著者

田島 貴裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.029-032, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

14

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大学進学行動の地域格差の規定要因について,北海道の市町村データを用い経済的観点から分析を行った.本稿での条件では,(1)地域の所得や学歴は男性の大学進学行動へ影響を及ぼし,その影響は1年前よりも3年前の方が大きい,(2)地域産業の影響も大きい,(3)経済的要因以外に,大学等進学率が上がりにくい地域特有の要因があることが示唆された.

著者

犬塚 美輪 大道 一弘 川島 一通

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.67-77, 2013

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本研究では,論理的コミュニケーションの指導において,評価の指導的機能を重視し,体系的評価枠組みを提案した.さらに,評価と明示的フィードバック作成の支援システムを開発した.5人の大学教員に対する聞き取り調査と文献をもとに,6要素(分かりやすい表現,論理的な主張,批判的な検討,協調的な議論,ツールの使用,基本姿勢)から構成される評価枠組みを構築した.この評価枠組みに沿った評価の入力をもとにフィードバックを出力するシステムを開発し,その信頼性と妥当性の検討を試みた.2名の大学教員に評価システムを用いて大学生の作文(8編)を評価した.評定者間の級内相関および相関係数を算出したところ,中程度以上の相関が得られ,級内相関も「論理的な主張」以外では中程度以上の値であった.また,印象評定と評価システムを用いた評価の相関も中程度以上の値が得られた.

著者

歌代 崇史

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.117-120, 2014

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学習者の習得段階に応じて,教室で使用する言葉を教師が調整し,調整された表現をティーチャー・トーク(教室内言語調整)という.ティーチャー・トークは円滑な授業運営に重要であるが,日本語教員を目指す日本語教育実習生(以下実習生)にとって,その練習は容易ではない.本研究では特定の日本語教科書とその進度に応じてティーチャー・トークの練習が可能なwebシステムTeacher Talk Trainer (T3)を開発し,T3を使った学習効果の検討を行った.その結果,T3を使用してティーチャー・トークの練習をすることにより,実習生は自分のティーチャー・トークと学習者が理解できるティーチャー・トークの差異に気付くことがわかった.

著者

森本 康彦 稲垣 忠

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.42030, (Released:2017-12-18)

参考文献数

38

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2020年から順次実施される新学習指導要領では,小・中・高等学校を通して「主体的・対話的で深い学び」を実現することの意義や授業改善の重要性が強調され,それに合わせるように,高大接続改革の中で,多面的・総合的に評価,判定する大学入学者選抜への転換が図られようとしている.この継続的に行われる主体的・対話的で深い学びと,その先にある高大接続を成功に導くためには,児童生徒の学習や活動の過程において学習記録データ(eポートフォリオ)を密に収集し,それらデータを用いて分析,見える化する「ラーニング・アナリティクス」による支援が有効であると考えられる.そこで,本論文では,主体的・対話的で深い学びと,高大接続改革に注目し,初等中等教育におけるラーニング・アナリティクスの現状と課題について整理し,その展望について述べる.

著者

奥本 隼 山根 恵和 吉田 光男 岡部 正幸 梅村 恭司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.177-186, 2017-09-10 (Released:2017-09-29)

参考文献数

9

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板書(黒板や白板)を用いた講義では,講師が記述や説明をするために板書の前を遮ることがある.このとき,遮られた板書内容が見えず,ノートに書き写しにくいと感じる経験は多くある.我々の提案するシステムでは,カメラで撮影した板書映像を処理し,板書の前を遮る講師をシルエットにして透過することで,遮られた板書内容と講師の動きの両者が読み取れる映像を提供できる.我々の方法の特徴は,この映像処理をリアルタイムに実現することと,映像を講義室内のサブモニタで表示することによって板書遮蔽問題を解決することである.遮られた板書内容を提示する方法として,本手法のシルエットを透過表示する方法や講師を完全に消去する方法が考えられる.我々は提示方法として,どの方法が好まれるか比較実験をおこない,シルエットを透過して表示する方法が好まれるという結果を有意に確認した.

