著者

吉村 修 中島 新助 村田 伸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.G3P2557, 2009

---

【目的】身だしなみは人の印象を決定する重要な要素である.特に臨床の場では人間関係を良好にする基本的なマナーとして必要とされる.今回、当院の患者及び職員に対し、臨床現場における理学療法士(以下PT)及び実習生(以下PTS)の身だしなみについてのアンケート調査を行ったので報告する.【方法】理学療法施行中の患者36名(男性15名、女性21名、平均年齢59.0歳)、看護スタッフ(看護師・看護助手)141名(男性14名、女性127名、平均年齢34.7歳)、PT・作業療法士・言語聴覚士のリハビリテーションスタッフ(以下リハスタッフ)31名(男性12名、女性19名、平均年齢27.4歳)を対象として、PT及びPTSの身だしなみに関する質問紙調査を無記名方式で行った.対象者に対しては事前に説明をして同意を得た.アンケートの内容は、男女の茶髪、男女の指輪、男女のピアス、男女の香水、女性の化粧、女性のマニキュア、伸びた爪、男性の長髪、無精ひげ、カラーの靴下、白衣の下にカラーのシャツを着ることの15項目からなり、質問は全て「~していてもかまわない.」の文章構成とし、回答は「そう思う」「そう思わない」の2件法で選択してもらった.回答の「そう思う」「そう思わない」をそれぞれ1点、0点と得点化(満点15点)し、合計点を尺度得点としたが、点数が高いほど身だしなみに寛容であることを表す.統計処理には二元配置分散分析を用いて検討し、その後、Scheffeの多重比較検定を行った.なお、統計解析には StatView 5.0 を用い、統計的有意水準を5%とした.【結果】PTに対しての身だしなみ尺度得点の平均±標準偏差は、患者8.0±3.6、リハスタッフ6.7±2.3、看護スタッフ4.6±2.7であった.PTSに対しての身だしなみ尺度得点の平均±標準偏差は、患者7.3±3.7、リハスタッフ3.9±3.0、看護スタッフ3.8±2.9であった.PTの身だしなみに関しては、患者とリハスタッフは、看護スタッフより有意に高い得点をつけていた(p<0.05).PTSに関しては、患者は、看護スタッフとリハスタッフより有意に高い得点をつけていた(p<0.01).【考察】患者は、PT及びPTSに対して寛容な見方をしており、看護スタッフは、両者に対して厳しい見方をしていた.このことから、患者と看護スタッフは、両者を区別せずに、同様な見方をしていると思われた.リハスタッフは、PTに対しては寛容な見方をしているが、PTSに対しては厳しい見方をしていた.このことから、リハスタッフは、PTには、ある程度身だしなみが乱れても良いのではないかと考えているが、PTSには、身だしなみを整える必要があると考えており、PTとPTSを区別した見方をしていると思われた.身だしなみに関して患者、看護スタッフ、リハスタッフの意識の差を認識することが、良好な人間関係の形成に役立てると考える.また、年齢や性別の影響が考えられるので、今後は対象数を増やしそれらの要因を調整した分析が必要と考える.

著者

百瀬 公人 三和 真人 赤塚 清矢 伊橋 光二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.A0067, 2007

---

【目的】正常歩行中の遊脚相における膝関節屈曲は、積極的なハムストリングスの筋活動によるものではないと言われている。正常歩行中には遊脚相の後半でハムストリングスの筋活動が認められるが前半には見られない。遊脚相の膝関節屈曲は、下肢全体が伸展している時に大腿部の屈曲が生じることにより下腿が二重振り子状態となりその結果屈曲すると報告されている。片麻痺患者ではハムストリングスの単独収縮が困難なことや大腿四頭筋の筋緊張の亢進もあり、歩行中の膝関節屈曲は困難である。しかし、片麻痺患者でも二重振り子の作用を用いれば積極的なハムストリングスの筋収縮を必要とせず、大腿四頭筋の筋緊張の調整を学習することで、遊脚相の膝屈曲が可能となることが示唆される。正常歩行中にはハムストリングスの筋活動が遊脚相前半では見られないが、歩行速度が遅くなると二重振り子の働きが弱くなり、下腿を筋力で保持しなければならないと思われる。二重振り子の作用が有効に働く歩行速度以上であれば、片麻痺患者でもハムストリングスの筋収縮を必要とせず下腿を屈曲することができ、遊脚時のクリアランスは十分にあることになると思われる。そこで今回の研究の目的は、健常者において歩行速度を変化させ、遊脚相のハムストリングスの筋収縮状態から二重振り子を利用し始める歩行速度を明らかにすることである。<BR>【方法】被験者は健常な男性7名で、平均年齢20.0±0.5歳、平均身長170.7±2.7、平均体重642.4±6.2kgであった。歩行の計測には3次元動作解析装置と床反力計、表面電極による動作筋電図を用いた。3次元動作解析で得られたデータはコンピュータにて解析し、関節角度などを算出した。筋電図は内側広筋、大腿二頭筋長頭等より導出しバンドパス処理後、全波正流し、最大収縮時の積分値をもとに歩行時の筋活動を積分値の百分率として求めた。歩行はメトロノームにてケイデンスを規定し、ゆっくりとした歩行から速い歩行までを計測した。<BR>【結果】ハムストリングスの筋活動はゆっくりとした歩行から速い歩行まで計測された全ての歩行で筋活動が見られ、筋活動がほとんど無い二重振り子の作用が明らかとなる歩行速度は求めることができなかった。<BR>【考察】いわゆる正常歩行ではハムストリングスは遊脚相の後半で筋活動が認められる。今回の結果では、ハムストリングスの筋活動は歩行速度に影響を受けなかった。歩行速度をケイデンスで規定しようとしたため、メトロノームに合わせることが歩行時のハムストリングスの筋活動に影響したと考えられる。今後は歩行速度を厳格に規定しない方法での研究が必要であると思われた。<BR>【まとめ】歩行速度がハムストリングスの筋活動に与える効果について、3次元動作解析と筋電図を用いて解析した。ケイデンスを規定するとハムストリングスの活動は速度による影響をあまり受けなかった。

著者

新井 武志 大渕 修一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI1428, 2011

---

【目的】<BR> 平成18年4月に介護保険制度が予防重視型システムへ転換が図られ,老年症候群を有するような高齢者,すなわち要支援・要介護状態へ陥るリスクの高い高齢者に対して,運動器の機能向上プログラムなどが実施されることとなった。筋力増強運動については,超高齢あるいは虚弱な高齢者であっても筋力や身体機能が向上することが明らかにされており,様々な介護予防プログラムの中でも,高齢者の虚弱化予防対策の有力な手段であると考えられている。一方,老年症候群の1つとされる低栄養状態は,筋量や筋力の低下などに関係していることが指摘され,特に後期高齢者ではその割合が増加する。介護予防対象者の中には老年症候群を複合的に抱える者も多く,運動器の機能向上プログラムの参加者であっても低栄養状態が認められる者が存在する。しかし,低栄養状態が虚弱高齢者に対する運動介入の効果に影響するのかという知見は得られていない。本研究では、介護予防の運動器の機能向上プログラムに参加した高齢者の運動介入前の低栄養指標(BMIやアルブミン値)が、運動介入による身体機能の改善効果と関係しているのか検討することを目的とした。<BR>【方法】<BR> 対象は東京都A区で実施された運動器の機能向上プログラムに参加した地域在住高齢者44名(平均年齢73.9歳)であった。この対象者は,生活機能評価によって運動器の機能向上の参加が望ましいと判断された特定高齢者であった。対象者はマシンを使用した高負荷筋力トレーニングにバランストレーニング等を加えた運動プログラムを週2回,約3ヶ月間行った。運動介入には理学療法士,看護師などが関与し,個別評価に基づいた運動処方を実施した。身体機能の評価は,運動器の機能向上マニュアルに準じて,5m最大歩行時間,握力,開眼・閉眼片足立ち時間,ファンクショナル・リーチ(以下FR),長座体前屈,Timed Up & Go (以下TUG),膝伸展筋力を測定した。事前事後で有意な改善の認められた身体機能の変化量を算出し,対象者の事前のBMIおよび血清アルブミン値の低栄養指標との関係を年齢と性別を調整した偏相関係数にて検討した。解析にはSPSS17.0を使用し有意水準は危険率5%未満とした。<BR>【説明と同意】<BR> 本研究は,所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施された。参加者に対し,本研究の概要・目的を説明し,学術的利用を目的とした評価データの使用について全員から書面にて同意の意思を確認した。<BR>【結果】<BR> プログラム途中の脱落が3名,事後の身体機能評価の欠席者が4名おり(いずれもプログラムに起因しない理由),37名が解析の対象となった。5m最大歩行時間,FR,TUG,膝伸展筋力(以上P< .01)および長座位体前屈(P< .05)が有意に改善した。運動介入の前後で有意に改善した身体機能評価項目の変化量と,介入前のBMIおよび血清アルブミン値との偏相関関係は,いずれの項目も有意な相関関係を認めなかった。<BR>【考察】<BR> 本研究の結果では,低栄養状態を表す指標と運動介入効果との間には相関関係が認められなかった。つまり,栄養指標が低値の対象であっても,運動介入による身体機能の改善効果が期待できることが示唆された。今回用いた運動プログラムには栄養士などの栄養管理の専門職は置かなかったが,低栄養の傾向がある高齢者であっても,適切な運動介入プログラムを用いて対応すれば身体機能の向上が期待できることを示唆するものであるといえる。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 筋力増強運動は,運動療法において重要な位置を占めている。介護予防の運動器の機能向上プログラム参加者の中には低栄養状態の者も散見され,低栄養状態が運動介入の効果に対して負の影響を与えることも考えられた。しかし,今回の運動介入では,そのような結果にはならなかった。理学療法士は評価に基づいて対象者個々の状態を把握し,適切な運動介入を行うことができる専門職である。理学療法士が関与したことによって今回の結果がもたらされた可能性も考えられ,今後介護予防において,理学療法士が運動器の機能向上に積極的に関わり成果を上げることが期待される。<BR>

