著者

長谷川 聡 大島 洋平 宮坂 淳介 伊藤 太祐 吉岡 佑二 玉木 彰 陳 豊史 伊達 洋至 柿木 良介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.De0029, 2012

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【はじめに、目的】 生体肺移植は,健康な二人の提供者(ドナー)がそれぞれの肺の一部を提供し,これらを患者(レシピエント)の両肺として移植する手術である.生体肺移植ドナーは肺の一部をレシピエントに提供することで呼吸機能が低下することは知られているが,手術における呼吸器合併症の発症や術後の呼吸機能,運動耐容能および健康関連QOLの中期的経過に関する報告は世界的にもあまりみられない.本研究の目的は,生体肺移植ドナーが手術を受けることによる術後の呼吸機能および身体機能,生活の質に与える影響を明らかにし,本手術施行におけるドナーの予後を検証することである.【方法】 2008年6月から2010年12月までの期間に当院で施行された生体肺移植術におけるドナー28名(男性9名、女性19名)を対象とした.尚,全症例に対して,術前後のリハビリテーションを実施した.術後の短期成績として,術後呼吸器合併症の発症を検証した.さらに,呼吸機能の評価として,術前, 3ヶ月,6ヶ月に努力性肺活量(以下FVC),1秒量(以下FEV1),肺拡散能(DLCO)を測定した.また,術前,術後1週,3ヶ月における6分間歩行距離(以下6MWD),および咳嗽時疼痛をNumerical Rating Scale (NRS)を用いて測定し,術後経過を検証した.手術における健康関連QOLに与える影響を検証するために,術前,術後3ヶ月,6ヶ月にMOS 36-item Short Form Health Survey (SF-36)を用いてQOL評価を行なった.測定値の各評価時期における平均値を算出するとともに,反復測定一元配置分散分析およびScheffe's法による多重比較検定を用い,各時期における平均値の比較を行なった.統計学的有意水準は危険率5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には口頭および文章にて本研究の主旨および方法に関するインフォームド・コンセントを行い,署名と同意を得ている.本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究であり,京都大学医学部医の倫理委員会の承認を得ている.【結果】 術後呼吸器合併症(肺炎・無気肺)の発生症例は無かった.FVCは,術後3ヶ月,6ヶ月においてそれぞれ術前の79.4±6.4%,86.1±7.0%の回復であった.FEV1は,術後3ヶ月,6ヶ月においてそれぞれ術前の81.8±7.8%,85.7±9.7%の回復であった.DLCOは,術後3ヶ月,6ヶ月においてそれぞれ術前の80.0±1.0%,85.2±9.7%の回復であった.呼吸機能は,術後3ヶ月において有意に低下しており,術後6ヶ月経過しても完全には回復しなかった.術後3ヶ月における6MWDは,術前の101.2±7.7%まで回復し,咳嗽時疼痛はNRSで0.4±1.1とほぼ消失し,術前と比較して統計学的な差を認めなかった.QOLに関しては,SF-36の下位尺度は,術後3ヶ月では十分に改善せず,術後6ヶ月では,全項目で国民標準値を超えていたが,術前の得点にまでには改善しない項目がみられた.【考察】 呼吸機能は術後6ヶ月の時点においても術前と比較して機能低下は残存するものの,切除肺区画量から算出される予測機能低下よりもはるかに良好な値であった.運動耐容能は術後1週で,呼吸機能の回復よりも高い回復率を示し,術後早期から良好であり,さらに術後3ヶ月の時点で術前レベルに回復することが明らかとなった.これらの結果より,ドナーは少なくとも術後3ケ月経過すれば,呼吸機能低下の残存に関わらず,運動耐容能の結果からも術前の生活レベルには復帰できるが,健康関連QOLの観点からみるとまだ不十分であり,6ヶ月経過してもQOLの改善は完全ではないことが示唆された.本研究の結果より,術前後のリハビリテーションを実施した生体肺移植術ドナーは,術後呼吸器合併症を発症することなく,安全に術前の運動耐容能を取り戻すことが出来るが,健康関連QOLは術後半年経過しても完全には回復しておらず,継続的かつ包括的な治療介入が必要であることが示唆された.【理学療法学研究としての意義】 生体肺移植手術は,脳死肺移植手術とともに,難治性の呼吸器疾患患者の生命予後を改善する非常に有用な先端医療であり,本邦においても今後様々な施設において手術施行例が増加すると思われる.レシピエントに対するリハビリテーションにおける臨床研究は,無論,重要であるが,ドナーに関しても,臨床研究を進めるとともに,手術における身体機能やQOLへの影響を検証し,我々理学療法士がエビデンスに基づき適切に介入していく必要がある.本研究はこのような新たな視点を示した点で意義深く,重要な研究である.

著者

遠藤 正樹 小川 智美 鈴木 正則 太田 恵 森島 健

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ge0071, 2012

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【はじめに、目的】 理学療法養成課程の臨床実習は、理学療法士に必要な基礎的知識と基本的技能を実習指導者の指導・監督の下で実践し、専門職に必要な知識・技術・接遇を習得していく重要な教育の現場である。一方、近年の学生の特性として認められる学力・思考力の低下、ソーシャルスキルやコミュニケーションスキルの未熟さ、打たれ弱さなどは教育上無視できない状況にあり、総合評価で不可がつく学生も少なくない。経験豊富な教員であれば主観的にどのような学生が臨床実習でつまずくのか予測できるが、経験が浅い教員では予測することは難しく、実習前に効果的な対策を打つことができない。そこで、これまでの臨床実習における学生評価を利用して、どのような学生が実習でつまずいているのか予測できれば、早期に対策を打つことができ、学生も教員も臨床実習に備えることが可能になると考える。よって本研究の目的は、臨床実習評価の下位項目と総合評価の関係を明らかにし、学内教育での可能性を検討した。【方法】 対象は平成22年度、平成23年度の昼間部3年生、夜間部4年生とし、臨床実習評価を受けられた146名(男性100名、女性46名)を分析対象とした。臨床実習評価表は下位項目33及び総合評価、自由記載欄から成り、成績の段階付けは両者とも優・良・可・不可の4段階評価である。下位項目における評価内容は、1)専門職としての適性及び態度が10項目、2)理学療法の進め方1.理学療法を施行するための情報収集、検査測定が5項目、2.理学療法の治療計画の立案が4項目、3.理学療法の実施が4項目、4.担当症例に即した基礎知識が7項目、3)症例報告書の作成・提出・発表が3項目で構成されている。解析には成績の欠損が多かった3項目は除外し、30項目を使用した、統計解析は総合評価の合否を従属変数、下位項目を説明変数として多重ロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は倫理委員会設置しておらず、同等の権利を持つ教務委員会の承認を得て実施した。なお、個人を特定するようなデータは含まれていない。【結果】 総合成績合格者137名、不合格者9名であった。多重ロジスティック回帰の結果、有意な関連は認められなかった。【考察】 臨床実習体験者を対象とし、総合評価との関連を調査するために、下位項目を複数投入しロジスティック回帰分析を行った結果、下位項目と総合評価との関連は認められなかった。総合評価で不可がついた学生の下位項目を調べると、不可がついていないにも関わらず不合格がついているケースや、逆のケースもあり、評価の基準があいまいなことが確認できた。また、不合格者の自由記載欄を確認すると、責任感のなさや消極的、受動的、自分にあまいといった評価表にないキーワードが共通してみられる。その背景には学生自身の基礎学力の低さやコミュニケーションスキルの未熟さがあると考えられた。よって総合評価の決めてには学生の実習への取り組む姿勢が基準となっている可能性がある。今後は自由記載欄を詳細に調査し、質的分析や下位評価項目の改訂を含めて検討が必要と考えられた。【理学療法学研究としての意義】 入学当初から勉強への取り組み方やコミュニケーションスキル、生活態度等の質的評価を学内で確立し、臨床実習の具体的場面と結び付けて指導していく必要性がある。

著者

ハーランド 泰代 植野 拓 渡辺 恵都子 青木 尚子 豊田 文俊 高畠 由隆 舟越 光彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.DbPI2348, 2011

