著者
山本 容子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.527-530, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
9

アメリカの初等・中等教育段階の科学教育と関連づけた環境教育におけるネイチャージャーナリングの活用の特徴として,以下の点が挙げられる.1点目は,学校内における花壇,菜園の設置等,ネイチャージャーナリングのための環境整備である.2点目は,定期的で継続的なネイチャージャーナリングの時間の確保である.3点目は自然観察記録のみならず,人間と自然との関わりについての議論で考えたことなども含めた多様な記録である.これらの特徴は,日本の理科教育における自然観察活動や記録方法とも共通点が多いが,日本でもアメリカの実践のように,理科を主とした,人間と自然との関わりに関する全ての学習活動における描画や記述を,個人の冊子に継続的に記録することで,より一層,自然体験活動への意欲が高まり,子供たちが自分と自然との関わりについて考える機会が増える可能性がある.
著者
山元 啓史 坂谷内 勝 吉岡 亮衛
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.105-106, 1996
参考文献数
1
被引用文献数
1

UNIXの通信ツールやシェルツールとCASTEL/Jのデータベース群を使い、日本語教材開発を進めるためのシステムを開発したので報告する。本システムは日本語教材を作成する際必要とされる語彙リストの自動生成機で、主処理をUNIXで行うシステムである。メールシステムを利用することにより、ユーザはUNIXを意識することなくこのシステムを利用し、自分が必要とする教材の前処理を手に入れることができる点が特徴である。
著者
前迫 孝憲 青柳 貴洋 丹羽 次郎 西端 律子 菅井 勝雄
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.233-234, 1999
被引用文献数
1

大阪大学人間学部では、平成10年9月に東館竣工記念講演会の映像配信をインターネット、ISDNビデオ会議ネットワーク、デジタル衛星テレビ(DVB)の3者を併用してリアルタイムに実施した。インターネットでは、大阪からRealSystem、東京からMPEG4で配信した。またDVBでは3基の衛星を用いた世界配信を行い、南米コルドバ大学からは質問を受けた他、タイの遠隔教育機関とは異種衛星を使ったメッセージ交換を行った。
著者
後藤 顕一 今井 泉 寺田 光宏
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.225-228, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
4

2022(令和4)年度から始まる新学習指導要領では,高校化学における熱化学に関する扱いが,これまでとは大きく変化する。熱化学は,化学領域にとどまらず,多くの学問領域での基盤となる概念であり,高校化学での位置づけは重要である。そこで,我が国の高校での熱化学を「変化―エネルギー」と概念と捉え,これにおける概念理解と獲得を目指したカリキュラム編成について考察する。考察に当たっては,日本学術会議に提出された「化学分野の参照基準」と新学習指導要領,ドイツのカリキュラム編成の考え方等を基に考察する。特に資質・能力の育成,国際標準,系統性の視点から,エンタルピー変化の扱い方,エントロピー変化についての動向の把握と具体的な方略について検討する。
著者
中村 大輝 大澤 俊介 松浦 拓也
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.433-436, 2019

<p>本研究は,理科の授業において領域固有スキルが科学的推論能力の育成に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.小学校第6学年の児童215名を対象とした調査の結果,領域固有スキルのうち,知識を適用するスキルと科学的推論能力に正の影響が認められた.他方,認知欲求が低い学習者においては,領域固有スキルのうち,事物・現象を当該領域に特徴的な視点で捉えるスキルが,科学的推論能力育成の阻害要因となる可能性が示唆された.</p>
著者
岸本 忠之
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.17-20, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
9

本稿の目的は,小数の乗法の文章題における演算決定に関する様相モデルを明らかにすることである.演算決定に関する様相モデルとして,「様相1.比例関係の理解」「様相2.演算決定の根拠」「様相3.乗法の知識の組織化」の3つの様相を設定し,その段階における観点も示した.この様相に対して,児童が90×0.6となる文章題に関して行った演算決定の記述を例示した.その結果,除法を選んだ児童と乗法を選んだ児童において学習課題が異なること,また除法を選んだ児童は演算が誤りであることが意識されるため,演算決定の根拠や乗法の意味について理解が図られることが挙げられる.
著者
瀬戸崎 典夫 森田 裕介 全 炳徳
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.561-562, 2020

