文献一覧: 理学療法学Supplement (雑誌)

1 0 0 0 脊柱―骨盤間距離を用いた脊柱変形の評価方法の検者間信頼性の検討

著者: 松永梓大畑光司古谷育子
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.BbPI1163, 2011

【目的】脳性麻痺者が有する変形の一つに脊柱側弯が挙げられる。脊柱側弯の重症度を示す指標としてcobb角が用いられるが、通常のcobb角はX-p画像より測定しなければならないため、患者への被爆の問題や計測の難しさから、容易に測定することができない。そのため、脊柱の変形を簡便に測定できる方法を確立していくことの重要性は高いと考えられる。我々は第44回日本理学療法学術大会にて、メジャーでの脊柱彎曲の程度の計測により、脊柱側弯の指標であるcobb角との相関を示す脊柱変形の定量評価を紹介した。しかし、この方法による検者間信頼性については明確ではない。本研究の目的は、頚椎と骨盤との距離の短縮率を求め、その短縮率とcobb角との関係で検者間信頼性を検討することである。 【方法】対象:病院に入院中の成人脳性麻痺者14名(男性5名、女性9名、平均年齢35.8±5.6歳)を対象とした。全対象者のGMFCSはVレベルであった。 測定方法:測定肢位は腹臥位とした。第7頚椎棘突起から両側上後腸骨棘を結ぶ線の中心までの距離を頚椎―骨盤間距離とし、2点間を脊柱に沿って計測したものと、2点間の直線距離の2つの長さを求めた。2点間の直線距離と脊柱に沿って計測した距離を用いて短縮率を求めた。この短縮率の測定は2回行い、その平均値を代表値として用いた。cobb角の値は、通常の定期診察において過去1年以内に撮影したX-p画像を用いて測定した。S字カーブを呈している脊柱に関しては、胸椎レベルと腰椎レベルに分けて測定し、その合計を代表値として求めた。検者は経験年数5年以上の理学療法士2名とし、測定前に同じ測定方法を記載した紙を読み、理解してから同日、同時刻に実施した。 統計処理:それぞれの検者での短縮率とcobb角との関係をpearsonの相関係数を求めて調べた。また、検者間信頼性を級内相関係数(ICC(3,k))を求めて調べた。 【説明と同意】本研究で用いたX-p画像は定期診察において撮影されたものを、後方視的に分析した。脊柱測定については、院内規定にのっとって行い、管理者の同意と指導のもと、測定を行った。 【結果】それぞれの検者で、頚椎―骨盤間距離の短縮率とcobb角との間に相関が見られた。(検者1:r=-0.66、検者2:r=-0.48)分散分析で、検者間の有意確率は5%以上であり、それぞれの検者の短縮率の測定結果の平均は、検者1が0.88±0.04、検者2が0.84±0.04であり、測定結果に有意な差は認められなかった。ICCの平均測定値は0.75であった。 【考察】本研究の結果において、それぞれの検者内では、頚椎―骨盤間距離の短縮率とcobb角との間に相関が認められ、短縮率が脊柱の変形の程度を反映する測定方法として妥当性があることが示された。また、検者による測定結果に有意差が認められず、本測定が検者間である程度の信頼性があることが示された。しかし、ICCの結果から検者間信頼性が0.75であり、信頼性は認められるものの、高い値ではなかった。この原因としては、短縮率とcobb角との相関が、検者1が0.66、検者2が0.48というように少し違いが見られていることと関連していると考えられる。今回の測定は、ともに不慣れな状態での測定であったため、習熟により信頼性が増す可能性が考えられる。また、短縮率は第7頚椎棘突起から骨盤までの距離を測定したものであり、脊柱の側弯だけでなく前弯、後弯も含めた全体的な変形を示すことになる。さらに胸椎や腰椎など部分的な変形を明確にすることができない。しかし、脊柱の変形をメジャーのみで測定できる短縮率は、臨床的に応用しやすいと考えられる。 【理学療法学研究としての意義】脊柱の変形をより簡便に測定できる方法を確立することは、今後の理学療法発展に寄与するものと考える。

2021-05-09 21:30:07
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1 0 0 0 頚椎―骨盤間距離を用いた脊柱変形の評価方法の検討

著者: 松永梓大畑光司矢野生子橋本周三南純恵中徹坪山直生
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2008, pp.B3P1286, 2009

【目的】脳性麻痺者が有する変形の一つに脊柱側弯が挙げられる.脊柱側弯が脳性麻痺者に及ぼす影響として、座位、立位の不安定、摂食嚥下障害、呼吸障害、消化器系の障害、痛み、ROM制限等様々な障害が挙げられる.脊柱側弯の重症度を示す指標としてcobb角が用いられる.cobb角の測定にはX-p画像より測定する必要があるため、臨床的に容易に測定することはできない.したがって、脊柱の変形を容易に測定する方法を確立することの重要性は高いと考えられる.本研究の目的は、頚椎と骨盤との距離の短縮率を求め、その短縮率とcobb角との関係を検討することである. 【対象】重症心身障害児・者施設に入所中の成人脳性麻痺者13名(男性8名、女性5名、平均年齢36.4±7.1歳)を対象とした.本研究に参加するにあたり、保護者の文書による同意を得て行った. 【方法】第7頚椎棘突起から両側上後腸骨棘を結ぶ線の中心までの距離を頚椎―骨盤間距離とし、2点間を脊柱に沿って計測したものと、2点間の直線距離の2つの長さを求めた.2点間の直線距離を脊柱に沿って計測した距離で除したものを頚椎―骨盤間の短縮率とし、姿勢による差異を検討するため、側臥位と座位とでの短縮率を計測した.cobb角の値はCT画像より胸椎レベルと腰椎レベルに分けて測定し、その合計を代表値として求めた.統計処理として、姿勢の違いによる短縮率の差を対応のあるt検定を用いて比較した.また、それぞれの姿勢での短縮率とcobb角との関係をpearsonの相関係数を求めて調べ、有意水準を5%未満とした. 【結果】頚椎―骨盤間距離の短縮率は側臥位と座位とで有意な差が認められなかった.側臥位と座位における短縮率とcobb角との間に有意な相関(側臥位:r=-0.57、p<0.05、座位:r=-0.68、p<0.01)が認められた. 【考察】本研究の結果では、頚椎―骨盤間距離の短縮率は姿勢による違いがなかったことが示唆された.このことにより、側臥位、座位の姿勢の違いが頚椎―骨盤間距離の短縮率に大きな影響を与えないことが考えられる.頚椎―骨盤間距離の短縮率とcobb角との間には有意な相関が認められ、短縮率が脊柱の変形の程度を反映する測定方法としての妥当性を有することが示唆された.短縮率は第7頚椎棘突起から骨盤までの距離を測定したものであり、胸椎や腰椎など部分的な変形を明確にすることはできない.しかし、短縮率はメジャーのみで測定できる簡便な方法であり、臨床的に応用しやすく有用性が高いと考えられる.今後は、症例数を増やして信頼性の検討が求められる.

2021-05-09 20:30:06
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1 0 0 0 安価に作製できる転倒予防クッションの紹介

著者: 宮崎正光西畑美幸村田伸
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2006, pp.E0378, 2007

【背景と目的】老人保健施設でのリスク管理において、最も重要な事項の一つに転倒による外傷や骨折の予防がある。認知症を有する高齢者は、立ち上がりや立位保持が不安定であるにもかかわらず、車椅子から不用意に立ち上がり、転倒してしまうケースも少なくない。そこで我々は、低コストで作製可能な、立ち上がると音が鳴るクッション"お知らせクッション"を制作したので報告する。 【お知らせクッションの作製手順】作製に必要な材料は、窓アラーム(約90dB)、CARワックススポンジ2個、クッションカバー、クッション、接着用材(グルーガン、接着スプレーなど)とスイッチをクッション外部より操作するための細い針金を準備する。作製は、まずクッションのアラーム部分を入れる場所(中央やや後部)にCARワックススポンジが入る程度の穴を空ける。窓アラームは分解し、スイッチ部分が扱えるようにCARワックススポンジの中に入れこむ。スイッチを外部から操作できるように、スイッチ部分に左右から針金を引っ掛けグルーガンなどで固定する。上から順に「切り取ったクッション材」、「磁石」、「スポンジ」、「窓アラームが入っているスポンジ」を、磁石と窓アラームの距離やクッション材の厚さを調節しながらクッション用のスプレーのりで接着する(磁石は、アラームが反応する部分の上部に取り付ける)。接着したものをクッションの穴の部分に入れ込む。クッションカバーに針金を通すための穴をあけ、クッションをカバーに入れる。最後にクッションカバーから針金を外へ出し、スイッチを外部から扱えるようにして、ON.OFFの標示をつけて完成となる。 【考察】認知症を有する障害高齢者に対して、車椅子から不用意に立ち上がることで起こる転倒を防止するために、立ち上がると音で知らせてくれるクッション、"お知らせクッション"を制作した。現在市販されている車椅子に敷くタイプのセンサーは、5万円程度と高額である。しかし、我々が制作したクッションは、その主たる材料を100円ショップで購入でき、クッション費用を考慮しても1,500円程度と安価で作製が可能である。また、感度に関しても手作りであるため調節できるというメリットもある。転倒リスクの高い施設利用者に対してお知らせクッションを使用したところ、使用期間中の転倒はなかった。また、介護職員に対して、クッションの使用に関するアンケート調査を行った結果、介助量の軽減に繋がったとの回答が得られた。学術大会当日は、"お知らせクッション"の作製方法を中心に、使用経験(事例紹介)やアンケート調査の結果についても報告する。

2021-05-09 13:30:05
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1 0 0 0 CPサッカー選手のプレー特徴について:サッカー技術力向上に関して理学療法士の視点から

著者: 村田臣徳片岡正教安田孝志島雅人上田絵美片岡愛美赤井友美奥田邦晴
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.BdPF2021, 2011