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【目的】心疾患を有する患者は、長期間運動を継続し、運動耐容能を維持・向上することが望ましく、運動を継続することが生命予後に関係するとされている。しかし、社会背景や身体的問題などの影響から、中には継続困難となり中断してしまう患者も経験する。そこで今回、外来通院による心臓リハビリテーション(以下、心リハ)の参加者を対象に、継続および非継続に関わる因子を調査および検討したため報告する。<BR>【方法】対象は、当院にて2008年1月から2009年11月の間に、外来通院型心リハプログラムに参加した心疾患患者63名(男性52名、女性11名、平均年齢69.9±10.4)である。疾患内訳は狭心症29名、心筋梗塞5名、慢性心不全12名、閉塞性動脈硬化症11名、開胸術後4名、大血管疾患2名である。公的医療保険給付の心リハ期限である150日以上の継続可能であった群を継続群、150日未満であった群を非継続群に分けて比較検討を行った。グループの内訳は、継続群30名(男性22名、女性8名)および非継続群33名(男性30名、女性3名)であり、検討内容は年齢、性別、疾患名、家庭環境(同居、独居)、冠危険因子数、費用負担、通院手段、通院距離、参加期間、NYHAの重症度分類の各値を診療録情報より調査し、後方視的に比較検討した。統計処理方法はX2検定、t検定を用いて統計学的検討を行い、危険率5%未満を有意差ありとした。さらに費用負担の有無に区分し、カプランマイヤー曲線により心リハ継続群の比較、およびコックス比例ハザードモデルにより費用負担有無による非継続群のハザード比を求めた。<BR>【説明と同意】対象者には研究の趣旨を説明し、同意を得た。<BR>【結果】今回の結果、継続群は30名(47.6%)であった。NYHAの分類のclassIIおよびclassIIIの継続群は有意に相関が高く、非継続群は低い結果となった(P<0.05)。性別では相関は認められなかったが、男性に比べて女性の継続率が高い傾向があった(P=0.1)。家族形態(同居ありおよび独居)の結果では、継続群と非継続群において有意な相関は認められなかった(P=0.7)。通院距離(遠方または近隣)においても有意な相関は見られなかったが、非継続群に比べて継続群は高い傾向にあり、近隣に比べて遠方の方が継続しやすい傾向であった(P=0.2)。また費用負担ありについても両群で相関は認められなかったが、継続群に対して非継続群は高い傾向があり、費用負担があると心リハ実施の継続率が低下しやすい傾向があった(P=0.1)。さらに、費用負担ありと非継続の年齢等を調整したハザード比では、1.67(95%CI 1.01-2.52)と有意に高く、自己負担があると継続が難しいという結果となった。<BR>【考察】重症度が低く、リスクファクターが少ない参加者が非継続の傾向が示唆された。おそらく重症度が低ければ自覚症状が少なく、意欲も低下するため継続困難であったのではないかと考えた。そのため、介入時から心リハの必要性や効果について十分な説明を行い、疾患を自己管理できるように教育などの介入を十分に行っていく必要がある。また重症度が高いと継続率は高い傾向があるが、急性増悪などを起こす可能性も高いため、増悪予防やセルフコントロールの徹底が必要である。社会的な面では、独居の方が継続率が高いと予想していたが、結果的に家族形態には違いは見られなかった。また通院距離では、近隣の対象者に比べて、遠方の対象者の方が継続しやすい結果となった。これは交通機関を利用して来院される方が多く、近隣の徒歩や自転車での通院に比べて、時間的スケジュールが確立されている事や運動負荷が少ない事などが上げられる。また加えて、医療費の自己負担がある対象者の方が、非継続の傾向が強い結果であった。このことにより、自己負担の有無が心リハの継続に影響を与える因子の一つになることが分かった。このような結果を踏まえて、心リハ開始時の情報収集では十分な社会的な特性を考慮し、必要な援助を行う必要があると考える。また心リハの通院期間や終了時期を明確に設定し、その後負担の少ない民間のスポーツジムや市町村の運動教室などへ繋げて、運動を継続するなどの配慮が必要である。また今後さらに症例を増やし、詳細な分析を行う必要がある。<BR>【理学療法学研究としての意義】患者の社会的な背景や重症度の違いにより、心リハ継続に影響を及ぼす一要因になることが示唆された。情報収集の際に社会的な背景に問題がある方に対しては、民間の施設への斡旋や連携を強化し、運動を継続していく必要がある。<BR>

著者

新川 雄一 畑野 秀樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1421, 2009

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【目的】当地域ではホッケー(以下:HC)が盛んであり、当医師がHCのDrとして行なっていた.私自身、HCのサポートは初めてで、今回HC全日本中学選抜(以下:U-15)の海外遠征のメディカルサポート依頼があり、トレーナー活動をする機会があったので、HCの特性や外傷調査・実際に行なったトレーナー活動を報告する.<BR>【対象】平成19年12月3~11日オーストラリア、パースにて6~9日のFHEcupに参加.男子20名、平均年齢14.75±0.25歳、身長168.13±9.5cm、体重56.8±9.6kg.女子20名、年齢14.85±0.15歳、身長158.19±11.05cm、体重51.79±8kgの計40名の選手を対象にアンケート(日本HC協会及び選手・保護者に同意協力の元)、メディカルサポートを行なった.<BR>【方法】アンケート実施は、HCの特性を評価(厚労省の体力測定を自己効力感度にて複数回答)、U-15の身体評価、メディカルサポートの必要性等を調査し、トレーナー業務は、HCの受傷箇所の調査、コンディショニングの説明、Drの診断からのRISE処置、テーピング等のメディカルサポートを行なった.<BR>【結果】アンケートでは、走る項目に自信度が伺え、各ポジションでその特性の違いがあった.又男女間では、男性の方が控えめに複数回答したのに対し、女性は複数回答が多かった.障害受容については各部位に外傷を負っている選手が数名存在し、サポートなどの必要性がほしいとの回答が多く見られた.トレーナー業務は、障害予防のテーピング・予防方法などを指導.受傷は練習・試合を含め、外傷者が顔3名(13%)、腰部3名(13%)、上肢3名(13%)、下肢14名(57%)で下肢の受傷が最も多く、特に右6症例(12%)、左17症例(52%)と左に関る受傷が多かった.<BR>【考察】HCの特性は、全体的に走力が必要であり、又各ポジション別で、それぞれ特性のあった結果が見られた.しかし、あくまで選抜である為、監督の思惑もあり、これがHCの特性とはまだいえない状況であるとも考えられた.障害において、HC選手の多くは、腰痛症(分離症等)がメインで予想してきたが、結果では、左下肢の怪我(腱鞘炎・打撲・筋炎)がメインであった.左に受傷が多い原因は2つ考えられた.1つは、HCは一般的に右方向からの攻めが基本で、スティックは片面しか使えないことが、成長期における筋のバランスを崩していると考えられた.2つ目は日本は土のグランドが多く、海外は人工芝が多いため、下肢に加わるグリップの違い=環境が違うことが原因と考えられた.<BR>【まとめ】今回U-15のトレーナー活動を通して、成長期中の男女で選ばれた選手40名の内、約1/5が怪我の既往があり、完治していない選手が数名存在した.アンケートで、選手が医療の必要性を感じ、メディカル的な役割を期待していることが分かった.HCという競技は、腰部痛が多いと思っていたが、現状は、左側にストレスや傷害を負うスポーツであることが理解できた.

著者

小野田 公 金子 純一朗 森田 正治 丸山 仁司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】携帯電話の普及およびソーシャルネットワーキングサービス(以下SNS)の利用者増加に伴い,インターネットワーク上でのコミュニケーションが増加している。総務省における平成24年版 情報通信白書によるとソーシャルメディアの利用者は,スマートフォン等の普及により急速に増加しつつあり,世界的にSNSサービスを提供しているFacebookの利用者は,既に9億人に達していると報告されている。また,平成23年通信利用動向調査では,スマートフォン,タブレット端末の利用者においてソーシャルメディアの利用率がパソコンや携帯電話に比べて高くなる傾向にあることが報告されている。SNSは,コミュニケーションや情報収集ツールとして非常に有用であるが,最近,倫理観を問われる不適切な行為も散在され,画像および発言内容が報道や事件へと発展している。また,SNSを利用した医療系職員や実習生による個人情報保護的観点や職業倫理観にかける記載が問題となっており,利用に関しての医療系大学生への教育やガイドラインの整備が必要となってきている。本研究では,本学理学療法学科学部生のSNSの利用実態及び情報流出に関する対策についてアンケートを作成し調査した。また,実習中のSNSの利用実態についても調査した。【方法】平成25年,本学理学療法学科に在籍している3年生99名(男性47名21.3±2.1歳,女性52名21.0±1.7歳)を対象に,評価実習終了後アンケート調査を実施した。本調査ではSNSの種類として,総務省の「平成23年通信利用動向調査」を参考にSNS:mixi,Facebook,LINE,マイクロブログ:Twitter,ブログ:Amebaブログ,ソーシャルゲーム:Gree,モバゲーのサービスを挙げた。アンケート調査項目は,(1)SNS利用状況,(2)SNS使用頻度,(3)パスワード管理,(4)公開制限の有無,(5)人物画像掲載の経験,(6)撮影人物への掲載許可の有無,(7)拡散機能知識確認,(8)肖像権,著作権侵害の認識確認,(9)ネット詐欺の知識確認,(10)実習中のSNS利用状況,(11)実習中のSNS使用頻度,(12)実習中のSNS使用内容とした。回答形式は2項選択法,自由記載方式を用いた。【倫理的配慮,説明と同意】全対象者には研究の趣旨・方法について事前に説明し,同意を得た上で無記名にて調査を行った。個人や実習施設を特定するような設問はなくし,情報管理には十分留意した。なお,本研究は国際医療福祉大学倫理審査委員会の承諾を得ている(承認番号:13-Io-139)。【結果】対象者99名全員が複数種類のSNSを利用していた。使用しているSNSの種類は,mixi8名(3.4%),Facebook50名(21.3%),LINE97名(41.3%),Twitter72名(30.6%),Ameba5名(2.1%),Gree1名(0.4%),モバゲー2名(0.9%)であった。使用頻度は,1日1回が最も多く47名(47.5%),次いで1日5回以上が28名(28.3%),1日3~4回7名(7.1%),1日2回5名(5.1%)であった。パスワード変更の定期的実施者は1名,無断掲載が肖像権侵害となる知識を持っている者は85名,実際に撮影人物の掲載許可をとっている者は24名であった。評価実習中にSNSを活用した学生は,73名(73.7%)であった。実習中に活用したSNS種類は,Facebook16名(12.9%),LINE69名(55.6%),Twitter38名(30.6%),Ameba1名(0.8%)であった。実習中の使用頻度に変化がなかったのは54名(54.5%),増加9名(9.1%),減少36名(36.4%)であった。実習中の使用頻度は,もっとも多く増加したのが1日5回以上で4名(4.0%)であった。実習中のSNSの活用方法では,実習生同士の情報交換・共有や励まし等の記載が多く見られた。また,少数であるが,実習中の自分の気持ちをTwitterへ書き込んでいた。【考察】今回の結果よりほとんどの学生が日常的に複数のSNSを頻回に利用していることがわかり,個人情報流出に関する対策不足が認められた。また,実習中に半数以上の学生がSNSを利用しており,頻度としては半数の学生は変化がなかった。活用方法としては,実習生の情報交換や共有に使われおり,患者様の検査結果を含んでいることが認められた。このことから本学生のSNS利用でのメディアリテラシーや医療系学生としての守秘義務についての教育及び指導の必要性が示唆された。また,医療系総合大学としてのソーシャルメディア利用のガイドラインの整備が急務である。【理学療法学研究としての意義】現在,SNS利用者の増加により医療系学生実習時の医学的情報の画像や記載が問題となっている。そのため実習前のSNS利用についての対策が急務である。今後,本学でも医療系学生のためのガイドラインの作成や指導などについて具体的な対策を講じていきたい。