著者

白石 和也 平林 弦大 高島 恵

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100293, 2013

---

【はじめに、目的】 日本理学療法士協会倫理規定基本精神第5項に「理学療法士は後進の育成に努力しなければならない」とある。これは、臨床現場における後進の育成に加えて学生に対する実習指導においても同様であると言える。しかしながら、多忙な臨床業務の中、実習指導に関する十分な教育や自己の指導に関して内省する機会は少なく、日々悩みながら実習指導にあたっている理学療法士が多いのではないだろうか。そこで本研究では、実習指導者の指導に対する評価として指導者による自己評価ならびに学生による評価をアンケート調査にて実施し、指導者と学生間における評価の相違を把握すること、また質の高い実習指導の一つの指標として学生満足度と他項目との関連を検討することで、実習指導者に特に必要となる教育スキルを明らかにすることを目的とした。【方法】 本校理学療法学科2年生(36名)ならびにその実習指導者(36名)を対象とし、6週間の臨床実習終了後にアンケート調査を実施した。アンケート内容は小林らが実施している実習指導者の指導に対する評価を参考(一部改変)に実施し、項目は1)実習要綱2)教育目標3)スケジュール4)指導体制5)態度・資質面6)知識・思考面7)技術面8)熱意9)理解10)雰囲気11)臨床実践12)専門性と論理性13)模範的14)知的好奇心15)チェック16)難易度17)満足度の17項目とした。それぞれの項目を5段階尺度にて、5を「優れている」、4を「よい」、3を「普通」、2を「やや劣る」、1を「よくない」とし点数化した。アンケート調査結果から各調査項目における指導者による自己評価と学生による評価の2群比較を実施した。また、学生による評価において学生満足度と他項目との相関を求め、相関があった項目に関して、学生満足度の高い群(4・5:21名)と低い群(3・2・1:15名)に分け、2群比較を実施した。統計処理はSPSSver16.0にて、Mann-WhitneyのU検定ならびにSpearmanの順位相関係数を用い有意水準はp<0.05未満とした。 【倫理的配慮、説明と同意】 学内承認のもと、対象者には本研究の目的、方法、プライバシー保護等について説明を行い、本研究への参加については本人の自由意思による同意を書面にて得た。 【結果】 アンケート回収率は学生100%、実習指導者75%であった。指導者による自己評価と学生による評価の各調査項目の比較に関しては、指導体制、知識・思考面、技術面、臨床実践、専門性と論理性、模範的、知的好奇心、満足度の項目において学生による評価が有意に高かった。学生による評価における学生満足度と他項目の相関に関しては、指導体制、態度・資質面、知識・思考面、技術面、熱意、臨床実践、模範的、知的好奇心、チェック、難易度の項目と有意な正の相関があり(r=0.415~0.735)、なかでも技術面の項目に関してはかなり強い相関があった。相関のあった項目における学生満足度の高い群と低い群の2群比較に関しては、全ての項目において学生満足度の高い群の評価が有意に高かった。【考察】 指導者による自己評価と学生による評価の各調査項目の比較においては、指導者と学生という立場や自己評価と他者評価の違いから、学生による評価が全般的に高くなったと考えられる。 学生満足度と他項目との相関ならびに学生満足度の高い群と低い群における各項目の評価の比較においては、質の高い実習指導の一つの指標として学生満足度を向上させる指導には、有意差のあった10項目の教育スキルが必要であり、なかでも技術面の教育スキルが特に必要であること、加えて指導者によって教育スキルに差があることが示唆された。技術面の教育スキルが学生満足度とかなり強い相関があったのは、学内教育では十分に学ぶことのできない、個々の対象者に応じて展開される臨床での理学療法技術の指導が満足度に繋がったと考えられる。これらの結果を学校から指導者にフィードバックすることや指導者が評価表を活用し継続して自己評価を実施することで、自己の指導に関して内省することができ、より教育スキルを向上させることができると考えられる。また、個々の指導者による教育スキルの差を埋めるために、実習施設と学校が協力して指導者育成の体制を構築していくことが必要であり、加えて実習要綱、学生評価表等の見直しや効果的な実習指導者会議、実習地訪問実施の為の検討が必要であると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 実習指導における質の高い教育を検討することは、今後理学療法士として臨床にでる学生の質を高めることに繋がり、結果的に理学療法の対象者に還元できるものと考えられる。また、実習指導者としての教育スキルを高めることは、各施設における効果的な後進の育成にも繋がると考えられるとともに、教育スキルの向上が臨床力の向上に繋がることも期待できる。

著者

山口 寿 高橋 精一郎 甲斐 悟

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P2140, 2009

---

【目的】運動としての歩行は安全性や利便性から運動処方に多く利用されている.歩行は屋内や屋外など様々な環境で行われることが多い.歩行に関する呼吸循環反応の研究は多く行われているが,屋内外での歩行環境の違いによる変化やその相違を検討した研究は少ない.今回,屋内および屋外平地歩行においての呼吸循環反応の変化や相違を比較分析することで,今後の運動処方,指導に資することを目的とした.<BR>【方法】対象者は研究内容を説明し,本研究参加に同意を得た健常男性14名(平均年齢21.9±3.8歳)とした.測定は平地歩行の可能な屋内と,屋外では市街地および運動公園の3つの条件とし,屋内は1周60mのトラックを作成し周回させた.屋外は平地歩行の可能な市街地とウォーキングコースのある運動公園とした.歩行様式は自由歩行,歩行速度は時速6kmとし中等度の運動強度に設定した.測定項目は心拍数,酸素摂取量,代謝当量(以下METs)ならびに自覚的運動強度(以下RPE)とし,測定機器は呼吸代謝測定装置VO2000(Medical Graphics社製)を用いた.心拍数と酸素摂取量は安静時と運動開始から20分間を測定し,運動終了時にRPEを聴取した.統計学的処理にはDr.SPSS IIfor Windowsを用いた.各条件の心拍数,酸素摂取量,METsの実測値と変化率の比較には一元配置分散分析を行った.RPEの比較にはボンフェローニの不等式による多重比較を行った.有意水準は5%未満とした. <BR>【結果】3つの条件における生理的反応である心拍数,酸素摂取量, METsは,実測値の経時的変化と安静時を基準値とした変化率のいずれにも統計学的な有意差は認められなかった.主観的反応ついては各条件でのRPEは屋内,市街地,運動公園の順に有意に高かった.<BR>【考察】同一速度,歩行様式の運動負荷で,気温もほぼ同じであれば,運動処方において屋内と屋外で運動処方を変更せずに用いても,生理的反応に影響は少ないことが示唆された.主観的反応であるRPEに相違がみられたのは,屋内と屋外の環境の違いが関与したと推測される.運動公園では他の2条件の環境に比較し,生理的反応と主観的反応との一致が高く屋内では差がみられた.運動公園には樹木や植物も多く,他の環境に比較し心理的にリラックスできる環境であり,それに比べ屋内は周回コースで,景観の変化もなく繰り返しであったことが,主観的に負荷を強く感じたと推測される.RPEを用いての運動処方では屋内外の環境が,対象者に与える影響を考慮する必要性が示唆される.今回の研究はRPEに関連してくる心理的因子についての詳細な解明には至っていない.また対象者は健常成人であり,呼吸循環反応は年代や性別などに影響を受けやすいものであるため,これらについての詳細研究が今後の課題と考える.

