著者

宮島 恵樹 関 俊昭 高見澤 一樹 七尾 真理子 早川 政人 彦田 直 森 大 東 拓弥 岡田 亨 村永 信吾 秋葉 洋介 石田 隆 亀山 顕太郎 河田 聡巳 小串 健志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101926, 2013

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【はじめに、目的】高齢者の転倒予防の実践は,各個人の健康寿命延命のみならず,実益的な医療費削減や介護費削減,さらには地域,自治体の活性への貢献として今後の重要課題といえる.加えて運動機能の維持向上への取り組みは,現在,歩行機能の低下を自覚する世代から,その予備軍的な世代に対する幅広い働きがけが必要である.我々,千葉県理学療法士会は,県内における専門領域職能団体として,千葉県民の能動的で活発な健康社会づくりに寄与するため,千葉県理学療法士会公益事業局スポーツ健康増進支援部の取り組みとして2010年度より「千葉県から転倒を減らそうプロジェクト」を展開している.本取り組みは県内士会員による転倒予防を目的とした転倒予防セミナーの開催と歩行年齢測定会の実施を行なっている.測定会は,有志の県士会員の協力を得ながら県内各地で開催される健康増進,福祉関連イベントなどに千葉県理学療法士会として出展を行い実施している.各測定会では測定結果をもとに,その場でフィードバックと自己管理方法としてのエクササイズ指導を合わせて行っている.今回は我々が実施した歩行年齢測定会の結果を基に今後我々理学療法士が改めて目を向けるべきであろう予防について考察する.【方法】測定項目は,体組成(身長,体重,体脂肪率),Functional reachテスト(以下FR),Timed up&goテスト(以下TUG),立ち上がりテスト,2stepsテストの5項目を行った.対象者は2010年10月~2012年10月イベントに参加した1437名(30~85歳,平均58.6±18.2歳,男性338名・女性1099名)であった. 2stepsテストは最大に2歩前進した距離を計測する方法であり,その後身長で正規化した.FRは両上肢を肩関節90°屈曲し,両肘伸展位で出来るだけ前方にリーチさせたときの指先の移動距離を測定した.今回は上記の項目のうち年齢における差をFR,2stepsテストの2項目について検討した.統計処理は年齢とFR,2 stepsテストの関係をPearsonの積率相関係数を用いて分析し,また30~90歳までを5歳毎に分類し,その分類でFRと2stepsテストに一元配置分散分析を行い,その後の検定としてTukeyの検定,サブグループの作成を行った.危険率は5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】測定に参加する県民には文章ならびに口頭にて十分な説明を行い参加する意志を確認した上で,測定を行った.また,測定会運営スタッフに対しては事故対応としてスポーツ健康増進支援部でイベント保険に加入した.【結果】年齢とFR,2stepsテストでは,FRはr=-0.45,2stepsテストではr=-0.46と有意な負の相関があった.各年代とFRは近い年代で有意な差を認めるのは60~64歳と,65歳~69歳の間であり,6つのサブグループに分かれ若年者との境の年代は50~54歳の世代となった.各年代と2stepsテストは近い年代で有意な差を認めるのは65~69歳と,70歳~74歳の間であり,6つのサブグループに分かれ若年者との境の年代は45~49歳の世代となった.どちらのテストも65歳以上は細かなサブグループに分割され,年齢の上昇とともに数値が低下していた.【考察】年齢と2stepsテスト・FRには,有意な負の強い相関が認められ,年齢とともにバランス能力が低下していることが示唆された.また,各項目とも65歳以上にサブグループが細かく分類され,バランス能力の低下が急激に進行していることが考えられる.特にFRでは60~64歳,2stepsテストでは65~69歳で次の年代と比較して急激にバランス能力の指標でもある両項目とも低下しており,その急激に低下する以前の60歳前半で予防的に運動介入することに意義があると考えられる.また,その急激になる以前のグループの区切れの年代はFRで50~54歳,2stepsテストで45歳~49歳となり,この年代より段階的に運動指導を実施して,65歳以降の転倒を未然に防ぐことが可能ではないかと考えられる.このように幅広い年代のデータを集積することで,バランス能力の低下だけではなく,急激に低下をする年代の発見につながり,ロコモティブシンドロームなどに対する予防的な取り組みを段階的に各年代にそった運動プログラム作成への足掛かりとして進めていきたいと考えている.【理学療法学研究としての意義】理学療法士が国民の健康寿命延伸や,転倒予防活動に積極的に参加することで理学療法士の認知向上はもとより.理学療法士の知識技術が健康増進分野へも十分寄与することが示唆され,予防分野への職域拡大に貢献すること考える.また,測定会を継続することによって,千葉県民各年代の転倒リスク,運動機能の指標が示され,行政施策の中で理学療法士として役割が求められると考える.

著者

野村 卓生 吉本 好延 明崎 禎輝 冨田 豊 濱窪 隆 藤原 亮 東 大和生 佐藤 厚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.D0503, 2006

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【緒言】適度な身体活動の継続は,他の要因から独立して慢性疾患リスクを減少させるが,運動療法に関する教育を体系的に受けた糖尿病患者においても運動の継続は極めて困難である.数ある運動の中でも「階段を昇る」ことは,多くの個体集団に適用可能で,日常生活における運動習慣定着へのモデルになると考えられる.本研究では,階段使用促進を目的としたメッセージを付記したバナー(バナー)を用い,不特定多数を対象に「階段を昇る」行動が促進されるかどうかの検討を行った.<BR>【方法】測定場所は,階段(37段)とエスカレーター(昇り)が隣接したH県内某私鉄の駅構内とした.測定者は2名とし,測定者1が階段を昇る通行者,測定者2がエスカレーターを使用する通行者を記録した.測定は平日,午前7時からの2時間30分とし,週2回,計16回の測定を実施した.通行者は,性別,年代層別(高齢層,青中年層,学生層,新生児及び小児は除外)に分類し,カウンターで記録した.2週間隔で通行者数を合算し,SPSSを用いて統計解析を行った.<BR>【介入手順】まず,ベースライン測定を2週間行った.ついで,バナーを階段前額面,柱側面,壁面に計45枚貼付し,同様の測定を4週間行い,4週目の測定最終日にバナーの撤去を行った.フォローアップ測定としてバナー撤去から3週後に2週間,同様の測定を行った.なお,本研究は臨床研究に関する倫理性に十分に配慮した.<BR>【結果】全測定期間において通行者は計43,241名測定された.階段使用者の割合は,全通行者でベースライン3.58%,バナー貼付後1-2週4.93%,バナー貼付後3-4週5.80%,フォローアップ3.68%であり,ベースラインに比較してバナー貼付後1-2週,3-4週においては有意な増加を示した(p<0.001).性別及び年代層別では,ベースラインと比較してバナー貼付後1-2週においては男性高齢層,青中年層,学生層でそれぞれ3.76%,0.10%,6.33%,女性高齢層,青中年層,学生層でそれぞれ1.44%,0.42%,16.6%の増加を示した.バナー貼付後3-4週において,男性高齢層,女性高齢層,女性学生層ではバナー貼付後1-2週より階段使用者率は低下したが,ベースラインと比較して高い階段使用者率が維持されていた.フォローアップでは,男性青中年層のみ有意な階段使用率が維持されていた.<BR>【考察】階段の昇り1回に要する消費カロリーは小さいが,生活範囲の多くの場所において身体活動促進のための啓発・教育が実施されるならば,個人の運動消費カロリーを現状よりも増加させ,慢性疾患の予防・進展抑制効果が期待できる可能性は高い.人の運動行動を誘発し,行動を維持させることは非常に困難である.本研究では,不特定多数の人の行動を簡便な方法で,全体で約2%であるが変容させることに成功できたことは非常に意義深い.