著者

横山 めぐみ

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p><はじめに></p><p></p><p>入院中の患者さんが,在宅復帰に求める事の1つに排泄自立があげられることが多い。尿閉・頻尿などの排尿障害,また入院中やむをえず尿道カテーテルを挿入し抜去後に排泄障害をきたし入院期間が延長をされることがある。当院では,泌尿器科医師・看護師・療法士による排尿ケアチーム(以後ケアチーム)を立ち上げ,入院中,尿道カテーテル抜去後に伴う尿失禁・尿閉等の下部尿路障害を生ずると見込まれる方・排尿障害がある方へ包括的な排泄ケアの取り組みを始めた。介入は始まったばかりだが現場から排泄ケアの現状を報告させて頂く。</p><p></p><p></p><p></p><p><方法></p><p></p><p>大腿骨頚部骨折で当院入院・手術された方のうち平成28年7月よりケアチームが介入した入院患者(以下対象患者)7名(うち尿道カテーテル挿入・抜去者6名),女性7名,平均年齢87.86歳,ケアチーム介入時と退院時のFIM・厚生労働障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度)(以下自立度)の経過をおい,ケアチーム介入前の同対象入院患者12名(同年4月~6月入院患者・男性1名女性11名,平均年齢83.33歳)の比較を行った。</p><p></p><p></p><p></p><p><結果></p><p></p><p>対象患者は,ケアチーム平均介入3回,尿道カテーテル挿入者の挿入平均日数12.3日,導尿を必要とした人数6名,尿意回復はFIM項目尿意利得:平均1.57(-1・0が3名)。入院時・退院時の利得は,自立度1.75,FIM20.8,FIM項目別で尿意1.78便意1.08移乗トイレ2.86トイレ2.71下更衣2.71,ケアチーム介入後は自立度2.43,FIM25.1,FIM項目別で尿意1.57便意1.43移乗トイレ1.00トイレ2.33下更衣2.92となった。介入前では,尿意自立8名,動作修正自立以上は6名。介入後は尿意自立に至った4名がFIM項目移乗トイレ・トイレ・下更衣が修正自立~自立となった。</p><p></p><p></p><p></p><p><結語></p><p></p><p>今回ケアチーム介入前後で尿意利得に著明な差は認められなかったが,自立度・FIMの点数では利得が認められた。ケアチームの早期介入により看護師へ排泄への意識づけ,療法士が適切な排泄用具・環境の設定を行うこと,トイレの時間誘導の徹底により排泄・移乗回数増大により排泄動作自立への1つの要因になったと考えられる。</p><p></p><p>排尿の失敗は自尊心・自信の低下,不安や自己嫌悪をもたらしその人のアイデンティティをも揺るがせない問題で患者さんの今後の生活を大きく左右される可能性がある。排尿自立は,在宅生活再開の鍵であり,ケアチームの介入により総合的にアセスメントし包括的な排泄ケアの充実と療法士の個別の患者さんへのアプローチが必要となる。排尿障害において,排尿機能のみでなく多様な運動機能障害を有している点から療法士による姿勢・体幹評価を含めたより包括的な関与や個々の症例に合わせた運動指導が重要と考える。患者さんの状態は様々であり,介入早期から療法士は各々に対し理学療法,姿勢・動作確認,排泄用具の決定・環境調整,トイレ時間誘導の適切な介入を行い早期自立へ導くことが望ましいと考えられる。</p>

著者

橋場 貴史 清水 康史 橋本 茂樹 疋島 千裕 渡邉 奈津希 小林 尚史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CcOF2080, 2011

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【目的】一般的に肩関節周囲炎は自然放置していれば治癒すると認識されているが、その病態や病因は多岐にわたり、炎症の終息が遅れ、拘縮を引き起こし長期化するケースも少なくない。病期によって症状が異なるため、患者自身における疾患への理解と時期を見極めた適切な処方は重要である。このような肩関節周囲炎に対しての治療は第一に保存療法が選択されるが、その保存療法の期間に関連する要因を報告したものは散見する。<BR>柴田らは五十肩(凍結肩)を屈曲135°以下と定義しているが、今回は五十肩までの可動域制限を来たしていない肩関節周囲炎患者における保存療法に影響を与える要因を罹患肢の違いや発症からの期間、そして初診時の肩関節可動域(以下ROM)の状態から検討することである。<BR>【方法】対象は平成21年4月から平成22年10月までに当院で肩関節周囲炎と診断され、初診時の屈曲可動域(他動運動)は140°以上であり、保存療法を施行し経過を追えた34名34肩(男性16名、女性18名、利き手側24名、非利き手側10名、平均年齢57.9±12.3歳)であった。保存療法の内訳は、内服+関節注射+運動療法16名、関節注射+運動療法5名、内服+運動療法9名、運動療法のみ4名であった。<BR>収集したデータの項目は、罹患期間、保存療法期間、初診時の肩関節可動域(ROM)とした。期間の設定は、発症から保存療法開始までの期間を以下、罹患期間とした。また、保存療法を開始し、日常生活での疼痛およびROM等の肩関節機能改善が認められ、その時点から約2~4週間の間その症状が安定し、医師の判断で保存療法が終了となった期間を以下、保存療法期間とした。ROMデータは初診時、他動的に測定された肩関節屈曲、外転、下垂位外旋、外転位外旋、外転位内旋のデータを用いた。<BR>【説明と同意】初診時においてデータ収集の目的、使用用途、プライバシーの保護等を説明し、同意が得られた患者を対象とした。<BR>【データ処理】罹患期間、初診時ROM、保存療法期間の平均値を算出した。また罹患期間及び保存療法期間のデータおいて90日未満の患者をA群、90日以上180日未満の患者をB群、180日以上をC群とそれぞれ群分けを行った。<BR>【データ解析】1.罹患肢側おける保存療法期間を比較する為に対応のないt-検定を用い、検討した。2.罹患期間の違うA、B、C群と保存療法期間の関係をpeasonの相関係数で検討した。3.保存療法期間のちがうA、B、C群のROM(肩関節屈曲、外転、下垂位外旋、外転位外旋、外転位内旋)を一元配置分散分析で比較し、多重比較はscheffeを用いて保存療法期間との関連を検討した。各々の有意水準は5%未満とした。<BR>【結果】今回対象者の罹患期間日数は161.4±157日、保存療法期間は116.1±70.4日であった。罹患肢側おける保存療法期間は、利き手側は112.9±59.6日、非利き手側は123.8±94.8日であった。これらの比較において有意な差は認められなかった。罹患期間と保存療法期間の関係は、A群(n=11)r=0.71 p<0.05で相関を認めたが、B群(n=11)r=0.14、とC群(n=12) r=-0.1は相関が認められなかった。保存療法期間のちがうA、B、C群のROMの比較においては外転位内旋の項目のみ有意にA群が高い値を示した。<BR>【考察】肩関節周囲炎と診断され、初診時屈曲可動域が140°以上の対象者において罹患肢の違いや罹患期間、ROMの状態が保存療法期間に関連しているかを検討した。本研究からは罹患肢の違いによる影響は認められないが、罹患期間が90日未満で早期に保存療法を開始すれば保存療法期間が短くなり、保存療法期間が短いものは外転位内旋可動域が良好であったことが解った。このことから早期に診断を受け、外転位内旋可動域が良好時から保存療法を開始すれば早期に機能改善、治癒に導くことが出来るのではと考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は肩関節周囲炎の原因究明などには役立つ内容ではないが、早期に適切な診断、治療を受けることが症状の重篤化、長期化を予防する上で重要であることが解った。また予後予測や評価・治療及び患者へのインフォームドコンセントなどの一助になり、今回の結果は有用な情報となりうると考える。<BR>