著者

廣幡 健二 古谷 英孝 美﨑 定也 佐和田 桂一 杉本 和隆

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ca0207, 2012

---

【目的】 近年,人工膝関節置換術後症例の術後活動レベルは高くなり,日常的移動手段として自転車を利用するだけで無く,余暇活動として荒地以外でのサイクリングも許容されている.当院でも術後に自転車を日常移動手段として求め,利用する症例は多いが,その一方で自転車駆動困難な症例も存在する.自家用の自転車やトレーニング用の固定式自転車において駆動時に必要な術肢膝関節可動域については調査されていない.本研究では,人工膝関節置換術患者の自転車エルゴメータ(cycle ergometer;CE)駆動時おける膝関節屈曲角度を駆動条件毎に調査し,自転車駆動動作の可否を決定する一つの判断基準を作成することを目的とした.【方法】 当院にて2011年6月~2011年9月の期間に片側Total Knee Arthroplasty(TKA)または片側Unicompartmental Knee Arthroplasty(UKA)を施行した症例を対象とした.その他整形外科疾患,中枢神経系疾患の既往を有する者は除外した. 測定項目はCE駆動時膝屈曲角度,CE駆動時自覚的快適度,他動的膝ROMとした.CE駆動時膝屈曲角度の測定にはデジタルインクリノメータ(日本メディックス,デュアラーIQ)を用いた.CEのサドルの位置は,乗車時に1)下死点のペダル上に足部を置き膝15°屈曲となる高さ,2) 膝15°屈曲・足関節最大底屈位にて前足部(MP関節より遠位)が床面に接地する高さ,の2段階とした.ペダルに対する足部の位置は,a)下腿長軸延長線上の踵骨とb)MP関節との2段階とした.上記のサドルと足部の位置を変えた4条件[1-a,1-b,2-a,2-b]にて測定を行った.駆動動作において対象には体幹,骨盤帯での代償動作を行わないように指示し,駆動中の膝最大屈曲角度を測定した.代償動作が著明または駆動困難な場合は,測定を中止した.CE駆動時自覚的快適度は各条件において,「不快」~「快適」4段階のリッカート尺度を用いて聴取した.他動的膝屈曲ROMは背臥位にてゴニオメータを用いて測定した.自覚的快適度から対象を快適群と不快群に分け,その2群の基本属性と各測定項目に対し記述的統計処理を行った.また他動的膝屈曲ROMに対するCE駆動時膝屈曲角度を%ROM(CE駆動時膝屈曲角度/他動的膝屈曲ROM*100)として算出した.【倫理的配慮、説明と同意】 倫理的配慮として,東京都理学療法士会の倫理審査委員会に倫理審査申請書を提出し承認を得た(承認番号:11東理倫第1号).対象者には事前に研究の趣旨を説明し,同意を得た.【結果】 対象は16名(男性4名,女性12名,平均年齢72.4歳,平均術後経過日数58.6日)で,術式はTKA7名,UKA9名であった.全対象の術肢膝屈曲ROMは平均118±10°であった.各条件における測定可能人数とCE駆動時膝屈曲角度は1-a)で16名,79±5°,1-b)14名,90±1°,2-a)13名,91±7°,2-b)10名,104±5°であった.各条件における快適群の人数と,その対象の術側他動的膝屈曲ROM [平均±標準偏差(最小値)]は1-a)で15名,119±10°(105°)であり,1-b)13名,120±9°(110°),2-a)12名,122±8°(110°)で2-b)では快適群2名,不快群8名であり,快適群で133±4°(130°),不快群で119±7°(110°)であった.%ROMは条件1-a),1-b),2-a)の快適群では順に66%,75%,75%であり, 2-b)において快適に駆動できた対象は78%,不快群では87%と高値を示した.【考察】 今回の4つの測定条件では1-a),1-b),2-a),2-b)の順でCE駆動時膝屈曲角度は増加していた.算出した%ROMが75%程度であれば快適にCE駆動が可能であり,90%近くなると不快であった.自転車利用を検討するには,他動的膝屈曲ROMだけでなく,機能的な駆動時の膝屈曲可能ROMを考慮する必要が考えられ,これについては今後も検討が必要である.自転車利用においてサドル高は「両足が地面につく高さ」が推奨されており,今回の結果では条件2-a)にあたる駆動環境が安全性と快適性に優れているのではないかと考えられる.自転車利用困難なTKA,UKA術後患者に対し安全な自転車駆動を達成させるためには,過度なサドル高の調整だけでなく,足部の位置に対する指導も膝関節機能を補う有効な生活指導となると考えられる.【理学療法学研究としての意義】 人工膝関節術後の症例に対し,適切な自転車駆動方法を指導することは,術後QOLや患者満足度の向上につながると考える.

著者

大神 裕俊

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P3376, 2009

---

【はじめに】日々の臨床の中で,舌の動きを促すことにより姿勢やアライメントに変化が出ることを体験している.また治療展開の中で頚部の関節可動域は,舌の動きによってさらに機能的になり安定する印象を受けている.そこで今回,舌の動きを促した前後での頚部の関節可動域を測定してみたところ変化がみられたので報告する.<BR><BR>【対象と方法】当院に通院し,本研究の趣旨に理解を得られた患者12名(年齢55.2±14.10歳).方法は棒付きキャンディーを使用し,端座位にて検者が被検者の口腔内でキャンディーを左右5回ずつ回転させ,そのキャンディーの動きを舌体で追わせる事により舌の動きを促した.この工程を左右各2セット行いその前後での頚部の関節可動域(屈曲・伸展・左右側屈・左右回旋)を測定し比較した.介入前後の比較には対応のあるt-検定を用い有意水準は1%とした.また介入後に頚部を動かした感想を聞いた.<BR><BR>【結果】介入前と比較して介入後では全ての頚部の関節可動域において平均10度以上の改善傾向が見られた.また全ての頚部の関節可動域で有意差を認めた.測定値以外において介入前と比較し介入後で頚部を楽に動かすことができるという訴えもあった.<BR><BR>【考察】今回,舌の動きを促すことで頚部の関節可動域に変化がみられた要因として,舌筋・舌骨上筋・舌骨下筋の作用,舌骨の動きによる影響が考えられる.舌筋は舌自体の運動に作用し,舌骨上筋は下顎骨・舌骨・口腔底・舌に作用し,舌骨下筋は舌骨を下に引いて固定し舌骨上筋による舌の運動を助ける作用を持つ.口の開閉運動に関与する力学成分は,頚椎後方から前方のベクトルと前方から後方のベクトルが舌骨の後方で交差している.この交点は第三頚椎レベルにあたり,顎関節・頚椎の運動を機能的に行うための協調支点となる.舌骨はこの協調支点と同じ高さにあり,付着する筋群や動きから動滑車の機能を持っていると考えられている.舌骨は前・後傾に動くことで舌骨筋群のベクトル方向を変え,上述した協調支点が常に第三頚椎レベルにくるように調節している.第三頚椎は頚椎カーブの頂点にあり,この頂点が偏位すれば頚椎全体に波及していく.今回の研究で行った口腔内でキャンディーを回転させることで舌の運動・口の開閉運動が起こり,上述の作用がある舌筋・舌骨上筋・舌骨下筋により舌骨の位置を正中化し,顎関節・頚椎の運動を機能的に行うための協調支点の調節を円滑にしたため頚部の関節可動域改善に影響がみられたのではないかと考える.<BR><BR>【まとめ】舌の動きを促すことが頚部の関節可動域改善になり,治療展開の一つになるのではないかと考える.今後,舌の動きを促すことで影響を与える因子・研究の検討を深めていきたい.

著者

河﨑 靖範 村上 賢治 古澤 良太 尾関 誠 松山 公三郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに】蘇生後患者は低酸素脳症による高次脳機能障害や運動麻痺等の合併症のため,社会復帰に難渋する場合が多い。当院では蘇生後患者に対して,PT,OT,STや心理士が介入した多職種協働のリハビリテーション(リハ)を提供している。目的は蘇生後患者に対するリハの効果について検討した。【方法】2009年1月から2013年12月にリハを実施した蘇生後患者8例(年齢61±23歳,男/女=6/2,入院/外来=5/3)を対象として,基礎疾患,低酸素脳症身体障害の有無,ICDの植込み,リハ職種の介入,リハ期間,6分間歩行距離(6MD),高次脳機能障害,Barthel Index(BI),転帰について調査した。リハプログラムは,PTは通常の心大血管疾患リハに準じて,モニター監視下にウォーミングアップ,主運動にエルゴメータや歩行エクササイズ(EX),レジスタンストレーニングを実施し,高次脳機能障害(記憶・注意・遂行機能)に対して心理士,ST,OTが介入した。心理士は高次脳機能障害の評価とEX,STはコミュニケーション障害の評価とEX,OTはADL障害の評価とEXを実施した。各症例の心肺停止から心拍再開までの経過;症例1:自宅で前胸部痛あり,救急車要請し,救急隊到着時Cardiopulmonary arrest(CPA)状態,CardioPulmonary Resuscitation(CPR)実施,10分後心拍再開(発症から蘇生までの推定時間:約15分)。症例2:自宅で呼吸苦出現し,当院到着後CPA状態,外来でdirect current(DC)およびCPR施行,10分後に心拍再開(約10分)。症例3:自宅でCPA状態,家人救急車要請しCPR実施,約20分後救急隊到着Automated External Defibrillator(AED)施行,26分後車内で蘇生(約45分)。症例4:自宅でCPA状態Emergency Room(ER)搬送,CPRにて心拍再開(約60分)。症例5:自宅でCPA状態ER搬送,心拍再開(不明)。症例6:自宅で飲酒中に意識消失,10分後CPA状態で救急隊にてAEDとCPR施行,18分後心拍再開(約30分)。症例7:心室細動にてAED,心拍再開(不明)。症例8:フットサル休憩中に意識消失CPA状態,10分後救急隊到着AED施行,10分後救急車内で心拍再開(約20分)。【結果】基礎疾患は急性心筋梗塞5例,不整脈原性右室心筋症1例,原因不明2例であった。心室細動が確認された5例に電気的除細動が施行され,低酸素脳症後遺症は高次脳機能障害が8名中6名,右下肢の運動麻痺は1名に認めた。その後のICD植込みは4例(ICD3,CRTD1)であった。リハ職種の介入はPT8例,心理士5例,ST4例,OT3例であった。入院時6MD(m)が測定可能であった8名中4名は,リハ開始時233±196からリハ終了時425±96となった(n.s)。記憶は,高次脳機能障害を認めた6名中,検査を実施した4名の記憶を評価するリバーミード行動記憶検査は,リハ開始時は重度3名,中等度1名からリハ終了時は中等度が3名,軽度1名まで改善した。注意・遂行機能を評価するトレイルメイキング検査は,年齢を考慮しても改善傾向にあった。リハ期間は入院外来を含めて251±311(最短41~最長953)日で,リハ中の虚血性変化,不整脈等の心事故の出現はなかった。BI(点)はリハ開始時72±35からリハ終了後95±5であった(n.s)。外来2名を含む8名全例が自宅退院し,現職者4名中3名は現職復帰し,4名は退職後の高齢者であった。【考察】長期のリハ介入によって,運動能力は改善傾向を示し,高次脳機能障害は,記憶と注意の障害に改善を認めた。記憶や注意・遂行機能障害に対しては,代償手段としてのメモリーノートや携帯アラームなどの外的補助手段を活用した。また高次脳機能と脳血流量は関連があるとする報告も多くあるが,本研究においては運動能力やADLにおいて改善傾向を示したが,有意差はなかった。記憶や注意・遂行機能の改善は,自然治癒も含まれリハ効果と言うより主に障害を家族に理解して頂くための関わりが中心であり,必要に応じてカウンセリングや就労支援も実施した。【理学療法学研究としての意義】蘇生後患者の社会復帰のためには,高次脳機能障害等の合併症の観点からPTが介入する有酸素運動を中心とした運動療法のみならず,心理士,ST,OTや等の多職種協働のリハが必要と思われた。

