著者

上原 巌

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.129, 2018

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<p> 米国ミシガン州立大学(Michigan State University : MSU)は、1855年の創立で、アメリカ初の州立農学校が前身である。MSUの林学科(Department of Forestry)は1902年の創設され、全米の森林・林学関係学科の中でも古い歴史を有している。そのMSU林学科において、2017年8月~10月までの2か月間、講義、実習を担当する機会があったので、その内容を報告するとともに、日米における森林アメニティ、森林療法に対する学生の意識の差異なども考察し、報告する。 担当した講義名は、「FOR491 Forest amenities and forest therapy」であり、2017年の新設科目である。履修単位(credit)は3単位。FOR491は、履修番号を表し、学部高学年での履修が望ましいことを示す。講義は、月、水、金の3回あり、1回の講義時間は、50分であった。また、講義の時間および、時間外にMSU学内の研究林や緑地においてフィールド実習も行った。 履修生は、林学科の他、教育学部(特殊教育)、社会福祉学部の学生であった。森林療法はアメリカにおいて大きな可能性を持っているということが、学生の共通した感想であった。</p>

著者

鈴木 秀典 山口 智 宗岡 寛子 佐々木 達也 田中 良明 中澤 昌彦 陣川 雅樹 図子 光太郎

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.129, 2018

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<p>フォワーダの積載性能が長尺材の集材生産性に与える影響を明らかにするため、大型(最大積載量6,000kg)と中型(同4,800kg)のフォワーダを対象として、材長ごとの生産性を調査した。長尺材として6mと8m材を集材し、比較のために4m材も集材した。集材作業は、13tクラスのグラップルによるフォワーダへの積込み、実走行、グラップルによる荷おろし、空走行の各要素作業に区分した。先山と土場の各グラップル操作も含め、1人作業として生産性を比較した。その結果、大・中型機とも4m材を生産したときに最も生産性が高く、6m、8mと材が長くなるにつれ低下した。しかし、大型機では8m材の生産性が4m材の約7割だったのに対し、中型機では約6割と積載性能によって低下率が異なった。各作業における材長の影響は積込み作業で大きく、長尺材になるほど時間がかかる傾向がみられたが、走行や荷おろし作業への影響はそれほど大きくなかった。長尺材の生産性は大型機の方が高く、また、長尺材になったときの生産性低下率も大型機の方が小さいため、長尺材の集材には大型機の方が適しているといえる。</p>

著者

梶田 忠

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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著者

阿部 真 阿部 篤志 齋藤 和彦 高嶋 敦史 安部 哲人 高橋 與明 宮本 麻子 小高 信彦

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>沖縄島北部やんばるに固有の着生ラン、オキナワセッコク(<i>Dendrobium okinawense</i> Hatusima et Ida)は、地域を代表する植物種のひとつだが、森林伐採や乱獲により激減したとされる。発表者らはこれまで、着生木(ホスト)について樹種の選好性を明らかにし、また、林分情報の整理から分布における成熟林の重要性を指摘した。本研究は、2015(平27)年から2018年にかけて確認した野生株の情報をさらに集積し、林分履歴や地形との関係を解析した。これによって同種の分布をより正確に把握すると共に、立地条件を明らかにし、希少種の適切な保護・回復のために有効な森林管理を検討する。研究は(独)環境再生保全機構の環境研究総合推進費(4-1503及び4-1804)の支援を受けた。また、環境省の調査資料(やんばる地域希少植物生育状況調査、平27〜28)の提供を受けた。</p>

著者

大島 順子

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p> 世界自然遺産登録を目指す「奄美大島、徳之島、沖縄島北部および西表島」が、2018年5月国際自然保護連合(IUCN)から登録延期の勧告を受け、日本政府が登録推薦を取り下げたことは記憶に新しい。行政が主導してきたこれまでの取組みに対し、多くの地域住民は登録に向けて様々な不安や危機感を持ち合わせている状況下にある。それは、「登録だけ」が目的にされ、そこに暮らす生活者の視点からの世界遺産の意義やその影響が具体的に語られないことも一因と言える。 筆者は、以前より地域の指導者と共にやんばるの森及びそこに生息する動植物の環境保全とその利活用において潜在的に地域が抱える課題について検討し、その解決に向けた取組みとして多様な学びの場を企画・運営している。今回は、やんばるの森の管理体系および林業に従事している人々に対する理解を深め、やんばるの森の活用の在り方を探ることを目的とした大学主催の公開講座の成果を報告する。世界自然遺産候補地の自然環境はそこに住む人々の生活の場でもあり、そこで林業に携わる人々と都市部に住む人々との間で体験型の学びの交流を通した再文脈化を図る学習の場としての機能を持ち合わせている。</p>