著者

尾辻 栄太 山下 導人 小城 琢朗

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C0894, 2007

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【目的】<BR> 疼痛性肩関節制動(症)は五十肩、凍結肩と称されており、保存療法を中心に診療されている。今回、肩関節制動を軽度と重度に分類し日整会肩関節疾患治療判定基準(以下JOA)、ROM、X線所見を評価し比較検討したので報告する。<BR>【対象及び方法】<BR> H17.4~H18.3まで肩関節周囲炎と診断され可動域制限の軽度なもの15例(男性6例、女性9例)を非拘縮群、屈曲90°以下20例(男性8例、女性12例)を拘縮群とした。評価項目はROM、JOAの疼痛(30点)機能(総合機能10点、日常生活動作群10点)、X-P像をもとに肩峰骨頭間距離acromio-humeral interval(以下AHI)、任意な肩甲上腕関節裂隙を測定。X-P撮影は中間位前後方向、ROMはすべて自動運動で回旋は下垂位肘90°屈曲位である。統計的処理はMann-WhitneyのU検定、Peasonの相関係数を用いて危険率5%で検定した。<BR>【結果】<BR> 1)2群間比較(拘縮・非拘縮):AHI(mm)9.4±2.7・10.0±1.5有意差なし、関節裂隙(mm)3.1±1.1・5.2±1.0有意差あり、2)相関関係、A.全体群、関節裂隙:屈曲(r=0.77)、外転(r=0.73)、外旋(r=0.68)、機能:屈曲(r=0.77)、外転(r=0.76)、外旋(r=0.72)、B.拘縮群、関節裂隙:屈曲(r=0.72)、外旋(r=0.68)C.非拘縮群、なし<BR>【考察】<BR> 疼痛性肩関節制動(症)は痙縮期、拘縮期と分類され、症例によってROM制限が軽度な痙縮期においては関節裂隙が保たれていると推測される。緒家の報告では凍結肩の明確なX-P像の異常はないとされている。今回、裂隙に両群逸脱した症例は少なくほぼ正常値内であるが、拘縮群が有意に小さく、屈曲と外旋に相関がみられた。これは下関節包、臼蓋上腕靭帯の影響が予想され、拘縮期では関節包・関節包靭帯の短縮、癒着、瘢痕・線維化、裂隙の狭小化がみられると推測される。浜田らによると関節包は下方・前方・後方の順に肥厚しているとされ、これらに伴い屈曲、外転、外旋制限がみられそれら数値にも示された。また、それらROM制限に伴う機能低下、ADL障害が生じると予想される。自然経過観察でMeulengrchtらは3年で23%、Reevesは4年以上で60%以上にROM制限や疼痛が残存していたことを報告しており、可動域制限消失に1.5~2年あまり必要とされる。そのため機能改善への運動療法の関与が重要視される。<BR><BR><BR>

著者

牛山 直子 田中 美和 百瀬 公人 若田 真実

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0539, 2008

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【目的】平成18年4月の診療報酬改正により運動器疾患の治療期間は150日に制限された。Diercksらは凍結肩の回復は2年後でも63%と報告している。しかし、治療内容や治療期間、可動域制限の影響は十分に述べられていない。他の研究報告も治療期間、内容などの検討は不十分である。今回の研究の目的は肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を明らかにすることである。<BR>【方法】<BR>対象は平成14年4月から平成18年3月までに当院整形外科を受診し、肩関節周囲炎と診断され理学療法開始し、平成19年11月までに終了となった患者51名。障害肩は右26肩、左25肩で、両側の診断を受けた2名は、可動域制限の重度な肩をデータとした。性別は男性19名、女性32名、平均年齢は61.5±13.1歳であった。理学療法は、リラクゼーションを目的にしたマッサージと痛みを出さない範囲での肩関節可動域訓練、姿勢調整などを行い、症状改善と患者の同意をもって終了とした。調査項目はカルテより後方視的に、治療期間(理学療法開始~終了の日数)と初期評価時屈曲角度(角度)とした。患者を角度別に0~80度の重度拘縮群(重度群)、81~120度の中等度拘縮群(中等度群)、121~150度の軽度拘縮群(軽度群)、151度以上の拘縮無し群(無し群)の4群に分け治療期間について比較した。統計は群間の比較として分散分析を用い、全データの治療日数と角度との関係について相関係数を求めた。有意水準は危険率0.05とした。<BR>【結果】<BR>4群の内訳は、重度群3例、中等度群15例、軽度群が21例、無し群が12例であった。平均治療期間は重度群291±180日、中等度群382±129日、軽度群243±193日、無し群173±212日であり、4群間に有意差は無かった。治療期間と角度との関係は、相関係数-0.274、危険率は0.052で有意な相関が認められなかった。群別に治療期間をまとめると5ヵ月以内に終了した割合は、重度群0%、中等度群20%、軽度群43%、無し群73%であった。6ヵ月から12ヵ月以内に終了した割合は重度群67%、中等度群40%、軽度群38%、無し群9%であった。1年以上の割合は重度群33%、中等度群40%、軽度群19%、無し群18%であった。2年以内に99%が終了した。<BR>【考察】<BR>初期評価時の屈曲角度と治療期間には有意な相関が無く、4群間にも有意差が無かった。しかし可動域制限が重度だと治療期間が長い傾向にあることがわかった。可動域制限が軽度でも治療期間が1年以上だった割合が約2割あり、屈曲角度の他にも治療期間に影響を与える因子があると示唆される。したがって治療が長期化する要因を追求する研究が今後必要だと考えられる。<BR>【まとめ】<BR>51名の肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を重症度別に調査した。治療期間と角度の関係には統計的に有意な差が認められなかった。可動域制限が治療期間に影響を与えることが示唆されたが、他の要因についても検討が必要である。

著者

新田 智裕 平松 隆洋 宮本 謙司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O2023, 2010

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【目的】<BR>肩関節運動において肩甲上腕リズムを維持して運動する為には、肩甲胸郭関節を構成している体幹機能が保たれている事が重要となる。一般的に肩関節最大屈曲には脊柱及び肩甲骨の十分な可動性が必要とされているが、肩関節疾患により肩甲上腕関節及び肩甲骨の可動性が乏しい場合、脊柱伸展の代償を用いて肩関節屈曲運動を補償している場合がある。健常人を対象とした上肢挙上バイオメカニクスに関しての報告は散見されるが、肩関節周囲炎患者を対象に脊柱、肩甲骨可動性の関係について詳述された報告は少ない。そこで本研究の目的は肩関節周囲炎患者を対象とし,疼痛の有無が患側及び健側肩関節最大屈曲(以下、肩屈曲)時の脊柱と肩甲骨可動性の関係に及ぼす影響について明らかにする事とした。<BR><BR>【方法】<BR>対象は、当院整形外科を受診している肩関節周囲炎患者11名(男性5名、女性6名、63.6±13.7歳)の疼痛側11肩(JOA Score71.3±4.8、罹患期間10ヶ月以上:以下、P側)と非疼痛側11肩(以下、N側)とした。なお脊柱に構築的な側彎がある者、脊柱・胸郭・肩甲骨に構築的に問題がある者、手術の既往がある者は対象から除外した。<BR>測定課題は疼痛側及び非疼痛側肩関節の最大屈曲とし、立位にて頭部を正面に向いた状態で行なった。肩屈曲可動域は日整会の方法に基づいてゴニオメーターにて測定した。<BR>脊柱可動性の測定はMilneの方法に準じ、自由曲線定規を用いて測定した。C7からL4の距離(L)、彎曲の頂点から直線Lへの垂線(H)の距離を計測し、H/L ×100 を計算式として円背指数を算出した。なお円背指数が小さいほど脊柱が伸展位であると解釈し、静止立位時円背指数と肩屈曲時円背指数の差を脊柱伸展量と定義した。<BR>肩甲骨可動性は、肩甲骨下角の移動量と外転率の変化量を用いた。肩甲骨下角の移動量は胸郭周径(W)と肩甲骨下角から脊柱までの距離(A)を測定し、A/W×100を下角位置として算出した。外転率はDiVetaの方法に準じ、Th3棘突起から肩峰後角までの距離(cm)を、肩甲棘から肩峰後角までの距離で除した値を外転率として算出した。肩屈曲時と静止立位時の測定値の差をそれぞれ下角移動量、外転量と定めた。<BR>統計処理はSpearmanの順位和相関係数の検定を用いた。P群、N群各々に関して、1.脊柱伸展量と下角移動量の相関関係、2.脊柱伸展量と肩甲骨外転量の相関関係について検討した。有意水準は5%とした。<BR><BR>【説明と同意】<BR>ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には本研究趣旨を十分に説明し、同意書にて同意を得た。<BR><BR>【結果】<BR>円背指数は静止立位時に比べ肩屈曲時に全例が減少した。すなわち、全例で脊柱伸展が認められた。肩甲骨下角位置は静止立位時に比べ肩屈曲時に全例の数値が増大し、全例で肩甲骨下角の外側移動が認められた。肩屈曲可動域はP側:144.5±20.5°、N側:170.1±13.9°、脊柱伸展量はP側:2.46±1.93、N側:2.81±2.25、下角移動量はP側:10.41±2.35、N側:9.66±2.85、外転量はP側:0.18±0.15、N側:0.18±0.22であった。1.脊柱伸展量と下角移動量の相関係数はP側:r=-0.74(p<0.01)、N側:r=-0.37(p>0.05)となり、P側で強い負の相関が認められた。2.脊柱伸展量と肩甲骨外転量の相関係数はP側:r=-0.62(p<0.05)、N側:r=-0.63(p<0.05)となり、P側及びN側共に中等度の負の相関が認められた。<BR><BR>【考察】<BR>本研究結果から、疼痛側肩屈曲では肩甲骨下角の移動量(肩甲骨上方回旋、外転の複合運動)が少ない者ほど脊柱伸展量が大きくなる、または脊柱伸展量が少ない者ほど肩甲骨下角の移動量が大きくなる関係が示唆された。よって、疼痛側肩屈曲時に肩甲骨可動量が乏しい者は脊柱伸展量を大きくする事で肩屈曲運動を補償する傾向があり、理学療法介入は肩甲上腕関節と並行して脊柱、肩甲骨可動量にも着目して行なう必要がある。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>肩関節周囲炎患者において、疼痛側と非疼痛側で脊柱と肩甲骨の関係が異なる事が示唆された。疼痛側では肩甲骨可動量が少ない者は脊柱伸展量が増大し、脊柱伸展量が少ない者は肩甲骨可動量が増大して肩屈曲運動を補償する傾向にあった。本研究は、様々な理学療法所見を参考に多角的に分析していく為の基礎的な研究結果となる。今後、病態の進行と並行して縦断的な検討を行いたい。