【目的】 脳性麻痺サッカー(以下、CPサッカー)は、比較的軽度な脳性麻痺者を対象として誕生したスポーツであり、パラリンピックの正式種目にもなっている。2009年10月から日本脳性麻痺7人制サッカー協会に所属するチームにおいてメディカルサポートとして活動を行なってきた。応急処置やコンディショニングに関わる中で、実際のプレー場面での身体の使い方や技術に関しても障害の影響があり、理学療法士として関わる必要性を感じた。本研究の目的は、CPサッカー選手の身体面の特徴とプレーの特徴との関係を選手ごとに考察するとともに、障害像や身体特性を理解する理学療法士がCPサッカー選手の技術力向上に関わる意義を明らかにすることである。 【方法】 CPサッカーチームの一員として、月1~2回の練習参加と地域大会や全日本選手権大会などの試合に帯同して、現段階で行われている練習メニューやウォーミングアップ、クーリングダウンの方法やそれらの内容について調査した。また各々の選手の試合時のプレーと身体面の特性との関係についてチームの代表者や選手個人と意見交換を行なった。選手のプレー上の特徴については試合を撮影したビデオを見ながらキックやドリブル動作を分析、評価した。身体面の特徴は脳性麻痺のタイプ分類や筋緊張、可動域検査で評価し、プレー上の自覚的な問題点の聞き取りも行なった。対象選手はチーム所属の8名でありCP-ISRAのクラス分けによる「両下肢に麻痺があるが走行可能」なC5選手2名(混合型と痙直型)、「四肢に不随的な動きがあるが走行可能」なC6選手2名(アテトーゼと混合型)、「走行可能な片麻痺」であるC7選手2名(左麻痺と右麻痺)、「極めて軽度な麻痺」であるC8選手2名(後天性左麻痺と後天性混合型)である。 【説明と同意】 本調査内容の研究目的による使用は対象チーム代表者の承認と、選手本人や家族の同意を得た。 【結果】 練習や試合前後のウォーミングアップ、クーリングダウンでは、障害のタイプやクラスが異なる選手がメンバー全員で同じメニューを行なっていた。また試合でのキックにおいて、C5、C6選手ではパスの成功は少なく、キック動作時の軸足の踏み込みは弱く体幹も前傾位で浮いた弾道のボールを蹴ることは困難であった。C7、C8選手は非麻痺側でのキックでは弾道の調整は可能であり飛距離も長い。しかし、麻痺側でのキックはなかった。ドリブルについて、C5選手ではボールを蹴って走ってしまうことで体から離れてしまう傾向があった。アテトーゼタイプのC6選手は体幹前傾位での直線的な速いドリブルが特徴的であるが、方向変換が困難なだけでなく常にトップスピードになり緩急の変化が非常に困難であった。片麻痺選手のドリブルは非麻痺側でのボールタッチで非麻痺側方向へ進むことが多く、麻痺側へ進むときはスピードを上げにくい特徴があった。試合を通してアテトーゼタイプの選手は終盤での体力消耗があり、ペース調整が困難であった。片麻痺選手は麻痺側の支持力低下から運動量が低下していた。 【考察】 CPサッカー選手の障害のタイプやクラスは多岐に渡っており、障害のタイプに合わせた下肢のストレッチや、リラクゼーションを含んだウォーミングアップ、クーリングダウン等のコンディショニングが必要である。また、試合でのキック、ドリブルの必要性や特徴は各タイプ、クラスにより異なる。障害によりキック動作は軸足の不安定さや体幹コントロール不良による姿勢安定の困難さがあり、ドリブル動作では姿勢を安定させにくいことや重心のスムーズな移動が困難であると考えられる。障害の特性を知る理学療法士の介入で軸足の安定性向上や体幹のバランス能力向上によりプレー技術の向上が図れると考えられる。また速度調整の困難さやドリブル方向などの身体特性からくる個々のプレー特徴を理解できることで、ドリブルを行なうゾーンや場面の指導、体の向きや最初の進行方向のアドバイスを行いプレーの幅が広げられると考えられる。今回は、実際のプレー場面での視覚的調査、考察であるため、今後は三次元解析などを用いたキック動作やドリブル動作の姿勢や重心位置など各タイプの選手による詳細な特徴の分析や、介入し経時的変化を追う必要があると考える。 【理学療法学研究としての意義】 走行可能な脳性麻痺者のスポーツへの介入や技術面に関する研究はまだまだ少ない状況である。理学療法研究として今後、職域の拡大も含め障がい者スポーツにおける技術面に関しての介入の可能性を唱える意義のある内容と考える。

2021-05-08 02:45:06
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1 0 0 0 障害者支援施設に入所した維持期脳卒中片麻痺者の歩行機能に対する長期的なリハビリテーションの介入効果

著者: 妹尾浩一橋立博幸
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2013, 2014

【はじめに,目的】維持期脳卒中者に対するリハビリテーション効果については,通所介護施設における12か月間の介入効果や,入院リハビリテーションにおける集中的な介入効果に関する報告がなされているが,障害者支援施設におけるリハビリテーション効果についての報告は見当たらない。また,脳卒中者では発症から6か月または12か月を経過して維持期へ移行すると麻痺および機能障害の回復が停滞しやすくなると考えられているが,維持期脳卒中者における発症からの期間と介入効果との関連については十分に検証されていない。本研究では,維持期脳卒中者における障害者支援施設入所中の長期的なリハビリテーションが退所時の歩行機能に及ぼす効果を検証するとともに,介入によって改善した歩行機能と入所時身体機能または発症からの期間との関連を検討することを目的とした。【方法】障害者支援施設にてリハビリテーションを実施した32人中,入所時に歩行可能で脳出血または脳梗塞片麻痺を罹患した17人(年齢46.6±7.6歳,左/右片麻痺8/9人,下肢Brunnstrom recovery stage(下肢BRS)3/4:13/4),発症から入所までの期間(421.4±185.1日),mini-mental state examination(MMSE)24.5±6.7点,コース立方体組み合わせテスト(Kohs)63.7±40.4点,trail making test part A(TMT-A)150.2±56.7秒))を対象とした。入所中のリハビリテーションは理学療法(PT)と作業療法を各2時間,各週4回実施した。主なPT介入は,関節可動域運動,筋力増強運動,持久性運動,バランス練習,歩行練習,屋外外出練習を実施し,理学療法士が主導で行うのではなく対象者が主体的に取り組めるように内容を設定した。評価項目は入所時および退所時において,下肢BRSとともに,歩行機能について10m歩行時間(WT),timed up and go test(TUG),実用的歩行能力分類(PAS)にて評価した。PASは,歩行不能:class0から公共交通機関自立:class6までの7段階で歩行能力の実用性を評価した。統計学的解析は,入所時および退所時の下肢BRS,WT,TUG,PASの各指標についてWilcoxon符号順位和検定を用いて比較した。次に,入所時に対する退所時の各指標の変化率(%)を求め,入所時の下肢BRSおよび発症から入所までの期間とのSpearman順位相関係数を算出した。さらに,発症から入所までの期間に基づいて対象者を1年未満群と1年以上群の2群に分け,各群における各指標をMann-Whitney検定を用いて群間比較した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,ヘルシンキ宣言に基づいて概要を対象者に説明し,同意を得て実施した。【結果】入所から退所までの期間は298.8±81.8日であり,入所中のリハビリテーション実施日数は168.1±45.1日であった。入所・退所前後で下肢BRSには有意差を認めなかったが,歩行機能においては入所時(WT34.5±25.6秒,TUG37.3±28.0秒,PAS2.7±0.7)と比較して,退所時(WT26.1±16.1秒(変化率28.7±28.9%),TUG30.0±19.2秒(変化率25.9±35.0%),PAS4.1±1.3(変化率50.0±27.0%))ではいずれも有意な向上が認められた。また,歩行機能の変化率と入所時下肢BRSまたは発症から入所までの期間との間には有意な相関は認められなかった。さらに,発症から入所までの期間1年未満群と1年以上群の比較では,歩行機能(WT,TUG,PAS)の変化率,入所時の下肢BRS,高次脳機能(MMSE,Kohs,TMT-A)のいずれも有意な群間差は認められなかった。【考察】障害者支援施設に入所した維持期脳卒中者に対して平均168.1日のリハビリテーションを実施した結果,入所時と比較して退所時におけるWT,TUG,PASが有意に改善し,12か月間の運動介入により歩行機能が有意に改善したという先行研究を支持する結果となった。本研究では16時間/週の介入を実施したが,維持期脳卒中者においても集中的にリハビリテーションを実施することによって歩行機能および歩行自立度を向上できる可能性があり,これまでに推奨されているエビデンスに基づいて練習量をより多くすることが維持期脳卒中者の歩行機能改善においても重要であると考えられた。また,歩行機能の変化率と発症から入所までの期間または入所時下肢BRSとの間には有意な相関は認められず,脳卒中発症から6か月以上1年未満の群と1年以上の群で歩行機能改善の有意な群間差がなかったことから,発症からの期間や介入開始時の運動麻痺によって必ずしも歩行機能改善効果の程度が決定されるとは限らないと推察された。【理学療法学研究としての意義】障害者支援施設において,維持期脳卒中者に対するリハビリテーション介入をより多くの練習量にて積極的かつ長期的に実施することで,維持期であっても歩行機能改善効果が得られる可能性があることを示した。

2021-05-03 13:00:08
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1 0 0 0 地域在住脳損傷者の歩行能力・認知機能が移動能力に与える影響

著者: 池谷充弘石塚ちあき安本弥生吉本麻美長澤充城子黒川誠子齋藤薫隆島研吾
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.46, pp.G-100_1-G-100_1, 2019