著者

古澤 良太 冨岡 勇貴 河﨑 靖範 槌田 義美 尾関 誠

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100532, 2013

---

【はじめに】中大脳動脈領域損傷の患者において、ADLに必要な動作能力を有していても高次脳機能障害の影響により、理学療法やADL動作獲得の阻害因子となることを臨床上多く経験する。その中でも運動維持困難(MI)が明らかな左片麻痺患者は長期のリハビリテーション期間を要し、ADL動作や歩行の達成度が低い傾向が指摘されている(石合2003)。今回、高次脳機能障害による麻痺側下肢への持続的な荷重困難のため、安定した立位保持・歩行困難が長期間改善しなかった症例に対し、心理士と共に阻害因子を分析してプログラムの見直しを行い、自己教示法を用いた運動維持課題を実施したところ顕著な改善が認められたので、その効果を報告する。【方法】59歳女性、右利き、病前ADLは自立、特筆すべき既往歴はなかった。2011年12月に心原性脳塞栓症、左片麻痺と診断され、脳浮腫に対して外減圧術施行後、翌年1月に当院入院となった。運動機能は左下肢BRSII、非麻痺側上下肢MMT4、著明なROM制限なし、感覚テストは表在・深部覚とも重度鈍麻であった。高次脳機能障害はMI、注意障害、抑制障害、USNが認められた。動作能力は起居・起立動作は監視、車椅子駆動は自立、歩行は平行棒内にてKAFO軽介助、ADLは全般的に声かけを要し、移乗・排泄動作は介助を要していた。本介入以前は入院後早期よりKAFOを用いた起立・歩行・階段昇降・荷重exを6ヶ月間継続し、注意喚起を行うことでAFOでの荷重は可能となった。しかし、麻痺側下肢への直接的な荷重exでは荷重時間の延長を図ることは困難であったことから、原因をMIと考え、より簡易な動作でMIを改善させてから持続的に立位を可能にすることを企図した。MI exとしてJointらの評価項目(1965)から閉眼・側方視維持・頭部回旋位保持の3項目を実施した。さらに注意の転導性を認めたため、動作を持続し易くさせることを目的に目標とする秒数まで自分で数える一種の自己教示法を併用した。目標時間は確実に可能な持続時間より開始し、3日間連続して可能となった際に目標時間を漸増させた。MI exの般化指標としてJointらの評価項目より開口・固視・発声の3項目を記録した。また身体機能面の般化指標として麻痺側下肢荷重率及び持続時間、非麻痺側上下肢荷重率を日立機電社製立位練習機「エチュードボー」を使用し、記録した。MI exは3週間継続し、般化指標の評価は介入前1週間のベースライン期を含む4週間、週に3回実施した。本介入以前に実施していたその他のexは継続した。【説明と同意】本症例に対し、研究に関する趣旨を説明して同意を得た。【結果】各般化指標のベースライン期3日間と介入3週目の平均値を比較したところ、MIの指標では左右の固視以外の項目において全般的に改善が認められ、身体機能面では平均麻痺側荷重持続時間は2秒から78秒へ大幅に向上し、麻痺側下肢荷重率は5%から10%への向上を認めた。MI exでは左側方視の維持は変化が認められなかったが、閉眼・頭部回旋位保持の向上が認められた。また、MI ex導入後1ヶ月で移乗・排泄動作は自立し、歩行はさらに2週間後にT字杖とプラスチックAFOにて連続120mの監視歩行が可能となり、歩行能力の改善が認められた。【考察】今回、MIのために麻痺側下肢の持続的荷重に対する直接的なアプローチが困難なため、立位・歩行が困難な症例に対して、自己教示法を用いたMI exを試みた。立位や荷重exよりも簡易な動作としてJointらのMI評価から目標とする秒数まで自己にて数える事が可能な項目を選択した。より簡易な課題から持続可能にすることで、間接的に麻痺側下肢の運動維持が可能となった。また、簡易な課題だけではなく、確実に持続可能な目標の秒数まで自分で数えることから実施し、少しずつ目標時間を漸増させたことにより目標が明確となったこと、可能な持続時間から開始し、徐々に目標を達成したことで意欲が向上し運動の維持が容易になったと考えられた。運動維持時間が延長されたことにより、麻痺側下肢の荷重が可能となり、理学療法介入時における動作の安定性が向上した。その結果として日中の排泄動作が自立し、歩行能力が向上したと考えられた。このことから動作可能な身体機能を有していてもMIにより持続的な荷重が困難な症例に対して、MIへのアプローチは動作獲得に有用であると思われた。【理学療法学研究としての意義】MIにより直接的な荷重アプローチが困難な症例に対して、MI exが運動維持に対して有用であり、姿勢の持続に有用である可能性が示唆された。

著者

新堀 晃史 古澤 良太 村上 賢治 松岡 達司 河崎 靖範 槌田 義美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに,目的】Honda歩行アシスト(歩行アシスト)は股関節の屈曲伸展運動にトルクを負荷して歩行を補助する装着型歩行補助装置である。先行研究では,歩行アシストの使用により脳卒中片麻痺患者の歩行速度向上,歩幅増加などが報告されている。しかし,歩行アシストを使用した前方ステップ練習が歩行能力にどのような効果を及ぼすか検討した報告はみられない。今回,回復期リハビリテーション病棟入院中の脳卒中片麻痺患者に対し,歩行アシストを使用した前方ステップ練習を行った結果,歩行能力の向上を認めたので報告する。【方法】対象は左被殻出血により右片麻痺を呈した60歳代の女性。発症からの期間は135日,BRSは上肢III,手指III,下肢IV,感覚は鈍麻,MASは2(下腿三頭筋),歩行能力はT-cane歩行軽介助(プラスチックAFO)で2動作揃え型歩行であり,イニシャルスイング(ISw)にトゥドラッグがみられた。研究デザインはABAB法によるシングルケーススタディを用いた。基礎水準期(A1,A2期)には通常の前方ステップ練習+歩行練習を実施し,介入期(B1,B2期)には歩行アシストを使用した前方ステップ練習+歩行練習を実施した。各期間は2週間(5日/週)とし,評価内容は通常歩行速度(m/sec),歩幅(m),歩行率(step/min),筋力(kgf/kg)とした。通常歩行速度,歩幅,歩行率は各期間に5回ずつ測定し,筋力は各期間の前後5回計測した。筋力測定にはハンドヘルドダイナモメーター(アニマ社製μTasF-1)を使用し股関節屈曲,膝関節屈曲,膝関節伸展,足関節底屈,足関節背屈の最大等尺性収縮を測定した。前方ステップ方法は,開始肢位として非麻痺側下肢を前方に出した立位とし,麻痺側下肢を振り出す動作と,連続して非麻痺側下肢を振り出す動作の2種類を行い,練習時間は20分とした。その他,通常の理学療法を実施した。統計学的手法として,通常歩行速度,歩幅,歩行率は2標準偏差帯法(2SD法)を用いて分析した。2連続以上のデータポイントが基礎水準期の平均値±2SDの値より大きいもしくは小さい場合は,統計学的な有意差があると判断した。有意水準は5%未満とした。【結果】通常歩行速度は,A1期からB1期,A2期からB2期で有意差が認められた(p<0.05)。B1期からA2期では有意差は認められなかった。歩幅は,A1期からB1期,A2期からB2期で有意差が認められた(p<0.05)。B1期からA2期では有意差は認められなかった。歩行率は,各期ともに有意差は認められなかった。筋力は非麻痺側の股関節屈曲,足関節底屈,麻痺側の足関節底屈が介入期に高い変化量を示した(非麻痺側股関節屈曲はA1期:0.18,B1期:0.25,A2期:0.26,B2期:0.26,非麻痺側足関節底屈はA1期:0.19,B1期:0.23,A1期:0.28,B2期:0.36,麻痺側足関節底屈はA1期:0.10,B1期:0.09,A1期:0.08,B2期:0.21)。最終評価時の歩行能力はT-cane歩行自立(プラスチックAFO)で2動作前型歩行となり,ISwにトゥドラッグはみられなかった。【考察】通常歩行速度と歩幅は,非介入期と比較し,介入期において有意に改善がみられた。筋力は非麻痺側の股関節屈曲,足関節底屈,麻痺側の足関節底屈が介入期に高い変化量を示した。歩行は最終評価時には2動作前型歩行となった。本症例は,麻痺側股関節屈曲筋力低下および足関節の筋緊張亢進により,麻痺側下肢筋の同時収縮がみられ遊脚期における膝関節屈曲角度が不足し,ISwにトゥドラッグが出現していた。大畑らによると,歩行アシスト装着による歩行で,片麻痺患者の遊脚期に生じる最大膝関節角度がアシスト強度に伴って有意に増加したとしている。今回,介入期に歩行アシストを使用した前方ステップ練習を行ったことで,遊脚期の膝関節屈曲角度の増加がみられ,トゥドラッグが改善し,歩幅の増加による歩行速度の向上につながったものと考えられた。また,非麻痺側の股関節屈曲,足関節底屈,麻痺側の足関節底屈筋力が向上したことで,歩幅や麻痺側単脚立脚期の増加につながり,最終評価時において2動作前型歩行となったものと考えられた。【理学療法学研究としての意義】歩行アシストを使用した前方ステップ練習が,回復期脳卒中片麻痺患者における歩行能力向上の効果を示唆するものであり,脳卒中片麻痺患者の歩行トレーニングに有効な介入手段になるものと考える。