著者

高橋 康弘 振甫 久 村山 智恵子 下田 雄斗 石黒 正樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】肩関節周囲炎は中年以後の肩関節周囲組織の退行性変化を基盤として発症した疼痛性肩関節制動症として理解されている。痛みは徐々に増強し,その激痛により日常生活の行動を制限する。特につらいのが夜間痛である。夜間痛の持続期間は,全く無いものから数ヶ月間に及ぶものまで幅が広いのが現状である。今回,夜間痛の持続期間が影響を及ぼす因子について検討するために,肩関節周囲炎がプラトーに至り,治療が終了となった症例を分析した。【方法】2011年5月から2013年9月までに肩関節周囲炎と診断され,機能面がプラトーに至るまで運動療法を施行した23症例23肩(女性18例・男性5例,年齢64.3±10.7歳)を対象とした。腱板断裂は対象外とした。両側肩に,肩疾患・受傷既往や合併症のある者も除外した。全例同一理学療法士が担当し,概ね同じリハビリテーションスケジュールで行われた。肩関節周囲炎の回復期に入り,4週間以上関節可動域(以下,ROM)の改善が得られない状態をプラトーとし治療を終了した。夜間痛は,毎日持続する痛みがあり,一晩に2~3回以上は目が覚めるものと定義し,夜間痛の発症から消失するまでの期間を週単位で記録した。夜間痛の持続期間が影響を及ぼす予測因子として,全治療期間,運動療法期間,最終獲得ROM(屈曲・外転・外旋・結帯動作)を列挙した。外旋ROMは下垂位でのポジションとした。全治療期間は初診日から治療の終了日までとし,発症日は特定できないケースが多いため考慮しなかった。運動療法期間は,運動療法が開始となった日から治療の終了日までとした。最終獲得ROMの屈曲・外転・外旋に関しては,プラトーに至った患側ROMを健側ROMで除し,患側ROMの改善した割合(以下,改善率)を算出した。最終獲得の結帯動作に関しては,健側結帯動作とプラトーに至った患側結帯動作の差(以下,結帯差)を脊椎の個数で示した。Grubbs-Smirnov棄却検定を行ない外れ値の検討をした上で,夜間痛の持続期間と各予測因子の関係をSpearmanの相関係数を使用して調べた。p<0.05で統計学的有意とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に沿って計画され,対象者には本研究の趣旨を説明し,同意を得て実施した。【結果】夜間痛の持続期間と外旋改善率においてはr=-0.79 p<0.01であり,負の強い相関を認めた。夜間痛の持続期間と結帯差はr=0.46 p<0.05であり,正の弱い相関を認めた。夜間痛の持続期間とその他の因子には相関は見られなかった。【考察】今回の研究により,外旋ROMと結帯動作の予後は夜間痛が長期間に及ぶほど,悪影響を受けることが示唆された。特に外旋ROMは夜間痛の期間に強く影響を受ける結果となった。肩関節周囲炎の夜間痛は,肩峰下滑液包と腱板の癒着による肩峰下滑動機構の破綻,もしくは上方支持組織の拘縮が,肩峰下圧の上昇に関与しているといわれる。夜間痛が発生している期間は上方支持組織の伸張性が低下し,下垂位での内外旋を制限するため,それが長期間になるほど,外旋・結帯動作のROM予後に悪影響すると考察された。一方で,屈曲・外転ROMに関しては,上方支持組織の伸張性は関与しないため,夜間痛の持続期間の影響を受けなかったと考えられた。夜間痛に対しては炎症軽減のために日中の安静指導や,上方組織の伸張性回復のための徒手的治療が提案されており,これらの重要性を再確認する機会となった。夜間痛と内外旋制限の関係については,先行研究とも一致する結果であった。今後はさらに症例数を重ね,夜間痛の持続期間に影響する因子を可能な限り多く抽出し,より信憑性の高い研究が必要であると感じた。【理学療法学研究としての意義】今回我々は,夜間痛の持続期間が明確で,尚且つプラトーに至り治療が終了になるまで介入可能であった症例を分析した。肩関節周囲炎の夜間痛に対する報告は散見されるが,持続期間に着目した研究や,最終予後に至るまで追求し分析を行った物は見当たらないため,本研究の臨床的意義は高いと考える。

著者

辛嶋 良介 羽田 清貴 井原 拓哉 近藤 征治 杉木 知武 川嶌 眞之 川嶌 眞人

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに】肩関節周囲炎の病因は,特発性,腱板炎,肩峰下滑液包炎,上腕二頭筋腱炎など諸説あり,その詳細については未だ明らかでない。治療は基本的に保存療法が選択され,関節運動制限に対して理学療法が処方されることが多く,制限される運動方向などを基に制限因子を推測し治療が行われる。その際,結帯動作に制限を有する症例では,MRIにおいて肩前方の輝度変化を示す例を多く経験する。そこで本研究ではMRIでの肩前方輝度変化と結帯動作を含む他の理学所見の関連を検討した。【方法】対象は2014年4月から2015年8月までの期間に当院にて肩腱板断裂,腱板損傷,肩峰下インピンジメント症候群,肩関節周囲炎の傷病名に対して保存的治療が行われ,MRI撮影と同時期に日本整形外科学会肩関節機能評価(以下,肩JOA score),肩関節可動域を含む理学所見の評価が行われていたものとした。除外基準は40歳未満,中等度以上の腱板断裂,石灰沈着性腱炎,変形性肩関節症とした。その結果本研究の対象者は24名25肩,平均年齢62歳(46-81歳),男性9名,女性15名であった。方法は診療記録を後方視的に調査,MRI T2強調像の医師,放射線技師の読影結果を基に,肩甲下筋腱辺縁および滑液包部(以下,前方)の高輝度変化の有無を確認した。また理学所見は,Visual analogue scale(以下,VAS),肩JOA score,自動挙上と外旋角度,結帯時母指到達脊椎高(以下,結帯),肩関節屈曲,外転,下垂位外旋,下垂位内旋,水平内転,水平外転角度として,輝度変化の有無での二群間の差を検討した。統計学的処理にはDr. SPSS II for windows 11.0.1 Jを用い,正規性の有無に従い対応のないt検定,Mann-Whitneyの検定を有意水準5%未満にて行った。【結果】MRIにて前方の輝度変化を認めたのは25肩中11肩(44.0%)であった。MRI前方輝度変化の有無での違いは結帯でみのみ有意な差を認め,前方輝度変化ありでは平均第4腰椎,前方輝度変化なしでは平均第1腰椎と前方輝度変化ありが有意に低位であった(p<0.05)。【結論】結帯動作は肩関節の伸展,内旋を含む動作であり,内旋制限は肩後方組織の伸張性低下に起因することが多く報告されている。しかし,本研究結果では肩前方に何らかの問題を有すると結帯に制限を生じやすいことが示唆された。これは結帯動作時,肩甲骨の前方傾斜,下方回旋と上腕骨の伸展,内旋するため,棘上筋腱は烏口突起下の方向へ滑り込む必要があるとされている。肩前方組織に問題が生じることで,この棘上筋腱の滑走が制限されるのではないかと推察した。今後結帯可動域の拡大を図る上で,肩前方組織による制限の可能性を策定する必要があると考えられる。