著者

本多 裕一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100268, 2013

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【はじめに、目的】 昨今,理学療法学生の精神面の弱さが指摘され,実習を継続できない事例も散見される.これを受け,臨床実習とストレスの関係を調査し,本校の実習指導における介入尺度の一つとするべく本研究を行った.学生個々のストレスに対する強さが異なる中で一定の尺度の下,平均以上の者と未満の者とで実習に対するストレスの感じ方に差があるか否かを検証した.また実習の要素として大きな比重を占めると考えられるスーパーバイザー(以下S.V)との関係性とストレスについても検証した.【方法】 学生(有効回答 男42名,女15名25.45±6.2歳)に対し,2種類の質問紙調査を行い,統計処理を行った.実習1期及び2期それぞれの開始前後にSOC(sense of coherence)縮約版13項目スケール(東京大学大学院医学系研究科健康社会学・Antonovsky研究会作成)を実施した.同スケールは,スコアの低い者は主観的健康感がよくない者やうつ状態の割合が高く,少しのストレッサーでも心身の健康が悪化しやすい.逆に高い者は多くのストレッサーがあっても健康が損なわれにくく「ストレス対処能力」が高いとされ,以下の3つの下位尺度が含まれる.即ち日々の出来事や直面したことに意義がある,あるいは挑戦とみなせる感覚を示す「有意味感」,自分の置かれている状況を予測可能なものとして理解する感覚を示す「把握可能感」,困難な状況を何とかやってのけられると感じられる感覚を示す「処理可能感」である.「有意味感」について「あなたは自分のまわりで起こっていることがどうでもいい,という気持ちになることがありますか?」など4項目,「把握可能感」について「あなたは,気持ちや考えが非常に混乱することがありますか?」など5項目,「処理可能感」について「どんな強い人でさえ,ときには自分はダメな人間だと感じることがあるものです.あなたは,これまで自分はダメな人間だと感じたことがありますか?」など4項目,合計13項目の質問から構成され,それぞれ7件法で評価,点数化(範囲は7~91点)される.一般平均は54~58点とされる.続いて2期目実習終了後に質問紙調査(4件法で1~4の順序尺度をコード化)を行った.質問A:「実習中にストレスを1.とても感じた ~ 4.全く感じなかった(ストレスの程度)」,S.Vとの関係性について,質問B:「(S.Vに対して)質問は1.とてもしにくかった ~ 4.とてもしやすかった(質問しやすさ)」,質問C:「指導内容は1.全く理解できなかった ~ 4.とても理解しやすかった(指導内容の理解)」の3項目を準備した.そしてSOCスコアについて平均以上と未満の者,また1期前と1期終了後(2期開始前)でスコアが同じか上がった者と下がった者に群分けした.そして質問Aについて,選択肢1.2(概ねストレスを感じた)と3.4(概ねストレスを感じなかった)を群分けし,それぞれの群について2×2分割表を作成,χ²検定によって検証した.更に質問AとB間, 質問AとC間の相関関係をスピアマンの順位相関係数検定によって検証した.有意水準5%で検定した.【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に則り,文面及び口頭にて調査の趣旨,個人情報保護について説明し,同意を得た学生に対して行った.【結果】 SOCスコアに関する2つの群と質問Aとのそれぞれの分割表に有意差は認められなかった.質問AとB及びAとCの関係について,それぞれrs=0.57(P<0.01),rs=0.42(P<0.01)の「相関」が認められた.【考察】 今回の調査では,実習前のSOCスコアは実習中のストレスの程度に反映するとは言えず,指導介入尺度の一つとして単純に取り入れることは難しいことが示唆された.このことは実習施設ごとに実習生への接し方や対応方法が異なるため,SOCスコアの高い者が過負荷に感じたケースやその逆のケースも見られたこと,また一部クリニカル・クラークシップが導入されていたことなどが要因と考えられた.一方,S.Vとの関係性について,その一端を示すと考えられた「質問しやすさ」や「指導内容の理解」と「ストレスの程度」との間に「相関」が見られた.このことから,S.Vとの関係性の如何がストレスの程度に影響を与えた可能性が考えられた.【理学療法学研究としての意義】 理学療法教育における臨床実習にクリニカル・クラークシップの導入が検討され,現在一部導入されている.今後,従来型実習からクリニカル・クラークシップに移行していく過程において,学生のストレスと実習ならびにS.Vとの関係性がどのように変化していくのかを捉えることで,養成校における指導方法の方向性を探る一端になると考える.

著者

笠原 啓介 加野 彩香 大谷 智輝 阿部 遼

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.C-141_2-C-141_2, 2019

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<p>【はじめに、目的】</p><p>日本では,1986 年,WHOのオタワ憲章で宣言されたヘルスプロモーションを踏まえて,健康日本21が制定され,セルフコントロールにより健康を増進させる方向性・目標が示された.健康はいかにして生成されるか,健康はいかにして回復され維持され増進されるかという視点に立った健康要因に着目した考え方が健康生成論であり,これはヘルスプロモーションの概念に合致している.健康生成論の核となる概念に首尾一貫感覚(sense of coherence:SOC)があり健康保持能力の基礎となり,これはストレス対処能力の指標とされる.日本では2015年にメンタルヘルス不調の未然防止のためのストレスチェックも開始され,メンタルヘルスへの関心も高まってきている.看護師を対象としたSOCの先行研究はみられるが,リハビリテーション(以下リハ)職種を対象とした先行研究は少ない.そこで今回,当院のリハ科職員のSOC,QOLの実態を把握し,今後の健康増進・メンタル不調の防止の対応を検討する目的で調査を実施した.</p><p>【方法】</p><p>リハ科職員30名(男性20名,女性10名,平均年齢30.8±6.4歳,経験年数7.2±4.4年)を対象とした.ストレス対処能力はSOC-13(13項目7件法),QOLはSF-8を使用し身体的QOL(以下PCS)と精神的QOL(以下MCS)を評価した.基本属性(喫煙,飲酒,趣味,運動習慣,食習慣,睡眠)およびSOCとQOLの関連を検討した.検定にはスピアマンの順位相関係数,マンホイットニーのU検定を使用し有意水準は5%とした.</p><p>【結果】</p><p>SOCは一般平均とされている54点~58点であったものが4名,53点以下が11名,59点以上が15名であった.PCSは各年代の標準値未満が14名,標準値以上が16名,MCSは標準値未満が18名,標準値以上が12名であった.SOCは年齢(rs=0.49),経験年数(rs=0.46),MCS(rs=0.37)に関連がみられた.</p><p>【結論】</p><p>SOCは年齢,経験年数に相関がみられた.これは経験年数が高い者は低い者に比べ,把握可能感(今後の状況がある程度予測できるという感覚),処理可能感(何とかなる,何とかやっていけるという感覚)が高いためと考える.戸ヶ里は,健康要因には中心的な役割を果たすSOCと汎抵抗資源(金銭,地位,社会的支援,能力等健康に関する資源)があり,汎抵抗資源が人生経験の質を育みSOC を形成すると述べている.今回の結果も地位などの汎抵抗資源は経験年数が高い者ほど高かったためSOCとの関連がみられたと考える.QOLとの関連については,Dragesetらによる研究同様に精神的QOLとの関連であった.ストレッサーが強くSOCが低いほど,健康の破綻,悪化をきたしやすく,SOCが高い人ほど,ストレッサーに上手く対応処理する能力があるとされており,SOCを上げることで精神的健康度を上げることが重要とされている.今回の結果より今後,職員の精神的健康度を含め健康的な心身の維持増進のために,SOCを高める取り組み(汎抵抗資源を動員し,ストレッサーの成功的対処を導き)などを行いたいと考える.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究を実施するにあたり,ヘルシンキ宣言に基づき対象者の保護には十分留意し,対象者には文書にて十分に説明を行い同意を得て実施した.</p>

著者

原田 拓 可知 悟 岡田 誠 田村 将良 服部 紗都子 竹田 智幸 竹田 かをり 奥谷 唯子 今井 えりか 中根 一憲

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】Star Excursion Balance Test(以下,SEBT)は片脚立位での他方下肢のリーチ距離により支持脚の動的姿勢制御を測定する評価法である。SEBTは足関節捻挫などの下肢障害の予測や競技復帰のための指標として信頼性を認められているが,軸足や非軸足の支持脚の違いによるリーチ距離への影響に関する報告はない。そこで今回,軸足と非軸足がリーチ距離に及ぼす影響を調査した。また本研究はSEBTとスポーツ障害の特異性を調査するための前向きコホート研究であり,今後スポーツ現場へ導入するにあたりSEBTと運動パフォーマンスとの関係性も併せて調査したため報告する。【方法】対象は現病歴のない高校女子バスケ部に所属する生徒14名28足(年齢15.8±0.9歳,身長159.7±4.5cm,体重52.8±5.2kg)とした。SEBTは両上肢を腰部に当てた状態で8方向の線の中心に立ち,片脚立位となり他方下肢を各線に沿って時計回りに最大限リーチさせた。各方向4回の練習後に2回の測定を行った。なお,2回の測定のうち最大リーチ距離を採用し棘果長で除して正規化した。軸足はウォータールー利き足質問紙(日本版)の体重支持機能に関する4項目の合計スコアにより判定した。軸足の判定後,SEBTの値を「軸足群」,「非軸足群」に振り分け比較検討を行った。統計処理は対応のあるt検定を用い有意水準は5%未満とした。運動パフォーマンスは新体力テスト(上体起こし,立ち幅跳び,反復横跳び),筋力(体幹,下肢),関節可動域(下肢)を測定した。新体力テストは文部科学省の新体力テスト実施要綱に準拠して行い,筋力測定はハンドヘルドダイナモメーター(アニマ社製μTasF-1)を使用して行った。また筋力は体重で除して正規化した。統計処理は新体力テスト,筋力にはピアソンの積率相関係数を用い,関節可動域はスピアマンの順位相関係数を用いて,SEBTの8方向の平均スコアと各々のパフォーマンスの相関を求めた。なお,SEBTと軸足の関係性を認められた場合それぞれの群内で,棄却された場合両群を同一と見なして比較検討した。【結果】ウォータールー利き足質問紙(日本版)の参加率は92.9%であった。軸足は右52.8%,左30.8%,左右差なし15.4%であった。またSEBTにおける軸足群と非軸足群の比較はすべての方向で有意差を認めなかった。SEBTの値と各運動パフォーマンスの関係性については立ち幅跳び(r=0.60),反復横跳び(r=0.48),股関節屈曲可動域(r=0.50),足関節背屈可動域(r=0.45)にて相関を示した。しかし筋力との相関は示さなかった。【考察】今回SEBTのリーチ距離に軸足と非軸足が影響を及ぼすか調査したところ有意差を認めなかった。先行研究によると下肢の形態及び機能検査における一側優位性を認めなかったとの報告があり,リーチ距離に差を示さなかった要因であると考えられる。今後スポーツ復帰の基準としてSEBTを用いる際,障害側が軸足あるいは利き足を考慮する必要性がないことが示唆された。運動パフォーマンスの関係性については立ち幅跳びや反復横跳びにおいて正の相関を認めた。スポーツ現場において下肢障害は多くみられ,中でもジャンプや着地,カッティング動作などが挙げられる。今回測定したパフォーマンスはスポーツ障害の動作に類似したスキルであり,SEBTはスポーツ分野における動的姿勢制御の評価法としてさらなる有効性が示唆された。また身体機能における股関節屈曲と足関節背屈の関節可動域と正の相関を認めた。足関節捻挫や前十字靭帯損傷において足関節背屈制限が発症リスクとして挙げられていることから,これまでのSEBTに関する報告と上記障害の関係性を支持する形となった。一方,筋力に関しては筋発揮時の関節角度の違いやリーチ時の戦略の違いのため相関を示さなかったと考えられた。今後,対象者を増やしリーチ距離に及ぼす因子をより明確にしていくと同時に,先行研究において後外側リーチ距離が足関節捻挫の発症リスクを示しているように,本研究対象者を追跡調査し,さらにSEBTと様々なスポーツ障害との特異性を示していきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】本研究はSEBTを実施するにあたり軸足との関係性を考慮する必要がないことを明らかにし,さらに運動パフォーマンスとの関係性を示されたことで障害予防の視点からスポーツ現場に導入できる可能性が示唆された。

