5 0 0 0 OA マルチエージェントシステムを利用したパニック発生のメカニズムに関する研究
5 0 0 0 OA グリア細胞の遠隔活性化に着目した慢性疼痛発現メカニズムの解明とその治療法の確立
慢性疼痛の中でも神経の損傷に伴う痛みである神経障害性疼痛は、既存の鎮痛薬では緩和することが難しい疼痛の一つである。本研究では神経障害性疼痛モデルを作製し、大脳における神経系機能の亢進について検討を行い、その調節による疼痛緩和の可能性について検討を行った。神経障害性疼痛モデルマウスにみられた痛覚過敏は、神経伝達物質の放出を抑制するガバペンチンにより改善した。このガバペンチンの効果は、神経障害後 3 日間の処置でみられたが、神経障害による痛覚過敏が出現してからの処置では改善しなかった。このことから、ガバペンチンは大脳へ作用して神経障害による痛覚過敏の形成を抑制することが明らかになった。次に大脳における神経系細胞の機能変化について検討を行った。大脳の帯状回皮質においてミクログリアならびにアストロサイトの活性化が認められた。また、ミクログリアの活性化を調節する薬物であるミノサイクリンを帯状回皮質へ処置すると神経障害による痛覚閾値の低下が抑制された。このことから帯状回皮質におけるミクログリアの活性化は神経障害による痛覚過敏の発現に関与することが明らかになった。また、ミクログリアの抑制は、アストロサイトの活性化も抑えた。さらに、興奮性の神経伝達に関わるグルタミン酸神経の受容体機能の神経障害による亢進も、ミノサイクリンにより改善した。これらのことから、神経障害により帯状回皮質においてミクログリアが活性化し、この脳領域での興奮性神経伝達を亢進させるため、痛覚過敏が生じていることがわかった。
5 0 0 0 原発性眼瞼痙攣患者の脳内中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度
- 著者
- 鈴木 幸久
- 出版者
- (財)東京都老人総合研究所
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2006
ポジトロン断層法(PET)を用いて,原発性眼瞼痙攣症例18例(男性5例,女性13例,平均年齢53.2±7.6歳)の脳内中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度を測定した。正常人19例(男性9例,女性10例,平均年齢50.3±9.2歳)をコントロールとした。PET画像は,Automated Medical Images Registration(AMIR)プログラム(Ardekani 1995)を用いて三次元的に個々のMRIに合致させた。各症例のMRIを見ながら,正常人および眼瞼痙攣症例全例に対し PET画像に関心領域(ROI)を設定した。ROIは,両側の視床,尾状核,被殻,島皮質,弁蓋部,一次体性感覚野に設定し,各部位のベンゾジアゼピン受容体密度を半定量し,各値は各症例の全脳平均の値で補正した。各部位の値について,複合T検定を用いて検定した(P<0.05/12=0.0041)。両側の島皮質,弁蓋部,一次体性感覚野に有意なベンゾジアゼピン受容体密度の低下がみられた。眼瞼痙攣はジストニアの一型と考えられており,ジストニアの病因として,GABA抑制系の異常(Levy 2002)や体性感覚の異常(Odergren 1998)が提唱されている。中枢性ベンゾジアゼピン受容体は,GABA_A受容体と複合体を形成しており,中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の低下は,GABA抑制系の異常をもたらすと推測される。また,島皮質および弁蓋部は,視覚,体性感覚などの入力が存在し,二次の体性感覚野とも呼ばれている。そのため,島,弁蓋部および一次体性感覚野の中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の低下によって,GABA抑制系の異常や体性感覚の異常が引き起こされ,それが眼瞼痙攣発症の一因である可能性が考えられる。
5 0 0 0 OA サブカルチャー資本と若者の社交性についての計量社会学的研究
5 0 0 0 OA 不安定社会におけるノンエリート女性の〈学校から仕事へ〉の移行に関する実証研究
5 0 0 0 OA 断層極近傍の塑性化に伴う特徴的な地震動の生成メカニズムの分析
地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.地震断層を伴うような地表断層地震と,地表断層を伴わない潜在断層地震では,同じ規模の地震の場合に潜在断層地震の方が強い地震動を生成する.本研究では,震源深さと地殻の地震発生層の下部深さの関係に着目し,潜在断層地震で強い地震動が生成される力学的な背景を明らかにした.潜在断層地震の場合にはパルス状の破壊,すなわち同じ地震規模でも短時間にエネルギーの集中した地震動を発生させる傾向にあることを,数値実験により示した.