【はじめに・目的】前回調査では地域在住損傷者の歩行能力(10m歩行タイム〔快適/最速〕・6分間歩行距離・TUG)と生活空間の広がりの関係性について調べ、生活空間が「自宅から800m以内の群」と「800m以上の群」では歩行能力に有意差が見られたが、「800m以上16km以内の群」と「16km以上の群」では有意差は見られず、歩行能力だけでは両群を区別できないという結果となった。今回調査では歩行能力評価とともに認知機能を加えて移動能力にどのような影響を与えるのか比較検討した。【方法】2010.5~2018.5に当施設の自立訓練事業を利用した106名。平均年齢49.5歳、発症からの期間35.7ヶ月、主な疾患名は脳出血(47%)・脳梗塞(24%)・くも膜下出血(13%)、麻痺の部位は右片麻痺(49%)・左片麻痺(27%)、四肢麻痺(14%)・麻痺なし(10%)、下肢Br-stageはⅢ(36%)・Ⅳ(17%)・Ⅴ(30%)・Ⅵ(7%)、使用している主な歩行補助具はT字杖(51%)・なし(32%)・四点杖(9%)、下肢装具はなし(43%)・SHB(33%)・SLB(18%)。認知検査ではWAIS-Ⅲを可能な範囲で実施しクラス分類ごとに平均値を算出した。外出実態状況から利用者の移動能力を小林らが作成した『実用的歩行能力分類(改訂版)』を用いて各クラスに分類した。(class2「平地・監視歩行」:11名、class3「屋内・平地自立」:23名、class4「屋外・近距離自立」:13名、class5「公共交通機関限定自立」:19名、class6「公共交通機関自立」:40名)各クラスごとに歩行能力とWAIS-Ⅲの平均値を比較した。統計処理は一元配置分散分析および多重比較を行った。【結果】10m歩行タイム〔最速〕とTUGで屋内歩行自立群(class2・class3)と屋外歩行自立以上の群(class4・class5・class6)で有意差あり(p<0.01)。6分間歩行距離で屋内歩行自立群(class2・class3)と公共交通機関利用群(class5・class6)で有意差あり(p<0.01)。歩行能力とWAIS-Ⅲのいずれの項目でも公共交通機関利用限定自立(class5)と自立(class6)で有意差はみられなかった。【結論】10m歩行タイム、6分間歩行距離、TUGによる歩行能力評価は、前回調査結果と同様に歩行自立が屋内レベルか屋外レベルに広がるかの判断材料になる可能性が示唆された。しかし歩行能力評価やWAIS-Ⅲ(平均値)の今回選択した指標についても公共交通機関利用の自立を見極めるには有効でなかった。今後は、class5とclass6の差を生じさせる因子について、各症例の状況を分析することにより、歩行能力評価や認知機能検査や環境なども含めて探っていきたい。また、生活範囲が大きく異なる、公共交通機関が利用できる群(class5と6)と屋外近距離自立に留まる群(class4)の差の要因についても検討をしていきたい。【倫理的配慮,説明と同意】当施設の臨時倫理委員会にて承認を得た。

2021-05-03 12:45:08
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1 0 0 0 先天性両上肢欠損女児の思春期問題:月経処置動作の獲得

著者: 廣野知子田島徹朗廣野拓
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2003, pp.E0291, 2004

【はじめに】今回、先天性両上肢欠損女児を担当する機会を得た。両上肢の欠損が先天性ということもあり、これまでにほとんどのADLを、両下肢と残存上肢によって獲得している。また、学校生活においても普通小学校であるにも拘わらず、30人といった小規模校で複式学級であるため、級友や学校の受け入れ態勢が整っている。なお、いじめ等の問題もなく、クラブ活動をはじめ社会参加も積極的に行なわれていた。しかし、第二次成長期(思春期)にさしかかるに伴い、機能的・心理的問題に変化が生じ、特に、女性特有の月経処置動作が問題となってきた。今回、機能面を考慮しつつ、月経処置動作について、若干の考察を加え報告する。 【症例】10歳女児診断名:先天性両上肢欠損(原因は不明)身長142.0cm 上肢長右20.0cm、左29.0cm(骨折による内反変形強度)左上肢は、X-P上、肘関節が確認できるが、関節機能は有しておらず、骨性強直状態である。来院目的として、成長に伴う1)新たな義手作成、2)月経の処置方法、3)ハムスト短縮に伴うADLの制限、4)肩甲帯挙上および外転変形(左>右)が上げられる。 【経過及び考察】現在、6歳時に作成した両上腕義手(両側フック)にて、義手の基本操作は獲得されている。また、ADLは、両下肢と残存上肢の機能のみでほぼ自立している。しかし、更衣動作において、下着を上げる動作は、右側が短肢であるため十分に引き上げられず、介助を要することが多い(ゴムの緩いものであれば可能)。現在、対策として新しい電動義手を用いることを検討してはいるが、機器の対応サイズ・重量・左上肢の変形の問題により、使用に十分耐えうる義手の早急な作成が難しい状況である。また、本人・両親は義手なしでの動作獲得も希望しているため、同時に両下肢と残存上肢での動作獲得も目標として取り組んでいる。本症例は、障害が先天性であることから、上・下肢に十分な機能を有しているため、それを生かし、環境を整備することを一番に考えた。まず、1)月経処置動作を多種多様の生理用品サンプルを利用して、実際に行わせ、その方法を検討した。2)トイレは、洋式を想定し、上・下肢にてナプキンをショーツにセッティングできるように、前方に15cmの台を設置した。しかし、この環境設定は、自宅及び学校等の限られた生活範囲内での問題は解消されるものの、その他の場面においては十分とはいえず、現在もその方法を検討中である。また、下着を上げる動作において、生理用ショーツは、肌への密着度が非常に高く、自力での着用が困難となっている。このため、ショーツにリング・フックを取り付けるなど、自力での着用ができるよう考案中である。また、今後は、子供から大人へと心理面の変化も伴うため、心のケアも含め、社会に対する適応性を高めることを課題にしながら、当面は中学校進学への準備(環境設置等)に取り組んでいく予定である。

2021-05-02 09:00:05
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1 0 0 0 入院中のがん終末期患者の外出について

著者: 今井伸也山本麻衣山本尚美山本和明重松忠
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2014, 2015

【はじめに,目的】近年,がん患者に対するリハビリテーション(以下,リハ)の重要性が注目されている。当院は,急性期病院であるが,「がん診療連携拠点病院」の基準に準じた,滋賀県独自の「地域がん診療連携支援病院」の指定を受けている。平成25年より,がん患者リハビリテーション(以下,がんリハ)を実施している。終末期を迎えたがん患者が,残された人生を本人らしく,尊厳を保ちQOLの高い生活を送れるように身体的,精神的,社会的にも支援することは,緩和的リハの重要な目的である。今回,入院中の終末期がん患者の外出について調査し,理学療法士の役割について検討したので報告する。【方法】平成25年4月から平成26年3月に,入院中にリハを実施したがん患者294例の中で死亡退院した36例(男性21例,女性15例,平均年齢66.1±13.0歳)を対象とした。外出された患者をA群,外出されなかった患者をB群とした。それぞれ,性別,年齢,入院日数,入院からリハ開始までの日数,リハから死亡退院までの日数,リハ実施日数,外出から死亡退院までの日数,リハ介入時のFIM(運動項目),リハ介入時のFIM(認知項目),外出手段,外出理由と感想,未外出理由を,後方視的にカルテから抽出し調査した。数値は平均値±標準偏差で表記した。【結果】性別はA群が男性1例,女性5例,B群が男性20例,女性10例。平均年齢はA群が59.5±12.5歳,B群が67.4±12.9歳。入院日数はA群56.2±28.6日,B群が38.3±46.7日。入院からリハ開始までの日数はA群14.5±20.5日,B群9.2±15.7日。リハ開始から死亡退院までの日数はA群56.2±28.6日,B群29.3±44.3日。リハ実施日数はA群20.3±12.9日,B群12.0±21.2日。外出から死亡退院までの日数は10.5±6.8日。リハ介入時のFIM(運動項目)はA群53.0±31.8点,B群40.4±28.8点。リハ介入時のFIM(認知項目)はA群28.0±5.6点,B群21.4±13.6点。外出手段は歩行1例,車椅子3例,ストレッチャー2例。外出理由は,「墓参りやお世話になった開業医や近所の人に会いたい」,「家で過ごしたい」などの理由であった。外出した全症例は,本人と家族ともに外出を希望された。外出後の感想は,全症例が「外出してよかった」,「希望をかなえさせてあげられてよかった」と肯定的であった。未外出理由は,全身状態が不安定で主治医の許可が出ない,提案したが「家族に迷惑をかける」・「病院の方が安心できる」・「家でやりたいこともない」,家族が「メリットが分からない」,外出希望が無く提案する機会も無かった,などの理由であった。【考察】今回の調査の中でA群は6例と少数であったが,全例が肯定的な感想を述べていた。A群は入院日数およびリハ開始から死亡退院までの日数,リハ実施日数が長いことから,理学療法士と関わる期間は長く本人・家族との関係が構築されており,身体機能の評価やニーズの把握が容易であった。リハ介入時のFIM(運動項目)を比較してもA群の方が高く,理学療法士の介入により身体機能やADLが維持され,希望に応じた外出の提案につながったと考える。また,年齢をみるとA群の方がやや若年であり,リハ介入時のFIM(認知項目)も高い。外出に対する意欲の維持や思いの表出,家族との話し合いが可能であったため,外出に対する家族側の受け入れも良好であったのではないかと考える。外出方法については歩行,車椅子,ストレッチャーとばらつきはあったが,安楽な手段を提案することでADLの状態に関係なく外出することができた。適切な身体機能評価および指導を行い,疲労や不安を感じることなく外出できるよう援助することが重要と考える。一方,B群について,外出しなかった理由において,家族の負担を考え拒否したり,本人や家族からの希望がなく関わるスタッフからも積極的な提案を行えていないケースを認めた。リハ介入時のFIM(認知項目)が低く,本人の意志が明確でない患者に対しては,本人や家族の思いを確認するような働きかけも重要であると考える。がん終末期患者は状態が変化しやすく,理学療法士は適切な介入が要求される。その中で入院中の外出は患者の残された時間,限られた能力の中でニーズを叶え,多職種の関わりにより多くの患者が実現可能な活動であるといえる。理学療法士として,身体機能やADL評価と合わせ,本人の思いを引きだし家族の十分な理解のもと環境整備を行った上で,最良の時期を見極められるような関わりが重要である。【理学療法学研究としての意義】入院中のがん終末期患者の外出は多職種連携が重要であり,理学療法士もチームの一人として積極的な関わりが必要である。