著者

徳田 一貫 長部 太勇 阿南 雅也 木藤 伸宏

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0902, 2008

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【目的】変形性膝関節症(以下膝OA)の着座動作において、動作時の疼痛や動作困難、動作遂行における後方への不安感などが臨床上よく見られる。そこで本研究では、膝OAの着座動作における運動学的分析を行い、臨床症状・動作困難に繋がる運動戦略の関係を明らかにする事を目的として行った。<BR>【方法】被検者は片側性あるいは両側性内側型膝OAと診断された女性21名(63.6±9.7歳)を膝OA群とし、日常生活で膝関節痛を有しない女性15名(61.6±7.5歳)を比較のために対照群として加えた。本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施した。課題動作は立位姿勢から座面高が下腿長の高さの椅子への着座動作とした。運動学的データ計測は被検者の左右肩峰、腸骨稜上端、股関節(大転子中央と上前腸骨棘とを結ぶ線上で大転子から1/3の点)、膝関節(大腿骨遠位部最大左右径の高さで矢状面内の膝蓋骨を除いた幅の中央点)、外果、第5中足骨骨頭にマーカーを貼付し、3次元動作解析システムKinema Tracer(キッセイコムテック社製)を用いて60 flame/sにて画像を記録した。その画像から臨床歩行分析研究会の推奨する推定式にて関節中心点座標と身体重心座標(COG)および身体体節角度を算出した。データ解析は動作開始から足関節最大背屈までのそれぞれのCOG軌跡を比較し、股関節、膝関節、足関節、胸部、骨盤の身体体節角度変化量を算出した。その中で股関節・膝関節角度変化量の割合について比較した。また、股関節および膝関節座標の軌跡量を算出し、その比率を比較・検討した。<BR>【結果】膝OA群における動作開始から足関節最大背屈までのCOG軌跡は、対照群に比べて後方への移動変化量が少なく垂直下降の軌跡がみられた。関節角度変化は対照群に比べて膝OA群は膝関節屈曲・足関節背屈が有意に少なく、骨盤・胸部の前傾角度が有意に大きかった(p<0.05)。また、膝OA群の股関節・膝関節屈曲角度の割合においては膝関節屈曲角度の割合が少なく、股関節および膝関節座標の軌跡量は膝関節座標の移動量が有意な低下がみられた(p<0.05)。<BR>【考察】膝OA群において骨盤・体幹機能低下などにより骨盤・胸部をより前傾させ動作戦略を行うため、COGの滑らかな後方移動が困難となる事が示唆された。そのため、股関節・膝関節の屈曲割合が股関節有意な状態となり、股関節・膝関節を協調的に回転軸とする事が困難となり、下腿前傾が低下し膝関節が回転中心となる動作戦略となるのではないかと推察した。つまり、膝OAの理学療法戦略においては胸部-骨盤での安定性を高める事、足部機能改善による下腿前傾を促す事により、股関節・膝関節を協調的に機能させる事が重要であることが示唆される。

著者

吉田 治正 長畠 健史 小牧 順道 馬場 順久 大渡 昭彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.642, 2003

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【はじめに】自動出力型微弱電流刺激装置(Electro Acuscope 80L、Biomedical Development社製)(以下、Acuscope)は、スポーツ界、整骨院などを中心に使用されている微弱電流刺激装置である。本治療器は患部の電気的な情報を読みとり、状態に合わせた刺激を行うことで患部を最も速い方法で改善させるという特徴を持っている。本研究の目的は、この刺激装置が急性の痛みに対してどの程度効果があるか明らかにすることにある。【対象】対象は原因疾患や部位を特定せずに、急性の疼痛(発症から3日以内)を主訴とする32名(男性9名、女性23名)とした。平均年齢は56.5±17.2歳であった(Mean±SD)。なお、薬物療法等を行った者は対象から除外した。【方法】比較の対象として同じ微弱電流刺激装置(MY-O-MATIC i-4、Monado社製)(以下、MENS)を使用し、対象をAcuscope施行群、MENS施行群、Acuscopeプラセボ群、MENSプラセボ群の4群に乱数表を使用して無作為に振り分けた。刺激方法としてはAcuscopeおよびMENS共に刺激強度600&mu;A、周波数0.5Hz、刺激時間12秒としプローブ法にて各疼痛部位に1回のみ施行した。二つのプラセボ群は刺激設定を同一にし、プローブを装置から外して通電できない状態で行った。データの収集は全て一人のセラピストが行い、被験者に対する説明も文章を作成し統一して行った。効果判定には疼痛の主観的強度を調べる目的でVisual Analogue Scale(以下、VAS)を使用し、痛みの種類を分類する目的でマクギル疼痛質問表簡易版を使用した。なお、今回のデータ収集をするにあたって、主治医の許可をとり、被検者には研究目的を十分に説明を行い了解が得られた者に対して行った。また、プラセボ群には実験終了後、通常の治療を行った。【結果】統計処理として一元配置分散分析を行った結果、VASに有意差が認められた(p<0.05)。また、多重比較(Fisher's PLSD)を行った結果、Acuscope施行群と他の3群の間にそれぞれ有意差が認められ(p<0.05)、その他の群間には有意差が認められなかった。また、マクギル疼痛質問表の点数は、Kruskal-Wallis検定を行った結果、群間に有意差は認められなかった。【考察】今回の研究では、痛みの主観的強度の変化に有意差が認められたことから、Acuscopeは急性疼痛に対して有効であると考えられた。しかし、機械を被験者に見られている等も考えられ、完全な二重盲検になっていない可能性がある。Acuscopeの入出力系がどのように行われているかは不明であるが、この機器が他の機器よりも優れていれば、各個人にとって適量の刺激が存在することになる。つまり、障害部位の電気的情報を収集することで、より効果のある電気刺激を選択することが可能になると考えられる。今後、「障害部位には本当に電気的変化が見られるか」という視点から研究を行いたい。

著者

川井 謙太朗 中山 恭秀 吉田 啓晃 宮野 佐年

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.A0799, 2006

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【目的】肩甲胸郭関節は肩関節において、最も中枢部に位置する重要な関節である。腱板機能の重要性は知られているが、腱板が機能するためには基盤となる肩甲胸郭関節の安定性が重要である。また、肩甲胸郭関節は安定化機構に加えて、上肢運動連鎖として機能する重要な関節である。肩甲上腕関節に関与する主要筋力と握力との関連性については、廣瀬らにより報告されているが、肩甲胸郭関節に関与する筋群(前鋸筋・菱形筋・僧帽筋など)との関連性については、一切報告なされていない。そこで、Hand-held Dynamometer(以下HHD)を使用し、肩甲胸郭関節に主に関与する筋群を計測し、握力との関連性を検討することを目的とした。尚、事前に検者内信頼性に優れた検査であることを確認した。<BR>【方法】当大学倫理委員会の承諾を得て、十分に研究の目的を説明した後、実験に対し同意を得た教職員を対象とした。健常女性20歳代~60歳代の各年代20名ずつ、計100名(200肩)、利き手が右手の人とした。測定項目はMMTに基づき、肩甲骨外転と上方回旋、肩甲骨内転、肩甲骨下制と内転、肩甲骨内転と下方回旋の4動作とした。抵抗を加える部位、HHDの測定パットの位置は、MMTの段階5の徒手抵抗位置と同様とし、break testとした。握力は、握力計(松宮医科精器製作所HAND DYNAMO METER KIRO)を使用し、足幅を肩幅に開いた立位、体側垂下式にて測定した。尚、左右各々3回の平均値を採用した。<BR>【結果】握力と肩甲胸郭関節に主に関与する筋力との相関関係をPearsonの積率相関係数(p<0.001)にて求めた結果、全ての動作において、握力と正の相関が認められた。肩甲骨外転と上方回旋(右:r=0.63 左:r=0.61)、肩甲骨内転(右:r=0.38左:r=0.36)、肩甲骨下制と内転(右:r=0.33 左:r=0.31)、肩甲骨内転と下方回旋(右:r=0.35 左:r=0.39)。肩甲骨外転と上方回旋に関しては、握力と有意な正の相関が認められた。<BR>【考察】本研究では、握力と全ての筋力との間に正の相関が認められたことより、握力から肩甲胸郭関節に主に関与する筋力が予測できることが確認された。また、肩甲骨外転と上方回旋筋群のみに有意な正の相関が認められた。廣瀬らは、握力と肩甲上腕関節に関与する主要筋力との関係を調べ、肩関節屈筋群のみに有意な相関が認められたと報告している。肩関節屈曲時の計測において肩甲胸郭関節は、前鋸筋の作用により肩甲骨を胸郭に固定させ安定性を高めている。勿論、僧帽筋・菱形筋などの筋群も安定性向上のため機能しているが、前鋸筋に比べると弱い。つまり、廣瀬らの計測した肩関節屈筋群と、本研究の肩甲骨外転と上方回旋筋群(前鋸筋など)は同様の動作で測定するため、類似した結果が得られたと考える。