著者

出口 裕道 井上 登太 鈴木 典子 伊藤 秀隆

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.D0485, 2006

---

【はじめに】末期癌患者に対する理学療法においてその意義は(1)疼痛と苦痛の緩和 (2)ADLの拡大 (3)精神的な援助と報告されている。また、注意点・問題点として(1)過度の体力消耗の助長 (2)具体的理学療法ゴールが定めにくい (3)患者の入院生活の中での精神的不安定性などが考えられる。今回、末期肺癌患者を担当することとなり、その時に感じたことなど考察を加えて報告する。<BR>【症例】71歳女性。数十年来重症糖尿病にて入退院されたのち呼吸苦にて受診、肺腺癌との診断にて14~18週余命と診断され、Best Supportive Careを選択された。<BR>【経過】本症例において、一日複数回訪室、院内チームアプローチ、家族を含めての理学療法指導を終始一貫して行った。終末期ケア目標として、可能なうちの積極的な外泊、それが達成された後、車椅子での散歩と設定した。経過中、患者‐家族間の関係が粗悪となるも、医師の介入と家族へのケア目標の提示にて関係回復が見られ、最期は家族の積極的介護のなか死去された。<BR>【考察】終末期患者において入院生活中の体力運動能力低下と疾患進行、死への恐怖による苛立ちは日一日大きくなっていく場面を観察する。それが家族にぶつけられることは多く、その結果家族の介護疲れ、介護拒否が見られることは少なくない。また、病状変化と精神的変動は終末期患者においてその他理学療法施行患者に比して明らかに大きく、医療介護職員を困惑させることも多い。経過中本症例において家族との関係悪化に遭遇し、家族に対し医師より具体的な患者との関わり方法を提示することで関係が回復する場面にも立ち会ったことより、終末期患者をもつ家族において患者との関わりの中での困惑、無力感によるストレス蓄積を観察することができた。患者の長期的予後を正確に見据え治療ケアの方向を統一するための医師を中心としたチームアプローチ、患者の病状・精神変化・残された運動能力を正確に把握したうえでのゴールの設定・変更、家族の心の変化をも踏まえたアプローチにより、最終的に家族の積極的介護を得られ、その中で患者の臨終を迎えられたものと考える。また、入院時寝たきりであった患者に対し、過度の体力消耗に留意した積極的運動指導により立位動作車椅子移乗動作が可能となり、最期まで理学療法を継続することで得られた能力を維持していくことが可能であり、終末期において長期的に体力運動能力低下が予測される症例であっても理学療法が大きな意義を持つことが示唆された。<BR>

著者

磯邊 恵理子 山本 かおり

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E1063, 2007

---

【目的】訪問リハビリテーションは、対象者の自宅に訪問することで生活状況や介護状況に直接関わるという個別性をもった対応が必要とされるサービスである。しかし、介護者と対象者の思いに大きな相違が生じその相違をどのように調整していけばよいか戸惑うことも多々経験する。今回、介護者の機能改善に対する思いが強く対象者への暴力も認められ、リハビリ支援に苦難した症例を経験したので、訪問リハビリの役割や今後の課題について検討する。<BR><BR>【症例紹介】60代 男性 脳梗塞(右片麻痺)、糖尿病、糖尿病網膜症(左眼失明)要介護度1 視力障害はあるがてすりや杖使用での歩行可能。家族構成は本人・妻・長男の三人暮らし キーパーソンは遠方在住の次女であり介護のために月の半分は帰省。症例性格:発症前は会社経営をしており自由自適に生活。利益を得ることや金銭欲が強く身勝手な行動や発言が多い。訪問リハビリ導入は家族の希望によるものであり、筋力強化、ADLの向上等機能改善希望。<BR><BR>【経過】H14.7訪問リハビリ週3回(別事業所からも週3回)導入となる。本人の行動:病識なくリハビリ意欲に欠ける。しかし外出意欲は高く次女不在時は一人で外出、暴飲暴食など血糖コントロール困難。次女の行動:症例の勝手な行動に対しストレスを感じ、神経質で生活スケジュールの細部までマネジメントを行う。また機能訓練に対しての意欲強く内容や量に関する訴え多い。訪問リハビリ実施の際にもスタッフ以上に動作手順の指示があり症例の行動に対して細かい指示をされ口調も激しく出来ないと怒り何度も修正を要求。経過中の出来事:訪問リハビリ導入当初から次女による厳しい介護状況が認められたが、介護ストレス蓄積によりスタッフの目前でも暴力的行為が目立つようになった。対策:虐待行為への対応としてサービス導入による介護負担の軽減、介護者の話の傾聴による精神的支援、虐待についての説明、虐待行為が生じた時点でサービス提供中止、という内容をケアマネと取り決め実施した。<BR><BR>【結果】虐待行為に対しスタッフ間での話し合いや関連職種との連携も頻回に行ったが大きな改善を認めることなくH18.3から痙攣発作により入院となり訪問リハビリ中止、現在は機能低下(臥床)した状態で在宅生活中。<BR>【考察】対象者の尊厳を守るために本人の意思の尊重をすべきであるが、高齢者虐待や介護虐待は発見しにくく介入も困難であるといわれている。今回改善させることが出来なかった背景には症例本人による否定、介護者の症例に対しての思いの強さ、家族の生活歴の存在等があげられる。対象者、介護者間のニーズの違いに対しては専門職として助言し調整していかなければならないが今回は介護者主体の関わりであった。今後は関係職種とさらに連携を図りながら在宅で生じる問題点に対し対応をしていかなければならない。

著者

三野 弘樹 吉田 浩通 天野 裕紀 井原 宏彰 土橋 孝之 松浦 哲也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Cd0832, 2012