著者

山本 昌樹 山本 良次 古川 和徳 柴田 修志 高見 郁子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C0961, 2007

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【はじめに】<BR>交通外傷は多発外傷にて治療が難渋、予後不良であることも珍しくない。今回、交通外傷にて多発骨折、皮膚裂傷や欠損が広範囲に多数、植皮を要した症例において特にその影響が顕著であった右足関節と、左足関節の関節可動域(以下ROM)の変化を若干の考察を加えここに報告する。尚、本症例には今回の発表の主旨を説明し同意を得た。<BR>【症例紹介】<BR>49歳、男性。05/4/3交通外傷、右上腕骨頸部骨折、右大腿骨開放骨折、右腓骨骨折、右下腿開放創多数、右足舟状骨・第1楔状骨開放性脱臼骨折、左足関節内果骨折、左腓骨骨折、左下腿開放創多数等と診断され入院。開放創を病巣郭清、右足脱臼整復後に経皮pinningにてリスフラン関節を固定した。右下腿、左下腿、左足部の開放創を縫合し下腿~足部をシーネ固定。4/14右上腕骨頸部骨折、右大腿骨骨折、左足関節内果骨折に対して観血的骨接合術施行。4/26右下腿創部MRSA検出、4/27~VCM使用開始。4/28右下腿感染創病巣郭清、右足部皮膚壊疽を切除。5/6MRSA陰性。5/9右下腿後面病巣郭清後に創閉鎖・縫合、右足外側・内側・踵後方を右鼠径部より全層植皮。5/12理学療法開始(以下PT)。5/24右下腿・足部植皮部抜糸、右足ROM exercise開始。8/31PT終了、基本動作・ADL自立、歩行は片松葉杖歩行自立、独歩自立レベルにて自宅退院。<BR>【足関節ROMの推移】<BR>左足関節ROM(背屈/底屈)の推移はPT開始時0°/55°、1週4日目10°/55°、3週目15°/55°、5週目20°/60°、終了時25°/60°。右足関節は開始時-15°/40°、1週目-10°/45°、3週目0°/45°、10週目10°/45°、終了時15°/45°であった。<BR>【考察】<BR>本症例は右足部が皮膚壊疽、植皮を要する等のPT開始時期の遅延要因を呈していた。PT開始後も右下腿植皮部dressing、両下肢共に裂傷が多数存在、把持・操作が困難であったが、皮下の癒着瘢痕化を防ぐ目的で足趾・足関節の筋収縮をできる限り促した。裂傷の治癒、植皮生着が得られた時から積極的操作を加え、左足関節はほぼ正常なROMが獲得されたが、右足関節が15°/45°と十分なROM獲得に至らなかった。背屈制限はAnkle mortisへの距骨の入り込みが不十分で、足関節前方でのimpingement様の疼痛を認め、靭帯を中心とした後側方要素の拘縮と共に前方組織の滑走・滑動障害が混在した状況が窺われた。底屈制限は開始時と最終で変化無く、足関節前方植皮部による制限が他覚的・自覚的にも認めた。これはPT開始時期遅延と共に植皮部を中心とした皮膚性の制限がmajor factorであることを示唆するものであった。退院時には歩行・ADLに支障がなく、必要な機能回復は図られたと考えるが、皮膚性要素がROMに多大な影響、改善が難渋することを痛感する症例であり、軟部組織性の要素として皮膚を重要視すべきことが再確認できた。

著者

高橋 康弘 振甫 久 石黒 正樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】我々は第49回日本理学療法学術大会で夜間痛が長期に及ぶほど肩関節外旋のROMと結帯の予後に悪影響が及ぶことを明らかにした。今回の目的は前回の研究に症例数を増やし改めて明確にする事と,その内訳を分析し詳細な予後の特徴について明らかにする事である。【方法】2011年5月から2015年6月までに肩関節周囲炎と診断され機能面がプラトーに至るまで運動療法を施行した40名(女性26名,男性14名,年齢65.5±10.8歳)を対象とし後方視的研究を行った。除外基準は腱板断裂,患側・健側肩に既往や合併症のある者,糖尿病や重度全身性疾患を持つ者とした。夜間痛は発症から消失するまでの期間を週単位で記録した。屈曲・外転・外旋は,プラトー患側ROMを健側ROMで除し,患側ROMの改善した割合(以下:改善率)を算出した。結帯は健側結帯とプラトー患側結帯の差(以下:結帯差)を脊椎の個数で示した。夜間痛期間と各項目(屈曲・外転・外旋の改善率,結帯差)との関係をSpearmanの相関係数を用いて調べた。次に相関の得られた項目を夜間痛が無かった群(以下:無群)と夜間痛を有した群(以下:有群)に分け改善率,結帯差をMann-Whitney検定による2群比較を行った。さらにこの比較で有意差の得られた項目を,無群,夜間痛が1週から4週続いた群(以下:1-4週群),夜間痛が5週以上続いた群(以下:5週以上群)に分け改善率をKruskal-Wallis検定による3群比較を行い多重比較にはScheffeの方法を用いた。有意水準はp<0.05とした。【結果】夜間痛期間と外旋改善率はr=-0.58 p=0.0003で負の相関を認めた。夜間痛期間と結帯差はr=0.31 p=0.04で正の弱い相関を認めた。屈曲・外転は相関は無かった。外旋改善率の2群比較はp=0.01で無群が有意に高かった。結帯差の比較は有意差は無かった。外旋改善率の3群比較は無群と5週以上群で無群が,1-4週群と5週以上群で1-4週群がp=0.0001でそれぞれ有意差が見られた。無し群と1-4週群は有意差は無かった。【結論】本研究も外旋ROMと結帯の予後は夜間痛が長期に及ぶほど悪影響を受けることが明確となり前回の研究結果と一致した。Mengiardiらは肩関節周囲炎による烏口上腕靭帯と腱板疎部の関節包の肥厚を指摘しており炎症による夜間痛が続くほど伸張性が落ち予後に影響すると考察された。また夜間痛が無い群に着目したところ外旋は特に予後が良いことが示された。さらに3群比較により無群と1-4週群の間には有意差は無いが,これらと5週以上群の間に有意差が見られたことは夜間痛が4週以内の患者は特に予後が良い事が示された。統合すると外旋改善率は夜間痛が長期に及ぶほど低くなるがこの期間が4週以内に治まれば特に予後が良いという特徴が明らかになった。

著者

西山 保弘 工藤 義弘 矢守 とも子 中園 貴志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A1O2003, 2009

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【目的】<BR> 本研究では温浴と冷浴との温度の落差が自律神経活動や体温に与える影響を検討したので報告する.<BR>【方法】<BR> 文書同意を得た健常男性5名(平均年齢23.8±4.91歳)に温浴41&deg;Cと冷浴15&deg;Cならびにその両方を交互に行う交代浴の3つの部分浴を実施した.交代浴の方法は水関らの温浴4分,冷浴1分を4回繰り返し最後は温浴4分で終わる方法に準じた.温浴のみは計20分、冷浴のみは計10分浸漬した.安静馴化時から部分浴終了後120分間の自律神経機能、舌下温度、血圧、心拍数、動脈血酸素飽和度、手足の表面皮膚温を検出した.測定間隔は安静馴化後、施行直後、以下15分毎に120分までの計7回測定した.表面皮膚温度は、日本サーモロジー学会の測定基準に準じサーモグラフィTH3100(NEC三栄株式会社製)を使用した.自律神経機能検査は、心電計機能を有するActivetracer (GMS社製 AC301)を用いて被検者の心拍変動よりスペクトル解析(MemCalc法)を行いLF成分、HF成分を5分毎に平均値で計測した.統計処理は分散分析(one way ANOVA testと多重比較法)を用いた.<BR>【結果】<BR> 副交感神経活動指標であるHF成分は、交代浴終了後60分以降より有意差をみとめた(P<0.05).温浴と冷浴は終了後60分で変化が一定化し有意差は認めなかった.交感神経活動指標とされる各部分浴のLF/HF比は、温浴と冷浴は変化が少なく交代浴は終了後60分から低下をみたが有意差は認めなかった.舌下温度は、交代浴と温浴(P<0.01)、交代浴と冷浴(P<0.01)、温浴と冷浴(N.S.)と交代浴に体温上昇を有意に認めた.表面皮膚温にこの同様の傾向をみた.最高血圧は、交代浴と温浴(P<0.01)、交代浴と冷浴(P<0.01)、温浴と冷浴(P<0.01)で相互に有意差を認め交代浴が高値を示した.<BR>【考察】<BR> 交代浴と温浴および交代浴と冷浴の相異はイオンチャンネル(温度受容体)の相異である.温浴は43&deg;C以下のTRPA4、冷浴は18&deg;C以下のTRPA1と8&deg;Cから28&deg;CのTRPM8、交代浴はこのすべてに活動電位が起こる.もう一つは温度幅である.温水41&deg;Cと冷水15&deg;Cではその差は26&deg;C、体温を36&deg;Cとすれば温水温度とは5&deg;C、冷水温度とは21&deg;Cの温度差がある.この温度幅が交代浴の効果発現に寄与する.単温の温浴や冷浴より感覚神経の刺激性に優れる理由は,温浴の41&deg;Cと冷浴の15&deg;Cへの21&deg;Cの急激な非侵害性の温度差が自律神経を刺激しHF成分変化を引き起こす.また交代浴の体温上昇からは、温度差は視床下部の内因性発熱物質(IL1)を有意に発現させたことなる.<BR>【まとめ】<BR> 温度落差が自律神経活動に及ぼす影響は、単浴に比べ体温を上昇させること、副交感神経活動を一旦低下を惹起し、その後促通するという生理的作用に優れることがわかった.