著者

金子 功一 江部 靖子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P1212, 2010

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【目的】近年,在宅生活者の環境面で身体機能面以外にも様々な問題が生じ,在宅生活の継続が困難となっている事例がしばしば様々なメディアで取り上げられている事は周知の通りである.当診療所訪問リハビリテーション(以下,訪問リハ)でもその様な事例を経験している.本研究は,それらの事例を再度確認し,経過・対応方法などを検討し今後の更なる訪問リハ業務の質の向上を目指す目的で実態調査を行った.若干の考察を加え報告する.【対象者と方法】対象者は2002年1月から2009年9月までの訪問リハ利用者298名のうち,明らかに目的で述べた様な状況の5名(男性1名,女性4名)である.方法は対象者の属性に加え,1)対象者側と介護者が抱える問題点,3)訪問リハ介入時難渋した点,4)各事例への対応方法,5)その後の経過を訪問リハ記録より後方視的調査を行った.【説明と同意】その状況上全ての対象者に説明を行なってはいないが,ヘルシンキ宣言と個人情報保護法に基づき,一部の対象者・家族に本研究を説明し,同意を得た.また全事例の担当ケアマネ,介入した行政機関など連携を取った他職種にも同様に同意を得た.調査結果は研究目的以外に使用しない事と個人情報の漏洩に十分に注意した.【結果】1.対象者の属性は,要介護度と寝たきり度の内訳,対象者の家族構成について調査を行った.1)要介護度の内訳は,要介護2が1名,同3が2名,同5が2名であった.2)寝たきり度の内訳はA-2が2名,B-1が1名,C-1が1名,C-2が2名であった.3)家族構成の内訳については,息子と2人暮らし-2名,夫と2人暮らし-1名,妻もしくは夫と子供の3人以上の家族構成-2名であった.<BR>2.対象者と介護者が抱える問題点は以下の通りである(複数回答).1)対象者の抱える問題点は,認知症-3名,精神疾患-3名(うつ状態-2名,統合失調症-1名),その他-2名であった.2)介護者の抱える問題点は,介護放棄-4名,精神疾患-3名(うつ状態-2名,統合失調症-1名),暴力・虐待(ドメスティックバイオレンス含む)-3名,アルコール依存症-2名であった.対象者と介護者が共に何らかの問題点を複数抱えている事例も見られた.<BR>3.訪問リハの介入時難渋した点は,1)対象者への様々なアプローチが困難・時間要す-4名,2)主介護者・家族への介護方法指導が困難-4名,3)他職種と連携が取りにくい-3名,4)訪問リハの介入が困難な環境-2名,5)その他-2名であった(複数回答).<BR>4.各事例の対応は1)頻回なサービス担当者調整会議の開催-5名,2)地域包括支援センターに連絡(担当ケアマネ経由)-5名,3)対象者・介護者の訴えを傾聴,主張の一部受け入れなど-3名であった.4)警察へ通報(緊急時.ケアマネ経由)も2例存在していた(複数回答).<BR>5.その後の経過は,1)終了-3名,2)訪問リハ継続-2名であった.終了事例の内訳は,施設緊急入所-2名,他サービスに移行-1名であった.【考察】1.対象者の要介護度・寝たきり度が軽度でも,何らかの問題を抱えている事例がいた.高次脳機能障害や精神疾患の存在が訪問リハの定期的な継続の妨げになることを再認識した.また調査前,少ない家族構成の対象者に社会的な問題点が生じると考えたが対象者以外の複数の家族が問題点を抱える事例もあった.家族構成と関係なく何らかの問題が起こる可能性がある事が考えられた.<BR>2.対象者と介護者の抱える問題は予想通り多岐にわたっていた.対象者と介護者の両方に何らかの問題が複数あり訪問リハの介入,スムーズな継続を困難にしていた事例も存在した.介護者の暴力・虐待などの背景に複雑な家族関係が存在する事は諸家の報告で明らかにされている.他職種との連携が必須であると考えられえる.<BR>3.しかしながら,介護者の存在が時にはその連携の妨げになっている事例も存在する.本調査でも同様であり通常の事例よりも他職種との連携をより重要視して訪問リハに関わる必要があると考えられる.<BR>4.本調査では全事例において,困難な中でも比較的緊密に他職種と連携が取られていた.これは訪問リハ単独で問題を解決せず他職種と連携して関わる事を担当が意識していたためと考えられる.対象者・介護者へも介入し,関係を改善しようとする担当の姿勢も見られた.ただし,警察への緊急通報,施設へ緊急入所に至った事例もあり,在宅での訪問リハの介入の限界も明らかになった. 訪問リハに従事する理学療法士は理学療法の知識・技術だけではなく他職種と連携し様々な視点で対象者と介護者・家族に関わっていく事が大切である.【理学療法研究としての意義】訪問リハの実践に際しては,対象者の身体機能面へのアプローチだけでなく,その在宅生活全体を取り巻く物理的・社会的環境面へも合わせてアプローチを行なっていく必要がある.しかしながら,その施行に当たって様々な阻害因子が存在している事もまた事実である.様々な面で在宅介護の情勢が変化している昨今,本調査では決して対象者が多いわけではないが, 調査結果はその現状を端的に示唆したといえる.

著者

吉尾 雅春 西村 由香 村上 弦 乗安 整而

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.A0922, 2004

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【目的】 MRI等を用いて股関節屈曲角度の計測結果がいくつか報告されているが,いずれも骨盤の固定に問題を残している。そこで新鮮凍結遺体を用いて,骨盤を機械的に固定した状態で股関節の屈曲角度を求め,制限要因などについて検討したので報告する。<BR>【方法】 札幌医科大学および韓国カトリック大学に献体された平均年齢74.1歳(45~89歳)の新鮮凍結遺体男性11体女性5体21股関節を解凍して用いた。変形性股関節症や骨折の既往を視認できたものは対象から外した。遺体から骨盤と大腿を切離し,股関節関節包以外の軟部組織をすべて除去した。上前腸骨棘と恥骨結節とを結ぶ線が固定台と水平になるように台上に骨盤を載せ,クランプを用いて固定した。まず股関節内旋外旋・内転外転中間位(中間位)で検者Aが大腿骨を持って制限があるまで股関節を屈曲させ,検者Bがそのときの最大角度を測定した。さらにそこから股関節を最大外転したとき(外転位)の最大屈曲角度を求めた。屈曲角度は骨盤長軸を基本軸に,大転子と大腿骨外側上顆とを結ぶ線を移動軸にして,Smith & Nephew Rolyan社製ゴニオメーターを用いて1度単位で計測した。最大外転角度は矢状面に対する大腿骨のなす角度とした。角度計測後,股関節関節包を前方から切開して股関節を解放し,屈曲時に何が制限要素になっているか肉眼的に観察した。その後,股関節を離断し,骨盤と大腿骨の形態計測を行い,股関節屈曲角度との関係を調べた。統計学的有意水準は5%とした。<BR>【結果】 股関節中間位における最大屈曲角度は93.0±3.6度であった。外転位の最大屈曲角度は115.4±9.2度で,最大外転角度は23.6±4.7度であった。年齢と中間位での最大屈曲角度との関係はなかった。中間位と外転位での最大屈曲角度は正の相関(r=0.668)を示した。関節包前面を切開して中間位で最大屈曲したとき,大腿骨の転子間線から約1cm骨頭側の頸前面が関節唇に衝突し,それ以上の屈曲はできなかった。前捻角は15.4±5.6度で中間位での最大屈曲角度と正の相関(r=0.521)がみられた。頸体角は124.1±5.0度で,最大屈曲角度との相関はみられなかった。大腿骨頭の直径は476.3±27.7mmで最大屈曲角度との相関はなかった。大腿骨転子間線中央から骨頭先端までの距離は679.2±49.9mmで,最大屈曲角度と負の相関(r=-0.461)がみられた。<BR>【考察】 骨盤を機械的に固定したときの股関節中間位における屈曲角度は平均93度で,外転位では115度であった。その制限因子は骨性のものであり,前捻角と大腿骨転子間線中央から骨頭先端までの長さが影響を与えていた。生体では大殿筋等の拮抗筋や股関節前面の軟部組織が制限要因となり,屈曲角度はさらに小さくなる可能性がある。臨床的に参考値としている120~130度のうち,30~40度は骨盤の傾きによることが明らかとなった。

著者

福地 康玄 外間 伸吾 福嶺 紀明 上原 大志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.H2-113_1-H2-113_1, 2019