---

【はじめに、目的】 徳島県では1981年より整形外科医を中心に、小学生軟式野球チーム(以下、少年野球チーム)が出場する大会で、少年野球検診(以下、検診事業)を実施している。徳島県理学療法士協会も2000年より検診事業に参加している。大会時に実施する検診事業は近年受診率が90%を超えている。2009年度の検診結果では、受診した1965名のうち二次検診(病院での精密検査)が必要と判断された者は1109名(56.4%)であった。身体に痛みを抱えながら野球をする選手が多く、日々の指導に難渋されている指導者は多い。選手・指導者に対し、理学療法士という職種で可能な活動内容を把握する為に、指導者用アンケート(以下、アンケート)を作製した。アンケート結果より、理学療法士として今後の活動の一端について分析できたので報告する。【方法】 徳島県下の少年野球チーム(143チーム)が出場する大会の指導者会議の際に、アンケートを実施した。これに参加した指導者に対し、記述及び選択式回答のアンケート調査を実施した。記述内容として、指導者自身の選手時代の比較、もしくは小学生を指導されてきた経験から、どのような運動能力に変化を感じるか、また指導する上での重点練習を質問した。選択式内容として、指導者が必要としている情報を問う質問で、運動障害(痛み等)チェックの方法、ストレッチの方法、運動障害への知識、感覚能力(神経系の能力)向上トレーニング方法、特になしの5個の選択(複数選択可能)と、理学療法士が現場に参加しても可能かというアンケートを実施した。【倫理的配慮、説明と同意】 アンケート調査の目的と、そこから得られたデータを使用する事、今後の活動に対する理解を頂きたいことを書面にて説明した。この旨に同意したチームから回答を得た。【結果】 参加チーム143チームのうち88チームより回答を得られた(61.5%)。理学療法士が現場に参加可能というチームは55チームであった(62.5%)。55チームのアンケート結果より指導者が必要としている情報は、運動障害チェック28チーム(50.9%)、ストレッチ29チーム(52.7%)、運動障害知識14チーム(25.4%)、感覚能力向上トレーニング28チーム(50.9%)、特になし6チーム(10.9%)であった。運動能力の変化については、体力低下22チーム(40%)、柔軟性の低下10チーム(18.1%)であった。重点練習については、野球技術向上18チーム(32.7%)、体力向上9チーム(16.3%)、感覚能力向上4チーム(7.2%)、柔軟性向上0チームであった。【考察】 少年野球の指導者は自らが野球に携わっていた方が多い。野球経験、故障等の自己体験があるため、障害の早期発見、柔軟性、運動療法への意識の高さがアンケート結果より伺える。体力の低下、柔軟性の低下を指導しながら感じている方が多いが、指導方法が分からない、練習時間が少ない等の理由で、運動能力の向上や柔軟性の向上に重点を置くチームは少なく、技術の向上に重点を置くチームが多い。障害は運動器の同一部位にストレスが繰り返し加えられる事により発生する危険性がある。これまでの検診結果より、少年野球選手の障害部位では肘関節が最も多く(80.8%)、その大半は成長途上にある骨端、骨軟骨の異常であり、投球動作によるストレス蓄積が原因の一つでもあるため、投球動作指導、身体を動かしやすくするための運動療法、ストレッチ等の必要性を理解してもらう必要がある。また早期発見により早期治療、早期復帰が可能となるのは周知の事実であるため、指導者、保護者に対して運動障害チェックの方法も、理解してもらう必要がある。頻度は少ないが、スポーツをするならば衝突、転倒等の一回の大きな刺激によって発生する傷害がある。傷害は主に不注意や不可抗力で発生する事が多いが、運動能力の低下や柔軟性が低下している為に発生することも少なくはないため、ストレッチ同様に感覚能力向上トレーニングが重要となる。理学療法士は、2つのショウガイを理解できる職である。身体機能向上、身体動作学習、ショウガイ発生率低下の為の指導は、理学療法の職域であると考える。また、理学療法士が現場に出向くことでショウガイ後の理学療法ではなく、ショウガイ前の予防的な理学療法も可能になると考える。【理学療法学研究としての意義】 競技レベル、年齢に関わらず、スポーツをすることで、ショウガイを引き起こす可能性は高い。理学療法が予防医学であると考え、基本的動作能力を向上させるプロフェッションであるとすれば、病院内での治療だけではなく、地域に根差した予防的観点の理学療法を勧めることが重要である。指導者、保護者といった地域住民の理学療法への認知度を高める事、そして理学療法士が地域に眼を向け活動することが理学療法の普及になり、職域拡大に繋がるものと考える。

著者

田中 昌史 隈元 庸夫 齊藤 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O2020, 2010

---

【目的】<BR>除雪作業は降雪地域における冬期間の腰痛発症の主要な要因であり、積雪量の増加に伴う雪の投擲高さが増加することは、より強い筋活動が要求され、動作の反復により疼痛や疲労感などの出現に影響するものと思われる。本研究は、ショベルを用いた模擬除雪動作において投擲高さの違いによる筋疲労の変化を筋電図学的に検討することを目的とする。<BR><BR>【方法】<BR>被験者は高血圧や有痛性疾患などのリスクを有しない健常男性8名(21.3±1.6歳、身長167.5±5.5cm)とした。運動課題は、室内にて市販の柄長型除雪用ショベルを把持し、ショベル上に置いた5kgの重錘バンドを一定の高さ(身長の50、75、100%)に水平設置したバーを超える投擲とし、被験者にはあらかじめ負荷の無い投擲動作を反復させ、課題施行時の両足部およびショベルの位置は同一となるよう設定した。投擲動作は、重錘バンドを投げ上げる投擲期(2秒)、ショベルを開始位置に戻す復元期(2秒)、ショベルを床上に置いて静止する休止期(2秒)の計6秒を1動作として、メトロノームのリズムに合わせて100回反復するよう指示した。各高さの運動課題は充分な休息時間を経て実施した。運動課題時の筋積分値(IEMG)および平均周波数(MPF)を表面筋電計(MyoSystem1400 EM123、Noraxon社)にて測定し、導出筋は両側の僧帽筋上部線維、腰部脊柱起立筋、大腿直筋とした。統計処理は、Friedman's test後、post hoc testとしてWilcoxon t-test with Bonferroni correctionを用いて、有意水準を5%未満とした。<BR><BR>【説明と同意】<BR>被験者には本研究の意義、目的、方法、起こりうる危険、動作施行の中止基準について、口頭ならびに文書によるインフォームドコンセントを行った。<BR><BR>【結果】<BR>両側の僧帽筋および腰部脊柱起立筋のMPFとIEMGはいずれの高さにおいても有意な変化を認めなかったが、両側の大腿直筋は全ての高さにおいてMPFの有意な低下とIEMGの有意な増加が認められた。投擲動作途中から非投擲側腰部脊柱起立筋の休止期における高自発放電(動作開始当初の休止期自発放電平均値+2SD)が全ての高さで見られ、高自発放電と大腿直筋のMPFの低下およびIEMGの増加はほぼ同時期に出現する傾向があった。高自発放電の出現数は高さ別に、50%で7例、75%で8例、100%で7例であった。また、出現時期は高さ別に、50%では61.9±11.1回、75%で64.5±17.7回、100%で55.6±21.4回であった。<BR><BR>【考察】<BR>出現すると推測していた腰部脊柱起立筋の疲労が見られなかったことから、本実験の負荷は僧帽筋および脊柱起立筋に対して低いものであったことが考えられた。一方、ショベル先端の挙上に作用する非投擲側腰部脊柱起立筋の高自発放電および大腿直筋の疲労が見られたことから、大腿直筋による膝伸展によってショベルを挙上させ、腰部脊柱起立筋の活動を代償した投擲であったことが考えられ、下肢筋力低下を生じやすい高齢者では非投擲側腰部脊柱起立筋の疲労が生じ、腰痛等の発生につながる可能性が示唆された。また、高自発放電の出現時期から投擲高さおよび投擲回数をふまえて定期的に休息を取る必要性が考えられた。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>降雪地域において自己所有の住居に居住する者にとって除雪は避けられない動作であり、安全な居住環境を保全する上で冬季の重要な作業である。安全な除雪動作手順の開発や積雪に伴う行政等による除排雪基準の確立は、高齢化および過疎化が進展する地域において重要と考える。除雪動作における筋活動および筋疲労の見地からこれらの一助となることを期待したい。<BR>

著者

丸山 拓朗 竹内 大樹 阿久澤 弘 佐藤 薫子 中村 崇

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【はじめに,目的】近年,職員研修制度の報告ではOff-the-Job TrainingだけでなくOn-the-Job Trainingの有効性が数多くされている。当法人でも,新人理学療法士(以下,新人PT)に対する臨床指導の効率を向上させる目的で,臨床指導を行うOn-the-Job Trainingと講義やcase studyを中心としたOff-the-Job Trainingを相互にリンクさせる新人教育システムを今年度より新たに取り入れた。本調査の目的は,アンケートによる意識調査を行い,今後の新人教育システム運用へ向けた改善策の参考にすることである。【方法】対象は当法人全6施設リハビリテーション科に所属する新人PT18名とした。アンケート回収率は100%で有効回答率も100%であった。質問内容は,学習意欲項目:2問,理学療法評価項目:6問,治療項目:3問,保険制度項目:2問,コミュニケーション項目:2問,リスク管理項目:4問,合計19問のアンケートとした。回答は,1:思わない,2:少し思う,3:思う,4:強く思う,の4段階を選択形式とした。アンケートは,新人教育システムが実施される前(以下,実施前群)と新人教育システム実施6ヶ月経過時点(以下,経過群)の2回行い,各質問項目における2群間の変化を比較検討した。統計解析は,SPSSを使用しWilcoxonの符号付順位和検定にて有意確率は5%とした。【結果】全19問のうち,14問で2群間に有意な差が認められた。有意差が認められなかった質問は,学習意欲項目の「臨床で生じた疑問を解決しようと行動しているか否か」,理学療法評価項目の「問題点の抽出が出来るか否か」,リスク管理項目の「転倒予防」「内部疾患のリスク管理」「感染対策」に関する質問の以上5問であった。【結論】有意差が得られなかった5問のうち,学習意欲項目の「臨床で生じた疑問を解決しようと行動しているか否か」の質問は両群ともに中央値が3.00を示した。これは,新人教育システム実施に関わらず新人PTは臨床で生じた疑問に対する解決意欲を持っていると考えられる。また,理学療法評価項目において「問題点の抽出が出来るか否か」の質問においては,6ヶ月経過後も問題点抽出に対して苦手意識を抱いている新人PTが多い。問題点抽出は,case studyの際に多くの新人PTが指摘される部分であり,新人PT自身が課題として捉えていることが示唆された。今後は,検査測定や理学療法評価の指導だけでなく,問題点抽出からその順位付けの捉え方に至るまでアドバイスを実施していく必要がある。リスク管理項目は,転倒予防,内部障害のリスク管理,感染対策ともに2群間に有意な変化がなく,これらの項目に対して新人PTは知識の不足を感じていることが分かった。よって,今後,新人PTのレベルに合わせた講義内容や実際を想定した研修内容にするといった工夫が必要になると考える。