5 0 0 0 OA 多面的コーチングによるエンパワーメントの促進
5 0 0 0 OA 子どもの睡眠習慣確立のための早期介入に関する研究
5 0 0 0 OA モーリス・ブランショの文学論と現代芸術
5 0 0 0 OA 文化の資源化と活用の論理-地方競馬の衰退を背景とした「馬事文化」の創出-
昨年度は少人数のインタビューや参与観察を中心に調査を実施した。その結果明らかになった問題点について、本年度はさらに集団を対象に身体影響やライフスタイルに関する自記式質問紙調査を実施した。また一方でパソコン使用に伴う身体影響について、客観的指標(血圧)を用いて測定した。データ入力、解析等の作業は長崎大学医学部5年生9名(大西翼、小竹源紀、梅津久、榊原聡介、山内祐介、山口麻紀、和田英雄、吉村映美、伊藤暢宏)の協力を得た。自記式質問紙調査は、60歳以上の高齢者116名(男性52名、女性64名)に56項目の質問紙を配布した。調査は平成15年6-7月に市内2箇所の高齢者パソコンサークルで実施した。回答率は100%であった。特徴的な結果を列挙すると、自覚症状としてパソコン使用前後で変化が見られた項目は「目の疲れ」は症状の悪化が指摘されていた。頭痛、肩頸腰痛、手指の痛み、視力低下等は症状に変化は見られなかった。また、パソコン学習開始後の外出回数の変化は、「増えた」という回答が17%、「変化無し」が57%であった。他の項目『身だしなみ』や『睡眠時間』の変化はほとんど見られなかったが、パソコン使用により外出機会が増加したことが指摘された。一方、血圧測定は11名の協力者(男性3名、女性8名,平均年齢67.8 SD±42)に簡易型血圧計(オムロンHEM-741C)を貸与し、起床時、就寝時、パソコン使用前後の血圧測定と、一日のパソコン使用時間の記入を依頼した。期間は約30日間であった。対象者には降圧剤服用者が3名含まれていた。各人の平均値を求め、パソコン使用前後の血圧値の変化を対応のあるT検定で解析したところ、拡張期、収縮期ともに血圧に有意な違いは見られなかった。使用時間は10分から数時間と大きな開きがあったが、血圧との関連は見られなかった。以上のことから、パソコンに関心のある高齢者は引きこもる傾向よりも、外出機会が増える傾向が示唆された。これは、彼らの多くが外に指導を仰いでいるためであると思われる。閉じこもり傾向の自覚はみられなかった。パソコンと血圧値には関連がみられなかったが、対象人数、調査期問には課題が残されている。特に、対象者間の調査期間、パソコン使用時間の違いは解析のバイアスになったことが推察される。今後はさらに長期問の観察が必要であると思われる。
5 0 0 0 OA 海域底生生物の生息状況を簡易に観測する計測器の開発
- 著者
- 渡部 守義 新家 富雄 服部 真人
- 出版者
- 明石工業高等専門学校
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2008
テッポウエビは世界中の海域に普遍的に分布し、独特のパルス音を終始発する発音生物である。海域において、何らかの環境変化によりテッポウエビ類の生息数が変化した場合、水中録音によりその発音数の変化を調査するだけで、その影響を知ることができる。本研究では、テッポウエビの発音数を誰でも簡易に計測するため観測機器を開発した。
5 0 0 0 国際知的財産権ライセンスをめぐる税法および破産法上の粉争処理研究