<p>本研究は,没入型タンジブル平和学習用VR教材の開発に向けた予備調査を実施することによって,教材に対する興味・関心等の評価を得るとともに,改善点や追加コンテンツを明らかにすることを目的とした.その結果,本教材を使用することで,参加者の興味・関心や,活動そのものに対する集中力を高めることが示された.また,平和教育の実践を想定したコンテンツ開発と授業デザインの考案に加えて,原爆投下前の人々の暮らしをバーチャル環境に提示することで,より実感を高める教材となり得ることが示された.</p>
著者
江草 遼平 和田 久美子 生田目 美紀 楠 房子 溝口 博 稲垣 成哲
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.456-457, 2011
参考文献数
1
被引用文献数
2

本研究では,生田目・楠(2010)が開発したユニバーサル・パペット・シアターに学習者が物語の展開を選択できる分岐場面を実装し,その効果を予備的に検証した.対象は健常者の大学生14名であり,上演後に,分岐について自由記述による評価を求めた.その結果,分岐場面の設定が動植付けを高めること,物語への没入が促進されること等の肯定的な回答を得ることができた.改善点としては,分岐画面のデザイン等が指摘された.
著者
田中 維 黒川 直哉 江草 遼平 楠 房子 山口 悦司 稲垣 成哲 野上 智行
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 41 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.467-468, 2017 (Released:2018-08-16)
参考文献数
6

動物園は,観察を通じて科学教育が行える場所である.動物を観察するためには,観察対象物に関わる知識が必要である.特に子どもが動物を観察できるようになるために,保護者は重要な役割を果たす.本研究は,観察活動中の保護者による言葉がけの実態を明らかにするために,親子の会話を分析する.そのために,動物園における子どもの観察活動を促進する会話フォーム(Patrick & Tunnicliffe, 2013)を,分析フレームワークとして応用した.
著者
生田目 美紀
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 43 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.125-126, 2019 (Released:2020-07-31)
参考文献数
1

科学教育では、視覚的な資料を提示することにより理解を促すことが多い。本稿では、視覚的な資料を提示できないサイエンスコミュニケーションの場において、視覚言語である手話を取り入れることについて、調査と事例紹介等を通じて考察し、その可能性について述べる。手話は、形状・様態・科学的理論を組み合わせながら「意味を適切に表現し、理解しやすい」ように工夫して創られた視覚言語であり、体を使って表現するため、視覚的な資料の提示が困難な場合でも、容易に組み入れることができる。また、これまでの経験により、形状と様態を組み合わせた手話単語は、かなりの確率で伝わること、伝わらない手話でも解説することで、驚きと納得を得られることがわかっている。このことから、手話を併用することによって、サイエンスコミュニケーションによる学びの広がりが期待でき、科学教育のユニバーサルデザインを推進できると考える。
著者
富田 晃彦 尾久土 正己
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.44, pp.625-626, 2020

<p>国際連携での多地点日食中継インターネット番組において単に日食中継をするだけでなく,日本の視聴者に日食への理解,中継という方法への興味,そして国際連携への興味という3方向へのアピールをねらった.それが伝わったのか,アンケート調査から探った.特に肯定的な意見が多かったのが,中継という方法への興味として「リモート教材としてこのような番組は活用できそう」と,国際連携への興味として「Under One Skyとして,『われら地球人』を意識できると実感」であった.長期間の遠隔授業を余儀なくされ,国際連携や国際理解への興味が薄れかねないこの状況下,それを乗り越えるひとつの方法として提案できるものであるといえよう.</p>
著者
小椋 知子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.43-46, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
8