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<p>【はじめに】</p><p> 大胸筋完全断裂は比較的稀な疾患とされているが、近年報告例が増えており、受傷後早期の外科的治療を施せば良好な成績が得られるとされている。しかし、術後に対する理学療法の報告は少なく、未だ確立されていないのが現状である。今回、大胸筋断裂後に縫合術を施行した症例の理学療法を経験したため、考察と課題を踏まえ報告する。</p><p>【方法】</p><p> 症例は46歳、男性、左利き。バスケットボール審判、高校バスケットボール部コーチである。平成29年9月12日、ベンチプレス(85kg)をしている際、水平外転を強制され左肩を受傷。当院受診し、MRIにて大胸筋皮下断裂と診断。近医紹介となり、平成29年10月16日に大胸筋縫合術施行。手術はフットプリント(LHB groove外側)に骨溝を作製し、3本アンカー挿入。Mason-Allen法にて6針縫合。その後退院となり、平成29年10月27日より外来リハビリ開始。術後プランは、2週まではスリング、バストバンドにて固定。3から5週間はスリングのみ、肩甲上腕関節の他動運動開始(外旋は下垂位で中間位まで、挙上は内旋位で90°まで)、5週から制限なく可動域運動可、8週から抵抗運動開始、3ヶ月から軽負荷運動許可、5ヶ月から制限なしであった。評価はリハビリ終了の目安である5ヶ月目とした。筋力改善の評価として乳頭部胸囲の周計(5週と5ヶ月を比較)と徒手筋力計モービィMT-100(酒井医療社製)を使用し測定。単位はkgfと設定した。計測肢位は屈曲90°伸展0°内転30°外転30°内旋0°外旋0°水平外転(肩甲骨面上肘屈曲位)と設定し、2度計測しその平均値を健側と患側にて比較した。</p><p>【結果】</p><p> 胸囲は5週の99cmから5ヶ月で102cmと3cmの拡大を認めた。肩関節可動域は 屈曲165°伸展30°外転170°内旋Th10第1肢位外旋60°第2肢位外旋80°とほとんど正常可動域まで改善が見られた。筋力(左/右)は屈曲にて21.75/19.7、伸展にて23.95/22.2、内転にて25.5/27.8、外転にて17.2/17.35、内旋にて11.25/15、外旋にて18.7/23.05、水平外転にて18.3/20.45であり健患比においても80%以上の改善が見られた。</p><p>【考察】</p><p> 奥脇¹⁾は、完全断裂の場合スポーツ選手では積極的に手術を進めており、保存的に治療した場合、多くは筋力低下や疼痛が残存すると報告している。また内山ら²⁾は、手術時期について、早期(6週間以内)手術例は痛み、筋力回復、スポーツへの復帰率、満足度とも陳旧例(6週間以上)や保存例に比べ有効であると報告している。本症例においても、早期に手術に及んだ結果、可動域や筋力において良好な成績を示し過去を裏付ける結果となった。今回、理学療法を行うにあたって難渋した点が、固定期間中の安静時痛や動作時痛といった疼痛である。過去の症例報告より固定期間は3週又は、4週の固定期間という報告が多く、また固定肢位は屈曲、内転、内旋位にてスリング、バストバンド固定が主流とされている。今回は5週間の固定期間であったが、上記でも述べた通り、予後は良好であり固定期間においては問題ないと思われる。しかし、固定期間中に大胸筋の過度な緊張による安静時痛や腋窩部にて神経痛が出現し、可動域練習等を行うにあたって難渋を示す場面が多々見られた。本多ら³⁾は、外転装具では肩関節が水平内転位となるため大胸筋の緊張が緩むとして外転装具を使用している。スリング、バストバンドでは固定肢位において常に腋窩や術部圧迫状態であることが疼痛を助長していると考え、外転装具を固定手段の一つとして考慮することも必要ではないかと考える。</p><p> 文献1)奥脇透: 陳旧性大胸筋皮下断裂の一例.肩関節.1996:20:379-382.</p><p> 2)内山善康,繁田明義,他: 大胸筋腱皮下断裂に対する術後成績—Endobuttonを使用した骨内埋め込み術—.肩関節.2009:33:773–776.</p><p> 3)本多孝行,鈴木晶,他: Knotless Anchorを用いて修復した陳旧性大胸筋断裂の1例.整スポ会誌.2018:38:158-161.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は、当院倫理委員会にて承認を 得た。患者には ヘルシンキ宣言に基づいて文書と口頭にて意義、方法、不利益等について説明し同意を得て実施した。</p>

著者

永野 忍 諫武 稔 時吉 直祐 久保田 正一 磯邊 恵理子 中元 洋子 笹栗 淳子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>公益社団法人福岡県理学療法士会(以下,県士会とする)の会員数は5,399名(平成28年1月時点)であり,その内,女性理学療法士の占める割合は約4割である。女性理学療法士の復職に関わる課題は多岐に渡り,中でも結婚・出産・育児などのライフイベントにより離職した後の復職は大きな課題となっている。そこで今回女性理学療法士の就業環境に関する実態を把握するため県士会の会員を対象にアンケート調査を実施した。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>県士会会員5,399名を対象に就業に関するアンケート調査を実施した。調査期間は平成28年1月4日から1月31日の28日間とした。アンケートは県士会ホームページへの掲載と郵送による配布とし,回答はインターネットによる回答とFAXでの回答とした。アンケートの回答方法は選択肢の回答もしくは自由記載とした。調査内容は,離職経験の有無とその理由,復職に必要な要件,生理や産前産後・育児休暇の取得状況,妊娠中の就業継続の有無と継続に必要な要件,そして就業継続時の妊娠トラブル,更に就業を継続するための要件とした。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>回答者数は2,815名,回収率は52.1%であった。男性会員の約56%,女性会員の約46%から回答が得られた。男性・女性ともに回答者の約23%は離職経験があった。離職理由について,男性は「スキルアップ」が最も多く,女性では「業務内容や待遇への不満」が最も多かった。また,離職理由に「妊娠」「出産」「育児」「介護」と回答したのは女性に多い傾向がある。離職後,自宅会員の復職意欲についての回答は「今すぐ復職したい」「いずれは復職したい」が約90%を占めていた。生理休暇の利用状況は「利用できる・できていた」が約18%,産前産後・育児休暇の利用状況は「利用できる・できていた」は約68%から85%であった。そして,それらの休暇を取得するための要件として共通していたのは「職場の理解」と「スタッフ数等の職場環境の影響」であった。妊娠中に「就業を継続している・していた」と回答した者の妊娠のトラブルについては「トラブルの経験がある」が約64%であった。就業を継続するための要件として「職場の理解と協力」と回答したのは男性約58%,女性約80%であった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>結果より,就業継続意思の高い女性理学療法士であっても女性特有の体調変化(生理等)やライフイベント(妊娠・出産等)によって就業の継続が難しくなっていることが考えられた。また,就業環境により離職や復職が困難になっているのではないかと考えられた。今回の結果より,女性理学療法士が就業を継続するために必要な要件として「職場の理解と協力」が重要であることが伺えた。今後は,就業継続意欲のある女性理学療法士がその業を続けることができる就業環境の整備について具体的な対策が必要と考える。</p>