著者

渡邉 文枝 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.40064, (Released:2017-02-03)

参考文献数

23

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本研究の目的は,eラーニング指向性質問紙短縮版を作成し,その信頼性と妥当性を検討するとともに,学習者のeラーニング指向性の変化とeラーニング指向性の項目間の因果関係を検討することであった.調査対象はJMOOCの講座における学習者,調査時期は最初の単元の受講開始前と最後の単元の受講終了時であった.分析の結果,eラーニング指向性質問紙短縮版は1因子構造であり,一定の信頼性と因子的妥当性が確認された.また,eラーニング受講経験の有無によるeラーニング指向性の変化を検討した結果,eラーニング未経験者は,eラーニングの講座を修了することにより,eラーニング指向性が向上する可能性が示唆された.eラーニング指向性の項目間の因果関係においては,交差遅延効果モデルによる分析の結果,「孤独」が重要な要因になっていることが示唆された.

著者

大山 牧子 田口 真奈

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.129-143, 2013

被引用文献数

3

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本研究では,大学のアクティブ・ラーニング型のコースにおいて教員が自らのコースの中で,グループ学習をデザインするための手がかりとなる枠組みをグループ学習の類型化とプロセス分析を通して提示することを目的とする.まず,大学における32のグループ学習実践事例を「事前作業」の有無と「事後作業」の在り方に着目して整理したところ(A)交流型,(B)意見獲得型,(C)課題解決型,(D)主張交換型,(E)理解深化型,(F)集約型という6類型が抽出された.さらに本類型が学生の学習プロセスに与える影響を検討した.具体的には(C)課題解決型と(F)集約型に関して,異なるグループ学習課題を遂行した同一グループを対象に,1コースの授業観察を行い,学生の学習プロセスを分析した.その結果,グループ学習の「事前作業」の有無は学生の既有知識,「事後作業」の在り方はコースの学習能力目標の設定と関連することが明らかになった.

著者

坂本 篤郎 堀田 龍也 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.85-88, 2009

参考文献数

4

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初等教育の教科学習での協調学習場面において,教師が学習者のどのような要因に着目して足場はずし(Fading)を行うのか明らかにすることを目的とし,10名の小学校教師に対して質問紙と半構造化インタビューを用いて調査を行った.抽出された足場はずしを,それらが行われた際の理由や状況によって類型化した結果,3つのカテゴリ,7つのサブカテゴリに分類することができた.以上より,教師が協調学習場面で足場はずしを行う際に認識している観点が示された.

著者

根本 淳子 鈴木 克明

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.309-318, 2006

被引用文献数

8

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本研究では,近年eラーニングなどの自己学習教材において,その必要度が増しているシナリオ型教材の開発に有効とされる,インストラクショナルデザイン理論の一つゴールベースシナリオ理論(GBS)が日本で活用されることを目的に分析し,紹介する.GBSの論理的根拠であるCBR (Case-Based Reasoning)学習理論を併せて紹介する.この理論がより簡単に活用できるようにGBSチェックリストを開発した.チェックリスト開発には,教材開発の手法を応用し,形成的評価および改善を行った.GBSチェックリストには既存教材の強みと弱みを明確にさせ,リ・デザインへのヒントを整理できる機能も含んでいることが確認された.

著者

高尾 美沙子 苅宿 俊文

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.133-136, 2008

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ワークショップスタッフの実践共同体における十全性の獲得のプロセスを明らかにするために,M-GTAを用いて,ワークショップスタッフらの学習のプロセスを明確化した.その結果,リーダーのサポート的な役割からスタートしたワークショップスタッフは,周辺参加からはじまり,役割の委譲をされていく中で,実践共同体の変化とともに,十全性を獲得していった様子が確認された.

著者

高橋 陸斗

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.46, no.Suppl., pp.73-76, 2023-02-13 (Released:2023-03-07)

参考文献数

3

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本研究の目的は,小学校の掲示実態から,学年による掲示量の違いおよび掲示内容別の変化の要因を明らかにすることである.そのために,教室内掲示物の実態調査から得たデータを内容に基づき整理・分類するとともに,学年別に掲示物を検討することで,掲示物の内容に学年差があるのかを検討した.その結果,①小学校の掲示物は生活面の掲示物が約7割,学習面の掲示が約2割,その他の掲示が約1割という内訳であること,②生活面の掲示量は,高学年の方が低学年よりも掲示量が増えていること,③生活面の掲示の中でも特に,役割分担に関わる掲示が中学年で,主な発信元が学級外である掲示が高学年で,それぞれ低学年より多いことがわかった.