2021-05-02 02:30:05
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1 0 0 0 胸部大動脈瘤破裂に対し保存的加療後の理学療法の経験

著者: 北村匡大片岡浩海
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日: vol.2007, pp.D1703, 2008

【はじめに】大動脈瘤破裂に対しては、通常手術を施行し、施行しない場合は生存率が低いことが知られている。今回、胸部大動脈瘤(以下TAA)破裂後、保存的加療を行った症例に対しての理学療法を経験し、ADL向上を認めたので、ここに報告する。 【症例紹介】87歳女性、病前ADL自立、NYHAI度。TAAにて近医に通院中であった。2007年8月9日夜、突然の胸痛後ショック状態となり、近医に救急搬送となり、CTにてTAA(遠位弓部)破裂および左血胸と診断。当院へ搬送入院、ICU管理となる。治療は家族の希望もあり、手術はしない方針で安静、鎮痛・鎮静などによる対症療法にて保存的に様子をみた。入院時JCSクリア、収縮期血圧120mmhg(ニカルピン静注10ml/hr)、HR60台、SpO2 94~97%(02 10L/min)、体動にて喘鳴著明。貧血を認めたため、赤血球濃厚液4単位輸血後バイタルサイン安定。入院5日目左血胸に対し胸腔ドレナージ間歇的に施行。入院6日目に一般病棟へ転棟。入院44日目Dr指示よりADL向上目的、安静度ギャッジアップ60°まで、収縮期血圧100~130mmHg範囲内、SpO2 95%以上にてベッドサイドより理学療法開始となる。 【理学療法開始時所見】JCSクリア、認知症軽度、Demand 家に帰りたい、GMT 上肢3 体幹2 下肢2、疼痛腰部周囲筋群・両下肢筋群に伸張痛、ROM 股・膝関節に屈曲制限、足関節に背屈制限、基本動作・ADL動作全介助FIMは48点であった。臨床所見として、表情良好、O2 2L/min、痰はほぼなし、左呼吸音減弱、食事は経口摂取と高カロリー輸液の併用、末梢冷感有、足背動脈触知可。X線で左肺血胸認め、NYHA IV度であった。 【経過】理学療法開始1日目(入院44日目)ギャッジアップ30°、軽度の筋トレ、ストレッチ施行。翌日O2 off。9日目ギャッジアップ90°、その後深部静脈血栓症認め立位は保留。22日目下大静脈フィルター留置後、翌日より座位、車椅子、P-トイレ、機械浴開始。27日目歩行器歩行開始(10m程度息切れ有)、39日目本人・家族の希望もあり近院に転院となる。歩行器歩行(100m息切れ無)。ADL動作はFIM 72点であった。 【まとめ】TAA破裂後の予後は厳しい報告が多い中、保存的加療行った症例の理学療法を経験した。病態が十分に安定しているとはいえない中、運動療法施行では、低負荷・頻回のメニュー、運動中の息こらえ、息切れ、旧Borgスケールで11~13程度以下の疲労感に注意しながら行った。結果、理学療法開始39日間にてADLの向上を認めた。この背景としては、再破裂を起こさなかったこと、病前ADLが高かったこと、本人の在宅復帰への要望が強かったことが考えられた。

2021-04-29 05:45:06
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1 0 0 0 C3頸髄損傷における終日気管切開人工呼吸から非侵襲的陽圧換気療法への移行

著者: 片山望三浦利彦本間優希石川悠加
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2010, pp.DbPI1367, 2011

【目的】 高位頸髄損傷の長期呼吸管理は、気管切開下での人工呼吸管理となることが多い。しかし、侵襲に伴う合併症が起こり得るだけでなく、様々なADL上のデメリットが生ずる。今回、当院で高位頸髄損傷における気管切開人工呼吸(TPPV)管理から、非侵襲的陽圧換気療法(NPPV)へ移行した症例を経験したので報告する。 【方法】 症例は45歳男性。ラグビーの試合中に受傷し、搬送先の病院でC3頸髄損傷(ASIA-A)と診断され、術後も自発呼吸無くTPPV管理となった。第41病日、人工呼吸器離脱と在宅療養移行目的で大学病院へ転院するが、離脱困難。第252病日、長期療養目的で転院。第411病日、気管カニューレによるトラブル、在宅ケアシステム確立困難にて家族・症例の希望と日本せきずい基金からの紹介により、NPPVへの移行目的で当院へ転院。当院よりDr・Nsが迎えに行き、民間航空や障害者移送サービスを利用し搬送となった。当院入院時は自発呼吸無く、C4以下の運動知覚麻痺の完全四肢麻痺。読唇にて意思伝達可能。カフ圧抜くとわずかに発声も可能。吸引時、気切孔からの出血あり。入院当日から気管切開チューブ抜去の準備として、カフ圧・酸素投与量の軽減、SpO2が確保できるように人工呼吸器の機種変更や設定を行った。頭頸部側方から撮影したX-Pで上気道狭窄がないことを確認し、気管カニューレをボタンで塞ぎ、NPPVの条件やインターフェイスの調整を行った。さらに、カニューレ抜去後、上気道の分泌物を喀出する為に器械的な咳介助(mechanical insufflation-exsufflation:MI-E)の導入も行った。 【説明と同意】 症例とご家族へ事前に本報告の目的と内容を説明し、同意を得た。 【結果】 入院5日目、カフ圧なし、気切孔を塞いだ状態で、ナーザルマスクにてNPPV装着。胸腹部の呼吸運動、SpO2の維持を確認して気管切開チューブ抜去。気切孔には皮膚潰瘍治療用ドレッシング材を貼付。抜去直後、SpO2は98~99%(room air)、HR60bpm前後、PtCO2は40~44cmH2Oと安定した。その日の夜にSpO2が80%台まで低下。MI-EとPTによる徒手介助にて、血性粘調痰喀出し、SpO2は正常値となった。しかし、分泌物貯留によるSpO2の低下と呼吸苦が繰り返されるため、病棟NsかPTによる一時間毎と、モニター下でSpO2<95%になった場合にMI-Eを行った。抜管2日目には車いすに乗車し、食事もNPPV下で摂取可能となった。抜去後数日は、MI-Eの回数は平均10回/日と多かったが、抜去後2週間後からは、食事などでムセない限り3回/日で安定。抜去後18日目、気切孔は自然閉鎖。呼吸機能については、(1)肺活量、(2)最大強制吸気量(maximum insufflation capacity:MIC)、(3)咳の最大流量(cough peak flow:CPF)を計測。抜去直後(1)150ml(2)1,000ml(3)0L/min、抜去後2週間後(1)200ml(2)1,500ml(3)75L/minであった。 【考察】 TPPVはカニューレや頻回の吸引による気道の潰瘍、肉芽の形成、感染や気道分泌物の亢進、発声困難や嚥下障害などあらたな合併症を引き起こすことが多い。また、医療的ケアの困難さから、介護者の負担やケアシステムの構築に問題が多い。それらの問題点をNPPVでは回避することができるが、NPPVの安全で効果的な活用には、気道クリアランスの問題が挙げられる。本症例は呼吸筋の麻痺に加えて、約一年間の気管切開による喉咽頭機能の低下があり、徒手的な呼気・吸気介助では、排痰は困難であった。そこで、抜管時には気道クリアランスの維持として、MI-Eと徒手介助を集中的に行うことで再挿管に至らず、NPPVへの移行が可能となった。また、気道確保の手段が確立していることで、経口摂取を試みることができ、数日後には発話も聞き取りやすい程に喉咽頭機能の回復がみられた。本症例のように、痰の自己喀出が困難であっても、気道クリアランスが維持できる手段を確保していれば、高位頸髄損傷はNPPV管理下でも十分なQOLを維持できると考える。今後は、家族へのMI-E指導や、症例に胸郭や肺のコンプライアンスを維持するための深吸気練習の指導、また、呼吸器を使用せずに吸気を行なえる舌咽頭呼吸を獲得することで、人工呼吸器からの離脱が短時間でも可能になれば、食事や入浴などのADL、リスクマネジメントにも有用であり、在宅生活を可能にするケアシステムが構築される可能性も出てくると思われる。 【理学療法学研究としての意義】 欧米では神経筋疾患の分野において、NPPVやMI-Eの使用により気道クリアランスを維持することで、気管内挿管の回避や抜管を促進し、QOLの維持、医療コストの削減になるという報告がある。しかし、本邦における理学療法の介入の報告はまだ少ない。本報告は、今後の頸髄損傷の医療的・社会的ケアシステムの構築について意義のある知見を提供できるものと思われる。

2021-04-29 05:15:06
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1 0 0 0 換気補助による主観的労作軽減効果に関する研究:AT以下の低強度における労作軽減と換気指標との関連について

著者: 河野裕治山田純生
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2003, pp.D0647, 2004

