the Okinawa Meteorological Observatory were selected to get correlations to the snake activity on each day in each season through logistic regression analyses. Habu was estimated to be active on the days of low means of air pressure in winter, of high means of air temperature in March, or high means of humidity in autumn. In summer with high means of air temperature and humidity few climate factors were correlated to the snake activity. The patterns of seasonal change in mean temperature and mean humidity corresponded with these results. The mean air temperature, the mean humidity and the precipitation were the first, second and third important factors, respectively, in the analyses of all through the year. This is the first intensive study to analyze the daily change in the snake activity in field.

著者

大原 利眞

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.77-81, 2011-03-30

被引用文献数

5

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対流圏オゾンが再び大きな問題になっている。日本で測定されている光化学オキシダント(その大部分がオゾン)の濃度は、1980年代後半から全国の測定局で上昇し、その年平均濃度は1985〜2007年度の間に、約0.25ppbv/年(1%/年)の割合で上昇している。さらに、光化学オキシダント注意報を発令した都道府県は徐々に増加し、2007年には28都府県に達して観測史上最大となり、汚染地域が拡大している。2007年5月8日から9日にかけて、九州をはじめ西日本の広い範囲で光化学オキシダント注意報が発令され、大きな社会問題になったことは記憶に新しく、同様な現象は2008年、2009年にも発生した。また、離島や山岳のような清浄地域でもオゾン濃度が上昇していることが報告されている。対流圏オゾンは、工場や自動車などから排出された窒素酸化物や揮発性有機化合物が大気中で光化学反応を起こすことによって生成される。しかし、日本では発生源規制等によって、これらのオゾンの原因物質は年々減少している。なぜ原因物質が減少しているのにオゾン濃度が上昇しているのか。なぜ発生源が近くにない地域でもオゾンが上昇し、汚染が広がっているのか。これらの原因の1つとして、アジア大陸からの越境汚染の影響が考えられる。経済成長が著しいアジア地域では、火力発電所、工場、自動車等による化石燃料の燃焼などによって大気汚染物質の排出量が急増している。これに伴って、オゾンやその原因物質が大陸風下の日本に運ばれて、日本のオゾン濃度が広域的に上昇していると考えられる。オゾン以外にも、窒素酸化物、硫黄酸化物、硫酸塩・硝酸塩・黒色炭素・有機炭素などの粒子状物質(エアロゾル)、POPS(残留性有機汚染物質)、水銀などの様々な大気汚染物質が大陸から流入している。このため、東アジアにおける越境大気汚染の実態、発生メカニズム、生態系や人の健康に与える影響、将来予測などに関する総合的な研究を進めるとともに、科学的知見も踏まえた国際的な大気環境管理の構築に向けた取り組みを強める必要がある。