著者

石田 静香 高木 領 藤田 直人 荒川 高光 三木 明徳

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.AbPI2070, 2011

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【目的】外力によって損傷を受けた骨格筋は、Caイオンの流入により生じる二次的な損傷部と非壊死領域の間に境界膜を形成する(松本, 2007)。筋は損傷を受けると変性、壊死後、再生する、という過程をたどる(埜中, 2001)ことから、再生の前段階である変性、壊死という二次損傷を最小限に抑えることは、次に続く筋の再生過程にも大きく影響すると考えられる。臨床場面、特にスポーツの現場では筋損傷後に寒冷療法を用いることが多い(加賀谷, 2005)。われわれは筋損傷後に与える温度刺激が筋の再生にどのように影響するのかを調べてきた。高木(2009)は、寒冷刺激によってマクロファージの進入が遅れることから、骨格筋の再生が遅延する可能性を報告した。また、Kojimaら(2007)は温熱刺激が筋損傷後の再生に重要な役割を担うと報告している。そこで、われわれは実験動物に筋損傷を惹起させた後、その二次損傷と再生過程が温度刺激によってどのように変化するのかを、寒冷、温熱双方の刺激を加えることで確かめることとした。<BR>【方法】8週齢のWistar系雄ラット15匹の前脛骨筋を用いた。動物を筋損傷のみの群(C群:n=5)、筋損傷後寒冷刺激を与える群(CI群:n=5)、損傷後温熱刺激を与える群(CH群:n=5)の3群に分けた。前脛骨筋を脛骨粗面から4mm遠位で剃刀を用いて約2/3の深さまで横切断し、筋損傷を惹起した。筋損傷作製から5分後に20分間の寒冷刺激あるいは温熱刺激を加えた。寒冷刺激は高木ら(2009)の方法に倣い、ビニール袋に砕いた氷を入れ、筋を圧迫しないように下腿前面に当てた。温熱刺激は約42度に温めた湯を入れたビニール袋を下腿前面に当てた。湯を入れたビニール袋は2分毎に交換した。これにより、筋温は寒冷刺激で約20度低下し、温熱刺激で約10度上昇した。筋切断から3,6,12,24,48時間後に、動物を灌流固定し前脛骨筋を採取した後、浸漬固定を行い、エポキシ系樹脂に包埋し縦断切片を作製した。厚さ約1&#181;mで薄切し、1%トルイジンブルーで染色して光学顕微鏡で観察した。<BR>【説明と同意】全ての実験は所属施設における動物実験に関する指針に従って実施した。<BR>【結果】損傷3時間後、全群で損傷部とその周辺に染色性の低下が見られた。これは48時間後まで徐々に進行した。CH群での染色性の低下が著明で、CI群では低下が抑制されていた。損傷3時間後から、全群で境界膜形成が進行し、12時間後には大部分の筋線維で境界膜が形成された。非壊死領域で、筋線維の長軸方向と平行に伸びる細長い空胞が3,6時間後に観察された。1視野あたりの空胞数の平均を調べたところ、C群1.0個、CI群2.3個、CH群4.3個であった。CI群、CH群ではC群と比較して大きな空胞が観察された。損傷3時間後、全群で単核の細胞が損傷筋線維内に観察され、本細胞は形態学的にマクロファージであると判断できた。筋線維内に進入したマクロファージ数は48時間後まで増加し続けた。筋衛星細胞は6時間後から全群で観察され、24時間後まで増加した。12時間後において全群で肥大化した筋衛星細胞が観察された。CH群では24時間後に、C群では48時間後に筋芽細胞が明らかに観察できたが、CI群では48時間後でも明らかな筋芽細胞は観察できなかった。<BR>【考察】損傷3時間後から観察された壊死領域の染色性の低下は、Caイオン流入による蛋白分解を示していると考えられる。CH群において染色性の低下が進行していたことから、今回の温熱刺激は蛋白分解を促進した可能性がある。CI群では染色性の低下が抑制されたことから、寒冷刺激は蛋白分解を抑制したと考えられる。損傷3,6時間後、境界膜が不完全な領域で、筋線維内に空胞が観察された。すなわち、この空胞は境界膜が不完全な段階でCaイオンが筋線維内に部分的に流入したために生じたと考えられる。CH群で多くの空胞が観察されたことは、温熱刺激により蛋白分解が促進され、境界膜形成前に二次損傷が進行した現象であろう。CI群における多数の空胞形成は、寒冷刺激により蛋白分解が抑制されたものの、境界膜形成や細胞小器官の集積がそれ以上に遅延したために生じたと考えられる。CH群における24時間後の筋芽細胞の出現は、骨格筋の再生過程の初期には温熱刺激が効果的である可能性を示唆していると考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究により、損傷急性期に与える温熱刺激は二次損傷を助長するが、再生過程においては効果的であることが示唆された。今後の臨床応用に興味深い示唆を与えたと思われる。

著者

大久保 優 梛野 浩司 岡田 洋平 生野 公貴 河口 朋子 岡本 昌幸 松下 祥子 高取 克彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.B4P2152, 2010

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【目的】パーキンソン病患者の機能障害の一つとして,体軸回旋の減少など体幹機能障害があげられる。体幹機能は,ベッド上の寝返り動作や起きあがり動作,歩行時の方向転換,リーチ動作に重要な要素であり,パーキンソン病患者ではこれらの動作が障害されやすい。体幹機能障害は,Hohen & Yahr (H&Y) stage1~2の発症早期から生じると報告されており,病期が進行したH&Y stage3~4の患者では,円背や脊柱の側彎など体幹の変形が問題となる。パーキンソン病患者のリハビリテーションを効果的に行うためには,その特性を反映する客観的な体幹機能評価が必要である。体幹機能評価として,Trunk Impairment Scale(TIS)があげられ,パーキンソン病患者においても有用であると報告されている。しかし,TISの副項目では天井効果が認められており,項目数が多いため測定に時間を要する。もう一つの体幹機能評価として,座位側方リーチテスト(Sit-and-Side Reach test; SSRT)があげられる。脳卒中患者に対して,非麻痺側のSSRTを行った場合,その信頼性は高く,TISとの高い相関も見られ,体幹機能評価として有用であると報告されている。パーキンソン病患者においても,SSRTは体幹機能やその左右差を捉える上で有用である可能性があるが,そのような報告は見られない。本研究の目的は,パーキンソン病患者におけるSSRTと重症度や他の体幹機能との関係を調べ,その妥当性について検証することである。<BR><BR>【方法】対象は,パーキンソン病患者17名であった(平均年齢69.9±9.2歳,男性11名,女性6名,H&Y stage1:1名,2:2名,3:7名,4:7名,平均罹病期間7.3±5.7年)。全ての対象者は口頭指示を理解可能であった。腰痛や脊柱の手術の既往がある者は除外した。評価項目は,SSRT,TIS,Unified Parkinson's Disease Rating Scale part3 (UPDRS-motor)とした。SSRTは,ハンガーラックを用いて作成したスライド式の測定器と40cm台を用いた。測定方法は,開始肢位を40cm台上端座位,上肢90°外転位とし,側方に最大リーチするように指示した。初め三回を練習とし,その後二回測定を行いその平均値を統計解析に用いた。また,左右とも測定し,値が低い方を障害側の体幹機能を反映する指標と捉え,採用値とした。評価は抗パーキンソン病薬の影響を考慮し,服薬1.5~2時間後に統一した。統計解析は,Spearmanの順位相関係数を用いてSSRTとTIS,SSRTとUPDRS-motorとの関係について調べた。またH&Y stage3の患者群と,stage4の患者群のSSRTの差について,Mann-WhitneyのU検定を用いて調べた。<BR><BR>【説明と同意】全ての対象者には,口頭にて本研究の趣旨を十分に説明し,研究参加の同意を得た。<BR><BR>【結果】SSRTとTISの間には,有意な中等度の相関が認められた(ρ=0.51,p=0.04)。また,SSRTとUPDRS-motorとの間にも中等度の負の相関が認められたが,有意ではなかった(ρ=-0.45,p=0.07)。またstage4群はstage3群と比較して,有意にSSRTの値が小さかった(stage3群24.6±6.3cm,stage4群14.2±7.6cm,p=0.04)。<BR><BR>【考察】SSRTとTISとの間に中等度の相関が認められたことから、SSRTはパーキンソン病患者の体幹機能評価として有用である可能性が示唆された。また,SSRTとUPDRS-motorとの間に有意ではないが中等度の相関が認められたこと,stage3群と4群の間に有意な差を認めたことから,SSRTはパーキンソン病患者の重症度を反映する可能性もあると考えられた。今後は症例数を増やし,SSRTの長期的な変化や他のH&Y stageとの関係について検証する必要がある。また,パーキンソン病患者のSSRTの左右差や健常高齢者との差異について検証していく必要がある。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】パーキンソン病患者のリハビリテーションを行う上で,長期にわたって体幹機能を維持することは,身体機能やADL,QOLを維持する上で重要である。しかし,客観的で定量的な体幹機能評価は少ない。今回の研究結果より,SSRTはパーキンソン病患者の体幹機能評価として,有用である可能性が示唆された。また,今回の結果より,SSRTが重症度の差異を捉えることができたことと,定量的な評価であることから,長期にわたって継時的にパーキンソン病患者の体幹機能の変化を捉えることができる可能性があると考えられる。

著者

梛野 浩司 中村 潤二 三ツ川 拓治 生野 公貴 徳久 謙太郎 岡田 洋平 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.E3P2206, 2009

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【目的】高齢者の転倒・転落は寝たきりの原因となるため重要視されている.転倒に関わる因子は内的因子と外的因子に分類され、さまざまな報告がなされている.近年、Functional Reach Test(FRT)は簡便に使用できるため高齢者の転倒予測ツールとして用いられている.しかし、FRTは前後方向のバランスを測定しているのみである.転倒に関する調査によると、後側方への転倒で大腿骨頸部骨折のリスクが3~6倍になることが示されている.このことから、前後方向へのバランスだけでなく側方へのバランスが危険な転倒を予測する因子として重要であると考えられる.そこで今回、我々は健常高齢者を対象に側方へのバランス指標として坐位での側方リーチ距離を測定し、転倒との関係について調査したので報告する.<BR><BR>【方法】対象はN県U市の転倒予防教室に参加した健常高齢者74名(男性35名、女性39名、平均年齢76.2±5.9歳)とした.全参加者に対して事前に測定の目的を説明し同意を得た上で測定を行った.測定項目は、FRTおよび坐位側方リーチ距離とした.その他、過去1年間の転倒の有無および複数回転倒の有無についてアンケート調査を行った.FRTはDuncanらのスライド法に準じて行った.坐位側方リーチについては、測定機器としてハンガーラックを用いて作成したスライド式の測定器と、40cm台を用いた.測定方法は、開始肢位を40cm台上端座位、リーチ側上肢を90°外転位とし、最大リーチを行うよう指示した.アンケート調査の結果より対象者を転倒なし群、1回転倒群、複数回転倒群の3群に分けFRTと座位側方リーチ距離について比較を行った.また、FRTと坐位側方リーチ距離との関連性についても検討した.統計解析はKruskal-Wallis検定を使用し、有意差を認めた場合には多重比較検定を行った.FRTと坐位側方リーチ距離との関連性についてはピアソンの積率相関係数を求めた.有意水準はp<0.05とした.<BR><BR>【結果】アンケート調査の結果、転倒なし群54名、1回転倒群11名、複数回転倒群7名であった.FRT(p=0.085)では3群間に有意な差を認めなかった.坐位側方リーチ距離(p=0.035)では有意な差を認め、多重比較検定では複数回転倒群が他の2群よりも有意に低値を示した.FRTと坐位側方リーチとの関連性はr=0.123と低い相関関係であった.<BR><BR>【考察】今回の結果では、FRTでは複数回転倒群と転倒なし群で差を認めなかったことに対し、坐位側方リーチ距離では有意な差を認めたことから、複数回転倒する可能性のある高齢者を簡便に抽出することができる可能性が考えられた.身体の平衡機能には様々な要因が関わっているが、FRTと坐位側方リーチ距離において弱い相関関係しか認められなかったことから、坐位側方リーチ距離とFRTとでは異なった機能を評価できるものと考えられた.坐位側方リーチ距離は体幹機能をより反映しているものと考えられ、転倒に対する体幹機能の重要性が考えられた.