2002年7月に知的財産戦略会議の手により、「知的財産国家戦略大綱」がまとめられ、同11月には「知的財産基本法」(平成14年法律第122号)が日の目をみた(12月4日公布)。知的財産権への包括的な取組が新世紀日本の根幹をなすことが改めて承認された。国レベルの動きと並走して、企業や個人による知的財産を巡る訟争は質量ともに増加の一途をたどり、「パテント・コート」構想が急速に展開している。従来、知的財産権は工業所有権を中心に、産業政策上の制度としての色彩が強調され、それを最も具現する「属地主義」を基本に議論が展開されてきた。しかし、近時の動向は「財産権」としての知的財産権(最小平成14年9月26日判決)の普遍性が今後より重要であることを示唆している。「保護国法」を軸にした体系化が、知的財産法制の安定・発展には必須の課題であるとの結論に至った。知的財産権の資産価値の増加は、他の法分野との関係・抵触を増加させている。とりわけ、伝統的に知的財産権と同じく「属地主義」の原則が支配するとされてきた破産法(とりわけ「外国倒産処理手続の承認援助に関する法律」施行以前)および税法との関係は、従来あまり検討されてこなかった。重層的な属地主義とも言うべき様相が、学際的な研究を阻んできたのではなかったか。そこで、保護国法を軸とする国際知的財産法の視点から、国際知的財産をめぐる破産法や税法上の問題を検討することによって、この分野の新たなビジネスモデルを呈示できないかと考え、検討を進めてきた。結論としては、上記諸法なかでも近時属地主義緩和の傾向にある破産法との関係においては、知的財産権の価値を普遍的に捉えることにより、破産債権者の保護等により資することが明らかとなった。
5 0 0 0 メディア・リテラシー教育実践の類型化に関する研究
本年度の研究では、昨年度にひきつづき、日本のメディアリテラシー教育に歴史的に特徴として見られるメディア制作活動と最近になって概念に導入された批評する活動の関係に関するモデル化を行った。特に、日本民間放送協会と東京大学大学院情報学環MELL Projectで行われた実践を中心にモデル化と分析を行った。「民放連プロジェクト」は、送り手と受け手が放送メディアを学び合う、新しい場を地域社会の中に作っていくことを目的としている。今年は、昨年度に引き続き、長野県と愛知県でパイロット研究を進めるとともに、宮城県、福岡県でも実践を行った。長野県は、テレビ信州と同県でメディアリテラシー教育を推進している林直哉・梓川高校教諭を中心とする各地の中学、高校で共同研究を行っている。愛知県は、東海テレビ放送と清水宣隆教諭をはじめとする私立春日丘中学・高校で実践が行われた。宮城県では東日本放送とせんだいメディアテーク、南方町ジュニアリーダーの協力体制の元生中継番組が制作された。福岡県では、RKB毎日放送と子どもとメディア研究会、台湾政治大学附属小学校の間で国際交流学習が行われた。今年の研究では、長野の実践を、メディア・リテラシーに取り組むリーダー(学校教師、子供たちのリーダーなど)を養成するためのプランとして、愛知の実践を地域に根ざした活動を定着させるためのプランとして、宮城の実践を社会教育に開かれたモデルとして、福岡の実践を教育NPOに開かれたモデルとして位置づけて、モデル化を行った。
5 0 0 0 OA 就活期から入社後に受けるネガティブフィードバックが職務態度や対人関係に与える効果
5 0 0 0 OA 配列解析を援用した原宿・表参道におけるストリートファッションの形成に関する研究
5 0 0 0 OA 望まない妊娠をした未婚若年女性の心理・社会的な包括支援プログラムの作成