著者

岸 俊行 塚田 裕恵 野嶋 栄一郎

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, no.suppl, pp.265-268, 2005-03-20 (Released:2016-08-01)

参考文献数

5

被引用文献数

6

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講義におけるノートテイキング行動と事後テスト得点との関係について検討した.講義の情報をキーセンテンスごとに分類し, ノートテイキングされた項目とノートテイキングされた量について調べ, 授業後と2週間後に課したテストの得点との関係について分析した.その結果, 直後テスト, 2週間後のテストどちらにおいても, ノートテイキング量とテスト得点の間に強い相関が認められた.また, 項目ごとに検討した結果, 項目によってノートテイキングされる割合に差が有り, ノートテイキング有群は無群より有意に成績が良い傾向が見られた.その差は授業直後でより大きく, 時間の経過とともに解消していく傾向にあった.

著者

佐藤 和紀 三井 一希 手塚 和佳奈 若月 陸央 高橋 純 中川 哲 堀田 龍也

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.353-364, 2021-12-20 (Released:2022-03-18)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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GIGA スクール構想の標準仕様にしたがってICT 環境が整備され,1人1台の端末を活用している学級へのICT 活用に関する児童と教師への調査から,導入初期の児童によるICT 活用と教師の指導の特徴を検討した.その結果,児童は1人1台の情報端末を日々の活動の中で,さまざまなアプリケーションを組み合わせて活用しながらクラウド上でコミュニケーションを取っていたこと,教師は学校内の情報端末の活用については指導できるが,家庭学習については自治体のルールや情報モラルの観点から指導できていないことが特徴として挙げられた.

著者

荒川 詠美 三井 一希 佐藤 和紀

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45066, (Released:2021-11-15)

参考文献数

10

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本研究は,小学校高学年を対象に,複数の情報の読み取りが必要な調査問題を作成し,(1)正答率(2)問題や資料等を読む順序(3)新聞やフィクションを含む読書頻度について調査を行い,正答率と読む順序の関係性と,正答率と読書頻度の関係性の検討を行なった.その結果,(1)正答率と手順の比較では,正答の児童と誤答の児童の読む手順に大きな差はみられないこと,(2)出題した3問全てで正答の児童の方がフィクションを月に数回程度読んでおり,誤答の児童よりも読書頻度が有意に高かったことが示唆された.正誤による読む順序に大きな違いはないがフィクションの読書頻度が異なり,読み方に特徴があると示唆された.

著者

岩﨑 千晶

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.281-296, 2023-06-20 (Released:2023-07-14)

参考文献数

35

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本研究の目的は,教員が「初年次教育で学習支援に従事する学生スタッフ」に対して求める能力・経験と彼らの育成方法を明示することである.教員5名にインタビューをし,分析考察をした結果「課題探究において考えるプロセスを深める」「活動を振り返るためにフィードバックをする」「受講生のロールモデルとなる」等,11の能力・経験が導出された.これらは「初年次生の課題と初年次生に培ってほしい能力」への密接な関わりや,「受講生に共感し,共に考える」「教員と受講生の架け橋になる」等,教員に担えない学生ならではの能力を含んでいた.また教員は能力別にレベル分けをする段階性の方法ではなく,複数の学生スタッフが足りない部分を補い合える学びあいや模倣学習を重視し,どの学生スタッフも活動できる場を提供し,活動にフィードバックをすること等による方法で学生スタッフを育成していることが示された.