著者

三ツ川 拓治 中村 潤二 生野 公貴 徳久 謙太郎 梛野 浩司 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O3029, 2010

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【目的】脳卒中片麻痺患者の歩行能力や日常生活動作(ADL)の獲得には様々な因子が関与している。特に体幹機能は、四肢の随意運動時の身体近位部の固定などに関与するため重要であるといわれている。しかし、歩行能力やADLと下肢機能との関連を報告したものは多いが、体幹機能との関連を報告しているものは少ない。先行研究では、既存の体幹機能評価法であるTrunk Control Test(TCT)とTrunk Impairment Scale(TIS)が、歩行能力とADLに関連していることが報告されており、その中でもTISのほうがより脳卒中片麻痺患者の歩行能力と関連していることが示唆されている。しかし、TISは項目数が多く、評価に時間を要する。そこで我々は、体幹での制御を必要とし、座位での側方へのリーチ距離を測定する座位側方リーチテスト(Sit-and-Side Reach Test;SSRT)を考案した。SSRTはTCTやTISとの妥当性が示されており、脳卒中片麻痺患者の体幹機能を評価することのできる新しい指標であると考えられる。そこで、本研究では新しい体幹機能評価法であるSSRTと 歩行能力やADLとの関連を検討することとする。<BR>【方法】対象は当院回復期病棟及び療養型病棟に入院中の脳卒中片麻痺患者36名(男性15名、女性21名、平均年齢69.3±13.7歳)とした。SSRTの測定は、ハンガーラックを用いて作成したスライド式の測定器と40cm台を用いた。測定方法は、開始肢位を40cm台上端座位、非麻痺側上肢90°外転位とし、側方へ最大リーチするよう指示した。測定中は非麻痺側下肢を床面から動かさないよう注意を促した。初めの2回後の3回を測定し、その平均値を統計解析に用いた。その他の評価項目は、歩行能力としてFIM歩行項目、歩行自立度はFIM歩行項目の6以上を自立群とし、5未満を非自立群として判別した。またADLとしてBarthel Index(BI)を評価した。統計解析は、SSRTと各項目の相関をスピアマンの順位相関係数を用い算出して検討した。また歩行の自立群、非自立群の比較はt検定にて行った。有意水準はすべてp<0.05とした。<BR>【説明と同意】本研究は、研究実施施設長の承認を得て行われた。対象者には文書にて本研究の趣旨を説明し、書面での同意を得た。<BR>【結果】SSRTは全対象者では23.7±6.8cm、歩行の自立群14名では27.6±5.6cm、非自立群22名では21.1±6.4cmであった。SSRTとFIM歩行項目との間では中等度の有意な相関(ρ=0.58,p=0.0002)があった。また歩行の自立群と非自立群のSSRTの間には有意差(p=0.004)が認められた。BIは79.9±17.4点であり、SSRTとBIとの間では高い有意な相関(ρ=0.72,p<0.0001)があった。【考察】SSRTが歩行自立群と非自立群との間で有意差があったことから、SSRTで示される体幹機能が歩行自立度に関係していると考えられた。またFIM歩行項目との間で中等度の相関、BIとの間に高い相関があった。これは先行研究においてTCT、TISが歩行能力、ADLに関連しているとの報告と一致している。このことからSSRTで示される体幹機能は歩行能力やADLの獲得に関連している一つの重要な因子であると考えられた。また今回の結果から、SSRTが今後、臨床現場において有用な一指標となる可能性があると考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】脳卒中片麻痺患者の歩行能力やADLに体幹機能が大きく関連しており、現在、臨床で使用されているTCTやTISとの相関も報告されている。しかしTCTやTISといった評価法は定量的ではなく客観性に欠けている。本研究で使用したSSRTはリーチ距離にて評価をするため定量的・客観的である。また項目数の多いTISに比べて簡便に評価が可能であり、患者への負担を軽減することができる。そのためSSRTは臨床的な指標であると考えられる。しかし本研究は、横断研究であるため、今後はさらに予測妥当性についても検討する必要がある。

著者

中村 潤二 三ツ川 拓治 生野 公貴 徳久 謙太郎 梛野 浩司 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O1029, 2010

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【目的】近年の報告では脳卒中片麻痺患者において上下肢の障害だけでなく, 体幹屈曲筋・伸展筋・回旋筋等の筋力低下といった体幹機能障害の存在が証明されている。体幹機能は四肢の随意運動時の身体近位部の固定や起き上がり, 歩行などの基本動作の獲得のために重要であると考えられている。脳卒中患者の中で急性期に体幹機能が高い者は, 退院時の日常生活動作得点が高いとしており, 機能的予後を予測する因子としても重要であるとしている。体幹機能を評価する方法には筋電図などの特別な機器を用いた方法があるが, 臨床での使用は利便性に欠ける。簡便に体幹機能を評価する方法には古くからTrunk Control Test (TCT) が知られているが, これは4項目の身体パフォーマンスを3段階で評価しているため段階付けの幅が大きく, 天井効果があることなどが問題とされている。他の評価法としてはTrunk Impairment Scale (TIS) があり, 構成概念妥当性, 併存的妥当性, 高い再現性が報告されている。TISは静的座位バランス, 動的座位バランス, 協調性について評価しているが, 順序尺度であり項目数が17項目と多いため測定に時間を要する。そこで我々は定量的な評価が可能な座位での側方リーチテスト (Sit - and - Side Reach Test : SSRT ) 考案した。SSRTはTCT, TISとの併存的妥当性が確認されているがその再現性は報告されていない。そこで本研究の目的はSSRTの検者内・検者間再現性と測定誤差を検討することとした。<BR>【方法】対象は当院回復期病棟及び療養型病棟に入院中の脳卒中片麻痺患者32名 (男性17名, 女性15名, 平均年齢67.6± 16.4歳) とした。重篤な脊柱の変形を有する者, 高次脳機能障害等により指示を理解できない者は除外した。SSRTの測定にはハンガーラックを用いて作成したスライド式の測定器と40cm台を用いた。測定は開始肢位を40cm台上に端座位をとり, 測定器を非麻痺側肩峰の高さに合わせた後, 非麻痺側肩関節90°外転, 手指伸展位とし, 非麻痺側へ最大リーチするように指示した。測定中は非麻痺側下肢を床面から動かさないように注意を促した。SSRTは初めの2回を練習とし, その後3回測定し, 各測定値及びその平均値を統計解析に用いた。検者間再現性を検証するために測定は2名の検者で合計2セッション行った。2セッション目の測定は最初の測定より1~2日以内に測定した。また他の検者の測定結果を測定終了時まで教えないことで, 先入観に基づく測定バイアスを排除した。検者内再現性の検討には測定値間の級内相関係数 (Intraclass Correlation Coefficient: ICC) を求め, 検者間再現性の検討は各検者の測定平均値の差を対応のあるt検定にて確認し, そのICCを求めた。また測定の精度を検証するために測定標準誤差 (Standard Error of Measurement: SEM) , 最小検知変化 (Minimal Detectable Change: MDC) を算出した。有意水準は5%とした。SEMは測定値に生じる誤差を表し, MDCは検知可能な変化の最小値を表す。<BR>【説明と同意】本研究は, 研究実施施設長の許可を得て行われた。全ての対象者には文書にて本研究の趣旨を説明し, 書面での同意を得た。<BR>【結果】SSRTの測定値は平均22.8± 7.5 cmであった。各検者の測定平均値の間に有意な差はなかった (P > 0.05)。SSRTの検者内再現性は検者AにおいてICC = 0.97 (95%信頼区間 (CI ): 0.94-0.98) , 検者BはICC = 0.97 (95%CI: 0.95-0.99) であった。また検者間再現性はICC = 0.91 (95%CI: 0.82-0.96) で, SEMは2.3 cm, MDCは6.4 cmであった。<BR>【考察】今回の結果からSSRTは良好なICCを示し、検者内・検者間再現性が高いと考えられる。またSSRTを用いた場合には測定結果に2.3 cm程度の測定誤差が生じることが明らかになった。その測定誤差はSSRTの平均値の約10%程度であった。MDCは一症例のSSRTを経時的に測定し, その変化が統計学的に有意と認められる最小値であり, 1回の測定で6.4 cmの改善または悪化がないと真の変化とは言えず, それ以下は測定誤差の範囲内であることが示唆された。これらのことからSSRTは優れた再現性, 測定の精度を有していると考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】脳卒中片麻痺患者において体幹機能の重要性が報告されている。体幹機能を評価する方法にはいくつかの方法が報告されているが評価の天井効果や項目数の多さ, 定量的な評価ができないといった問題点がある。SSRTは評価方法の特性上, 簡便かつ客観的で連続尺度による定量的な評価が可能である。今回の結果からSSRTは優れた再現性, 測定の精度を有しており, 脳卒中患者の体幹機能の経時的な変化を評価することも可能であると考えられる。今後はさらにSSRTの測定特性について検討していく必要がある。