若年妊娠をした初産婦が、日常生活の中で自身の妊娠に適応していくプロセスについて、《妊娠に対する喜びと葛藤の混在》、《家族の児の受け入れ準備》、《脆弱な将来的基盤》、《母親としての我慢》、《母親役割意識の未熟》、《母親としての芽生え》の6つのカテゴリーが抽出された。若年母が育児に適応していくプロセスについて、《子ども中心の生活》、《育児の重圧からの避難》、《経済的不安》、《実母の強力サポート》、《仲間同士の支え合い》、《実家/実母からの巣立ち準備》の6カテゴリーが抽出された。若年妊婦が母親としての自覚を高めていけるような支援が必要である。
5 0 0 0 ひらめきを生むコミュニケーション環境のデザイン
本年度は,フィールドマイニングに関する5つの実証実験を行った.一つめのケースは,巨大らくがきマップを用いた地域住民間の非同期コミュニケーション支援である.石橋商店街のコミュニティスペースに巨大らくがきマップを2ヶ月間設置し,その間に書き込まれる情報の分類,および書き込みを介して行われているコミュニケーションの様子を定点観測,巨大らくがきマップを通して地元への興味の喚起および見知らぬ者同士の非同期コミュニケーションが実現していることが確認された.二つめのケースは,子供と大人が一緒になってゲーム形式でフィールドマイニングを楽しめるフィールドマイニングゲーム(FMG)を行った.大阪府池田市および香川県直島でFMGを行い,インタビューおよびアンケートにより、FMGがフィールドのイメージアビリティを高めることが確認された.三つめのケースは,身近な生活環境におけるサウンドスケープの構成音を聞き分けることによる意識変化を検証した.大阪市十三地区を対象として,インタビューや文献調査により得られた十三らしい音風景を収集した.イベント会場にてサウンドスケープを聞き分けるイベントを行い,イベント参加者へのインタビューおよびアンケートを通して,参加者の音風景への意識が変わっていく様子を確認した.四つめのケースは,写真シールと地図を用いたイメージマップゲームについてのイベントを行った.ゲームを通して,イベント参加者の日常の生活行動や,まちに点在する場所間の関連性を明らかにした.五つめのイベントは,石橋商店街と大阪大学の裏門をつなぐ通称「阪大坂」を利用した「えびす男選び@阪大坂2007」を企画・実施した.商店街の人びとおよびイベント参加者からの反響は高く,アンケートにより商店街に対するイベント参加者のイメージアビリティが高まったことが確認された.
4 0 0 0 OA 長時間保湿作用を有する保湿剤塗布による妊娠線出現予防効果の検証
平成19年度に行った研究活動は、主に次の3点である。第1に、前々年度および前年度に引き続いて、ホームレス問題や貧困・社会的排除論に関する先行研究成果のレビューを行った。本研究課題に関する文献・資料は、急速な勢いで量を増してきており、効率的にサーベイし、重点をふまえたレビューを行うためにも、全国レベルの学会や私信・メール等を通じて、研究論文の著者や関係者との意見・情報交換なども積極的に進めてきた。学内外の研究会等においても先行研究のレビュー報告や意見交換を行った。第2に、本研究課題に関する実態把握を目的として、共同研究者らと前年度に兵庫県尼崎市で行ったホームレス実態調査の分析を行い、その結果の分析および報告書執筆の作業に携わった(大阪府立大学社会福祉調査研究会編『ホームレスの実態に関する全国調査及び尼崎市悉皆調査報告書』2008年)。第3に、以上に関する研究作業を発表する作業であり、雑誌論文や共著を発表した。以上のように、平成19年度の研究活動は、先行研究のレビューや実態分析を中心として進めてきた。3年間の交付期間を通して、先行研究や実態調査データなど、非常に多くの豊富な研究材料を得ることができたため、引き続き分析・研究作業を進めていくことが課題となるとともに、当面の筆者の研究活動の深化を図ることのできる環境が整備されたといえる。