著者

高階 空也 中馬 いづみ 亀山 統一 梶村 恒 黒田 慶子

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>日本,台湾を含む世界各地で,2000年代からデイゴの不開花や枯死が増加し,デイゴヒメコバチの寄生が原因とされてきた。しかしKuroda et al. (2017)は,沖縄島のデイゴ衰退木から<i>Fusarium solani </i>種複合体(FSSC)に属する菌(仮称strain A, B)を検出し,接種実験によってそれらの病原性を明らかにした。沖縄島の4地点および沖縄島から400km離れた石垣島で,strain AとはITS領域で1塩基のみ異なるstrain Bと,strain Aとはそれぞれ1塩基,8塩基異なる菌株(仮称strain C, D)を検出した。Strain A, B, Cは養菌性キクイムシと共生関係にある菌の集団Ambrosia <i>Fusarium </i> Clade(AFC)のclade A,strain Dは同様にAFCのclade Bに属することが判明した。石垣島と沖縄島のデイゴ衰退木から合計3種の養菌性キクイムシ<i>Euwallacea </i> spp. が検出されており,その1種ナンヨウキクイムシ(<i>E. fornicatus </i>)は沖縄ではマンゴーの害虫と認識されている。この種は本菌株と近縁でAFCのclade Bに属する菌<i>F. ambrosium </i>(チャの病原菌)と<i>F. euwallaceae </i>(アボカドの病原菌)との共生が知られており,養菌性キクイムシによるデイゴ病原菌の媒介の可能性について今後検討が必要である。</p>

著者

寺嶋 芳江

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>ブ―タン王国は、北を中国、南をインドと接した小国である。ここでは宗教的理由、および自国のアイデンティティを確立するという観点から独自の森林施策を進め、木材利用のための伐採を極力制限して天然林のまま保全するという政策をとっている。食用きのこの人為的栽培として原木でシイタケが、稲わらでヒラタケが生産され、野生きのとしてマツタケと冬虫夏草が採取されている。森林資源の利用が著しく制限されている中で、木材の利用を前提とするシイタケの原木栽培、あるいは森林内での野生きのこ採取がどのように行われているのかを把握し、さらに現時点での問題点を提示する目的で調査を行った。森林の現状は2015年に行なわれた全国森林資源調査の結果、文献、および聞き取りによって把握した。きのこ生産状況については、国立きのこセンター資料と聞き取りにより調査した。ブータン王国における森林、原木シイタケ栽培と木材利用、野生きのこ採取と森林の保全についての現状を明らかにするとともに、森林利用の問題点を提示する。</p>

著者

牧田 直樹 大橋 瑞江 渡邉 直人 遠藤 いず貴 暁 麻衣子 矢原 ひかり 谷川 夏子 片山 歩美 久米 朋宣 松本 一穂

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>森林生態系の炭素循環を評価する上で、土壌呼吸の約半分を占める有機物分解呼吸の特性を正確に理解することは重要である。本研究では、リター基質の菌根菌種特性及び分解時間に対する変化が分解呼吸にどの程度影響を与えるかを評価するため、枯死細根の初期形質および呼吸速度・分解率・形態特性の変化を調査した。マレーシア・ランビル国立公園において、外生菌根種、内生菌根の単子葉類種(ヤシ科)と双子葉類種の計3タイプの枯死細根をメッシュバッグに詰めて土壌に設置し、18ヶ月の間に定期的に回収した。枯死根の残存重量は時間経過と共に低下し、それらの分解速度は種タイプによって異なった。枯死根における規定温度での呼吸速度は、分解進行に伴い上昇傾向がみられた。以上より、分解呼吸のパターンは時間経過に伴う基質の変化に特徴付けられ、それらの呼吸速度の強度は種特性によって規定されることが示唆された。</p>