本稿の目的は,スペイン語文化圏の小学校乗法指導系統上における乗数・被乗数の順序の扱いにかかる営みを,コロンビアの事例において示すことにある.そのために,教育省基準および教科書の乗法指導系統における乗法式2表現(「乗数×被乗数」「被乗数×乗数」)の扱いを時系列で分析した.その結果,教育省基準の変遷に「2表現の文脈に応じた混在」→「乗数×被乗数」→「被乗数×乗数」の系統の出現が確認された.スペイン語由来の式表現(乗数×被乗数)では,導入時はよくとも上位学校における文字式で必要となる複合式は立式できず,乗数作用素(乗数×)を除数作用素(×除数)と揃えることで可能になる.教科書により異なる「被乗数×乗数」導入時期の検討が課題となる.日本の場合,指導系統の中で言語に準じた式表現を導入時から一貫して用いることができる.
著者
吉田 安規良 吉田 はるか 馬場 壮太郎
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.585-588, 2021

<p>生徒の科学的思考力等を育成し,それを測る問題を作成し,適切に評価できる理科教員を育成するため,中学校・高等学校の理科教員免許取得希望学生を対象として,「思考・判断・表現」の評価を目的とした火成岩の同定を問うペーパーテストの出題内容をどのように捉えているのかを調べた.出題内容に違和感を感じた学生もいたが,ほぼ全員が出題者の想定通りに「正答」した.27人中15人が岩石の判断理由を答えさせた点を,11人が火成岩に関するいくつかの知識を組み合わせて解答させた点を肯定的に評価していた.全体的な色の特徴から岩石を特定することの困難さを7人が,採点基準の曖昧さや採点の難しさを6人が,出題構成と配点に関する問題を4人が指摘していた.学習内容に関する専門性を高めるとともに,ある種の受験技術で容易に解答可能な問題を科学的な思考力等を問う問題として出題すべきでないことを学生が学ぶ必要性をこの結果は示している.</p>
著者
宮国 泰史 福本 晃造 杉尾 幸司 古川 雅英
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.505-506, 2021

<p>沖縄県内の5つの中学校と科学教育プログラムに参加した中学1年生に対して、理数・科学に対する情意面の考えや意識を尋ねる質問紙調査を実施した。男女の意識差については学校・組織間で明確な差がみられ、「科学の楽しさ」、「広範な科学的トピックへの興味関心」、「科学に関連する活動」などの項目で、学校・組織間の違いが見られた。また、男女の意識差の小さい学校・組織ほど、進学や就職「以外」の場面においても、理数への好的な感覚を持っており、男女ともに将来、理数に関する職業に就きたいと考える傾向があった。</p>
著者
黒田 友貴
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.281-284, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
11

本研究では,STEM人材の養成の特徴的な教育事例から,ポリシー策定やプログラムにより目指すべき方向性に関する考察を行なうことを目的としている.事例のクイーンズランド工科大学の教学マネジメントの特徴は,University-wide STEM strategyが,6項目にまとめられており,初中等教育を含むSTEM教育全体に積極的に関与すること,社会にどのような貢献をSTEM分野で行なうのかを明記していることが挙げられる.また,STIMulateプログラムが提供されており,専門分野の文脈を踏まえた移行支援プログラムの展開がされており,大規模大学であっても在学生を活用したピアエデュケーションが多用されていることが明らかになった.今後の課題として,学生に対するインタビュー調査やアンケート調査などを実施し,教学マネジメントによるプログラム運用による教育効果を検討することが挙げられる.
著者
花岡 愛子 松尾 七重
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.383-384, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
2

本研究の目的は、就学前幼児向けの図形教育プログラムの効果を明らかにすることである。そのために、 先行研究や各種テストを参考に、幼児のもつ資質、能力に鑑みた幼小接続の観点から、未就学児向けに図形能力 を測る図形認識力テストを作成し、その結果を改善するための、幼児の持つ資質・能力に適合した図形教育プロ グラムを開発した。5 歳、6 歳の 13 名の園児に対し、約 2 ヶ月間定期的に株式会社プレイシップが開発したさん かく積み木(HEMPS)を活用した図形教育プログラムを実施し、その事前、事後で図形認識力テストを通して、 園児の認識の変容を分析した。その結果、特に図形構成力の改善が見られた。
著者
常見 俊直 仲野 純章
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.593-596, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
16