著者

加藤 走 木村 充 田中 聡 中原 淳

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.46077, (Released:2023-06-07)

参考文献数

51

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大学のリーダーシップ教育プログラムが増加することに伴い,大学生の個人的要因と大学生のリーダーシップ行動との関係についての検討が求められている.本研究の目的は,大学生のリーダーシップ行動とリーダー・アイデンティティの関連を定量的データに基づき明らかにすることである.本研究では,大学生291名を対象にwebによる質問紙調査を実施し,取得したデータに対してパス解析を行い仮説の検証を行った.分析の結果,大学生の関係水準のリーダー・アイデンティティならびに集団水準のリーダー・アイデンティティがリーダーシップ行動と正の関係があること,集団水準のリーダー・アイデンティティが関係水準のリーダー・アイデンティティよりも率先垂範,挑戦,目標共有,目標管理のリーダーシップ行動と強い正の関係があることが明らかになった.最後に,以上の結果から考えられる本研究の意義や教育実践への示唆,今後の課題について考察した.

著者

廣松 ちあき 尾澤 重知

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.43-65, 2021-06-10 (Released:2021-06-18)

参考文献数

39

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組織業績と部下育成を両立するマネジャーを対象に,中堅社員の経験学習の促進と内省支援の把握を目的として半構造化インタビューを行い,M-GTA によって分析した.その結果,マネジャーは,仕事に関する展望と,部下育成に関する展望を統合した2~3年程度の中期的な計画にもとづき,PDCA サイクルに沿った業務マネジメントを進めていた.そして,そのマネジメントプロセスを通じて,中堅社員を組織が求める役割期待や当初の計画と,実際の行動や結果とのギャップに向き合わせていた.さらに,中堅社員の気づきが最も深まるタイミングを見逃さずに経験の意味づけを促す働きかけを行っていた.また,この働きかけは,マネジャー自身が能動的に内省し,自分のマネジメント行動の改善や育成の意味づけを深めることによって促進されていることがわかった.最後に,中堅社員の経験学習と内省支援を効果的に行うための効果的なマネジメントのあり方を考察した.

著者

新原 俊樹

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.46095, (Released:2023-04-01)

参考文献数

25

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リテラシーレベルの数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(MDASH)に注目し,2021年8月までに認定された78校の教育プログラムを調査した結果,次の4点が明らかになった.(1)各校のカリキュラム編成は,あらかじめ指定した授業科目を履修させる形態のものが最も多かったが,多くは既存の特定の科目を履修させるものであった.(2)修了要件は,2~4単位が最も多かったが,1~24単位まで幅があった.同じ認定制度でありながら各校の修了要件に差があることは,公平性の観点で懸念すべきことである.(3)データ分析の学習手段は,大半の学校で表計算ソフトウェアを用いていることが判明した.この結果は高等学校での情報教育の実状を受けたものと考えられる.(4)先導的なプログラムに選定されるには,授業内容や学生への学習支援より,明確な枠組みの中で推進される地域連携や産業界連携の取組が評価される傾向があった.

著者

木村 明憲 黒上 晴夫

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S46017, (Released:2022-08-12)

参考文献数

4

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本研究では,児童が自己調整スキルを発揮しながら主体的に学びを進めることができる方策として,学習計画表であるレギュレイトフォームを開発した.レギュレイトフォームには,「本時の目標」と「振り返り」を記述する枠を設けている.これらの枠に記述された事柄を自己調整スキルの下位項目である「適用スキル」「目標設定スキル」「自己評価スキル」「帰属スキル」と対応付けて分析したところ,本フォームが児童の自己調整スキルの育成を促すことに一定の効果が確認されたとともに,本フォームを活用する際の指導・支援のあり方が明らかになった.

著者

永野 和男

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.157-162, 2006-12-20 (Released:2016-08-03)

参考文献数

18

被引用文献数

3

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わが国の情報教育の目標は1997年に定められ,2002年からの学習指導要領では,情報に関する教科や科目,総合的な学習の時間で,正規のカリキュラムとして実施されるようになった.しかし,その理念や計画された内容に対して,必ずしも予定通りの実績を挙げているとはいいがたい.ここでは,わが国の情報教育は,どのような目標をもち,どのような展開が期待されてきたのか.また,問題点はどこにあり,どのように解決していかなければならないか,情報教育の創成期の理念から現状の問題点までを解説する.