著者

安井 瞭 Helbert Helbert 寺嶋 芳江 奈良 一秀

出版者

日本森林学会

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巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>外生菌根菌(以下菌根菌)は樹木の根に共生し、土壌中の無機栄養分を樹木に供給する菌である。琉球列島において広く分布する固有種の「リュウキュウマツ(<i>Pinus luchuensis</i>)」の根には、菌根菌が共生していることが明らかになっている。琉球列島の島々はその形成史の違いにより2つのタイプに分けられる。古期岩類や火山活動によって形成された山地を有する島で、海進時にも海没しなかった「高島」と、琉球石灰岩からなる低平な島で海進時に海没したとされる「低島」である。高島のリュウキュウマツは自生のものであるが、低島のリュウキュウマツは1680年代以降に沖縄本島から移入されたものである。このように高島と低島では地史やマツ林の形成過程に違いがあり、これらの違いが菌根菌群集に影響している可能性が考えられる。本研究では琉球列島の低島に成立しているリュウキュウマツ林において、土壌中に埋土胞子群集として存在している菌根菌を分析し、これまでに調べられている高島のデータと比較することで、菌根菌群集の違いやその要因について考察する。</p>

著者

深山 貴文 高梨 聡 北村 兼三 松本 一穂 山野井 克己 溝口 康子 安田 幸生 森下 智陽 野口 宏典 岡野 通明 小南 裕志 吉藤 奈津子

出版者

日本森林学会

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巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>フィトンチッドとも呼ばれる森の香り物質は、主にゴム様の香りのイソプレン(C₅H₈、以下ISO)と、樹脂香のα-ピネンに代表される複数のモノテルペン(C₁₀H₁₆、以下MT)からなる。ISOは主に広葉樹、MTは針葉樹の葉から大量に放出され、その量は人為起源の揮発性化合物より多いため、地球のオゾンやエアロゾルの原因物質として非常に重要であるが観測例は少ない。本研究では、2015年12月から2018年12月までの3年間、森林総合研究所(KHW、YMS、FJY、API、SAP)と琉球大学(OKI)の全国6林分の微気象観測タワーサイトにおいて230回、日中の森林大気中のISOとMT(主要8種の合計)の採取を実施し、濃度の季節変動特性と気温-濃度関係の評価を行った。ISOはコナラ-アカマツ林のYMS、MTはスギ-ヒノキ林のKHWで最大値が観測され、主要樹種が放出源となっていると考えられた。全サイトで最高気温が観測された8月のMT濃度は高かったが、亜熱帯のOKIは8月、暖温帯のYMSとKHWは5~6月、冷温帯のFJY、API、SAPは7月にピークが観測された。この違いは、亜熱帯のOKI以外ではMTが冬季に葉内に蓄積され、北方ほど放出開始直後の高放出の時期が遅れて生じている可能性が考えられた。</p>

著者

知念 良之 芝 正己

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>沖縄県における住宅の一般的な構造は鉄筋コンクリート造であったが,県外産プレカット材による木造建築の動きが報告され,戸建の木造率は2001年の4%から2017年の29%へ増加した。2015~2016年には,沖縄県の「国際物流拠点産業集積地域」で2つのプレカット工場が開設されるなど新しい動きがみられる。本研究では,この展開に着目し,プレカット工場進出の動機や活動実態,公的補助の適用の有無などを関連事業者に対するインタビュー調査を通して明らかにすることを試みた。プレカット工場は,いずれも県内供給が前提で,公的補助の適用対象となる県外出荷に関しては工場が所属する企業グループの得意分野や経営戦略の差異から判断が分かれていた。また,住宅の強度を重視して人工乾燥材を積極的に多用し,生産や出荷の調整を通して県内市場へ安定供給する役目を担っていた。これは,県外産プレカット材を取り扱う県内業者も同様であった。一方,県内の木材産業に対する認知度の低さや木造関連技術者の少なさから人手不足となり,生産が制限されていることやボイラー燃料需要が無いため加工時に排出されるオガ粉や端材の処理費用が生じる課題を抱えていることが明らかとなった。</p>

著者

谷口 真吾 上原 文 松本 一穂

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>【研究目的】リュウキュウコクタン(<i>Diospyros ferrea</i>)の繁殖枝に環状剥皮と摘葉を施し、繁殖資源の配分を繁殖モジュール単位で検証した。【方法】供試木は樹高5.0m、胸高直径18cmの40年生雌株2個体である。開花期である2018年5月中旬に繁殖枝の無剥皮区と剥皮区に摘葉処理する(摘葉しない0%摘葉区、葉数の50%摘葉区、葉面積の50%摘葉区、100%摘葉区)の8処理区を設けた。幼果実のステージである同年6月下旬、繁殖枝を覆うチャンバーの中で安定同位体である13CO2を無剥皮区と剥皮区の0%摘葉区にそれぞれ同時に発生させ、トレーサー実験法により光合成産物の転流を追跡した。さらにトレーサー実験後から果実の成熟段階(7月上旬、7月下旬、8月下旬)に応じて繁殖枝をサンプリングし、処理区ごとに葉、枝、果実の可溶性全糖を定量した。【結果と考察】果実の高さは無剥皮区、剥皮区とも0%摘葉区が最も高く、100%摘葉区は最も小さかった。13Cは無剥皮区の100%摘葉区における果実と枝に高濃度に検出された。この結果、無剥皮区では0%摘葉区から100%摘葉区への光合成産物の転流が認められた。この転流現象とともに、定量した可溶性糖の動態と果実サイズの変動を考察する。</p>