【はじめに】労作時疲労感の軽減を目的とした換気補助(PAV)の先行研究は、これまで主に呼吸器疾患患者に対して行われており、健常人を用いた検討も十分でない。健常人を用いたこれまでの研究では、最大酸素摂取量の近傍の強度や漸増負荷を採用しており、廊下歩行など臨床場面への応用には実験条件が異なるため更なる基礎的検討が必要とされていた。本研究ではPAVの臨床応用を想定し、健常人を対象としてPAVによる生体反応を検討した。 【対象と方法】喫煙歴、肺疾患歴のない健常成人11名(男性8名、女性3名)を対象とした。最初に自転車エルゴメータを用いた心肺運動負荷試験を行い、呼気ガス分析より各被験者の嫌気性代謝閾値(AT)を求めた。次にATの90%の負荷量で12分間の自転車エルゴメータ駆動をPAV無しで行う実験1と、12分間の後半6分間にPAVを行う実験2の2施行を行なった。PAVはミナト医科学(株)製Hyper Reflex HR50を改造し90L/分の吸気PAV装置を作成した。運動時の吸気補助は被験者が手動スイッチを操作することにより行った。こうして、実験1、2における運動後半6分間における主観的疲労度(Borg指標)、心拍・血圧反応ならびに呼吸ガス代謝指標を比較・検討した後、運動6分目と12分目の各指標の変化度よりBorg指標の変化に関連する要因を調べた。統計手法は時間を主効果とする二元配置分散分析ならびにPearsonの積率相関係数を用いた。有意水準は5%とした。 【結果】実験1、2ともVO2は定常状態を示した。VEは実験1では6分以降も時間と共に増加し続けたのに対し、実験2ではPAV開始直後から低下した。VE 同様、他の生理学的指標もPAV開始直後から低下したが、Borg指標はPAV開始4分目から低下を示し、他の指標との時間的ズレが認められた。PAVにより増加が見られた指標はTVEのみであり、VE、RR、VE/ VCO2、ETO2、Borg(C)、Borg(L)、DP、HR、BPは全て有意な低下を示した。Borg指標の変化度と関連する生理学的指標は認められなかった。 【考察】PAVにより主観的指標、換気指標ならびに心拍・血圧指標は低下を示した。これはPAVによる吸気筋の仕事量を軽減させた結果もたらされたものと思われた。しかし、主観的労作度の関連要因は今回の検討からは特定できずPAVの条件設定や症例を増やして今後検討すべき課題となった。 【結語】AT以下の低強度運動負荷時においても、PAVは主観的労作を軽減し、呼吸ガス代謝ならびに心拍・血圧指標を低下させることが確認された。今後は呼吸ガス代謝ならびに他の関連指標との検討から、PAVによる労作軽減機序に関する検討を進めることが必要と思われた。

2021-04-29 04:45:06
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1 0 0 0 PWC HR50% [目標心拍数(心拍数の増加率50%)に至ったときの作業強度]に影響を与える因子についての検討

著者: 鈴木康文丸山仁司
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2003, pp.A0901, 2004

【目的】 筋肉系は持続的な運動負荷によって、筋細胞と関節や筋の結合組織の発達が促進される。その結果、筋の太さ、横断面積が増大し、最大筋力の増加をもたらす。そして、筋肉内毛細血管の増加をきたさせ、筋肉に対する循環血液量を増大させる。このことから、最大筋力が高ければ筋肉内毛細血管数は多く血液供給能力が高いと推定でき、自転車エルゴメーターのペダル踏み運動などで漸増負荷運動を行なわせると、最大筋力が高いほど相対心拍数における仕事率が大きいと考えられる。そこで、本研究では自転車エルゴメーターを用いた漸増負荷運動を行い、目標心拍数(心拍数の増加率50%)に至ったときの作業強度(PWC HR50%)を測定し、PWC HR50%に影響を及ぼしている因子について検討した。 【対象と方法】 対象は地域情報誌にて体力測定の参加を募集し、体力測定によって悪化が予想される内科的・整形外科的問題がないと医師に判断された60歳以上の中高齢者11名(平均年齢71.9±4.2歳)とした。PWC HR50%と下肢筋力、酸素運搬能力との関係を検討するために、PWC HR50%と膝伸筋群の60deg/secにおける最大トルク、赤血球数およびヘモグロビン量とについてPearsonの相関係数を算出した。さらに、PWC HR50%に関与している因子の影響力を検討するために、目的変数をPWC HR50%とし、年齢、体重、身長、60deg/secにおける最大トルク、赤血球数、Hb量の6変数を説明変数として、変数増加法による重回帰分析を行った。 【結果および考察】 PWC HR50%と60deg/secにおける最大トルクとの間に有意な相関(r=0.76)がみられ、60deg/secにおける最大トルクが大きいほど、PWC HR50%が高くなる傾向を示した。PWC HR50%と赤血球数、Hb量とには有意な相関が認められなかった。また、重回帰分析の結果、negative変数として年齢、positive変数として60deg/secにおける最大トルク値が採択され、重相関係数は0.81(p<0.05)であった。また、この2つの説明変数のうち、どちらがPWC HR50%により大きな影響を与えているのかを標準偏回帰係数の絶対値で比較すると、年齢(β=0.295)より60deg/secにおける最大トルク値(β=0.795)のほうが大きく、PWC HR50%に及ぼす影響の強さは、年齢より60deg/secにおける最大トルク値のほうが大きいことが示された。 本研究からPWC HR50%と60deg/secにおける最大トルク値との関連性が強いことが明らかになり、下肢の最大筋力を推定するのにPWC HR50%の測定が有効である可能性が示された。

2021-04-29 04:30:06
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1 0 0 0 健常者に対する腹直筋電気刺激が咳嗽力に及ぼす影響:―寝たきり高齢者を想定して―

著者: 須賀康平伊橋光二
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2008, pp.D3P3499, 2009

【目的】 咳嗽機能は呼吸器系の感染防御の重要な機構の一つである.喘息、肺がん術前、肺炎軽快後の高齢者を対象とした咳嗽力低下に関する報告では、肺実質および末梢気道の特性変化、呼吸筋の筋力低下と相互協調性低下、声門閉鎖不全などを咳嗽力低下の要因に挙げている.咳嗽力低下の要因のうち呼吸筋の筋力低下を電気刺激で補う研究は脊髄損傷を対象としたものはあるが、寝たきり高齢者を対象としたものは見当たらない.そこで今回は、寝たきり高齢者を想定し、その基礎研究として健常者を対象に擬似的咳嗽力低下状態を電気刺激で改善できるか研究を行った.咳嗽力の指標としては咳嗽時最大呼気流速(以下PCF:Peak Cough Flow)と咳嗽時最大呼気筋力(以下PEmax:Peak Expiratory max)を用いた. 【方法】 本研究は内容を説明し,同意の得られた健常男性20名(年齢21.3±1.1歳、身長169.7±5.5cm、体重65.2±13.7kg、肺活量4.62±0.45L、努力性肺活量4.49±0.41L)を対象に行った.測定には呼吸機能検査機器Multi-Functional SPIROMETER(HI-801 CHEST社製)を用い、FVCモードでPCF、呼吸筋力測定モードでPEmaxを測定した.まず背臥位にて、安静吸気からの最大努力咳嗽をPCFとPEmaxにて測定し、その50%の値での咳嗽を練習させ、±10%の誤差範囲内で3回連続成功した状態を擬似的嗽力低下状態とした.この状態での咳嗽を12回行い、ランダムに6回の腹直筋電気刺激を加圧相に行い、この時のPCFとPEmaxを測定した.電気刺激の強度は10段階ペインスケールの8程度となるまで上げるという説明を対象者に対して行い、不快感を与えない程度の最大強度の設定を試みた.電気刺激条件は縦9cm横7cmの電極を腹直筋の4箇所に貼付し、周波数は50HZとした.統計処理はPCFとPEmaxの各指標について電気刺激のない条件とある条件の各6回のデータを平均した.Shapiro-Wilk検定で正規性を確認し、PCFはWilcoxon の符号付順位検定で、PEmaxはt検定で検定を行い、各指標において電気刺激のない条件とある条件の差を比較した.有意水準は5%未満とした. 【結果】 PCFの電気刺激のない条件(中央値121.55L/min四分位範囲46.00L/min)と電気刺激のある条件(中央値156.90L/min四分位範囲74.95L/min)において有意な差を認めた.PEmaxでも電気刺激のない条件(43.54±11.30cmH20)と電気刺激のある条件(50.55±13.53cmH20)において有意な差を認めた. 【考察とまとめ】 腹直筋電気刺激によりPCFとPEmaxのどちらにも有意な増加が見られ、この方法を用いて咳嗽の介助を行える可能性が示唆された.今後、異なる電気刺激条件や、実際に高齢者を対象とした研究を行って効果を検証していく必要があると考えられる.

2021-04-28 18:00:07
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1 0 0 0 地震を想定した要援護者に対する被災予防と避難練習の試み

著者: 松田智行上岡裕美子木下由美子鈴木孝治伊藤文香浅野祐子富岡実穂
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2009, pp.E4P3204, 2010