教育の質保証や質的転換・向上を進める中で,高大連携事業は益々重要性を増している.高大連携事業は,大学訪問や出張講義や次世代科学者育成といった様々なものがあるが,高校生が習い,大学生・大学教員が講義や指導助言するものが多い.そのような中,本研究では,より高次の連携を目指した高大連携事業の一つとして,「高校生と大学生による課題研究の協働推進」という形態を企画し,検証的に実践を進めてきた.現在,高校生と大学生からなる2グループが,課題研究のテーマとして「煤の性質の条件による変化」及び「マンボウの粘液の抗菌作用の有無」を設定し,協働的に活動を進めている.こうした実践により,高校生側への教育効果は勿論のこと,大学1・2回生への探究的な実験体験の提供や大学3・4回生程度の論文購読・発表ゼミに相当する機会の提供など,大学生側への教育有効も確認されつつある.
著者
三宅 志穂
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.469-470, 2019

<p>著者は学生らとともに,動物園にいる動物を題材として生物多様性保全意識の向上を目指す教材開発に取り組んできている。本研究では来園者をいかに聴衆者として取り込むかという視点で,コウノトリを題材とするコミュニケーション型展示を開発し,展示手法の改善を試みた。そして,本展示の視聴者が時系列でどのように変化するのかを調査した。その結果,プレクイズ・シーンでは開始時に比べて3 割から4 割近く増加したことから,クイズの導入が聴衆を惹きつける動機付けになったと推察された。また,本編シーンの「コウノトリの野生絶滅と野生復帰(前半)」と「リコちゃんの貢献(後半)」のお話でも,聴衆者は継続的に増加した。物語内容が来園者の興味・関心を惹きつけたと理解できた。</p>
著者
正本 安心 西野 秀昭
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 32 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.199-200, 2008-08-08 (Released:2018-05-16)
参考文献数
1

現在、血液中のコレステロール濃度増加が健康管理上特に問題視され、多くのメディアでも「コレステロールは悪者である」という科学からは程遠い扱いがなされている。しかし、そもそもコレステロールとは何か?体内ではどのような働きがあるのか?などの点にはあまり触れられておらず、一般的にその存在意義はうやむやにされている。近年、コレステロールは、その濃度が高い食品によっても血中濃度は上がらないこと、脊椎動物の発生を正常に進行させ、生命維持を行うという重要な役割を担っていることも明らかになり、コレステロールの役割について再認識するための科学的な教育が必要とされてきている。そこで、本研究では、メディアの情報に左右されやすい年代として高校生を選び、コレステロールに関する意識調査を行い、高校理科までの学習過程にある生徒にどのような理解がなされているのか調査を行った。ついで最新の疫学調査や細胞におけるコレステロールの存在意義、生合成関連や利用遺伝子の機能不全が原因とされる遺伝病などについて講義を行い、その後、意識変化の調査を行った。その結果,期待される意識変化が見られた反面、科学的知識には混乱が生じていることが明らかになった。
著者
近藤 勲
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.61-62, 2000
参考文献数
4

わが国は、途上国への教育協力・支援を他の分野のそれと同様に種々の外交ルートを利用して、人材と資金の両面で積極的に関与し実施してきた.本稿では、その一つで受入れ人数の規模並びに継続性の面から貢献度の高い教員研修留学生の受け入れについて、過去20年の実施業績の考察と今後の展望について述べる.現在、わが国では、行政改革に基づく規制緩和が高等教育の実施方法や内容に変革を迫り、改革が進められている.この趣旨を生かした教員研修留学生の受入体制の改善についても言及し、提言を試みる.