著者

保谷 剛志 田中 克 浴野 泰甫 竹内 祐子

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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マツノザイセンチュウ(以下線虫)は、世界の広範囲で激害を及ぼしているマツ材線虫病の病原体である。先行研究において、線虫の病原性因子を精査するために、病原力の異なる2つの近交系系統から17系統の組み換え近交系(RIL)が作出された。RILにおいて増殖力と病原力の間には高い正の相関があることが明らかになっており、増殖力が線虫の病原性因子の一つである可能性は高い。本研究では、これまで菌叢上培養時の個体数増加速度として評価してきた増殖力の要因を細分化し、RIL及びその親系統を対象に表現型評価を行った。各系統を同調培養し、ほぼ同時に産卵された卵を分離して水中で静置後、孵化していなかった卵の数から各系統の孵化率を算出した。その結果、孵化率はRILにおいて連続的に変異していた。また、孵化率と増殖力の間で明確な相関関係は認められなかった。現在、各系統の雌の増殖型4期幼虫を一頭ずつ分離し、雌成虫へ脱皮後に雄成虫と交配させ、4日分の累計産卵数を計数することで各系統の産卵数を評価している。発表では、重回帰分析の結果などを基に、各形質が線虫の増殖力にどの程度関与しているかを議論したい。

著者

安野 諒 長島 啓子 田中 和博

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.129, 2018

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<p>近年、一度の撮影で360°すべての方向が撮影できる全天球カメラが注目されている。本研究では全天球カメラ「RICOH THETA S」で撮影した全天球画像から植被率を数値で求められるか検討した。京都市左京区の宝ヶ池公園の尾根、斜面、谷部で、撮影高度(1.2m、1.6m)、プロットサイズ(3m、5m、7m、10m)で撮影した計24枚の全天球画像から画像解析によって推定植被率を算出した。そして、現地調査で得た目視植被率と比較した。画像解析は、まず全天球画像を切り取り、編集可能なJPEGイメージとして保存した。その画像の彩度、明るさ、コントラストを上げ、RGB成分毎に分割した。分割したgreenの画像からredの画像を引き算し、その画像からフリーソフト「CanopOn2」を用いて植被率を推定した。その結果、最大誤差10.2、最小誤差0、RMSE4.955となった。また、プロットサイズが7mの時に誤差が小さくなる傾向がみられた。地形により誤差の違いが見られたため、更に推定方法を改良していく必要がある。</p>

著者

三浦 真弘 花岡 創 平岡 裕一郎 井城 泰一 磯田 圭哉 武津 英太郎 高橋 誠 渡辺 敦史

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.126, 2015

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林木は、異なる環境に種苗を移動した場合、成長等形質に影響する可能性が懸念される。このため、主要林業用樹種のスギでは、環境条件や天然分布の情報を基に種苗配布区域が設定され、種苗の移動が制限されてきた。一方、林木育種事業により設定された次代検定林の調査データとGISデータを利用して特定地域内の林木の移動による影響評価の解析を行ってきたところ、確かに移動の方向により不利益が生じる場合が認められるものの、影響を生じない場合もあることなどが明らかとなった。しかし、日本では共通系統を利用して異なる環境間の大規模植栽試験の実施とその詳細な影響評価について報告例がなく、広域の種苗移動による影響の有無について不明なままである。本研究では、全国各地のスギ精英樹27クローンを用いて、全国9カ所の苗畑で2年間の成長を調査し、産地および植栽場所による成長への影響を評価した。これらのデータを元に種苗を移動した場合のスギの影響評価について検討を行い、現行の種苗配布について議論を行う。