【目的】安心できる在宅療養を送るためには、在宅療養者と家族に対する被災予防と災害時の対処方法の準備が必要である。災害時の対処については、在宅療養者と家族、住民の自助と共助だけではなく、訪問看護ステーション(以下、訪問看護)、市町村、保健所を中心とした地域ケアシステムによる支援が必要である。そこで、本研究は、訪問看護師の協力を得て、地震時要援護者(以下、要援護者)となる在宅療養者の避難方法を検討した。今回は、避難方法を検討した5例のうち1例について報告する。なお、避難方法とは、被災予防への準備と、自宅から避難所までの避難練習とした。 【方法】対象は、要援護者、避難を支援する家族と協力可能な近隣者(以下、支援者)、訪問看護師とした。本例の要援護者は、在宅療養期間が9年間の30歳代半ばの男性であった。主な疾患は、交通事故による脳挫傷であった。支援者は、母親と叔母であった。 方法は、要援護者の避難方法の実施にあたり、自宅を訪問し、1)から3)の手続きに基づき実施した。 1)事前調査 要援護者の生活機能を把握するため、調査票を作成した。調査項目は、支援状況、居宅環境(主な生活の場所、自宅から避難所までの距離、移動と移乗機能、住宅環境)、療養状況(医療用器具の装着の有無、コミュニケーション)、身体運動機能(筋力、関節可動域、姿勢保持と体位変換能力)、希望する避難方法とした。 2)避難方法計画の立案 事前調査を基に、要援護者と支援者、訪問看護師、研究者(理学療法士、作業療法士、保健師各1名)が、避難方法計画を立案した。 3)被災予防の説明と避難練習の実施 避難方法計画を基に、要援護者と支援者に対して、被災予防への準備を説明し、避難練習を実施した。なお、避難練習経路は、自宅から避難所へ向かい、片道5分程度で移動できる範囲とし、避難練習の様子は、ビデオで撮影した。 【説明と同意】対象者に対して、研究の内容を書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は、茨城県立医療大学倫理委員会の承認を受け、実施された。 【結果】要援護者の支援状況に関して、訪問看護週3回、訪問診療週1回、短期入所月10日間を利用していた。居宅環境に関して、主な生活の場所は、寝室であった。自宅から避難所までの距離は、約2.5kmであった。移動と移乗機能は、ベッド移乗全介助であった。3年前は、移動式リフターを使用し、ティルトアンドリクライニング式車椅子(以下、車椅子)に乗車していた。住宅環境は、寝室から玄関までは段差がなかった。玄関は、幅が150cmであり、戸外まで既設スロープが設置されていた。療養状況に関して、医療用器具は、気管カニューレ、腸ろう、膀胱ろうを装着していた。コミュニケーションは、痛みに対する表出は可能であったが、言語理解は、困難であった。身体運動機能に関して、頸部と四肢の随意運動は困難であり、肩、股、膝関節可動域は、45度以上の屈曲は困難であった。姿勢保持は、座位は困難であり、体位交換は、自力では行えなかった。 避難方法計画の立案過程において、母親は、地震時、要援護者をベッドに臥床させ、ベッドを押して移動する方法を考えていた。理学療法士が、背もたれを最大限に傾斜させた車椅子に乗車させ、戸外に移動する方法を提案し、母親の賛同を得た。この方法を、避難方法計画とし、実際に支援者が避難練習を行い、戸外まで安全に避難をすることができた。さらに、被災予防への準備として、日常品の備蓄、家具の転倒防止と落下物の防止による身体保護と避難経路の確保について説明した。 支援者の地震時の避難に対する認識は、避難練習実施前は、「地震時には避難ができるか心配である。」であったが、実施後は、「避難が可能であることを知り、自信がついた。」と変化した。 【考察】本例では、支援者が、実施可能な避難方法を考え難い状況であった。その中で、理学療法士が避難方法を提案し、避難練習を行い、安全に実施することができた。その結果、支援者は、避難をすることが可能であることを認識し、避難に対する自信を得ることができたと考える。安心できる在宅療養を送るためには、被災時の避難方法について検討し、実施することが、有効な手段であると考える。本研究は、訪問看護師の協力により実施したが、より広範囲な地域ケアシステムによる支援も含めた避難方法を検討する必要がある。そのため、今後は、訪問看護、市町村、保健所に、避難練習の記録映像を貸出ができるようにする予定である。 本研究は、科研費(20659364)の助成を受けたものである。 【理学療法学研究としての意義】地震時の理学療法士の関与は、避難所における活動に関する報告があるが、自宅から避難所までの避難方法に関する報告は少ない。在宅療養者の要援護者に対する避難方法を検討することは意義がある。

2021-04-27 19:00:06
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1 0 0 0 小児専門の訪問看護ステーションの起業及び事業の報告

著者: 齋藤大地
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2009, pp.G3O1230, 2010

【目的】これまで、小児における慢性的な疾患に対してのリハビリテーション(以下リハ)を提供する実施主体は、行政や社会福祉法人、医療法人が殆どであった。これらに対する社会資源という呼称が意味するように、サービスの質的、量的な地域格差が恒常的に存在しており、提供されるサービス頻度や時間は、小児及び家族の必要を充分に満たすものではない。また、雇用・就業人口が少ない小児リハであるが、発達に関する全般的な知識の他、小児特有の病理、地域の福祉に関するネットワークや、家族と小児に対する接遇及び治療技能が必要で、一般の病院での受け入れや、他職種による専門性の代替えも難しい。更に小児医療は、前述のような大規模な実施主体から通所形態でサービス提供される事が多いが、昨今重度重複化している小児にとっては、通所すること自体が身体的負担となる。 一方、1994年健康保険法の改正により、それまで高齢者が対象であった訪問看護は、在宅で医療・療養を受ける全ての人を対象とするものへと変わり、小児を対象とした理学療法士や作業療法士の訪問サービスが提供できる様になったが、訪問形態での小児リハのサービスは、当該地域である北海道旭川市には存在せず、空洞化していた。そこで、小児リハの経験を持つコメディカルが訪問形態で医療を提供する事業を起こすことで、上記「地域における小児リハの不足」及び「通所形態での小児リハの限界」の2つの問題点に対する、現実的な解の一つとして適合するのではとの思いがあった。機会を得て2008年5月に株式会社を設立し、看護師、作業療法士計4人を雇用して北海道の訪問看護事業者の指定を受け、事業を開始した。本事業を通じて若干の経験を得たので、報告したい。 【方法】2008年5月の事業開始当初に、小児科、NICUをもつ総合病院や、地域の療育機関等の関係者に、小児専門の在宅医療と事業の方向性を説明し理解を得た。同時に各方面へのパンフレットの配布と、企業広告として地域の情報紙に一度宣伝広告を出している。利用申込みに至る経緯としては、慢性的な疾患を抱える小児の両親から直接の問い合わせを受けることが多く、次いで医師や医療職からの紹介、既利用者からの紹介等があった。事業開始からの利用者数、疾患別の分類、訪問件数の推移を、考察を交えて報告する。 【説明と同意】今回の事業報告に関して、ステーション管理責任者の同意を得た。本研究には利用者等の個人情報を特定できる内容は含まれていない。 【結果】事業開始からの利用者数は、緩徐ではあるが伸びている。3月~4月の年度末での利用休止、介護負担による止むを得ない施設入所による終了者が数名いた。また、小児リハの要望が多かったので、2009年5月に理学療法士を1名新規採用している。小児専門での訪問看護ステーションの経営は、医療保険の収入、スタッフの人件費支出をメインとして、現在の処黒字の収支を維持している。 【考察】利用者数の緩徐だがコンスタントな増大は、地域にとって割合は少ないものの、ニーズとしては絶対的であることを示唆している。年度またぎの休止、終了者が居たのは、進級、進学、就職などのライフステージの変化や、子どもよりも年長である親による介護事情が影響したと考える。 訪問形態による小児リハの提供は、胃瘻造設、人工呼吸器装着等の重症の利用者にとっては、通所に伴う感染リスクを抑えつつ、専門性の高い小児リハサービスを家庭で受けられるメリットがあり、それまで頻繁だった体調悪化や、感染症による入院は減少している。重症者に対する看護職と連携した小児リハは、体力増強や各種疾病に対する予防効果があると思われた。比較的軽症の肢体不自由児・者に対しては、二次障害や外傷、疼痛の軽減や防止により、通学や就業生活を維持することが出来ていた。 【理学療法学研究としての意義】昨今の自立支援法や医療保険の改定、地域では医師不足といった事情により、小児医療全体でも施設入所離れや、外来部門の経営が厳しくなっている。理学療法診療も減算改定が続き、理学療法士の雇用状況も逆風が続いている。 しかし、在宅で展開する小規模なチーム医療として訪問看護及びリハを提供することにより、重症児の入院の入院回避に成功した場合、単月の概算で1/3から1/4程度に医療保険の負担を軽減できる。幼少時と比して多忙な学生や就労者に対しては、都合の良い時間帯に訪問し、メンテナンスケアを継続的に提供することで、学業や社会生活の維持という支援が可能である。 今後はアンケート調査や、評価スコアなども使用して、民間サービスとしての質と、医療の専門性としての質が合致し、地域に根ざした医療サービス業としての認知度を高めていきたい。

2021-04-22 19:15:07
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1 0 0 0 2型糖尿病罹患歴の長い高齢者に対する入院での運動療法効果:~複数の阻害因子により運動のモチベーションが低い1症例~

著者: 坂本宗樹
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2016, 2017

【はじめに,目的】罹患歴の長い糖尿病患者において,食事・運動療法を患者自身の意志で継続的に努めるのは困難な場合が多い。小河らは,罹患歴が10年以上になるとインスリン導入からの離脱が困難になるとし,特に高齢者では合併症の進行を伴い,治療効果のある運動療法の提供に難渋する。今回,このような経過で外来でのフォローが困難となり,インスリン量増量するもコントロールが不良な事例に対し,4週間の入院期間中に運動療法を実施した。急性効果及びトレーニング効果について以下に報告する。【症例紹介および方法】79歳女性身長149cm 体重53,4kg BMI24.1現病歴:外来受診時,血糖280mg/dl,HbA1c10.0,精査加療目的で入院。インスリン導入時期:4年以上前にBasal supported Oral Therapy(以下,BOT)中。入院時ADL:独居にて自立。阻害因子:①腰部脊柱管症由来の腰痛,②黄斑変性由来の視力低下,③末梢神経障害由来の下肢の痺れ,④罹患歴25年を経過し,高齢なため苦労してまで長生きしなくていいという価値観を有し,行動変容ステージにおける前熟考期に相当。トレーニング効果として,筋量の測定には生体電気インピーダンス方式体組成計であるPhysion MD(日本シューター社)を用い,リハ開始時及び退院前に測定。行動変容のための体調確認および運動実行に対する意思は適宜確認。そして,インスリン投与単位はカルテにて確認。リハ開始時筋量測定結果や阻害因子を考慮した上で,有酸素・抵抗運動が共に行える負荷調整が出来て,かつ坐位にて安全に行える環境として以下の運動設定とし,運動前後に血糖測定を行い,急性効果を確認。強度自覚的運動強度Borg Scale11~13頻度 3~4日/週,1回/日種類座式上下肢協調運動器であるNuStep T4r(NuStep社)を使用し,負荷3にて有酸素・抵抗同時運動持続時間 20~30分実施時間帯午後1時30分~2時【結果】急性効果として,1回の運動で血糖降下は平均32(±30)mg/dl。トレーニング効果として,①前熟考期から行動期へ向上。②血糖コントロール改善し,最大24単位/日が退院時10単位/日と減量。③除脂肪体重37.4kg→37.6kg,筋量16.2kg→17.4kgと増加。【結論】菅田らは罹患10年未満でBasal Bolus Therapy(以下,BBT)によって糖毒性およびインスリン抵抗が改善し,離脱できるまでに平均4ヶ月程掛かるとしている。本症例は,離脱こそ出来なかったものの,菅田らが提案した離脱基準に相当する程度(0.3単位/kg/日)まで短期間でインスリンが減量出来た。BBT+食事(1400Kcal/日)そして継続的な運動により骨格筋及び肝臓での糖取り込みを促し,3週間程度の介入で骨格筋量及び除脂肪体重改善され,一層インスリン抵抗性改善に寄与した。これにより必要インスリン減少に繋がったと考える。退院時には経口血糖降下薬に基礎インスリンと一回の追加インスリンによるBasal Plusとなった。これが達成されるよう患者の調子も考慮した運動促進の声かけを行い,動機付けを図った事が奏功した。