著者

藤橋 雄一郎 小林 修 山下 政和 三浦 早紀 吉村 学

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】厚生労働省は2025年を目途に可能な限り住み慣れた地域で,自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう,地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)を構築するとしている。地域包括ケアシステムでは介護,医療,予防,住まい,生活支援の5つのサービスを一体的に受けられる支援体制を構築するとしており,各保健医療福祉の多職種が密に連携することが望まれている。そのためには,他の職種を理解し尊重すること,情報を的確に伝えるコミュニケーション能力が必要となる。現在の若者は,経験・特に対人関係の経験不足,対人関係能力の未成熟な学生が年々増加している等の報告がなされており,早い段階から他者とのコミュニケーションを図る必要性が求められている。前述の状況から,近年は多職間種連携教育(IPE)や多職種協働(IPW)が様々な場所で行われている。養成過程時にIPEを経験することで,他の職種に対する理解や重要性,卒業後の医療・福祉現場における他の職種へのギャップを減らすことができると考える。また,コミュニケーション能力の向上にも有効であると考える。今回,医療施設でのIPE研修会を実施し,社会的スキル及び自己効力感を測定した。その内容の報告及びアンケート調査による考察を含め報告する。【方法】IPE研修会の参加者は13名で男性6名,女性7名あった。参加者の職種内訳は医学6名,看護4名,理学療法2名,言語聴覚療法1名であった。IPE研修会は4泊5日の行程で行われた。1日目はオリエンテーションと懇親会が行われた。2日目は担当事例のカルテ閲覧,他職種からの情報収集による担当症例評価,他職種同行研修が行われた。3日目は,2日目の内容に加え,症例事例検討,地域住民宅へのホームステイを実施した。4日目は,同日夜に実施する地域住民との座談会において健康に関する講義を実施するための準備を行った。5日目は,IPEグループワークを実施し,研修会の振り返りを行い終了した。調査は初日のオリエンテーション時と最終日に自記式質問紙法を用いて実施した。自記式質問紙法には,看護領域などで用いられている「対人関係を円滑に運ぶ為に役立つスキル」Kikuchi's Scale of Social Skills:18items(Kiss-18)と個人が自己効力感をどの程度認知する傾向にあるのかを測定するGeneral Self-Efficacy Scale(GSES)を用いた。得られたデータより,Kiss-18とGSESの初日と最終日の平均値を算出した。Kiss-18とGSESのそれぞれの初日,終了日の関連性をSpearmanの順位相関係数,Wilcoxonの符号付順位検定を用い比較し,有意水準を5%未満とした。【結果】調査協力を得た13名を分析対象とした。有効回答率は100%であった。Kiss-18の平均値は初日59.8±9.7,最終日67.1±10.6(初日最大値71,初日最小値43,最終日最大値88,最終日最小値47)であった。GSESの平均値は初日7.7±2.2,最終日8.4±2.6(初日最大値12,初日最小値5,最終日最大値13,最終日最小値4)であった。Kiss-18の初日と最終日にはr=0.6 p=0.03と有意な相間が認められた。GSESの初日と最終日にはr=0.35 p=0.25と有意な相間は認めなかった。Kiss-18とGSESの初日と最終日の比較では,初日に比べ最終日において有意に高くなっていた(p<0.05)。【考察】調査より得たKiss-18とGESEの初日及び最終日の平均値を用い,Kiss-18とGSESの標準値と比較した。Kiss-18の標準値は,成人男子61.82±9.41,女子60.1±10.5,大学生男子56.4±9.64,女子58.35±9.02,である。本結果と比較し,初日は大学生男女を,最終日は成人男女を上回る結果となった。GSESの標準値は,成人9.59±3.89(男性10.12±3.78,女性9.12±3.93),学生6.58±3.37である。本結果と比較すると,成人の標準値よりは低いものの,学生の標準値を上回る結果となった。このことから,今回実施した4泊5日のIPE研修会は,参加学生の社会的スキル,自己効力感を向上させたと言える。今回の研修会では,担当事例に対しカルテ閲覧,情報収集,同行研修を行ったことで,より細かな情報が得られた。また,他職種が注意していることを同行研修において確認できたことで,初日と最終日でKiss-18,GSESのスコアが向上したと思われる。【理学療法学研究としての意義】医療機関でのIPEは,他職種とのコミュニケーションを図ることで,自らの知識不足や他職種の理解が深まり,学生の社会的スキル,自己効力感を向上させ更なる意欲の向上に繋がる。

著者

野々村 和子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】大阪市長居障がい者スポーツセンターでは,平成19年より高次脳機能障がいに特化したグループ運動を行っている。発症から1年以上経過する在宅生活者である。高次脳機能障がいの症状が表出するため,当事者・家族・周囲の人たちが戸惑い,医療機関や施設から当センターへ紹介されるケースが多い。もともと運動好きである,在宅では易疲労性,発動性が低く何とか運動して活動性を上げてほしいという家族の願いもあって来館されるケースが多い。運動を継続することによって,脳の血流量が増加し,認知機能にも関わっている事が明らかになってきている。高次脳機能障がい者の認知機能向上を目的に,グループ運動を実践し,認知機能面での変化について考察を加えて報告する。【方法】高次脳機能障がい者11名,66歳~27歳平均年齢47.5歳,脳卒中の後遺症,事故による外傷性脳損傷者を対象として,1回90分週1回12週,グループでの認知機能向上運動プログラム実践する。運動の内容は,①準備体操 ②スクエアステップエクササイズ(注意力・記憶力向上の目的)③フライングディスク(集中力・持続力向上の目的)④フロアホッケー(技術やルールの記憶・ゲームに参加する遂行機能・周囲への配慮,周囲への注意力・協調性向上の目的)運動介入前後に,認知機能検査MMSE,注意力検査TMT-A TMT-Bでの評価を行った。【結果】運動介入前後の認知機能検査MMSEでは,11名中5名までが全体的な点数の増加があった。MMSEの項目の中で,時間,場所の見当識・計算・短期記憶の改善がみられた。注意力検査TMT-A TMT-Bでも11名中6名までが反応の速さに向上がみられた。【結論】身体運動による認知機能へのアクセスできる研究成果が次々に伝えられている。脳損傷後の運動は,損傷を逃れた脳部位に可塑的な変化を生じ,失われた運動を取り戻すために新たなネットワークが形成することが知られている。これは,運動の効果が末梢の運動機能回復にとどまらず中枢神経システム再構築まで貢献できることを示唆している。本研究も一定の期間運動を継続することによって,認知機能面での変化がみられた。グループ運動介入する前は,固い表情や覚醒レベルが低い,注意が転導して落ち着かない,人の話に集中できない,他者の発言中に自分の意見を発言するなど高次脳機能障がいの症状が表出される場合があったが,運動を実践することで,表情や感情が安定し活動性の向上,周囲への配慮,反応の改善へとつながる場合があった。日常生活での変化は,長期間必要とされ今後の課題と考えられる。

著者

鶴見 隆正 畠中 泰司 川村 博文 菅原 憲一 藤田 峰子 米津 亮 甲田 宗嗣 辻下 守弘 岡崎 大資 常川 幸生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E1048, 2007