著者

酒井 健児

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0607, 2008

---

【目的】今日までに投球動作分析に関する報告は数多くあるが,それらは,高価な動作解析機器を使用したもの,実際の投球動作の一場面を抜き取った分節的な評価・分析しているものが少なくない.そこで今回,投球動作という連続した運動を,寝返りという一連の動作で容易に評価できる『投球寝返りテスト』を考案した.このテストを当院に来院した投球障害症例に応用し,動作特性と実際の投球フォームの関連性について検討したので報告する.<BR>【方法】対象は,投球障害症例2名(症例1:10歳・右野球肘,症例2:10歳・右投球障害肩)である.投球寝返りテストの方法は,背臥位で,グローブ腕は肩外転90 °,肘屈曲90°,前腕回外90°とし,投球腕は手掌を耳に向けた"いわゆるゼロポジション"で,両股関節外転位を開始肢位とした.そして,検者は口答で「足から上に順番に捻っていき,最終的に右肘を左手のひらにつけて下さい(右投げの場合)」と指示した.主な観察ポイントは,足部から体幹にかけての上行性の回旋可動性とタイミング,上部体幹の伸展を伴った回旋可動性,投球側肩甲骨の内転機能,投球腕の肩甲骨面保持能力である.また,実際の投球フォームをビデオカメラで撮影した.<BR>【結果】症例1:投球寝返りテストでは,右股関節内旋・体幹左回旋が少ないため,右下肢からの波及運動が体幹につながらず,右肩甲帯の過剰な前方突出により右上腕が肩甲骨面から逸脱していた.投球フォームでも,early cockingからacceleration phaseにかけて右股関節の可動性が低下し,右肩甲帯の過剰な代償運動が観察できた.症例2:投球寝返りテストでは,足部から骨盤にかけて波及運動がみられるが,上部体幹の伸展を伴った回旋運動が少なかった.投球フォームでも,late cockingからfollow-throughにかけて上部体幹の回旋運動が少なく,ボールリリースで投球側肩内旋の増大が観察できた.<BR>【考察】投球動作における投球腕の使い方として,後方に引いてから前方に出すのではなく,重心移動によって残された投球腕が,重心移動の完了と共にその間で伸ばされたバネを戻すように前方に出て来る.したがって投球腕は,体幹から波及運動として,「動かされる」という要素が大きいと考える.症例1は,下肢から体幹への波及運動がなく,体幹回旋を右肩甲帯による過大な代償動作を利用して補っている.そのためボールリリースでの肘下がり,右上腕の肩甲骨面保持困難を助長し,肘外反ストレスを増大させることが考えられる.症例2は,上部体幹の回旋運動が少ない.そのため,ボールリリースがいわゆる内旋投げになり,肩内旋ストレスを増大させていることが考えられる.<BR>【まとめ】投球寝返りテストを考案し,投球障害症例の動作特性と実際の投球フォームの関連性について検討した.投球寝返りテストは,主に投球動作における回旋運動を評価する一助になることが示唆された.

著者

中越 昌浩 高橋 知佐 門脇 志世理 高橋 理恵 佐藤 健三

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.E0141, 2004

---

【はじめに】<BR>当訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)におけるアプローチと終了の捉え方を検証する目的で、訪問リハ終了後の生活状況を調査したので、若干の考察を加え報告する。<BR>【対象】<BR>平成14年6月から平成15年6月の1年間に当訪問リハを終了していた52例の内、死亡・入院・入所による終了者と調査の協力が得られなかった者を除く30例を対象とした。内訳は男性17名、女性13名、平均年齢74.0±11.6歳、脳血管疾患21例、骨関節疾患6例、その他3例である。<BR>【方法】<BR>自宅への再訪問とカルテ調査により、1)訪問リハの利用期間・頻度・アプローチ内容、訪問リハ開始時、終了時のBarthel Index(以下、BI)と日常生活自立度判定基準(以下、寝たきり度)の変化、2)終了理由、3)訪問リハ終了後(終了日~最短3ヶ月後から最長15ヶ月後)のBIと寝たきり度、利用サービスの変化と介護負担の訴えの有無および内容について調査した。統計処理はt検定にて行なった。<BR>【結果及び考察】<BR>1)訪問リハの利用期間は平均6.99±9.49ヶ月(0.13~44.8ヶ月)、利用頻度は週1回が約9割を占めていた。アプローチ内容は屋外活動面が35%と最も多く、次いでADL面31%となっており、心身の活動性向上や安定したADLの確立を目的としたアプローチが中心といえた。訪問リハ開始時から終了時のBIの変化は、向上10例(33.3%)、維持20例(66.7%)、開始時平均77.8±15.2点、終了時平均80.3±15.2点で有意差に向上していた(p<0.01)。また、寝たきり度は開始時Jランク6例(20%)、Aランク20例(67%)、Bランク4例(13%)で、終了時では向上9例(30%)、維持21例(70%)であった。2)終了理由としては屋内外移動手段が確立した21例(70%)、介護負担が軽減された20例(67%)、通所・外来リハへ移行した17例(57%)等が多く、安定した在宅生活が確立できたとみなされた。3)訪問リハ終了時と終了後のBIの変化を見ると、維持26例(86.7%)、低下4例(13.3%)であった。また、寝たきり度では維持27例(90%)、低下3例(10%)であった。利用サービスの変化を見ると、特にBI・寝たきり度の低下例において通所リハの利用頻度増加や他の訪問リハ事業所の介入が見られていた。介護負担の有無とその内容を見ると、頻尿・失禁の回数増加、介護依存、活動量低下に対する不安等の訴えがあった。訪問リハは、個々に応じたADLや心身の活動性が生活に習慣化できるよう支援する必要があると考える。また、終了に関しては、目標達成と訪問リハ終了後の生活が維持できるような在宅支援体制の確保が重要と考える。今後とも、多角的な視点での客観的評価の指標を確立することが課題として残された。

著者

西原 賢 久保田 章仁 丸岡 弘 原 和彦 藤縄 理 高柳 清美 磯崎 弘司 河合 恒 須永 康代 荒木 智子 鈴木 陽介 森山 英樹 細田 昌孝 井上 和久 田口 孝行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.A0675, 2007

---

【目的】運動時の活動電位を観測する研究は多いが活動電位の伝導方向や神経筋の部位まで調べる試みは少ない。現在、画像診断で筋構造を大まかに観測することは可能であるが、神経または筋の神経支配領域までを調べるには不十分である。これらが調べられることによって、運動に関る神経・筋の機能的評価が可能となり、臨床上大変有用となる。さらに、神経の走行部位を予測して、筋肉注射時に神経損傷を予防する場合にも役立つ。そこで、これまでわれわれが開発した筋電図処理技術を応用して、神経や筋の組織解剖学的研究と照し合せながら本研究の検証を行う。<BR>【方法】19-22歳の健常人男性12人を対象にした。被験者は右手首に1kgの重垂バンドを装着し、肩屈曲30°肘屈曲90°で上腕二頭筋収縮、肩外転45°で三角筋収縮を1分間持続させた。上腕二頭筋では、被験者の内側上腕二頭筋の中心に双極アレイ電極を筋の方向に沿って取り付けた。三角筋では、肩峰から腋窩横線までの距離から下3/8の地点を中心に筋の方向に沿って取り付けた。各筋から4チャネルの生体アンプで検出した筋電図を計算機に保存した。筋電図原波形のうちの5秒区間を、本研究のために開発した計算機プログラムを用いて、設定閾値以上のパルスのピークを検出して加算平均した波形を算出した。チャネルによる加算平均パルスの向きの逆転(+側か-側か)や遅延時間の方向から(パルスが順行性か逆行性か)、電極装着部位を基準にした神経支配領域の位置を推定した。<BR>【結果】上腕二頭筋において、12被験者のうち8人で、加算平均パルスの向きの逆転があった。4人はパルスの向きの逆転は観測されなかったが、遅延時間が順行性に変化した。三角筋において、12被験者のうち、加算平均パルスの向きの逆転があったのは2人だけであった。残りのうち2人は遅延時間が順行性に、3人は逆行性に変化し、4人は解析困難であった。<BR>【考察】(1)上腕二頭筋の神経支配領域の推定:加算平均パルスの向きが逆転されたチャネル付近に神経支配領域が存在する。結果により、12被験者のうち8人の神経支配領域の位置が特定された。残り4人は電極装着部の近位に神経支配領域あることが考えられる。(2)三角筋の神経支配領域の推定:12被験者のうち2人だけが神経支配領域の位置の推定ができた。残りのうち2人は電極装着部の近位に、3人は遠位に神経支配領域があると考えられる。(3)上腕二頭筋と三角筋の比較:三角筋は上腕二頭筋と比較して神経支配領域の位置の特定が困難であった。上腕二頭筋は紡錘状筋で、筋線維は筋の方向に沿って均一に走行している。それに比べて三角筋は羽状筋に近く、筋線維は筋の方向に対して斜めで不規則に走行している。三角筋の場合はさらなる調査が必要であるが、かなり詳細な筋構造が皮膚表面で調べられることが明かになった。