著者

三村 真紀子 山口 勝司 重信 秀治

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.125, 2014

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日本国内に広く生育するモミジイチゴ(<i>Rubus palmatus</i>)のゲノム配列決定を行った。この種のゲノムサイズは230-250Mbp程度と推定されている。屋久島から採集したヤクシマキイチゴ1系統Pal03を解析対象系統とした。これまでの研究から、屋久島に生育するモミジイチゴの亜種ヤクシマキイチゴは、ホモ接合度が比較的高いことが分かっている。180bpのペアエンドライブラリと、インサート領域が3kbpのメイトペアライブラリを作成し、イルミナ社HiSeq2000を用いて対象種のゲノムサイズの86x coverage(推定)にあたる2.9億リード(100bp/リード)を取得した。新規ゲノムアセンブルには、ALLPATHS-LGを用いた。結果、ゲノムサイズは253Mbpと推定され、N50 contigが23kbp, N50 scaffoldが212kbpであった。Contigの総長は、232Mbpであり(ゲノムサイズの92%)であり、またScaffoldの総長は253Mbp(ゲノムサイズの100%)であった。今後RNAseqによるアノテーションを行い、キイチゴゲノム情報の基盤とする。

著者

松崎 誠司 芝野 貴希 諸冨 允延 佐藤 孝吉

出版者

日本森林学会

雑誌

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巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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森林の経済価値は収益性だけでなく、伐採時期、更新、保育等のやり方やその方向性を検討するために必要不可欠である。そこで、金員収穫表の作成を聞き取り調査および各種データにより試みた。資料の入手性、実用性、価格が低迷状況のヒノキ等を考慮し、静岡県富士宮市を事例とした。聞き取り調査は、地元のT林家を対象に行い、収穫表(地位、林齢)をもとに、時代区分(1980~1985年、1995~2000、現在)における造材方法および、価格を活用して作成した。各種データからは、収穫表、素材市場における木材価格、素材の形状、立木の細り表を利用して作成した。さらに、造材、搬出等の素材生産、更新方法、保育方法の迅速な検討材料として加工し、森林経営のシミュレーションを行う。

著者

鳥山 淳平 太田 誠一 荒木 誠 神崎 護 デット セイラ リム ソフィアプ ポル ソフィアブット ピス ピアラク

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.116, pp.712, 2005

著者

藤原 敬 鈴木 春彦 速水 亨

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.127, 2016

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森林管理の義務と支援を直接対象とした国際約束をめざした国際森林条約の不調を背景に、市場を通じたアプローチが、国際的な持続可能な森林管理達成の一つの方向性を示すものとなった。第三者認証による「森林認証システム」、行政の森林法の手続きをベースとする「合法性証明システム」など、である。これらのシステムは日本市場で一定の役割を果たしているが、コスト効率性と信頼性を巡り議論がある。効率的で信頼性のあるシステムを構築する視点で、両者のシステムを、分析・評価する。森林経営の評価手続きを、①FSCの森林認証要求事項と、②森林法の森林経営計画の認定要求事項を比較検討すると、後者は運用実態として、生物多様性保全・労働安全分野・事業者への注意義務などの面で不足している面が多い。ただし、森林経営計画の記載様式は柔軟にできており、実質的な認定の基準となっている市町村森林整備計画との連携で、持続可能な森林管理のツールとしてさらに発展する可能性をもっている。森林経営計画とセットになった合法証明システムのサプライチェーン管理の効率性・信頼性の評価と合わせて、さらなる検討が必要。

著者

楢崎 達也 美濃島 浩 廣田 智行 森下 勝典 林 貴康

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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団地化は20年前から必要性が叫ばれている林業振興に必要不可欠な取組だが、進捗は全く芳しくない。理由の一つは団地化のための手法が見出されなかったことである。森林組合の業務を「森林管理サービス」業と定義し、団地化を民間企業で行われる「営業活動」だと定義すれば手法が見える。計画的且つ効率的な団地化を行う上では、森林所有者が納得しやすい施業提案が必要。現在の課題は次。①紙プラン書ではプランナーは説明しにくく所有者は理解しにくい、②作業Before、作業内容、作業Afterを十分に見せてない、③プラン書の作成がシステム化されておらず非効率、④「提案型」としながら1つの提案の「押し付け営業」、⑤お客様の要望に応える仕組みでない。解決のため「真の提案型営業」をコンセプトに,タブレットPCによる提案営業支援アプリを開発。これにより、視覚的にわかりやすい提案を、森林所有者と相談し妥協点を探り、その場でプラン書を修正し、仮契約を結ぶ。プランナーには、無理なプラン書作成の軽減、ポイントを得た定型的な説明等のメリットがある。説明をしにくい「森林管理サービス」業であるからこそ、ITの活用が有効である。