2021-04-22 04:00:17
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1 0 0 0 腱板断裂術後の済生会八幡式入浴用装具開発について

著者: 河上淳一烏山昌起宮崎優青木美保進訓央松浦恒明原口和史藤戸郁久森口晃一宮崎かなえ日野敏明曽川紗帆中村雅隆宮薗彩香工藤僚太
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2011, pp.Cd0841, 2012

【はじめに、目的】腱板断裂術後は再断裂が問題である。近年の再断裂率を下げる要因の報告では、リハビリテーション開始の遅延や装具装着期間延長が推進されている。当院での腱板断裂術後は、装具装着は昼夜問わず3~8週装着、退院は3~4週としており、リハビリテーション開始・装具装着期間延長を検討している。装具装着延長になると、安全性確保の半面で退院後の自宅生活に制限をきたす。特に入浴は、更衣・移動・洗体・洗髪の動作を通常装具なしで行う必要がある。入院時の入浴は、三角巾・ペットボトルなどを利用した簡易装具にて対応をしていた。しかし、自宅での介助なし入浴には、三角巾で被覆される面積が大きいために洗体が困難、三角巾の衛生面が問題になると看護師により指摘を受けた。さらに、症例からも簡単かつ安全に入浴できるようにしたいとの要望があった。入浴用装具購入も検討したが、一般に販売されているものは散見されなかった。そのため、I安全性の向上、II衛生面の向上、III安価の3項目を充たすことで、自宅でも安全に入浴可能な入浴用装具開発を目的にて本検討を実施した。【方法】試作品(以下:1号)を作成し、使用方法を看護師に説明し腱板断裂術後症例の入浴時に使用させた。その中で、看護師・症例よりあがった問題点を随時改良していった。1号は、EVA樹脂素材のスイムヘルパー(以下:スイムヘルパー)とポリ塩化ビニル(以下:塩ビ)のパイプと紐2mを使用した。スイムヘルパーは、直径15cm・高さ10cmの円柱を3個、塩ビパイプは直線タイプの長さ40cm・直径17mm、紐2mを使用した。スイムヘルパー3個の中央に塩ビパイプを通し、塩ビパイプの中に紐を通すことで、通常装具のように肩から吊るすようにした。部品代は約1800円だった。【説明と同意】本装具作成にあたって、ヘルシンキ宣言に基づき同意を得た。【結果】結果として、1号から改良を加えて6号の装具までを作成した。作成の中でI安全性の問題となった点は、A前腕の下方制動性がないB手指・手関節周囲の支えがないC着脱に患肢を動かす必要がある D塩ビパイプが抜け落ちる点だった。II衛生面の問題となった点は、E塩ビの中を通した紐が乾かない点だった。III安価の問題点は、特になかった。【考察】結果から得られたA~Eの問題点は、6号作成の過程で解決させた。Aは、腱板断裂術後の症例では一般に内転・内旋方向で腱板縫合部の伸張が加わり、下方・内転方向を自身で制御すると腱板に収縮が起こり、再断裂の可能性を高め問題となる。そこで、スイムヘルパーを通す直線の塩ビパイプを前・中・後の3本に分けた。中と後の塩ビパイプ間には、塩ビの三又継手を取り付けし、その継手外側には10cmのパイプを取り付けた。この工程で前腕を支持する部分を作成した。さらに、塩ビパイプに直接前腕を乗せると、圧を一点で受けるので、発泡ポリエチレン性カバーを装着した。Bは、A同様の問題に加えて、通常装具のように手関節を安定させる部品が付いていなかったので、不安感を感じる症例が多かった。そこで、直線の塩ビパイプ先端には、塩ビの直角ジョイント4個と10cmの塩ビパイプ3本で手指・手関節を支える部分を作った。これらの部品は、ジョイント部が可動することで体格に合わせた位置で手関節部を固定できるようにもなった。Cは、紐をかぶるように着脱するので、患肢を動かす必要があった。そこで、直線パイプ前方後方にドリルにて穴を開け、リング状の部品をつけた。紐は両先端にカラビナをつけた。これで、患肢を台に固定した状態でも紐が簡単にまわせるようになった。D塩ビパイプが抜け落ちるのは、Bで可動できる部品を使用した為に、パイプが抜け落ちる可能性が出現し問題点となった。そこで、塩ビパイプの中に結束バンドを通しパイプが抜け落ちないように工夫した。Eは、塩ビパイプの中に通した紐が乾きにくいことが問題となった。この点は、Cの問題点改善で同時に解決した。以上のA~Eの5点を中心に改善することで、I・IIの目的を達成できた。また、IIIに関しては、当初より問題となっていなかったが、部品を見直すことで1400円程度になった。この入浴用装具を利用することで、早期退院かつ装具延長になっても自宅で安全で安心して入浴できるようになると考えている。しかし、現在の入浴用装具は、解剖学・運動学的観点と看護師・症例・理学療法士の主観的意見で作成した。そこで、今後は入浴用装具の違いがどのように腱板に負荷となるかを確かめ、更に改良していきたい。【理学療法学研究としての意義】本作成過程の意義は、理学療法士が他職種との関わりの中で、新たな職域を拡大するための一助となると考える。

2021-04-18 18:15:05
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1 0 0 0 跳躍運動における腹筋群の筋活動の分析

著者: 中俣修山﨑敦古川順光金子誠喜
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2009, pp.A3O2034, 2010

【目的】体幹部は身体重量の約50%を占める大きな身体領域である。そのため、体幹筋には、体幹の姿勢の平衡状態を維持するために外力に応じて筋出力を調整する機能が求められる。立位では、体幹部の重心線が腰椎のすぐ近位を通過するため、姿勢保持に作用する体幹筋活動が小さい。しかし、変化は少ないながら腹横筋、内腹斜筋には、背臥位から立位への姿勢変換に伴い筋活動の増加を認め、この活動は内臓器の支持、仙腸関節の安定性に関与するとされる。立位における体幹筋活動、鉛直方向の運動負荷に対する体幹筋活動の特徴を明らかにすることは、重力に抗する姿勢保持メカニズムを考える上で重要であると考えられるが、鉛直方向の運動負荷と体幹筋の活動との関係を分析した報告は少ない。そこで、本研究では、跳躍動作により体幹部への鉛直方向の運動負荷を加えた際の腹筋群の筋活動に注目し、鉛直方向の運動負荷に対する腹筋群の活動の特徴を分析することを目的とした。 【方法】対象は健常な大学生男性8名(平均年齢21.6歳、平均身長172.7cm、平均体重61.9kg)であった。体幹筋群の筋電位の計測にテレメーターシステムWEB-5000(日本光電社製)、腰部および膝関節の運動の計測に電気角度計(Biometrics社製)、動作中の加速度の計測には3軸加速度計(MicroStone社製)を用いた。体幹右側の腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋、脊柱起立筋(胸部)、多裂筋(腰部)を被験筋とした。座位にて腹筋群および背筋群の最大等尺性筋収縮(MVC)時の筋電図信号の計測を行った後、腰部および膝関節部に電気角度計、胸骨前面に3軸加速度計を取り付けた。課題動作は跳躍動作とした。被験者には両手を胸の前方で組ませ、体幹部を直立に維持した状態で縄跳びを跳ぶ程度の跳躍動作を15~20回程度反復させた。計測した筋電位・関節角度・加速度の信号をA-D変換器 (AD instruments社製)を介してコンピュータに取り込んだ。体幹の加速度変化および膝関節運動の特徴から跳躍動作の周期(跳躍周期)を決定し、連続した3回の動作を任意に抽出した。跳躍周期における各筋の積分筋電図値を算出した後に跳躍周期の時間で除し、単位時間あたりの積分筋電図値(跳躍動作積分筋電図値)を算出した。さらに跳躍動作積分筋電図値を、MVC実施時の単位時間あたりの積分筋電図値を用いて正規化し、跳躍動作積分筋電図値(%MVC)を算出した。3周期の平均値を分析に用いた。跳躍動作における腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋の跳躍動作積分筋電図値の相違の分析には、Kruskal-Wallis検定を用い、有意差を認めた場合にはBonferroniの不等式による修正を利用し多重比較を行なった。 【説明と同意】研究への参加にあたり、被験者には書面および口頭にて十分な説明を行った後、実験参加の同意を得て実施した。 【結果】跳躍動作積分筋電図値(%MVC)の平均値(標準偏差)は、腹直筋:3.5(1.9)%、外腹斜筋:9.4(5.4)%、内腹斜筋:28.9(9.5)%であった。筋間の筋活動量には有意差を認め(P=.025)、腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋の組み合わせ全てに有意差を認めた(P<.01)。 【考察】跳躍動作周期における筋活動量の分析結果から、腹直筋の筋活動が小さく、内腹斜筋の筋活動が大きい特徴を認めた。この特徴は、ドロップジャンプについて分析を行なった河端らの研究結果とも類似したものであった。今回、計測を行った内腹斜筋部位は、骨盤内を横行するため直接的な脊柱運動への関与はなく、主として骨盤部の安定性、内臓器の支持に関与するとされる。跳躍動作では立位と比較し体幹部にはより大きな圧迫負荷が加わること、内臓器に作用する慣性力が作用する。そのため内腹斜筋部に大きな筋活動を生じたと考えられる。今回の結果より、鉛直方向の運動においては、腹筋群の役割は異なり、腹直筋よりも側腹筋、特に内腹斜筋の役割が大きく関与すると考える。 【理学療法学研究としての意義】本研究では跳躍動作時の体幹筋活動を分析することにより、鉛直方向への運動刺激に対する腹筋群の活動の特徴を検討した。立位姿勢を保持するメカニズムの検討、立位姿勢の指導や荷重位での体幹筋トレーニングを検討する視点として意義が大きいと考えられる。