著者

鶴田 佳世 中村 潤二 小嶌 康介 中村 佑樹 岡本 昌幸 菅野 ひとみ 尾川 達也 徳久 謙太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに,目的】「市町村介護予防強化推進事業」は,平成24年度から厚生労働省のモデル事業として13の市町村で実施された。この事業は生活範囲が狭小化した高齢者を対象に,通所と訪問を組み合わせた介護予防事業を3か月程度実施し,日常生活の改善を図った後,運動や食事を楽しむことのできる通いの場に移行して,状態の維持を図るものと位置づけられている。今回このモデル事業に参加し,行政職を含む地域の専門職と協働してアプローチすることにより機能向上のみならず,参加者の生活に密着したサービスの提供や支援を検討し,社会参加へつながった事例を経験したので報告する。【方法】事例1は要支援2の70歳代女性で肺炎後廃用症候群で,既往歴は腰椎椎体偽関節であった。ニードは腰痛が軽減し,しっかり歩きたいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,基本動作,ADL,IADLは一部介助であった。普段はコルセットを使用し,屋内移動は伝い歩きが何とか可能なレベルであった。事例2は要支援2の80歳代男性で両変形性膝関節症であった。ニードは体力の低下とともに辞めた趣味の再開と元気になって外出したいとのことであった。身体機能は筋力,全身持久力,歩行能力の低下があり,ADLは自立,IADL一部介助で,屋内はT字杖歩行自立,屋外は一部介助で外出の機会は少なかった。事業の開催頻度は3か月間を1クールとし,通所が1回2時間,2回/週で全24回,訪問が1人あたり1から3回/3か月であった。参加者は各クール約15名程度で,地域ケア会議は3か月間で初期,中間,最終の3回開催された。通所ではマシンやゴムバンドを使用した筋力増強運動,バランス練習,療法士による個別課題練習,訪問ではIADL実施状況の評価や指導,家屋評価,住宅改修や代替案の提案,自主練習,ADL,IADL指導などを実施した。地域ケア会議では,初期から中間,中間から最終までの間の変化,目標の見直し,各専門職の役割分担などを確認し,療法士として主に運動面,自宅環境の確認と福祉用具の選定および生活環境に合わせ活動性向上のための戦略などを提案した。評価項目は,椅子長座位体前屈(体前屈),5m歩行時間,Timed Up & Go test(TUG),握力,30秒起立試験(CS30),Frenchay Activities Index(FAI),2分間ステップ(2MS)とし,初期と3か月後に評価を行った。個別の介入として,事例1では地域ケア会議において本人が習慣にしていた行動や希望を確認し,その実現可能性を多職種にて検討した。療法士は,通所での個別歩行練習と訪問での自宅内動作確認と指導を行い,体力の向上に合わせて活動範囲を広げていくために,自宅周囲の歩行練習および教室終了後に通う場所までの移動確認などを行った。事例2では,運動継続の動機づけのために疼痛のフォローが不可欠であったため,通所では疼痛,負荷管理しながらの個別運動指導を行い,訪問では自宅内動作の確認,環境面の特性を包括担当者と検討を重ね歩行練習が可能な場所や方法の検討を行った。【結果】事例1の主な身体機能面の結果は,5m歩行時間(秒)5.1から3.9,CS30(回)11から16,FAI(点)13から19点,2MS(回)測定不可から47であった。IADLは,洗濯物の取り込みが可能となり習慣化したこと,近所の神社へのお参りや友人宅への訪問を再開するなどの活動性の向上がみられた。事例2の結果は,5m歩行時間6.3から4.3,CS3014から19,FAI20から21,2MS47から59であった。IADLは,自宅の庭の手入れの再開や家事への参加,教室終了後にボランティアに参加するなど活動性向上を認めた。【考察】事例1では,本人の元の生活を取り戻したいという意欲を目標に取り込み,関連ある目標を段階的に設定し,達成していくことで機能,活動,参加での改善がみられた。事例2では疼痛管理と自主練習の指導,個別の運動負荷設定を行うことで,同様の改善がみられた。従来の介護予防教室では,ADLやIADLの変化まで追跡するのは困難であったが,今回地域ケア会議を通して個人因子を深く検討したこと,通所と訪問の併用により機能,活動,環境の面から多職種が連携して評価・介入が出来たことでADL,IADLにまで介入し改善がみられた。それに加え予防を意識した活発な生活環境を提供することができた。【理学療法学研究としての意義】今後,地域包括ケアシステムに理学療法士が参画するうえで,地域ケア会議を含む多職種と連携していく場において,参加者中心の生活を捉えた包括的介入に効果的な関わりを持てることを示すことができた。

著者

北風 浩平 川口 浩太郎 山田 哲 日高 正巳 和田 智弘 島田 憲二 福田 能啓 道免 和久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ca0258, 2012

---

【はじめに、目的】 膝に問題をかかえる患者の臨床所見の一つとして腸脛靭帯(iliotibial tract:以下ITT)の硬さが報告されている。ITTと外側広筋(vastus lateralis:以下VL)の硬さの関係について生体で検証した報告はなく、下腿内旋可動域(以下:下腿内旋)との関係を検証した報告もない。本研究では、健常男子大学生のITT・VLの組織硬度と下腿内旋を測定し、ITTの硬さならびに下腿内旋に影響を及ぼす因子について検討することを目的とした。【方法】 対象は、本研究の目的、測定方法に同意の得られた健常男子大学生12名(年齢21.4±1.0歳)の左右2膝、計24膝とした。また、対象者の膝関節に整形外科疾患、関節不安定性、関節弛緩性がないことを確認した。ITT、VLの硬さは組織硬度計OE-210(伊藤超短波株式会社)を用いて測定した。測定肢位は検査側下肢が上方の安静側臥位(膝関節伸展位)とし、測定部位をITT:大腿長遠位5.0%、VL:大腿長遠位67.1%とした。ITT、VLは触診及び超音波画像診断装置HS-2000(本多電子株式会社)を用いて確認した。測定中の筋収縮による影響を除外するため、表面筋電図計TELEMYO2400Tv2(Noraxon社)を用い、筋活動の有無を確認した。下腿内旋はMuaidi Q.Iら(2007)の方法を参考に下腿内旋測定装置(以下:装置)を作製し、他動運動を行った。大腿骨内・外側上顆、下腿近位1/3の脛骨粗面にマーカーを貼付し、大腿骨内・外側上顆マーカーを結ぶ線と脛骨粗面マーカー(棒状)のなす角度の内旋トルクを加える前後の差を下腿内旋角度と定義した。測定肢位は端坐位(両上肢腕組み、体幹・骨盤中間位、股関節屈曲90°・内外旋0°・内外転0°、膝関節屈曲90°、足関節底・背屈0°)とし、足関節内・外果を結ぶ線の中点を装置の回転軸上に設置し、距骨中間位で距骨関節面の前縁を結んだ線が装置に対して平行になるようにした。測定前にゴニオメーターを用いて測定肢位、口頭指示・触診により筋収縮の有無を確認し、2.548N/mの内旋トルクを代償運動・摩擦抵抗に注意して加えた。下腿回旋運動軸上1.37mの位置にデジタルカメラOptio M30(PENTAX社)を固定し、内旋トルクを加える前後に撮影を行った。膝関節周囲軟部組織の粘弾性の影響を考慮し内旋トルクを加え、装置の数値が一定になった後、 10秒間その位置を保ち撮影を行った。組織硬度は各部位3回測定し、3回の平均値を代表値とし、単位は%10Nとした。下腿内旋は測定画像を画像処理ソフトウェアImageJ1.34(NIH)に取り込み、角度を求めた。10回施行中、中間4回の平均値を代表値とした。統計処理として各々の代表値からITTとVL組織硬度の関係、下腿内旋とITT組織硬度の関係、下腿内旋とVL組織硬度の関係をPearsonの相関係数(r)を求め検証を行った。尚、有意水準は5%(p<0.05)とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には文書を用いて研究の趣旨を十分説明し、同意を得た。本研究は兵庫医療大学倫理審査委員会の承認(第10025号)を受け、実施した。【結果】 ITT組織硬度は71.7±3.2%10N、VL組織硬度は61.4±3.3%10N、下腿内旋は1.5±1.6°であった。それぞれの結果からPearsonの相関係数(r)を求めた所、ITTとVL組織硬度はr=0.169(p=0.429)、下腿内旋とITT組織硬度はr=-0.028(p=0.448)、下腿内旋とVL組織硬度はr=-0.079(p=0.357)となり全て有意な相関関係は認められなかった。【考察】 本研究の結果より、健常男子大学生では、ITTの硬さに対するVLの硬さの影響は少なかった。ITTの硬さに影響を与える因子として、先行研究の結果から股関節周囲筋等の影響も考えられており、今後検討する必要がある。また、ITTならびにVLの硬さは、下腿内旋にもあまり影響を及ぼさないことが明らかとなった。下腿内旋に影響を与える因子としては、kwak S.Dら(2000)はITT以上に下腿に直接付着している外側ハムストリングスの影響が強いと報告しており、今後さらなる検討が必要である。本研究の限界として、除外基準を設定したものの、関節の硬さには個人差があるため、対象者によっては十分な内旋トルクが加えられなかったことも考えられる。今後、実際にITTやVLのタイトネスを抱えた対象者に対する検討、さらに動作時もしくはVLの筋収縮時に検討が必要である。【理学療法学研究としての意義】 臨床場面で様々な部位に痛みを誘発したり、大腿と下腿のニュートラルなアライメントを阻害する腸脛靭帯付近の硬さの原因を探ることで、迅速かつ効果的な理学療法アプローチの立案につながる。