著者

兼松 大和 徳久 謙太郎 宇都 いづみ 鈴木 敏裕 大成 愛 三好 卓宏 藤村 純矢 高取 克彦 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.A0680, 2007

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【はじめに】<BR>ファンクショナルリーチ(FR)テストは臨床や研究場面、介護予防事業などで広く用いられている動的バランスの臨床評価指標である。先行研究によると健常成人や高齢者におけるFRテストの再現性は良好であると報告されている。しかし、脳卒中片麻痺患者においてその再現性を検討した報告は少ない。また、一症例の継時的な動的バランス変化の有無を評価する際には、測定値にどの程度の測定誤差が生じるかを知ることは有用である。本研究の目的は、脳卒中片麻痺患者におけるFRテストの検者内再現性と測定誤差を明らかにし、実際の臨床での評価場面において有用な情報を提供することである。<BR>【対象及び方法】<BR>対象は2施設に入院中の脳卒中片麻痺患者のうち、立位保持が20秒以上可能で、指示理解良好な者31名(男20名・女11名、平均年齢69.2±10.8歳)である。FRはハンガーラックにメジャーを貼り付けて作成した自作の測定器にて測定した。靴を履いた状態で測定すること、肩峰の位置から前方リーチによる最大到達点までの距離を測定し、上肢長を引いてFR算出すること以外はDuncan等による原著の方法に従った。測定は同一検者により行われ、2回の練習後、3回の測定を1セッションとし、2セッション実施した。セッション間隔は1~2日とした。<BR>【分析】<BR>検者内再現性の検討には、異なるセッションの測定値間の級内相関係数(ICC)を求めた。測定誤差の分析は一般化可能性理論により行った。セッションと反復を要因とする2要因完全クロス計画の下、主効果と交互作用の分散成分推定量を求めた。この情報を基にセッション回数や反復回数を変更した測定条件下での測定の標準誤差standard error of measurement(SEM)および最小検知変化minimal detectable change(MDC)を求めた。<BR>【結果】<BR>異なるセッションの測定値間のICC(1,1)は0.975であった。SEMとMDCは1回の測定では1.7cmと4.8cmであり、測定反復回数を変更すると2回の平均値では1.4cmと4.0cm、3回の平均値では1.3cmと3.7cmに減少した。測定セッション回数を変更すると、2回の平均値では1.4cmと3.8cmに減少した。<BR>【考察・まとめ】<BR>異なるセッションの測定値間において優秀な級内相関が得られたことから、脳卒中片麻痺患者のFRテストの検者内再現性は良好であるといえる。原著の方法と同じく2回の練習後、3回測定の平均値を使用した場合、1.3cmのSEMが生じることが明らかになった。MDCは一症例のFRを継時的に測定し、その変化が統計学的に有意と認められる最小の値であり、原著の方法では3.7cm以上の変化がないと真の変化(改善・悪化)とは言えず、測定誤差範囲内であることが示唆された。<BR>

著者

高見 奈津子 前平 奈加 石井 照子 宗形 成子 二瓶 忠臣 小室 英生 奥山 高司 関和 良太 江口 紘也 推名 翔太 大森 圭貢

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】介護予防通所リハビリテーション(以下通所リハ)は介護予防,特に三次予防の役割を有する。高齢化が進み2010年,N市の高齢化率は23%となる中,当通所リハもこの役割を担ってきた。当通所リハでは①心身機能と生活状況聴取,②身体機能練習として四肢体幹筋力練習,バランス練習,起居移動動作練習を行っている。本研究の目的は,1.利用者の身体機能検査平均値と健常高齢者平均値との比較,2.転倒カットオフ値との比較,3.初回最終検査値の変化,これらより通所リハの効果を明らかにする事である。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【方法】対象は,当通所リハ開始1か月以内に初回検査,その後平成26年4月から平成28年4月の間に最終検査を実施した75歳以上の要支援認定者(以下要支援者)17名(男性4名,女性13名)。年齢は初回最終検査の順に81.5±5.1歳と84.8±4.1歳。初回最終検査までの期間は平均37カ月±25カ月で最短7カ月,最長82カ月。通所頻度は週1から2回。検査項目は握力,5m最大歩行速度(以下歩行速度),ファンクショナルリーチテスト(以下FRT),timed up and goテスト(以下TUG)の結果を後方視した。先行研究に75歳以上要支援者の身体機能報告は少なかったため平均値を健常高齢者平均値と比較し,平均値を超えた割合を算出した。また対応のあるt検定を用い初回最終検査で各項目の違いを分析した。FRTとTUGは先行研究から転倒リスクのカットオフ値15.3cm以下と13.5秒以上に相当しない割合を算出した。次に検査項目毎に初回最終で維持向上した割合を算出した。更に各項目の初回最終の変化率を算出し介入期間との相関より関与期間の影響をみた。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結果】初回最終検査の平均値は,握力は20.0±7.2kg,19.5±6.9kg,歩行速度は0.73m/秒,0.86m/秒,FRTは18.6±7.2cm,20.2±6.9cm,TUGは17.9±10.8秒,18.0±9.0秒であった。t検定ではいずれの項目も有意差はなかった。健常者の平均値を超えた割合は,初回最終検査の順に握力は59%と71%,歩行速度は29%と18%,FRTは12%と24%,TUGは0%と0%であった。転倒リスクとの比較では初回最終検査の順にFRTが64.7%と71%,TUGが41.2%と34.4%であった。初回最終検査の間で維持向上した割合は握力52.9%,歩行速度58.8%,FRT64.7%,TUGは58.8%であった。また関与期間と初回最終変化率は5m最大歩行速度以外では相関がなかった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結論】身体機能は加齢に伴う有意な低下がなく,半数以上の身体機能が維持向上できていると考えられた。また健常高齢者との比較でもTUGを除くいずれの項目も平均値を超えた割合は増加しており通所リハによる効果があったと考えられた。関与期間にはややばらつきがみられたが歩行速度以外は相関がなく影響は少なかった。しかしバランス機能が健常高齢者の平均値より低い傾向にある事,初回最終で維持改善しない者が存在する事より今後はその者に対する関わり方を検討することで更なる効果が期待できると考えられた。</p>

著者

河津 弘二 古閑 博明 岡本 和喜子 槌田 義美 松岡 達司 本田 ゆかり 大田 幸治 久野 美湖 吉川 桂代 山下 理恵 山鹿 眞紀夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0188, 2005

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【はじめに】熊本県菊池地域リハビリテーション支援センター(以下支援センター)では、市町村の介護予防事業を積極的に支援してきた。支援内容は、転倒予防・関節痛予防に対する講話と運動指導、体力評価、そして介護予防の指導等である。今回、元気・虚弱高齢者(介護保険非該当)を対象に、身体面で介護予防を目的とした、統一的な運動プログラム「長寿きくちゃん体操」を開発したので報告する。<BR>【背景】支援センターでは、市町村等の介護予防事業従事者(以下従事者)に介護予防の指導を行い、それを従事者が地域住民に直接指導できるように取り組んできた。しかし、運動面に関しては統一化したプログラムがない為、従事者が地域住民に具体的な対応をするのは困難であった。また、支援センターからの地域住民に対する直接指導も単発的となり、運動を継続して実施できず、市町村全体としての介護予防に繋がりにくいのが現状であった。そこで、日常に安全で効果的な運動を継続できるように、統一化した運動プログラムを開発した。そして従事者や高齢者団体が研修を受ける事で、菊池圏域全体の介護予防に繋げるように企画した。<BR>【内容】「長寿きくちゃん体操」は、老人クラブと医療、保健、福祉との連携で開発した。運動を学習しやすいようにビデオと冊子を作成し、ビデオは説明編と実技編の2種類とした。そして簡単に自宅でできるように1枚のパンフレットも作成した。体操の継続した実施を考えた場合、時間の配慮は必要であった。その為、実技編では上映時間約25分で、運動は準備体操5種類→筋力・バランストレーニング8種類→整理体操2種類とした。具体的内容は、姿勢、バランス、筋力、柔軟性に重点を置き、臨床でアプローチしている運動学的な要素を取り入れている。また筋力・バランストレーニングはマット編と椅子・立位編の2種類に分けてバリエーションを広げている。ビデオでの負荷量としては、準備・整理体操でストレッチを10秒間×2回の7種類とし、筋力・バランストレーニングにおいては、各運動3秒間×3回を8種類で1セットとしている。<BR>【展開】今回「長寿きくちゃん体操」の開発により、菊池圏域での介護予防事業の中にこの運動プログラムが取り入れられ、課題であった従事者から地域住民への安全な運動指導が可能となっている。そして、老人クラブには、活動の一環として体操に取り組む団体もでてきている。「健康日本21」施策で介護予防が重点的に進められており、今後は集団での取り組みは勿論、個別的な元気・虚弱高齢者の運動のきっかけ作りから習慣化、また自己管理ができるように「長寿きくちゃん体操」を活用していく予定である。また、主観的な効果は得ているが、客観的な効果を検証する為、現在継続している評価に加え、第三者の協力による効果判定も実施中である。