2021-04-18 05:35:27
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1 0 0 0 Masai Barefoot Technology靴使用による運動学的・運動力学的有利性の検証

著者: 谷口匡史建内宏重竹岡亨小栢進也市橋則明
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2009, pp.A3O2007, 2010

【目的】 Masai Barefoot Technology (以下MBT)靴は、ティルティングエッジと呼ばれる丸みを帯びたアーチ状の靴底になっている不安定靴である。MBT靴は、一般に店頭で販売されており、ヨーロッパでは医療器具としての認可を受けてリハビリテーションにも応用されている。MBT靴はティルティングエッジが第五中足骨茎状突起を支点として前方への回転運動を起こしやすくする構造になっており、前足部への重心移動を行いやすくなるため効率良く歩行できるとされている。MBTに関する先行研究では、関節角度や筋活動に関する報告はいくつか見受けられるが、運動力学的指標である床反力からMBT靴の歩行分析を行ったものは見当たらない。そこで、本研究の目的は、MBT靴および通常靴の歩行解析を行い、MBT靴を使用することによる歩行動態を明らかにすることである。 【方法】 対象は、下肢に疾患を有さない健常成人男性14名(平均年齢25.6±5.1歳、身長171.6±6.0cm、体重62.4±6.6kg)とした。歩行は、MBT靴での自然歩行および通常靴での自然歩行・遅い歩行とし、それぞれ5試行測定した。MBT靴を着用して適切に歩行を行うために、本研究ではビデオによる説明と熟練者による指導を測定前に30分間実施した。ビデオおよび熟練者による指導の内容は、ティルティングエッジへ荷重した立位保持、前後左右への体重移動、歩行練習とした。歩行解析には、三次元動作解析装置VICON NEXUS(VICON社製;サンプリング周波数200Hz)と床反力計(Kisler社製;サンプリング周波数1000Hz)を使用し、マーカーはPlug in gait full bodyモデルに準じて貼付した。床反力は歩行速度の影響を受けるため、各対象者のMBT靴での歩行速度に応じて通常靴の自然歩行か遅い歩行かのどちらかを選択して解析に用いた。解析では、床反力を立脚期前半・後半の2相に分け、矢状面における前後・垂直成分の最大値を求めた。歩行速度、ケーデンス、ストライド長、立脚時間の他に、矢状面における下肢関節角度の最大値および上下方向への身体重心(COM)移動量を算出した。また、MBT靴と通常靴の各変数の違いを対応のあるt検定を用いて分析した。なお、有意水準は5%とした。 【説明と同意】 本研究は、倫理委員会の承認を得て実施した。対象者には本研究の目的を十分に説明したうえ、書面にて同意を得た。 【結果】 歩行速度はMBT靴:1.07m/秒、通常靴1.15m/秒、ケーデンスはMBT靴:104.9歩/分、通常靴:105.8歩/分、ストライド長はMBT靴:1.23m、通常靴:1.29m、立脚時間はMBT靴:61.3%、通常靴:62.2%であり、変数は両条件に有意な差はなかった。MBT靴は通常靴に比べて、荷重応答期(LR)では有意に膝関節屈曲角度が増加(MBT靴:5.3°,通常:1.0°)、床反力は前後成分が減少した。立脚終期(TSt)では、有意に股関節伸展角度が減少(MBT:12.0°,通常:14.6°)し、足関節では背屈角度が増加(MBT:21.5°,通常:11.9°)した。遊脚前期(PSw)では、有意に足関節底屈角度(MBT:8.2°,通常:17.6°)および床反力垂直成分は減少した。また、歩行周期中の上下方向へのCOM移動量は、両条件間に差はみられなかった。 【考察】 MBT靴を使用することで、LRでは通常靴よりも膝関節屈曲角度が増加、床反力前後成分が減少し、TStからPSwにかけて蹴り出し時の股関節伸展角度が減少、床反力垂直成分が減少した。MBT靴での歩行では通常靴での歩行に比べて、LRやPSwでの床反力が減少しているにもかかわらず歩行速度は明らかな低下を認めなかったことから、MBT靴は減速や加速を抑制しながら歩行中の重心の前方移動を達成することができていると考えられる。MBT靴ではティルティングエッジの頂点にある最も柔軟性に富んだ部分で接地することにより接地時の緩衝作用を高め、ティルティングエッジ特有の丸みがフォアフットロッカー機能を補助することで強く蹴り出さなくても推進力を得ることができたと推測される。MBT靴を正確に使用することで、接地時のブレーキ作用および離地時の蹴り出し作用を抑制できたことから、立脚期と遊脚期との運動方向の切り替え時に生じるエネルギー変換を効率良く行いながら歩行していることが示唆された。 【理学療法学研究としての意義】 MBT靴の歩行特性として、接地時の緩衝作用が高く、離地時には推進力を得やすいことが明らかとなり、歩行効率の悪い患者に対して適応できる可能性が示されたことは、MBT靴のリハビリテーションへの応用を促進する一助となる。

2021-04-17 08:38:07
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1 0 0 0 パーキンソン病Camptocormia(腰曲り)に対する重力負荷を考慮した新たな理学療法の検討:~シーティング技術と免荷式ロングブレス呼吸法による著効例~

著者: 土中伸樹
出版者: 公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌: 理学療法学Supplement
巻号頁・発行日: vol.2016, 2017

【目的】パーキンソン病(以下:PD)のCamptocormia(以下:CC)は,腰曲りとも呼ばれる極度の前傾前屈位の姿勢異常である。重力がかかる座位立位や歩行時に前傾が増強し,重力負荷を除いた臥位で改善する特徴を持つ。また,CC対して確立した治療法は存在せず,治療に難渋するケースが多く存在する。今回,ティルト・リクライニング車椅子(以下:TR車椅子)と免荷式歩行器による重力負荷調整を行いながらロングブレス呼吸練習を実施した新たな治療法により外来理学療法で著明に改善した症例を呈示し検討を加える。【方法】女性年齢60歳台後半疾患名:PD(発症6年経過),体重38kg,Hoehn-Yahr分類II度~III度,UPDRS総点28点,X年2月PD病の診断。X+1年4月ビ・シフロール投与。X+1年7月CC発症。X+1年10月ビ・シフロールを中止。X+1年12月姿勢改善せず当院外来リハ紹介。使用薬剤:①ネオドバストン配合剤100mg4錠,②コムタン錠100mg2錠,③エフピーOD錠2.5mg1錠,④エクセグラン錠100mg1錠,⑤マグミット錠330mg1錠。評価:立位時の矢状面骨盤線29°,矢状面上部体幹線65°,矢状面胸骨線49°,矢状面頸部線47°(姿勢計測国際規格ISO16840-1を使用。座位姿勢計測ソフトウェアrysisを立位にて使用。)歩行スピード15.20秒/10m。20mで体幹支持できず両膝に手を置く。X+1年12月より①TR車椅子(T20°,R110°)上で炭酸水足浴,左L1~L5傍脊柱筋,両肩甲骨内側縁に低周波治療(ネオテクトロンVP6Ⓡ)を20分間施行。②TR車椅子上でロングブレス・ピロピロⓇ(10秒×10回×3セット)③免荷式リフトポポⓇによるロングブレス立位バランス練習。(一般的な関節可動域練習,筋ストレッチ,筋力増強練習,歩行練習は実施せず。)【結果】3か月後理学療法22回目:立位時の矢状面骨盤線360°,矢状面上部体幹線17°,矢状面胸骨線10°,矢状面頸部線22°。歩行スピード9.30秒/10m。体重42.6kg。UPDRS総点12点。歩行時に膝に手を置くことは無くなる。洗濯物が干せるようになる。【結論】CCの病因として,PDの進行の自然経過,体幹ジストニア,傍脊柱筋の変性,薬剤性などの要因が考えられるが,CCの原因を一つに絞り込むことは困難である。特にリハビリテーションについて効果が乏しいとされてきたが,提示した方法は持続的効果があり本症例もCC発症から1年以上経過するが週1回の理学療法で姿勢が維持されている。先行研究では体幹ジストニア,傍脊柱筋の変性に焦点を当ててきたが,腹部インナーの筋力低下が原因ではないかと推察する。体幹の安定化機構に関与する横隔膜は,腸腰筋と筋連結している為,脊柱の垂直安定化に関与している。シーティングと免荷式ロングブレス呼吸練習はCCだけでなく首下がり症候やPisa徴候に対しても効果がありパーキンソン病姿勢障害の新たな治療につながるものと考えられる。

2021-04-17 02:00:09
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