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【目的】多発性脳梗塞、頚髄症による不全四肢麻痺、大腿骨頚部骨折などによって不安定な立位、歩行レベルを余儀なくされている高齢者、術後患者は多い。しかしながら彼らに対する立位・歩行練習の運動療法では、転倒や突然の膝折れなどの危険性があるため難渋することも事実である。このような立位・歩行の不安定な患者に対するアプローチは、傾斜台での段階的な立位感覚と支持性を高める方法のほかに、PTが患者の腰部を徒手で支えた状態での平行棒内立位、簡易式膝装具などを用いた平行棒内立位・歩行練習など行われているが、いずれの方法においても共通するのは安全面への配慮である。安全優先と物理的な介助負担量の増大から、ややもすれば間欠的な休憩を取り過ぎて、結果的に立位・歩行練習の総時間不足に陥っていることも少なくない。そこで立位・歩行不安定者に対する立位・歩行練習が、実際どのような方針で実施されているかを調査し、同時に歩行車の活用法についても検討したので報告する。<BR><BR>【方法】調査対象の施設は特定機能病院2施設、一般病院1施設、介護老人保健施設2施設である。調査方法は郵送アンケートと直接訪問による実態調査を実施し、その内容は立位・歩行不安定者に対する運動療法なかで、基本的アプローチ方法が平行棒内でのPT介助なのか、装具装着、傾斜台、歩行車など活用実態の把握を行った。アンケートは施設の主任PT5名に郵送し、且つ直接訪問による実態調査は、1日の運動療法室を観察法にて実施した。<BR><BR>【結果】立位・歩行不安定者の基本的アプローチではPT介助(装具装着含め)73%、歩行車25%、傾斜台2%であった。PT介助の平行棒内立位時間は1回つき1~3分間、平行棒内連続歩行も1~5往復と短時間であった。PT介助は徒手で患者の腰部を把持しながら患者の前面、側面からの支持が大半であった。歩行車はシート付のタイプであるため突然の膝折れに対応できるほか、下肢への部分荷重調整した介助立位・歩行が連続的に可能となっていた。<BR><BR>【考察】下肢の支持性や立位感覚の弱化に転倒の危険性も大きい立位・歩行不安定者ほど、目標指向性のある集中的な運動療法を実施する必要性がある。PT介助の立位・歩行練習では、運動機能誘発や歩行パターンの改善には効果的であるが、その反面、PT介助の方法にもよるが患者、PTの両者にとって身体的負担も大きく、頻回な休憩を入れる間欠的な立位・歩行練習に陥りやすい。このため立位・歩行の総時間が少なくなり、車椅子坐位時間の増大は「座らせきり状態」になる危険性も否定できない。一方、立位・歩行練習をより量的にも効率的に実施できる歩行支援機器を活用したアプローチでは、自主練習の実効性、転倒への心理的不安の軽減、業務上の安全管理などのプラス面も多く、今後はPT介助と歩行車などの歩行支援機器を上手く織り交ぜたアプローチ法を確立する必要性があることを強調したい。<BR><BR>

著者

川本 晃平 金澤 浩 白川 泰山

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101846, 2013

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【はじめに、目的】 スポーツ選手はスポーツ外傷および障害を予防するために、日々のコンディショニングが必要不可欠であり、その手段の一つとして物理療法が挙げられる。筆者らがコンディショニングに積極的に用いる機器の一つにINDIBA activ(インディバ・ジャパン)がある。この装置の特徴は0.5MHzの周波数を発し、コンデンサーの原理により温熱刺激を発生させるため、皮膚付近にハイパワーの集中照射をせずに、体内深部の組織まで生体刺激を生み出すことができる点である。また骨や腱など抵抗の高い部位に用いるレジスティブモードと軟部組織やレジスティブモードの前処置に用いるキャパシティブモードの2種類のモードがあり、治療目的によってこれらのモードを組み合わせて実施する。筆者らはこの装置を筋緊張の軽減や疼痛の緩和を目的に軟部組織に用いることで、良好な治療成績を得ている。 本研究では、INDIBA activと他の温熱療法とを比較し、軟部組織の筋硬度および筋伸張性への即時効果の有効性を検証することを目的とした。【方法】 対象は、下肢に整形外科疾患のない健常成人男性10名とした。対象の年齢は24.8±1.9歳、身長は170.5±8.7cm、体重は59.8±1.7kgであった。INDIBA activおよびホットパック(Cat-berry、山一株式会社)を用いた2種類の方法と、コントロールを比較した。方法は、ベッド上にて10分間安静腹臥位となり、大腿長の遠位50%部位の大腿二頭筋の筋硬度の評価を軟部組織硬度計 (伊藤超短波株式会社、OE-220)を用いて行った。また大腿二頭筋の伸張性評価として膝関節伸展位における股関節最大屈曲位での他動的股関節屈曲角度(以下SLR)を測定し、その際の大腿二頭筋の伸張痛をVisual Analog Scale(以下VAS)を用いて評価した。評価後、それぞれの方法を20分間実施し、終了後、評価前と同様に3項目の評価を行い、実施前後での各評価項目および各評価項目の変化率の比較を行った。それぞれの方法について、INDIBA activでは始めの10分間はキャパシティブモードを使用し、その後10分間はレジスティブモードを行った。ホットパックでは20分間バンドを用いて大腿部に固定して行い、コントロールは20分間安静腹臥位をとった。実施時の室温および測定時刻を統一し、各施行の間隔は3日以上あけ、順序は無作為にて決定し、1日に1回のみ実施した。また対象には測定2日前より過度な運動は避けさせるようにし、測定時に大腿二頭筋に疲労感がないことを確認した。 統計学的分析にはそれぞれの方法の実施前後の各評価項目の比較に対応のあるt検定を、各評価項目の変化率の比較に一元配置分散分析を用い、危険率5%未満を有意とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象にはあらかじめ本研究の趣旨、および測定時のリスクを十分に説明したうえで同意を得た。本研究は、医療法人エム・エム会マッターホルンリハビリテーション病院倫理委員会の承認を得て行った(承認番号MRH120015)。【結果】 それぞれの方法の実施前後での各評価項目について、ホットパックおよびINDIBA activでは3項目全てにおいて実施前後で有意に改善がみられた(p<0.01)。コントロールでは筋硬度およびVASにて有意に変化がみられ(p<0.05)、SLRは変化がみられなかった。変化率について、筋硬度ではINDIBA activがホットパックおよびコントロールに比べて有意な低下がみられた(p<0.01)。またホットパックがコントロールと比較して有意に低下した(p<0.05)。SLRでも同様にINDIBA activがホットパックおよびコントロールに比べて有意な改善がみられ(p<0.01)、ホットパックがコントロールと比較して改善がみられた(p<0.01)。VASについて、INDIBA activがコントロールと比較して有意に改善がみられたが(p<0.01)、INDIBA activとホットパックおよびホットパックとコントロールでは差はみられなかった。【考察】 本研究では、2種類の方法による筋硬度および筋伸張性の即時効果の比較を行った。温熱療法によって軟部組織の温度が上昇すると粘弾性が低下し、軟部組織の伸張性が増加することから(鳥野、2012)、今回の結果より大腿二頭筋に対して十分な温熱刺激を与えることができたと考える。特にINDIBA activでは筋硬度およびSLRがホットパックとコントロールと比較し、有意に改善した。このことからINDIBA activ は2種類のモードを組み合わせて温熱刺激を加えることで、ホットパックと比較して筋硬度および筋伸張性が改善したことが考えられた。【理学療法学研究としての意義】 臨床で各種物理療法を行う際は、即時的な効果が期待できることが重要である。今回の研究よりINDIBA activが一般的に温熱療法として多用されているホットパックに比べ、筋硬度およびSLRを有意に改善させることが示されたことから、特に筋緊張の軽減やストレッチの前処置などに有用な手段の一つになると考える。

著者

宮島 恵樹 三好 主晃 東 拓弥 石井 真夢 村永 信吾 田浦 正之 小西 由里子 小串 健志 亀山 顕太郎 関 俊昭 松田 雅弘 高見澤 一樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】我々は,千葉県民の能動的で活発な健康社会づくりに寄与するため,2010年度より「千葉県から転倒を減らそうプロジェクト」を展開している。本取り組みは県内士会員による転倒予防を目的とした転倒予防セミナーの開催と,歩行年齢測定会の実施である。また,ロコモティブシンドロームの概念の普及,健康日本21プロジェクトの一環として活動の展開を広げている。高齢者の転倒予防の実践は,各個人の健康寿命延命のみならず,実益的な医療費削減や介護費削減,地域・自治体の活性への貢献として今後の重要課題といえる。【活動報告】測定会は,有志の県士会員の協力を得ながら千葉県内各地の健康増進,福祉関連イベントへの出展や,県・開催市町・医師会などからの後援を受け,県内各地で開催される健康増進,福祉関連イベントなどに出展を行ってきた。歩行年齢測定は,測定項目は,体組成,ファンクショナルリーチ,2ステップテスト,TUG,立ち上がりテストの5項目で行い,測定結果の説明は,転倒予防に対する危険度,機能低下が明らかな点,改善目標を自己管理の為の運動指導とあわせて説明した。運動動機能の維持向上への取り組みを歩行機能の低下を自覚する世代から,その予備軍まで幅広い働きがけをしている。これまでの4年間で4000名以上の県民の皆様が参加されており測定会場によっては毎年会場に足を運ぶ県民も少なくはない。【考察】理学療法士が国民の健康寿命延伸や,転倒予防活動に積極的に参加することで理学療法士の認知向上はもとより。理学療法士の知識技術が健康増進分野へも十分寄与することが示唆され,予防分野への職域拡大に貢献すること考える。【結論】進行する要介護状態への早期発見,運動習慣への動機付けという早期対応の促進にも繋がり,要介護状態への抑制の一助となり得ると考える。